第 4 章 葬儀の標準化と個別化
1. 「葬儀の標準化と個別化」第 2 年次中間報告書総括                     山田慎也（国立歴史民俗博物館准教授）
                     田中大介（東京大学学術研究員）
                     大場あや（大正大学大学院博士課程）
 近代以降、葬送儀礼の形態が、告別式を中心的儀礼として展開、浸透していく中で、全国において葬儀の標準化が進んでいった。また一方で、近年は葬儀の個別化が進み、その形態が大きく変わろうとしている。こうした葬儀の変容とともに、葬儀産業も発展してきており、特に戦後成立し普及してきた冠婚葬祭互助会の果たしてきた役割は大きいものの、従来その点については必ずしも研究が進んでいない。そこで本研究では、葬儀産業なかでも冠婚葬祭互助会の社会的な役割について考察するものである。
今年度は、研究プロジェクトの第 2 年目として、1 年目の調査をさらに発展させて、分担者がそれぞれの課題を展開している。さらに本年度からもう一人分担者が増え、互助会の形成に大きく影響を与えた、基本的思想である「共助」の発想が地域に形成されていく様
相について、互助会の発展過程を含め考察する調査が加わっている。これにより本研究は多様な方面から実施することが可能となった。
１ 新聞分析による葬儀の標準化
 本研究は、葬儀形態の標準化についての調査、その基本的は変容過程を把握するため、新聞の黒枠死亡広告の分析を行っている。昨年度は『朝日新聞』の広告について取り上げた。今年度は、特に団体葬を中心にその変化の形態と要因を検討するために、『日本経済新聞』の調査を進めた。団体葬を取り上げる理由は、一般葬の傾向が団体葬の形態から大きな影響を受ける傾向があるため、これを把握することは葬儀形態を把握する上で重要と考えられるからである。このような一般葬へ影響を与える背景として、団体葬は比較的大規模で費用も潤沢であること、一方で地域社会の慣習にあまりとらわれないことで、時代相を表出しやすいためと考えられる。
団体葬は、戦前期には、戦死者の「市町村葬」が多く行われてきた。一方で、「社葬」という用語が明治末期に成立し次第に行われるようになる。そして戦後の団体葬は社葬が中心となる。よって最も情報が多く掲載されている『日本経済新聞』は適した資料と考えられよう。ちなみに企業が、代表者や役員などの葬儀を主催する文化が定着しているのは管見の限り日本だけと考えられる。
『日本経済新聞』では 1945（昭和 20）年から 1965（昭和 40）年まで、5 年ごとの 10月～12 月までの黒枠の死亡広告に分析を行ったが、まず指摘できるのは、戦後の 20 年間で91

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葬儀の中心的儀礼として告別式が完全に浸透していった点である。これは昨年度の『朝日新聞』の調査からも指摘されたことであり、一般葬、団体葬とも告別式が重視されていることが把握できる。
さらに、今年度の調査によって明らかになってきたのは、本来、私的儀礼で死者と夜通し過ごすものであった通夜が、次第に一般に公開され、式場も自宅以外に移行していくことである。東京においては、昭和 30 年台がその移行期であり、通夜だけ別途寺院等など利用する場合もあるが、最終的には通夜、葬儀、告別式すべてを同じ式場で行うようになり、外部化、公開化が進んでいったことが指摘できる。それは通夜の告別式化の端緒でもあった。一方で、従来の通夜の名残から、2 時間から 3 時間、長い場合には 5 時間にわたって通夜の時間を設定しており、死者に寄り添うというその性格をまだ残存させていたこともうかがえた。
２ 互助会の形成とサービス調査
 昨年に引き続き、個々の互助会の形成や事業展開、提供するサービス等の調査を通して、葬儀産業における互助会の特質について検討を行っている。従来の葬制研究、なかでも葬儀産業研究においては、冠婚葬祭互助会の位置づけについていままだ十分に解明されているとは言い難い状況であり、ひきつづき具体的な定性的データの蓄積を行った。
山田報告では、冠婚葬祭互助会最大手の株式会社ベルコを取り上げている。ベルコ社長の齋藤斎氏は現在全日本冠婚葬祭互助協会の会長でもある。ベルコは 1969（昭和 44）年で現会長の齋藤秀市氏によって設立された。秀市氏は玉姫殿グループの創業者、齋藤近次郎氏の子息で、ベルコを発展させるだけでなく、グループ全体の隆盛にも大きく貢献したという。
ベルコの場合、結婚式場は昭和 40 年台から、葬儀場は昭和 50 年台半ばからと、比較的早い段階から積極的に式場設置を進めている。葬儀場も当初はシンプルな公民館的な使用法であったが、次第に専門斎場としての様態を整え、また当初は「玉泉院」後には「シティーホール」と葬儀式場のブランド化を進め、その信用を構築していった。
さらに互助会のサービス内容も、創業当時の契約の場合、祭壇や霊柩車など、基本的な物品、サービスのみのシンプルな構成要素となっている。しかしその後さまざまなコースが作られ、そこでは具体的なサービス内容が増えており、昭和 50 年台には、ほぼ現代の葬儀サービスの起源となる物品、サービスが含まれていくようになる。つまり、現在必要なサービス内容が当時すでに先取り的に含まれているのであった。さらに 2 口、3 口など複数の契約の利用をすすめ、多様な選択を行うことを可能にしていってことも判明した。とくに 1981 年以降各地の互助会を引き受けることで、規模の拡大を図り 18 道府県に拡大しており、ベルコの全国展開の大きな要因となっている。
 また田中報告では、千葉県の博全社を取り上げている。博全社は創業が （大正 ）年で専門葬儀社が前身である。これは互助会形成史のなかで、戦後  年に初の互助会
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を創設した横須賀冠婚葬祭互助会もその前身が葬儀社であることからもうかがえるように、専門葬儀社であったことが、その後の互助会業務形成にも大きな影響を与えている点に特徴がある。博全社の場合、前身の亥鼻葬儀社が、葬儀費用の高騰を社会問題と捉え、遺族の負担軽減のために衛生的な事業として業務を立ち上げている点は、後の互助会設立の思想と通じるものがあると、田中は指摘している。
また業務展開の上で、博全社はマニュアルの作成とその利用を積極的に進めていくが、これは組織としての一体感や均質性を保つ「内向き」の実践であるだけでなく、多様な顧客に対する柔軟な対応を可能とする基礎作りとしての目的があり、顧客満足度を高める「外向き」の戦略だという。そして標準化と個別化は二律背反的な対立項ではないと分析している。さらに多様な需要に対応するために異なるタイプの葬儀場設置を進めていることを通して、冠婚、葬祭を問わず人生儀礼そのものの質的要素の親和性の存在の可能性を指摘しており、今後の課題としている。
３ 地域の共助性と互助会の展開
 大場報告では、山形県最上町、新庄市をフォールドとして、地域社会における葬儀の共助性の生成とその後の互助会の展開を、地域の視点から調査を行っている。最上町では、東北一般に見られる契約講という地域互助の組織は発達しているが、農村地域では葬儀を含む生活の共同性を担う組織として成立しているのに対し、町場では葬儀の互助を目的とする契約講が成立し、さらに共同の葬具や火葬場運営など、互助会の精神である「共助性」が、地域共同体の実践として行われてきたことを指摘する。
 さらに自宅や寺院での従来の葬儀から、専門葬儀場での葬儀に移行する中で、新庄市を中心に互助会が展開しており、施設の存在が業務の伸張において大きな要素であることを示しているが、それには地域的な偏差もあり、その要因を多様な視点から検討する必要を指摘し今後の課題としている。
 以上のように今回の調査によって、互助会の多様な形成過程や施設の展開、さらにはブランディング化などから、標準化と個別化の概念の検討など、新たなる論点を斟酌し、最終年度に向け研究の集約を行っていく予定である。

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