第 54 回大会準備状況
教育史学会第 54 回大会は、10 月 9 日と 10 日に早稲田大学教育学部を中心にして行われます。前回の「会報」にも記しましたが、早稲田大学での教育史学会の開催は 1957 年の第 1 回大会、64 年の第 8 回大会以来、3 回目となります。早稲田大学と本学会との関係は歴史的にも深く、また大会で発表する会員も多く、役員として活躍した教員も少なくありません。こうした意味で、今回 46 年振りに本学で大会をお引き受けすることになり、いささかでも学会に対する責任を果たせるのではないかと考えています。
大会の準備状況について簡単にご報告いたします。シンポジウムは、大会校が企画するのが通例となっていますが、今回は理事会の国際交流委員会が企画し、国際シンポジウムとして開催されます（テーマ：東アジアにおける教育の近代化とは何か）。日本・中国・韓国の研究者が報告するため、3 か国の同時通訳が必要となり、国際会議場としての井深大記念ホールを会場とすることが理事会から求められたことも、早稲田大学で開催する大きな要因となりました。
このホールは、本学出身で盛田昭夫とともにソニーを創業した井深大を記念して建てられた、458人を収容できる大ホールで、国際会議場として同時通訳施設を備えています。ちなみに、このホールと一体となった形で中央図書館があり、これらをあわせて総合学術情報センターと称していますが、安部磯雄を記念した野球場としての安部球場跡地に 1991 年にこのセンターが建てられました。

研究発表の会場が第 1 日目と第 2 日目で異なる可能性もあることを、あらかじめお断りさせていただきます。私立大学では土曜日も講義日としている場合が多く、早稲田大学でも土曜日に教室を数多く使用しているのが現状です。また、授業科目も前期・後期に分かれているものがほとんどで、後期科目の履修登録は後期に行うため、10 月 9 日の教室確保は 9 月下旬にならないと確定しないのが現実です。
2 日間にわたる研究発表会場をできるだけ同じ建物で確保したいと考えていますが、もしご不便をおかけするようなことになった場合には、上記のような事情によるものと容赦いただければ幸いです。その場合は、会員の皆様に周知できるよう、ホームページに掲載するだけでなく、当日の掲示などにも配慮します。
また、会員の皆さまに最新の情報を提供すべく、ホームページを立ち上げました。教育史学会のホームページからリンクしておりますので、ご覧いただければ幸いです。
大会の詳細につきましては、同封されている「教育史学会第 54 回大会 開催のご案内」をご覧ください。多数の研究発表が行われ、会員の研究交流の場となるような大会になるよう学内会員が準備を進めていますので、多くの会員のご参加を心よりお待ちしています。
湯川

次義（第 54 回大会準備委員会）

国際シンポジウム「東アジアにおける教育の近代化とは何か」趣旨説明
国際交流委員会
教育史学会ではこのたび、国際交流活動の一環として、早稲田大学で開催される教育史学会第 54回大会で、国際シンポジウム「東アジアにおける教育の近代化とは何か」を開催することにしました。
2007 年、四国学院大学での第 51 回大会のおりには、「占領期教育を問う―日本・韓国・ドイツ―」とのテーマでシンポジウムを開催しました。今回
は、東アジアに焦点を移し、やや古びたと思われがちな「教育の近代化」をテーマに設定しました。
しかし、占領期改革は、日本・韓国に欧米型の政治体制を導入し、西欧型近代化を促進したという点で近代化の一部であり、「未完のプロジェクト」（ハーバーマス）として近代をとらえるなら、それは一回性の改革で完結するものではありません。
むしろ、永続的な変化過程の方向として、グローバリゼーションのさなかで動揺している国民国家のあり方を含め、考察のキィ概念となるはずです。
今回のテーマは、アジアにおける教育の近代化に絞りました。テーマ選定にあたっては、国際交流委員会と理事会での議論を経ましたが、その際、2006 年から 3 年間、日本教育学会の特別課題研究が「教育研究における東アジアの歴史認識」で行われたことも、多少関係があります。その研究活動からは、欧米とは異なるアジアの近代認識の問題が指摘されており、教育史研究者として、その後を引き受け、さらに掘り下げるべき課題とも思えたからです。当然のことながら、これは日本や東洋を対象とする研究者だけの課題ではありません。
もちろん、近代化に果たした教育の役割という議論の設定も可能ですが、政治・経済・文化を含めて取扱うことになるよりは、教育史研究が解答を示すべきテーマとして、「教育の近代化」を設定した次第です。より充実した論議のために、日・中・韓の 3 カ国同時通訳も設定しました。自国の歴史を正確に表現するには、まず母語による発表が必要と考えたものです。
報告者は、荒井明夫氏（日本・大東文化大学）、褚宏啓氏（中国・北京師範大学）、金京美氏（韓国・独立記念館）の諸氏で、指定討論には大塚豊氏（広島大学）、司会は 沖田行司（同志社大学）佐野通夫（こども教育宝仙大学）を予定しています。第 1日目の午後、ぜひ早稲田大学・井深大記念ホールにおいでください。
（文責・羽田貴史）

機関誌編集委員会からの報告
機関誌編集委員会委員長
5 月 1 日、機関誌編集委員会が桜美林大学四谷キャンパスにて開催されました。同委員会において、『日本の教育史学』第 53 集掲載論文を下記の通りに決定いたしました。
掲載論文数は 8 本です。なお、投稿論文数は日本 17 本、東洋 2 本、西洋 3 本、日本・東洋 1 本、日本・西洋 2 本の合計 25 本でした。

榑松かほる（4）奈良女子高等師範学校附属国民学校における体錬科実践――躾訓練をめぐる問題――
鈴木 明哲（東京学芸大学）（5）占領期沖縄における農林高等学校拓殖科の役割とその意義――拓殖科設置から廃止までの経緯を通して――
小林 茂子（中央大学・非常勤講師）（1）「学制」以前に設立された「郷学」における中等教育レベルの教育課程の構想
森田 智幸（東京大学大学院）（6）1910 年代朝鮮のセブランス病院における出産・育児に関する医療宣教活動――「伝道婦人」の存在に着目して――
入江友佳子（九州大学大学院・日本学術振興会特別研究員）（2）1880 年代半ばにおける農村の私塾――新潟県西蒲原郡長善館における教則改定をめぐって――
池田 雅則（東京大学大学院）（7）「教育所ニ於ケル教育標準」（1928 年）下の台湾先住民教育
北村 嘉恵（北海道大学）（3）大正期における林間・臨海学校の展開――東京市の事例を中心に――
野口 穂高（千葉大学）（8）初期近代イングランドにおける親・子・教師――教育する権威とその淵源としての家政――
柴田 賢一（神戸大学大学院）

寄贈

図書

[2009.11.01 ～ 2010.05.05]

・『中央大学史資料集』第 22 集 中央大学史料委員会専門委員会 2009.12
・『大学教育学会ニュースレター』No.83 大学教育学会 2010.2
・『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要』第56 巻第 2 号 名古屋大学大学院教育発達科学研究科 2010.2
・『教育論叢』第 53 号 名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育科学専攻 2010.2
・『新勤評反対訴訟団ニュース』検証アンケート報
告特集号 新勤評反対訴訟団 2010.2
・『新勤評反対訴訟団ニュース』第 33 号 新勤評反対訴訟団 2010.3
・『「評価・育成システム」についてのアンケート調査（府立高校用）報告集』新勤評反対訴訟団
2010.3
・『教育学論集』第 6 集 筑波大学大学院人間総合科学研究科教育基礎学専攻 2010.3
・『幼児教育史学会 会報』第 9 号 幼児教育史学会 2010.3
・『中央大学史紀要』第 15 号 中央大学史料委員会
専門委員会 2010.3
・『筑波大学教育学系論集』第 34 巻 筑波大学教育学系 2010.3
・『教育史研究室年報』第 15 号 名古屋大学大学院
教育発達科学研究科教育史研究室 2010.2
・『玉川大学教育博物館 紀要』第 7 号 玉川大学
教育博物館 2010.3
・『大学教育学会ニュースレター』No.84 大学教育学会 2010.4＊図書・石瀧豊美『近代福岡の歴史と人物―異・偉人伝―』
イシタキ人権学研究所 2009.11
・高橋寛人『20 世紀日本の公立大学―地域はなぜ大学を必要とするか―』日本図書センター
2009.8・橋本伸也『帝国・身分・学校―帝制期ロシアにおける教育の社会文化史―』名古屋大学出版会
2010.1
・井上えり子『「文検家事科」の研究―文部省教員検定試験家事科合格者のライフヒストリー』学文社 2009.12
・リチャード・オルドリッチ著、山﨑洋子／木村裕
三監訳『教育史に学ぶ―イギリス教育改革からの提言―』知泉書館 2009.12
・野依智子『近代筑豊炭鉱における女性労働と家族―「家族賃金」観念と「家族イデオロギー」の形成過程―』明石書店 2010.2
・幕末維新期学校研究会・高木靖文編『近世日本における「学び」の時間と空間』溪水社 2010.2
・小林茂子『「国民国家」日本と移民の軌跡―沖縄・フィリピン移民教育史―』学文社 2010.3
・大崎功雄『教育研究報告及び資料 5「近代ドイツにおける「学校システム」の定型化過程と教育方法の改革」』平成 19 年度～平成 21 年度 科学研究費補助金研究成果報告書 2010.3＊紀要・ニューズレターなど
・『大学教育学会誌』第 31 巻第 2 号 大学教育学会
2009.11
・『新勤評反対訴訟団ニュース』第 31 号 新勤評反対訴訟団 2009.12
・『幼児教育史研究』第 4 号 幼児教育史学会
2009.11
・『仏教教育ニュース』No.35 日本仏教教育学会
2010.1
・『ディルタイ研究』第 20 号 日本ディルタイ協会
2009.11＊抜き刷り
・清水寛「解説―東京市養育院における利用者の処遇の分化―」『東京市養育院月報』不二出版
2009.12
・森川潤「青木周蔵の渡独前の修学歴（2）―漢学の修業時代―」『広島修大論集』第 50 巻第 2 号
広島修道大学 2010.2

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事務局からのお知らせ
1．理事選挙実施について6 月から 7 月にかけて理事選挙を実施いたします。（なお、新たに選出された理事によって、次期の代表理事・機関誌編集委員の選挙が行われます）。つきましては、会費納入ならびに住所・所属等の変更がお済
みでない方は、すみやかにお手続きをお願いいたします。
2．書評委員の選出について書評委員会規程の改正（2009 年 10 月理事会決定）にともない、今年度より 3 月理事会にて次年度書評委員を選出することになりました。2010 年 3 月理事会で以下の通り決まりました。
■第 54 集書評委員
日本：梅村 佳代 （奈良教育大学（名誉））木村 元 （一橋大学）
橋本 美保 （東京学芸大学）
東洋：佐野 通夫 （こども教育宝仙大学）
新保 敦子 （早稲田大学）
西洋：北野 秋男 （日本大学）
古沢 常雄 （法政大学）
3．会費納入のお願い2009 年 9 月より第 53 回大会年度がスタートしております。今年度会費および過年度会費をお支払いいた
だいていない会員の方には、振り込み用紙を同封させていただきました。すみやかな納入にご協力ください。
なお、年会費は「ゆうちょ銀行」（郵便局口座）からの自動引き落としにより納入できます。会員のみなさまの便宜と事務効率化のため、極力ご協力をお願いいたします。ご協力いただける方は、事務局までお申し出ください。必要書類を送付させていただきます。
4．会員登録変更等について事務局や機関誌編集委員会などからの学会事務にかかわる連絡においては、ご登録いただいた連絡先を使用させていただいていますが、宛先違いで戻ってくることが少なからずあります。ご登録いただいた連
絡先等に変更が生じた場合、忘れずに事務局までご一報ください。
2010 年 5 月
事務局長

辻本雅史