これからの認知症予防
Prevention of dementia in the future
鳥取大学医学部保健学科生体制御学講座

浦上 克哉*

2019 年 5 月 16 日に政府から認知症施策推進大綱が公表され、認知症への「共生」と「予防」を 2 本柱とした。新オレンジプランの中にも「予防」という文言は入っていたが、「予防法の研究」ということのみで、多くの研究テーマの中の一つにすぎなかった。今回の大綱で、「予防」がタイトルに出てきたことは画期的であった。その中で、予防への数値目標が示され、2025 年までに 70 歳代の人を 6 年間で 6％認知症になるのを減らすというものであった。6 年
間で 6％ということは、1 年間で 1％ということであり、なんと低い数値目標かと驚いた。しかし、これに対して、「この数値目標の根拠は乏しい」、「認知症になった人が予防できなかった落ちこぼれとしてみられてしまう」、「認知症になっても不幸ではないか
ら予防、予防と言わなくても良い」等の反対意見が続出した。その後、厚労省は認知症にならないようにではなく、認知症になるのを遅らせる、認知症の進行を遅らせる、と認知症予防の定義を変え、70 歳代の人を 10 年間で 1 歳発症を遅らせるという参考値に格下げした。時をほぼ同じくして WHO が「認知症リスク軽減のためのガイドライン」を報告した。
認知症対策は日本だけでなく世界的な大きな課題である。現在 3 秒に 1 人の割合で認知症が発症してきていると言われている。できる予防対策に取り組むことは必要不可欠と考える。
まず認知症予防については、概念や議論がかみ合っていないことが課題としてあげられる。公衆衛生学の教科書では予防について、第 1 次予防が病気の発症予防、
第 2 次予防が病気の早期発見・早期治療、
第 3 次予防が病気の進行防止と定義されている。国家試験にも必須科目である公衆衛生学で予防の問題は出題され山中の山である。予防という用語は認知症予防のために作られた用語ではなく、すべての病気に対して作られた用語である。認知症だけ予防がけしからんと言ってしまうと、認知症だけ他の病気とは区別して扱うことになる。これは、認知症だけ特別扱いすることであり逆差別につながるのではないかと懸念する。
予防に反対している意見の多くは第1次予防のことを言っていると思われる。
そして第1次予防に反対する理由は科学的根拠（エビデンス）が乏しいことである。著者が認知症医療、研究に着手した1980年
代には「認知症は治らない病気だから予防なんかできるはずはない。
」と100％修正可能な要因はないと考えられ、それが長く続いてきた。しかし、2017年に出された Lancet の総説では認知症の危険因子のうち約35％は修正可能な要因であると述べられた（図1）1）。これはメタ解析を行ったエビデンスレベルの高いもののみしかとり上げていない。今後、さらに追加され、修正可能な要因が修正不可能な要因を上回るものと期待している。この論文の中で示されている特記すべき点のひとつは難聴が9％と最も高いリスクとして位置付けられていることである。
ふたつ目はリスクが年代別に異なる点である。肥満は中年期ではリスクなっているが、老年期ではリスクになっていない。すべての年代で一様にリスク管理をアドバイスしてはいけないということを示唆している。Framingham heart study では血管危険因子への介入により、血管性認知症が半減したことが報告されている（図2）2）。アルツハイマー型認知症の頻* Urakami Katsuya: Professor, Division of Environment and Health Science, Department of Biological Regulation, School of Health Science,
Faculty of Medicine, Tottori University- 23 -老年期認知症研究会誌

Vol.23

No.52020

糖尿病 1%

weighted PAF

社会的孤⽴ 2%

- 人口寄与割合(PAF)全体への相対的寄与度

Late life3%（65歳以上） 運動不⾜抑うつ 4%
喫煙 5%

低い教育レベル
ApoE ε4

高血圧 2%

難聴

Early life
（18歳未満）

修正可能な要因35%

肥満 1%

Midlife（45-65歳）

9%8%7%
修正不可能な要因
65%？？？？

他にも、飲酒、食事、居住、睡眠 など たくさんの危険因子がある（参考文献：Livingston G, et al. Lancet. 2017; 390(10113): 2673-2734. より改変引用 ）図 1 認知症発症の危険因子
認知症発症率の推移

30年のコホート研究の結果では、60歳以上の認知症の発症率は減少

 アルツハイマー型認知症は統計学的には有意な発症率の低下ではなかった
 ⾎管性型認知症は有意な発症率の低下

発症率低下の要因としては…
 ⾼校を卒業していない人は発症率が低下していなかった
 脳卒中や心疾患は減少していた

教育年数？

⾎管危険因子の減少？

（参考文献 ：N Engl J Med 2016; 374: 523-532. より改変引用 ）図 2 Framingham heart sytudy における認知症発症率

フィンランド6都市、2年間、60歳以上認知症予備軍(MMSE21-26点など）631人に300時間指導して認知機能が改善した。
対照群は認知症リスクが1.3倍
フィンランド高齢者認知症予防プロジェクト FINGER study（参考文献：Lancet 2015:385(9984):2255-2263）

図 3 FINGER 研究概要

- 24 -

これからの認知症予防

開始前検査実施 ： 136名

前半介入群 ： 70名

後半介入群 ： 66名

介入期間 （24週間）
中間検査実施：63名

介入なし期間 （24週間）
中間検査実施：65名

介入なし期間 （24週間）
終了時検査実施：60名

介入期間 （24週間）
終了時検査実施：54名【 対象者の選定基準 】
65歳以上の方で、かつ2016年4月1⽇から2017年8月31⽇までに伯耆町で⾏った、タッチパネル式コンピュータを用いた簡易認知機能スクリーニング法（もの忘れ相談プログラム）の点数が13点以下かつ10点以上だった方（検査に同意された147名のうち、同意を撤回された方6名及び全検査を実施できなかった方5名を除く136名）※ 24回の教室のうち出席回数が15回以下だった者は教室出席⽇数不⾜とした※ 検査を全て実施できなかった対象者も同意撤回の意思表示が無い場合は研究を継続した

図 4 検査実施状況

とっとり方式認知症予防プログラムの実施により認知機能が改善！

TD ASの 変 動 （ 点 ）-2【 TDAS 】

改善！

世界的に有用性が評価されている認知症評価
スケール（ADAS）を一部改変し、タッチパネル化したプログラム。
鳥取大学医学部 浦上 克哉 教授が開発されたもので、簡易認知機能スクリーニング法「もの忘れ相談プログラム」と併せて、全国の関係機関で広く活用されている。

-1

01

悪化

（p=0.017）

2
介入なし（グラフ：平均±SE）

介入あり（日本光電工業株式会社HPより引用）（統計：Mann-Whitney U検定）

自験例（論文作成中）

図 5 認知機能（TDAS）の解析結果

とっとり方式認知症予防プログラムの実施により身体機能が向上！

0-1-2低下（p=0.0001）

介入なし

介入あり

2
10-1-2（p=0.021）

-3

介入あり

プログラム実施により下肢筋力アップ！
自験例

2
10-1-2低下（p=0.0001）

-3

介入なし

プログラム実施により上肢筋力アップ！

向上！

3
柔軟性の変動（cm）

1向上！

3
下肢筋力の変動（回）上肢筋力の変動（kg）

向上！

【 柔軟性 】

【 下肢筋力 】【 上肢筋力 】
2

長座体前屈30秒椅子立ち上がり回数

握力

介入なし

介入あり

プログラム実施により柔軟性アップ！

（グラフ：平均±SE）（統計：Unpaired-t検定、Mann-Whitney U検定）

図 6 身体機能の解析結果- 25 -

老年期認知症研究会誌

Vol.23 No.5

2020ていることである。効果のない予防法やサプリメン
度が日本でも増加し影が薄くなっている血管性認知トの蔓延を制御するためにも、予防に否定的になる症であるが決して患者数は減っているわけではないのではなく科学的根拠のある認知症予防を推進してので重要な疾患である。血管性認知症は以前から予いく努力をすべきと考える。
防できる認知症として知られており、積極的に認知症予防を行っていくべき疾患であり成果が期待でき【参考文献】ると思われる。フィンランドで行われた多因子介入1） Livingston G, Sommerlad A, Orgeta V, et al.
による大規模な比較対象試験である FINGER 研究でDementia prevention, intervention, and care. Lancet.
は対照群では介入群に比較して認知症のリスクが約3）
2017; 390(10113): 2673-2734.
1.3倍であったと報告している（図3） 。このような
2) Satizabal CL, Beiser AS, Chouraki V, et al:
大規模臨床試験においても認知症の第1次予防の科学
Incidence of dementia over three decades in的根拠が示されてきている。我々の研究グループも鳥Framingham heart study. N Engl J Med 2016; 374:
取県伯耆町において軽度認知障害（MCI）を対象とし523-532.
た予防介入により（図4）、介入群は非介入群と比較し4）3) Ngandu T, Lehtisalo J, Solomon A, et al. A 2 yearて認知機能の有意な改善を認めた（図5） 。認知機能
multidomain intervention of diet, exercise,
評価に Touch panel type dementia assessment scalecognitive training, and vascular risk monitoring（TDAS）5）を用いており認知機能評価のための専門
versus control to prevent cognitive decline in at-risk
家が得られない状況でも行うことができ、社会実装
elderly people (FINGER): a randomized controlledの視点からどこでも簡単に実施可能な方法と言える。
trial. Lancet 2015; 385(9984): 2255-2263.
認知機能の改善に加えて、身体機能においても上肢4) Kouzuki M, Kato T, Urakami K, et al: A program ofおよび下肢の筋力、柔軟性に有意な改善がみられた
exercise, brain training, and lecture to prevent（図6）４）。
cognitive decline. Annals of clinical and共生社会の実現のためにも予防は必要と考える。
translational neurology. 18, 2020.
地域において若者は減り高齢者が増えている。この
doi:10.1002/acn3.50993.
高齢者がどんどん認知症になっていけば認知症の人
5) Inoue M, Jimbo D, Taniguchi M, Urakami K. Touchのパートナーや支える人がいなくなってしまう。地Panel-type Dementia Assessment Scale: a new
域包括ケアにおいても元気な高齢者を増やそうと言computer-based rating scale for Alzheimer’s disease.っているが、認知症は高齢者の健康を害する頻度のPsychogeriatrics 11(1): 28-33, 2011.
高い病気であり、その予防は極めて重要である。また、
共生というのは社会づくりであり、予防は医療、
この論文は、2019 年 12 月 14 日（土）第 23 回東介護的アプローチである。共生と予防は対立するも北老年期認知症研究会で発表された内容です。のではなく並走すべきものと考える。もう一つの重要課題は、間違った予防法や不確かな情報が氾濫し- 26 -