設立40周年記念号

ISSN 0287 - 2609
JP001 - 05 - 1
2005年3月発行（年2回発行）

No. 70● JODC設立40周年特集寄稿● GODAR-WESTPAC国際シンポジウム● Topics & Information●「海の相談室だより」

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March 2005

● IOC文書管理センター案内● JODC受領データ一覧● JODC40年の歩み

日本海洋データセンター（海上保安庁海洋情報部）

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JODCニュース No.70（2005.3）

JODC設立40周年を迎えて
日本海洋データセンター所長

小田巻

実

JODCにおけるデータの整理・保管・業務のやりかたもずいぶん変わってきました。当初は、観測記
録から紙のカードにパンチし、それを計算機にかけて品質管理した後、幅広の磁気テープに保管していました。最近でも、記録紙などで受領したものは、
いちいちキー入力する手間が掛かりますが、コンピューターの急激な発達に合わせ、記録媒体がフロッ
ピーディスクやCD、DVDなどの高密度で小型のものに変わってきました。もっとも大きく変わったのは、インターネットの発達によって世界中のどこからでも端末から端末へデータが伝送できるようになったことです。これにより、データの収集はもちろん、提供の仕方がたいへん便利になりました。
JODCでは、1995年からJODC海洋データオンライ
ン提供システム（J-DOSS）を使ったインターネッ
トによる海洋情報やデータの検索・提供サービスを運用しています。利用者は、J-DOSSによって海流や水温、塩分、潮汐などの標準化処理された海洋データをダウンロードできるとともに、波浪や海流な
どの統計データ、航海概要報告CSRなどの情報を参照することができます。2004年のJ-DOSS利用者は
2,383件、ダウンロードは38,246件で、2003年に比べてそれぞれ18%と38%増加しました。JODCでは、
今後ともJ-DOSSで利用できるデータを充実させるとともに、より利便なシステムに発展させていきた
いと考えています。
このように海洋情報やデータの流通システムが発達しますと、それぞれの利用目的に合わせた品質管
理やデータ処理が重要になります。そのため、1997
年には（財）日本水路協会に海洋情報研究センター
MIRCが設立されました。MIRCとの協力により、個々のより高精度なデータニーズについても対応して行
くことが可能となりました。
JODCでは、海洋のデータバンクとして、新たに得られる観測データだけでなく昔の観測データの収集整理も行っています。特に、地球温暖化や海面上昇など地球規模での海洋・気候変動の社会的影響が懸念されている今日、数値モデルによる推定だけでなく、過去からの観測データで検証することが重要となっています。また、各観測機関に保管されている昔の観測記録も、いつの間にか忘れられ散逸してしまう危機が迫っています。そこで、JODCでは、IOCの全球海洋観測データ発掘救済プロジェクト
GODARに参画し、特に2002年からは西太平洋地域
を中心としたGODAR-WESTPACを推進しています。
昨2004年10月には、GODAR-WESTPACワークショ
ップを開催致しました。詳細は、別項で報告されま
すが、GODARで収集された海洋観測データを使って、地球規模の海面水温や海面水位の長期変動や空間分
布などを明らかにした成果などが紹介されるとともに、GODARを進めるにあたって、各国の海洋デー
タセンター活動を活性化してゆく方策などについて議論されました。JODCは、今後とも各国の海洋データセンターと連携・協力し、地球規模の海洋変動の解明に欠かせないIOC/IODE活動に積極的に参画

日本海洋データセンター（JODC）は、1965年の設置以来、今年で40年を迎えました。この間、各海洋調査関係機関と利用者各位の理解と協力により、業務を実施してくることができました。この機会に
JODCの経緯を振り返ってみるとともに、最近の活動状況と今後の方向性について展望してみたいと思います。
JODC発足のきっかけは、ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）が1961年の第一回総会において、国際間の海洋データ・情報交換を促進するため、国際海洋データ交換システム（IODE）を設けるとともに、各国に国立海洋データセンター（NODC）を設立す
ることの勧告を行ったことにあります。JODCは、
この勧告に基づき、我が国の海洋科学技術審議会による答申を経て、昭和40年に海上保安庁水路部の一組織として設立されました。
当時の活動状況を1971年創刊のJODCニュース１
号で見ると、三官庁海洋業務連絡会や日本ユネスコ国内委員会自然科学小委員会海洋分科会の報告とともに、黒潮共同調査（CSK）シンポジウムやCSK国際調整グループ会議の報告があり、巻末には各機関の観測計画と実施結果の表が載っています。各機関が協力して調査計画を調整・立案、観測船が分担して海洋観測にあたっていたことがわかります。
JODCは、このような各機関の観測計画や観測成果の情報交換を担保するとともに、共同調査の観測データを収集・保管する役割を果たしていました。当時は、ナンゼン採水器と転倒温度計、BT、GEKな
どの伝統的な観測機器を使い、船と人の手間・暇を掛けた観測が行われており、それだけ貴重な観測データを単に観測報告としてまとめるだけではなく、「相互に使いやすいように、一元的に収集・整理・保管し、利用に供する」というのがJODCの原点だ
ったと思います。現代では、電子技術や超音波技術を駆使したCTDやXBT、ADCPなどが日常的に使われるようになりましたが、観測データの貴重さは変わりがありません。逆に、観測技術が高度化・自動化し、データが細かく大量になったことにより、標準化や品質管理が一層重要課題となっています。
一方、黒潮共同調査CSKは1979年頃に終了しまし
たが、その後、西太平洋域共同調査事業WESTPACとして引き継がれ、JODCは、1979年から
WESTPACの責任国立海洋データセンターとして観測データの収集・保管・配布の仕事を引き受けています。さらにIOCの全球海洋観測システムGOOSの
北東アジア地域計画NEAR-GOOSでは、遅延モード・
データベースのセンター業務を行っています。このほかにも海洋汚染監視活動MARPOLMONのデータ
やADCPデータなど特定観測項目に関するセンター
業務も行っています。また、国内的には、1978年から海洋開発調査研究促進費による黒潮開発利用調査
KERが始まり、データの収集・保管センターとして参画しました。1986年からの日中黒潮共同調査JRKでは、中国海洋データセンターとともに成果図集の共同編集・刊行にあたりました。
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JODCニュース No.70（2005.3）

データが必要です。その意味で、海洋データセンタ
ー活動は、ますます重要となることでしょう。
JODCは、IOC/IODE活動やWESTPAC各国の海洋
データセンターと連携協力を進めるとともに、各海洋調査関係機関や海洋研究者、データ利用者と協力して、データの充実と利便性の向上に努めたいと考えているので、今後ともご理解とご支援をお願いします。

して行くことにしています。
今後、人工衛星高度計など海洋観測技術の高度化がさらに進むとともに、大規模な海洋数値モデルの実用化が進むものと考えられますが、実際の海洋観測データによる現象の解明とモデルの検証は欠くことはできません。特に地球規模かつ長期的な変動を解明するには、長年月のデータセットが必要であり、地域的な相違をみるためにも各地域それぞれの海洋

JODC設立40周年特別寄稿
JODC設立40周年を記念する当誌の刊行に当たり、米国NODCの世界データセンター（海洋学）所長シド
ニー・レビタス氏から『The Future Role of Ocean Data Centers』（仮訳）『海洋データセンターの今後の役割』と題する寄稿、内閣府総合科学技術会議事務局の野尻幸宏博士から『地球観測推進に関する国内・国際の動向と海洋データ』と題する寄稿、東北大学大学院理学研究科須賀利雄助教授から『JODCと研究者の新たな関係』と題する寄稿をそれぞれ頂戴しましたので紹介いたします。

The Future Role of Ocean Data Centers
Sydney Levitus
Director, World Data Center for Oceanography Silver Spring-2-

JODCニュース No.70（2005.3）（仮訳）海洋データセンターの今後の役割
世界データセンター（海洋学）所長

シドニー･レビタス

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）のような国際的な調査活動は、気候変動や生態系の多様性などの問題点に関する国際協定を支援するために、可能な限り最善の科学的ガイダンスを提供する責務を担っている。このようなガイダンスを適切な時機に提供するには、全世界の科学界が、適切なメタデー
タを含んだ同一フォーマットのデータに、電子媒体
を通じてアクセスできるようでなければならない。
これを実現するには、本質的に長期的な作業であり、高度なノウハウの開発が必要なデータ・メタデータ提供業務を特別に担当するデータセンターが最適任である。
過去15年間に、世界データセンター（海洋学）は
海洋データのアーカイブから、統一フォーマットにあらゆるデータを保管した海洋構造とプランクトン
に関する世界的な総合データベースへと発展した。
科学的に品質管理されたこれらデータベースは現在も成長を続けている。これらデータベース及びデー
タベースをもとにした成果物が、科学文献に度々引用されていることも、このデータベースの高い価値を実証している。
これらデータベースは、データを国際的に自由に利用できるよう尽力した科学者、海洋学研究所、各国の熱意によって実現した。
海洋データセンターがなぜ必要なのか? 各科
学者や研究所が単に、それぞれのデータをオンライン上で公開すれば十分ではないか? という科学者からの疑問を私はよく耳にする。こうした問いかけ

海洋データ管理は、チャレンジャー号の航海のよ
うな初期の海洋調査から得られた航海報告及びデー
タ報告の公表から始まった。1900年代初めに 北大
西洋の漁業資源変動を調査するために国際海洋探査委員会（ICES）が設立された時、ICES は、あらゆる科学者が使用できるように、ICES の航海から得られた海洋データをごく自然に公表した。また、国際地球観測年に収集されたデータを今後あらゆる科
学者が利用できるようにする目的で、国際地球観測年（1957-58年）の間に国際学術連合がWorld Data
Center System を設立した。1960年代には、各国がそれぞれ所有する国のデータを保管するために、国立海洋データセンター（NODC）を設立した。更に、1960年代には、政府間海洋学委員会（IOC）が、ユ
ネスコの一部門として海洋データの国際交換促進等を目的として設置された。各国の国立海洋データセンター（NODC）は、IOCの国際海洋データ情報交換（IODE）のもとで、現在定期的にデータ交換を行っている。全世界の海洋を1カ国だけで監視することが不可能であることは、海洋学を創設した科学者にも、また、その後を引き継いだ科学者や行政当局者にも明らかに理解されていた。国立のデータセ
ンター及び国際的データセンターによる海洋データ
管理は、ここ数十年でますます重要性を増している。
これには、いくつか理由がある。各国の科学界は、
現在、それぞれの行政に対し、汚染防止、漁業管理、並びに、地球温暖化などの環境変化の問題について助言を行う上で非常に重要な役割を担っている。
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JODCニュース No.70（2005.3）

れば、時間の経過によるデータ紛失、あるいは、研究・海洋予測などの目的で必要となるデータベース
作成作業の重複が生じる可能性がある。
日本海洋データセンター（JODC）が設立40周年を迎える本年は、日本及びJODCの国際的な科学界への貢献を振り返るには相応しいだろう。WDCSilver Spring から入手可能な最新の海洋構造デー
タベースは World Ocean Database 2001（WOD01）
としてまとめられている。WOD01のOcean Station
Data部分は、約210万のBottle and Low-Resolution
CTD キャストを収録しており、それらデータのうち約24%は、日本によって提供されたものである。
WOD01は、MBT測器による約240万の温度プロフ
ィールを収録している。これらデータのうち約14%は日本から提供されたものだ。WOD01には、XBT測器による約170万の温度プロフィールも収録されている。日本はこれらデータの約14%を提供している。これらの数値からも、日本が極めて堅調に、海洋学及び国際的なデータ交換に貢献してきたことがわかる。科学界及びデータ管理関係者を代表して、
私は、ここに、JODC及び日本の科学者と関係者に感謝し、JODCの設立40周年を祝いたい。

はもっともなものである。が、こうした問いへの回答は簡単だ。パソコン・インターネット・ワールド
ワイドウェブなどの新技術の発展によって、確かに、科学者や研究所は手持ちのデータをオンライン上に公開することが可能になった。もちろん、こうした動きは奨励されるべきだ。が、科学者や研究所は、
多くの場合さまざまなプロジェクトに時間を費やしており、長期的に各自のデータを管理する時間的な余裕を持ち合わせていない。
経験からもわかるように、こうした状況は極めて頻繁に起きており、結果的に貴重な歴史的データが失われている。海洋データセンターが必要なもうひ
とつの理由は、データセンターが、メタデータ紛失や不正確なメタデータなどの問題点の有無について
データを点検するという重要な役割を果たすからである。適切なメタデータが無ければ、貴重な海洋データも、将来これらを扱う科学者にとっては、有用性や価値を減じることになりかねない。局地的・国別・地域別データベース、並びに、地球規模のデー
タベースの作成のために、様々な情報源から得た海洋データを処理する作業は極めて労働集約的だ。が、この作業は非常に重要だ。この作業が実施されなけ

地球観測推進に関する国内・国際の動向と海洋データ
内閣府総合科学技術会議事務局

野尻幸宏

ロゾルなどを観測するのが大気化学観測ですし、海洋の塩分、酸素、栄養塩の濃度など海洋化学観測は、
海洋循環や海洋における生物生産に関わるものです。
さらに、陸や海の生物の種類、量、生産量を観測することが、基礎的な生物観測です。一方、地理情報
は海岸線の形状と地形が出発点ですが、陸上の土地
利用、地質、断層など、海底の形状と海底地質まで、詳細な情報をも求めるのが今日的な地球観測です。
今日的な地球観測は、衛星、航空機、船舶、地上観測拠点など大きなプラットフォームを必要とする
ものへと拡大してきたので、国内的にはいろいろな機関の活動を有機的に連携させることが必要である
し、国際的には、各国の観測データを統合利用することが必要になって来ました。このような情勢を踏
まえて、国際協力を進めるための最近の動きが「地球観測サミット」です。2003年７月に第１回地球観測サミットがワシントンで、2004年４月に第２回が東京で開催されました。ここで採択された枠組み文
書では、地球観測で得られる社会利益として、次の９つの分野があげられました。
①災害被害の軽減、②人間の健康に影響を与える
環境要因の解明、③エネルギー資源管理の改善、④
気候変動の理解と予測、⑤水循環の理解と水管理の向上、⑥気象予報の向上、⑦生態系の管理と保護の向上、⑧農業と砂漠化対策の支援、⑨生物多様性の理解と保全
2005年２月には、ブリュッセルで第３回地球観測サミットが開催され、一連の地球観測サミットの結論として、国際協力による地球観測計画を定める「10年実施計画文書」が承認されました。国際実施計画
は、分野統合的な観測態勢であるGlobal
Earth

地球観測は、大気、海洋、陸域の物理・化学的性状、生態系とその機能に関わる観測であり、広義には、大気は高層大気から地球周囲の宇宙空間までの広大な空間を含みます。海洋底と陸の地殻はマントルから核にまでつながっているので、固体地球全体が対象となります。地球そのものの理解を目的とする基礎科学ニーズのみならず、気象や災害の予測、資源探査のような経済社会に必要なニー
ズまで、地球観測には多様なニーズがあります。
地球観測の萌芽は、古代文明に始まる地図の作製にあるでしょう。中東、地中海地域に始まり、次第に範囲を広げながら陸と海の形状が明らかにされ、記録されて行きました。大航海時代には、アメリカ
やオーストラリア大陸を含む世界の陸と海の境界の形状が明らかにされて行き、世界地図に近づくことで次第に地球観測と呼べるものになって行きました。
また、19世紀以降は、気温や降水の記録が全世界的に得られるようになり、同時に海水温などを含む観測の結果が集められて、気象の世界的観測網が作られて来ました。
気象・海象が物理性状であるとすると、大気や海洋の成分の観測、すなわち化学性状の観測も行われるようになり、その重要性が高まってきました。例
えば、紫外線影響に関わるオゾン層濃度、地球温暖化に関わる二酸化炭素やその他の温室効果ガス濃度、広域の大気汚染に関わる窒素・イオウ酸化物やエア-4-

JODCニュース No.70（2005.3）

欠かすことができない情報を与えるので、気候変動研究から求められています。
GEOSSでは、国際的なデータの共有体制整備を率先して進めるので、実際の観測体制の整備は各国の努力と各国間の協力に当面委ねました。アジア地域の地球観測先進国である我が国は、アジア・太平
洋域の観測の強化に責任を持ち、既存観測体制の維持、必要な観測の拡充、アジア諸国の能力向上への貢献などが求められています。総合科学技術会議は、１年あまりの検討の結果、上記のような国際貢献への取組を含む国家戦略である「地球観測の推進戦略」
を2004年12月に決定し、関係各府省・機関に対して効果的な連携体制を作ることを求めています。これを受けて、文部科学省は、科学技術学術審議会研究
計画・評価分科会のもとに地球観測推進部会を設置
し、関係府省が統合的な方針の下で連携して地球観測を進め、GEOSSへの貢献を目指すことになりました。「地球観測の推進戦略」においては、地球温
暖化、海洋生物資源、気象・海象、など、海洋デー
タベースに関わる分野が示されており、国内の関係
府省・機関が連携して、データの有効な利用を進めることが求められています。ここで日本海洋データセンターの役割は重要であり、海洋観測に関わる多くの国内機関がデータの統合利用の面で有機的に連携する中核となることが期待されています。

Observation System of Systems （GEOSS）の確立を目指すものです。サミットでは、昨年12月にスマトラ沖で大津波地震があったことを受けて、防災に関わる地球観測国際協力の必要性が各国代表から強調されました。また、当日２月16日は京都議定書発
効の日にあたり、地球温暖化の観測とその緩和を目指す温暖化ガス排出削減の重要性が多くの国の代表から表明されました。京都議定書の発効の日である
かどうかに関係なく、地球温暖化の対策を世界の協力で進めて行くには、地球観測によって気候変動の予測を正確にし、気候変動とその影響を早期に検知することは欠かすことができません。
このGEOSSの体制で取り組む最も優先度の高い仕組みが、国際的なデータの流通、共有体制作りです。海洋の観測データシステムは、地球観測データ体制の中で、気象の分野と並んで最も先行している分野であり、従来から、UNESCO/IOCのもとで各
国データセンターの協力体制が形成されているわけですが、そのますますの発展を求める期待が大きくなっています。海洋に関わる観測データ整備は、地
球観測サミットで特に取り上げられた防災と気候変動に深く関わるものです。気候変動をドライブし、
なおかつ、気候変動で影響を受ける海洋循環を明らかにする海洋物理データは気候変動研究の鍵です。
より一層の展開が求められている海洋化学や海洋生物のデータベース整備は、海洋の炭素循環の解明に

JODCと研究者の新たな関係
東北大学大学院理学研究科

須賀利雄

ム構築中に活動した「海洋データベース運用方式検討委員会」での議論に参加しながら、データ検索・取得のオンライン化、とくに実データを瞬時に取得できるようになることに興奮したものでした。私自身はもちろんのこと、所属研究室でも、これまでに何人もの学生たちが、研究に活用させていただきま
した。J-DOSSは2002年にリニューアルされ、いっそう使いやすくなって、JODCと研究者の「距離」
はさらに縮まりました。
海洋物理学、とりわけ大規模な海洋構造や循環、およびそれらの変動に関する研究を効果的に進める
ためには、できるだけ広い空間・時間範囲のデータが必要です。そのためには、これまでに観測された
データ、そしてこれから観測されるデータを、漏れなくデータベース化することが何より重要です。国
際的な枠組みの中でデータ収集、管理、提供の役割を担うJODCの業務は、そのような研究活動を維持するために必要不可欠の「インフラ」であり、この点はいまもむかしも変わりはありません。
一方、上に述べた「距離」の変化はいくつかの点で大きな意味を持っています。まず、データへのア
クセスが飛躍的に向上したことにより、研究の「種」の「発芽率」が大いに高まったと思います。研究に関して新しいアイディアが生まれたとき、関係するデータを即座にダウンロードして利用できるようになったことにより、従来、種のままで終わっていたかもしれないものが、少なくとも地面に撒かれる率が向上したはずだからです。

日本海洋データセンター（JODC）設立40周年おめ
でとうございます。
JODCの存在をはじめて知ったのは、大学の学部4年で海洋物理学の研究室に配属された1984年のことです。私が知っているのは、
JODCの限られた側面に過ぎないと思いますが、当時のJODCと研究者との関係、
あるいは「距離」を思うと、正に「隔世の感」があります。
私とJODCとの直接の関わりは、博士課程の大学院生だった1987年秋に、「西経170度以西の北太平
洋における1945年以降現在までの全ての各層観測資料」を書面でリクエストしたときからはじまりました。それから２ヶ月ほどして、「オープンリール」の磁気テープ３巻が届いたときの感激を今でもよく覚えています。大型計算機センターに向かう道すがら、抱えた磁気テープの重さを「この中に北太平洋が入っているんだ」という感慨とともに味わったものでした。その後も、何度か、追加データのリクエ
ストや、データについての質問・回答のやりとりを書面で行いました。
1995年にオンライン･データ提供システムJ-DOSSの運用が開始され、自由にデータを検索し、必要なだけダウンロードできるようになりました。システ-5-

JODCニュース No.70（2005.3）

さて、現在、研究室に在籍する学生はJ-DOSS時
代しか知らない、データはオンラインで取得できて当たり前と思っている世代です。この世代は、私から見るとわずかな不便にも敏感に反応しているように見えます。また、データに関する疑問があれば、気軽にメールで問い合わせているようです。「そんな質問なら、まず、私に聞いてくれればよかったのに」という初歩的なものもあって、頂いた丁寧な回
答に恐縮したこともありました。しかし、少々勝手な見方をすれば、そのような「わがままな」ユーザ
ーの質問や要望からニーズをすくい取って、適当な間隔でデータベース・システムの更新を行うことが求められている時代なのかもしれません。
また、JODCの活動を、機会を捉え、諸学会での発表やデモなどによって、今以上に海洋研究コミュ
ニティーにPRすることも有意義だと思います。
JODCと研究者のお互いの「顔」が見えるコミュニ
ケーションによって、その「距離」がさらに縮まる
ことが、海洋研究の一層の発展に繋がると思います。
JODCの今後のますます活発な活動を期待しております。

「距離」の短縮にはつぎのようなご利益もあります。観測航海で得られたデータを何年にもわたって個人で保管するというのは厄介なものです。測器や計算機システムが変わると、データのフォーマット
や、保存媒体が変わってしまうからです。私の手元にも、1980年代の半ばからの十数回の航海で得られたデータのコピーがあります。フロッピーディスク、
MO、CDと媒体も様々で、フォーマットも年代や使用船舶によって異なっているため、今これを利用しようと思っても、すぐにはできません。媒体によってはもう読めないものもあるかもしれません。どうみても、J-DOSSに行って検索・ダウンロードする
ほうが早そうです。つまり、自分で観測したデータも、自分で保管するよりは、JODCのデータベースに「預けて」管理してもらったほうが、「安心・確実」で、後々利用しようと思ったときにも、すばやく利用できるわけです。これは、JODCを引き出し代わりに使うと言い換えてもいいかもしれません。
この引き出しは、データを放り込んでおけば、自動的に整理してくれて、後々必要になったときに、さっと取り出せる「魔法の引き出し」です。

第2回GODAR-WESTPAC（西太平洋域における海洋観測
データ発掘救済プロジェクト）国際シンポジウムしました。この会議の目的はデータ管理者だけではなく、データ利用である海洋研究者を交えて、相互の抱える問題等について情報を交換し、ニーズに合わせたデータ管理・提供を行うための方策を検討することにありました。WESTPAC関係の14カ国から約130名の研究者やデータ管理者が参加して地域での海洋研究やデータ交換促進のための数多くの発表や議論が行われ、その中で、世界ではGODARが進められ、その成果は着々とWODに収められているのにもかかわらず、東南アジア諸国近海のデータはほとんど発掘救済されていないということが参加者の共通認識となり、WESTPAC地域のGODARを進めていくことと、あわせて、各国海軍が秘蔵している海洋データの公開を促進することが勧告として採択されました。この勧告を受けて、2000年10月にポルトガルのリスボンで開催された第16回IODE会議
において、｢西太平洋域における海洋観測データ発掘救済プロジェクト（GODAR-WESTPAC）｣を
GODARの地域プロジェクトとすることが承認されました。

１．GODARユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）が推進する
国際海洋データ情報交換（IODE）では、1993年から世界海洋データ発掘救済（GODAR：Global
Oceanographic Data Archaeology and Rescue）プ
ロジェクトを推進しています。このプロジェクトは、
海洋データが再生不能な人類共有の貴重な財産であるという観点から、世界中の様々な海洋調査機関等
において、紙や古い磁気媒体のみに記録され、他では利用されずに死蔵されており、媒体の劣化や災害等により逸失の危機に瀕している海洋データを探して、広く世界中で地球環境変動や海洋の研究等に活用できるようにデジタルデータとして提供していくことを目的としています。このプロジェクトのリー
ダーは米国の世界データセンター（海洋学）所長のシドニー・レビタス氏が務めており、プロジェクト
で発掘救済されたデータは、米国海洋データセンタ
ーが刊行するWorld Ocean Database（WOD）に収められ、世界中に配布されるとともに、ウェブサイ
トからもダウンロードできるようになっています。
現在刊行されているWOD2001には、世界112カ国
489の機関から提出された貴重な海洋データが収録
されています。

３．第1回国際ワークショップ
2002年３月にJODCでは、GODAR-WESTPACを開始するにあたり、プロジェクトを円滑かつ効果的に推進する方策を検討するために、WESTPAC加盟
国のうち11カ国の海洋データ管理に責任を有する機関の代表とGODARプロジェクトリーダーであるレビタス氏を招聘し、第１回の国際ワークショップを東京で開催しました。ワークショップでは、各国の海洋調査や海洋データ管理の状況についての報告の後、GODAR−WESTPACの事業計画について検討
し、以下の内容を含んだ事業計画を採択しました。
●実施期間を2002年から06年までの５年間とする。
●対象とするデータは主として海洋物理データと２．GODAR-WESTPACIODEでは1997年から地域調整員という制度を設置しました。地域調整員の仕事は、地域の海洋デー
タセンター等と連絡をとって、IODE活動を促進することです。西太平洋域（WESTPAC）ではJODC
所長がIOCからの要請を受けて、1997年６月に就任しました。JODCでは、この地域調整員の最初の大きな仕事として、1999年に西太平洋域国際海洋デー
タ情報交換会議（ICIWP 99）をマレイシアの関係機関と協力して、マレイシアのランカウイ島で開催-6-

JODCニュース No.70（2005.3）ました。レビタス所長の講演は、GODARにより可能になった科学的成果として、GODARで収集されたデータ解析から明らかになった、地球温暖化や海面上昇に深い関係を持つ海洋の熱含有量の経時変化について発表されました。その後、各国の進捗状況について発表が行われました。日本、韓国、米国のようにデータ発掘救済の取り組み状況やその成果について発表する国がある一方で、データのデジタル化に向ける人的、予算的資源の確保が困難であることや、国の政策により、領海内のデータはもちろんのこと、EEZ内のデータを国際交換することに制約があること、あるいは、研究者がデータを抱え込んでしまい外に出さない傾向にあること等GODARを推進するにあたっての問題点をあげる国もありました。
以上の発表をもとにワークショップはGODAR−WESTPACの推進の重要性について再確認し、今後のプロジェクト促進方策として以下のことを進めていくことにしました。
●運営委員会の活動を活発化する。
●各国が進捗状況を詳しくレポートにまとめる。
●WESTPAC域内での非WESTPAC加盟国による観測データ提出を要請する。
●データを可能な限り早期に利用可能な状態にする。
●各国のIODE国内調整員が国内でプロジェクトの促進を図る。
●IOC事務局よりGODAR-WESTPAC推進のための回章を各国に送付する。
また、WESTPAC域内でのIODE活動促進のためのポストGODAR-WESTPAC事業について、域内でのOceanographic Data and Information Networkの構築について今後検討することになりました。

する。
●事務局をJODCに設置する。
●事務局は、プロジェクトのウェブサイトの開設、
パンフレットの作成・配布、各国の救済すべき
海洋データの所在情報の収集、救済されたデータの収集を行う。
●また、事務局は中間期の2004年及び最後の2006
年のワークショップ開催のための調整を行う。
●各国は、自国データの発掘、デジタル化、品質管理を行い、事務局に送付する。
●救済されたデータはIODEのポリシーに従い、広く世界に配布する。
この事業計画に基づき、JODCではウェブサイト
の開設とパンフレットの印刷・配布を行いました。
ウェブサイト：
http://www.jodc.go.jp/project/GODAR/index.htm
パンフレット：
http://www.jodc.go.jp/project/GODAR/library/GO
DAR-WESTPAC̲Brochure.pdf
４．第2回国際ワークショップ
JODCでは、第２回国際ワークショップをこの事
業計画で定められた中間期のワークショップで、各国の活動の進捗状況を報告することを目的として、
日本ユネスコ信託基金とシップ・アンド・オーシャン財団の資金により、2004年11月10日から12日までの３日間、海上保安庁海洋情報部を会場として開催しました。WESTPAC加盟国11カ国（オーストラリ
ア、中国、フランス、インドネシア、日本、韓国、
マレイシア、ロシア、英国、米国、ベトナム）の海
洋データ管理の責任機関からの出席がありました。
米国からはレビタス氏、英国からはIODE議長であるリッカード氏が参加しました。フィリピンとタイの機関にも招聘状を送りましたが、参加を断られました。また、フィジーは会議直前に参加予定者の体調が悪化したため、参加が見送られました。そのほか、国外からは、IOCのパリ本部とWESTPAC事務所から、さらに、国際機関としてPICES（北太平洋
海洋科学機構）とSEAFDEC（東南アジア漁業開発センター）からの参加もありました。ワークショッ
プは、八島海洋情報部長とフォルテス
IOC/WESTPAC事務所長の挨拶
により開会し、IOC海洋サービ
ス部門長のピーシエッセンス氏によるIODEの現 状 報 告 とIODE議長によるIODEの将来構想に関するプ
レゼンテーションの後、国立環境研究所野尻博士、東北大学大
学院理学研究科
須賀助教授、レビタス所長の基
調講演が行われ５．最後にGODAR-WESTPACの事業計画の採択から３年が経過しました。その間、全く活動を行っていない国もありますが、一部の国では新たなデータ発掘救済活動が行われ成果が現れてきています。2006年にはプロジェクトの成果としてデータセット刊行を予定
しています。素晴らしい成果にするため、JODCでは歴史的データの発掘救済に取り組んでいます。
まだまだ国内にも、研究室の倉庫に紙に記録された資料が数多く残されているのではないかと考えています。
提供可能な資料がありましたら、
JODCにご連絡くださいますようお願いいたします。
JODC 佐藤 敏-7-

JODCニュース No.70（2005.3）

Topics & Information
JODCデジタルデータの紹介
JODCは我が国の総合的な海洋データバンクとして様々な海洋情報及び海洋データを収集・保管・管理しています。海洋データはデジタルあるいはアナログデータとして管理していますが、今回はデジタルデータについて紹介します。データ名の横に（J-DOSS）と記述されているものはそれぞれのホームページからデータの抽出または表示ができるものを示しています。これらのデジタルデータの入手方法等については「海の相談室」（連絡先は本紙巻末に記載）に電話、メール、訪問等により問い合わせるか又はJ-DOSS（URL：
http://www.jodc.go.jp/service̲j.htm ）の案内により活用して下さい。
JODC 杉山栄彦
日本近海72観測地点。
（備考）
第３項15昼夜以上の潮流観測データ及び第4項係
留系流速計データは平成17年度中にJ-DOSSに掲載予定。

＜水温・海流等＞
１ 各層データ（J-DOSS）
採水器、CTD、BT等で観測された水温、塩分、
栄養塩、汚染関連物質などの観測データ。観測
水深のデータや1mごとの連続データ。国内調査関係機関で観測されたデータとWOD98（World
Ocean Database 1998）のうち外国機関が実施した太平洋及びインド洋における観測データ。
1874年〜2004年観測、約340万点。
２ 海流データ（J-DOSS）
船舶の偏流、GEK、ADCP等の海流データ。国内調査関係機関で観測されたデータと米国
NODCの偏流データ及びハワイ大学のJASADCPのADCPデータ。
1854年〜2002年観測、約1,200万点。
３ 定置水温データ（J-DOSS）
全国各地109カ所の前浜で観測された水温データ。
2002年観測。
４ ARGOSブイデータ
ARGOSブイの漂流位置と水温、海上気象データ。
1987年〜2002年観測。
５ 海洋短波レーダデータ
伊豆諸島周辺（野島埼と八丈島の間）及び相模湾において海洋短波レーダで海洋情報部が観測した海流データ。
2001年〜2004年観測。

＜海上気象データ＞
１ 船舶目視波浪データ
海上保安庁所属船舶が日本近海で観測した風、風浪、うねり等の海上気象データ。
1973年〜1999年観測、約43万点。
２ 沿岸海上気象データ（J-DOSS）
海上保安庁所管の灯台、海上交通センターなど
全国56カ所で観測された風、風浪、うねり、気圧等の気象・海象データ。
1973年〜2002年観測。
３ 灯台気象月表データ
全国27地点の灯台気象月表から風、風浪、うねり等の観測値をデジタル化したデータ。
1952年〜1989年観測。
４ 測器波浪観測データ
気象庁波浪観測資料からデジタル化した日本近海の6定点における測器観測による波数、有義波、最大波のデータ。
1977年〜1981年観測。
５ 船舶測器波浪データ
海上保安庁の測量船「昭洋」で観測した測器観測による波浪データ。
1995年〜1997年観測。
６ モニタリングデータ
東京湾千葉灯標、高知県野見湾及三重県英虞湾で観測された水温、塩分、潮流、海上気象データ。
2003年観測。
７ 沿岸海象データ
本邦沿岸155地点で観測した地先水温、気温データ。
1908年〜2002年観測。

＜潮汐・潮流データ＞
１ 毎時潮汐データ（J-DOSS）
気象庁、国土交通省港湾局関係機関、海上保安庁が所管する全国125カ所の毎時潮汐データ。
1947年〜2003年。
２ 潮汐調和定数データ
平成4年2月海上保安庁刊行の潮汐調和定数表をデジタル化したデータ及び海上保安庁で観測した調和定数データ。
３ 潮流観測データ
国内調査関係機関が観測した潮流観測値、調和定数、楕円要素データ。
1923年〜2001年観測。
１昼夜観測、15昼夜観測、１カ月観測、１年間観測の約19,000点。
４ 係留系流速計データ
国内調査機関が観測したアンデラ流速計等の海流、水温、電気伝導度データ。
1977年〜2000年観測。

＜海洋生物データ＞
１ 海洋生物コード（J-DOSS）
海洋生物研究者の指導の下、分類学上の体系に基づき分類したプランクトンコードデータ。
8,088種。28,825コード。
２ 海洋生物観測データ（J-DOSS）
国内調査関係機関が主に本邦近海で観測したプ
ランクトンデータ。
1951年〜2002年観測、約46,000観測点。
JODC
-8-

JODCニュース No.70（2005.3）

Topics & Information＜水深・地質データ＞
１ J-EGG500データ（J-DOSS）
日本周辺海域の水深データを500m間隔でメッシュ化したデータ。
２ MGD77データ
国内調査関係機関及び米国国立地球物理データセンターから収集した日本近海の水深、全磁力、
重力データ。
1953年〜2003年観測、約1,500航海。
３ J-BIRDデータ（JODC統合水深データセット）
測量原図、沿岸の海の基本図、海図等からデジタル化した水深、底質、海岸線、低潮線、等深線、雑線、堆積厚層データ。
1911年〜2002年観測、210万点。
（備考）
第２項MGD77データは平成17年度中にJ-DOSSに掲載予定。

2003年現在でJODCが保有するデータを使用し、水温及び塩分について全世界を１度メッシュ毎に、年及び月毎の平均値、標準偏差、最大値、最小値を統計。
統計値を図化したアトラスもホームページから閲覧可能。
２ 海流統計データ（J-DOSS）
1953〜1994年のGEK及びADCPのデータを使用した海流について全世界を１度メッシュ毎、月毎の平均、最大、安定度を統計。
３ 波浪統計データ（J-DOSS）（1）海上保安庁所属船舶等の観測データを基に、日本近海を１度メッシュ毎、年及び月毎の風、風
浪、うねりの頻度を統計した船舶目視波浪統計。
（2）海上保安庁所管の灯台など全国67地点で観測された既往最大風速、平均風速、風・風浪・うね
りの方向別出現頻度を統計した定点目視波浪統計。

＜プロジェクトデータ＞
１ MARPOLMONデータ
全世界の海面油膜等（OIL SLICKS）、浮遊タール（TAR BALL）、漂着タール（BEACH TAR）、
海水油分（HYDRO CARBON）データ。
1973年〜1998年観測。約15万点
２ NEAR-GOOSデータ（J-DOSS）
気象庁が運営する地域リアルタイムデータベー
スから収集したデータとJODCが独自に収集したデータ。2〜3カ月前の比較的新しいデータ。
1996年〜2004年観測。
（1）GTS回線系データ（2）国際気象通報方式により通報され、気象庁がGTS
回線で収集したBATHY、BUOY、SHIP、TESAC、
TRACKOBの水温、塩分、海流、海上気象データ。
（3）２〜３カ月の比較的新しいデータ。
（4）1982年〜2004年観測。
（5）気象庁プロダクトデータ（6）気象庁が作成した日別水温解析、月・旬平均
水温、統一水温・風、海面高度、海氷、衛星と現場水温から作成した日別水温。
（7）個別機関データ①カナダMEDSの品質管理済みの水温・塩分データ②ロシア極東地域水文気象研究所の海上気象データ③JAFIC収集水温データ④東大海洋研究所PALACEブイデータ⑤東北大学XBTデータ⑥30秒値潮汐データ⑦海上保安庁験潮所の30秒値間隔データ⑧全国港湾海洋波浪情報網（NOWPHAS）データ⑨国土交通省港湾局及び関係機関で観測された
波浪観測データ⑩TOPEX/Poseidonデータ（CD-ROM）⑪TOPEX/Poseidon衛星データ。（CD-ROM配
布センター業務は2003年５月に終了）＜各種データセット＞
１ JGOFSデータ（DVD-ROM、2004年９月刊行）
全地球海洋フラックス合同研究計画（Joint
Global Ocean Flux Study）で観測されたデータ
２ 日本近海波浪統計図集（CD-ROM、2003年７月刊行）
日本近海の船舶波浪及び日本沿岸の定点目視波
浪統計の図及び統計データ
３ 東京湾における微細食物網研究（CD-ROM、2003年７月刊行）
東京湾内で観測されたECOMIC（Ecology of
Coastal Microbial Cycle）のデータ
４ JEXAMデータ（CD-ROM、2003年３月刊行）
アジアモンスーン気候に関する研究（JapaneseExperiment Asian Monson）のデータ
５ NOPACCSデータ（CD-ROM、1999年３月刊行）
海洋中の炭素循環メカニズム調査・研究（Northwest
Pacific Carbon Cycle Study）で観測された高精度観測データ６ 海洋生物コード（プランクトン）2001年版刊行
プランクトンコード一覧表。
（冊子及J-DOSS）
７ 亜熱帯循環系の調査研究（CD-ROM、1998年12月
刊行）
日中「亜熱帯循環系の調査研究」プロジェクトのデータ
８ Dataset of Zooplankton Biomass in West North Pacific（1951-1990 K.ODATE Collection）（CD-ROM、1997年7月刊行）
北西太平洋のプランクトン観測データ
９ 海流データセット（CD-ROM、1996年３月刊行）
国内の1900年〜1993年までに観測されたGEK及びADCPデータ及び米国NODCから収集した船舶偏位データ。月別平均海流図。約350万点。
10 水温データセット（CD-ROM、1995年３月刊行）
JODCが国内外から収集した1940年〜1993年までの各種水温データ（約210万観測点）及び月別水温平均図。」以上＜統計データ＞
１ 水温・塩分統計データ（J-DOSS）

JODC
-9-

JODCニュース No.70（2005.3）

Topics & Information
海洋二酸化炭素関連物質データ
品質管理ガイドの案内
海洋が大気から二酸化炭素をどのように吸収し蓄積してきたかを解明することは、将来の気候変動予測を行う上で極めて重要な課題となっています。
しかしながら、海洋二酸化炭素関連物質の観測には様々な手法があり、また、その手法も技術革新により年々進歩することから、現在のデータと過去の観測データとの間には、データの精度や確度に差が生じていることや、データがそれぞれの調査機関に分散して保管されているなど、データを活用するためには様々な問題があります。
JODCでは、2001年度から３年計画で、北太平洋域における海洋二酸化炭素関連物質データの収集提供のためのデータの所在情報及び実データに関するデータベースシステムの研究及びデータセン
ターとしてのデータ品質管理手法の研究を行いました。
この研究から得られた成果を基に、北海道大学
大学院地球環境科学研究科の小熊幸子博士と碓井敏宏博士に、データ品質管理に関する国内研究者の知見を取りまとめていただき、データ品質管理の指針として日本語で執筆していただきました。
JODCでは、この指針を「海洋二酸化炭素関連物
質データ品質管理ガイド」JODCマニュアル&ガイ
ドシリーズNo.９として2004年９月に刊行しました。
この中には、データセンター等における大量のデータの品質管理手法や、海域や観測項目に応じて閾値を細かく設定したり、プロファイルの形状を個々に調べるなど、データをより詳細に品質管理する手法等について記述されています。
また、10年以上のスケールのデータを利用する
ためには、分析方法やデータ精度の変遷を理解しておく必要がありますが、そのような観測手法の追跡に必要なメタデータに記述すべき項目案の提案も行っています。
本ガイドは、JODCホームページの左フレーム、
About JODC、デジタル化刊行物よりダウンロード
することができます。
JODC 長尾道広

なお、公開された観測年及び観測項目は観測地点により異なっていますのでご注意下さい。
［データの利用方法］
１．JODCホームページから「沿岸海上気象データ」のページにアクセスすると沿岸海上気象検索画
面が表示されます。観測地点は検索マップ上の点又は一覧から選択することが可能です。観測地点を選択後、年別の一覧が表示されるので、ダウンロードしたい年を選択して下さい。デー
タは全てCSV形式となっています。データフォ
ーマットについてはインフォメーションをご覧下さい。
http://www.jodc.go.jp/data/wave/fixed̲wave̲
j.htm
２．観測点情報を選択すると観測点経緯度、観測開
始年月日、観測地点住所、観測点高度、担当部
署及び観測項目が表示されます。
３．定点目視波浪統計を選択すると2003年12月に公開した「日本近海波浪統計図集」（JODCニュースNo.67参照）にリンクするのでデータを活用する際に参考にして下さい。
４．リアルタイムの沿岸海上気象データについては
海上保安庁交通部が運用している「沿岸域情報
提供システム」（MICS）をご覧下さい。
http://www.kaiho.mlit.go.jp/syoukai/soshiki/toudai/mics/
今後とも沿岸海上気象データのアップデートに努
めるとともにデータ項目の拡充を図っていくこととしています。
JODC 手登根 功

沿岸海上気象データの公開
2004年９月から沿岸海上気象データをJ-DOSSにおいて公開したのでその概要を紹介します。
沿岸海上気象データとは海上保安庁所管の灯台、
海上交通センター、船舶方位信号所、船舶通行信号
所、無線方位信号所及びレーダ施設等において観測された海上気象データのことを言います。
・ 観測地点：本邦沿岸56地点
・ 観測年 ：1974年〜2003年
・ 観測項目：天候、気圧、風向、風速、視程、風浪
階級、波高、うねり階級

沿岸海上気象データ検索のページ
http://jdoss1.jodc.go.jp/cgi-bin/2001/wave.jp
JODC- 10 -

JODCニュース No.70（2005.3）

Topics & Information
定地水温データ（日本全国
沿岸水温の記録）の紹介

実施しています。これを前年と比較すると、利用者数では約18%増加し、ダウンロード件数では約38%増加しています。

定地水温データは北海道立地質研究所（海洋地
学部海洋開発課）が全国規模での表面水温の比較対照資料を作成することを目的として1994年から2001年までの８年間の全国各地の前浜の沿岸水温観測結果を収集し、その旬平均値を取りまとめた
資料集「日本全国沿岸水温の記録」第１号から第８号までの冊子として1996年から2003年までに刊行していたもので、そのデータベース化を行い同所ホームページに掲載公開しています。
http://www.gsh.pref.hokkaido.jp/b̲kaiyo/k̲kaiha
tsu/temp.html

J-DOSSダウンロード件数

件数
45
40
ダ 35
ウ
ン 30
ロ 25
ー
ド 20
件 15
数
10
5
0

3000

ダウンロード利用者

2000 利用
1500 者
数
1000
500
0
2000年

2004年からこの定地水温データの収集と取りまとめの作業をJODCが引き継ぐことになりました。
JODCでは引き継いだ86観測点の他に新たに気象庁の沿岸水温資料及び管区海上保安本部を経由して入手した23観測点を加えた109観測点の2002年１
年間の観測水温データを2004年11月J-DOSSに掲載
公開しました。

2500

2003年

2004年

2004年のダウンロード実績の内訳を利用機関別にみると、大学・研究機関が50.8%を占め、続いて民間企業が20.5%、官公庁14.7%、個人12.2%となっています。最近の傾向としては個人及び大学・試験研
究機関の利用が増加しています。
また利用目的別にみると、調査研究・技術開発が75.8%と大部分を占めており、他には海洋資源・空間利用が8.6%、その他6.5%などとなっています。
前年との比較では調査研究・技術開発と海洋資源・空間利用がやや増加しており、防災目的の利用は減
少しています。
JODC 仁平英夫［データの利用方法］
JODCホームページからOnline Data（J-DOSS）、
海洋データ、定地水温データをクリックすると定地水温データ検索ページが現れます。
この検索ページでは、地図に記載されているポイントを選択するか、または、観測地点名を選択することにより、必要とする観測地点の水温デー
タを選ぶことができます。
公開したデータは、旬平均値と毎日の水温デー
タの２種類があり、いずれもCSV形式でダウンロ
ードできます。

೑↪ᯏ㑐೎（2004年）
個人
12.2％

民間企業
20.5％

なお、これらの定地水温データは観測点により、観測層が表面と海面下数メートルの観測データが混在している他、測定方法が機器と棒状水温計が混在するものがあります。
また、多くの観測点は毎日定時観測を実施し、
日平均や旬平均を掲載している情報があるので「各観測地点の情報一覧」及び「観測点毎の水温デー
タ一覧」で紹介していますので参照してください。
JODC 谷 幸男

官公庁
14.7％

教育機関
1.8％

大学・試験研究
機関 50.8％

利用目的別（2004年）
レジャー
2.3％

J-DOSSダウンロード件数

防災
4.9％

その他
6.5％

海洋資源・利用空間
8.6％

環境保全
1.9％

JODCでは保有する海洋データ、情報をインター
ネットによりデータ提供するシステムJ-DOSS(JODC Data Online Service System)を開発、1995年から情報提供を開始し、2002年７月からはこのサービスを広く一般の方が利用できるようにいたしました。2004年のJ-DOSSのダウンロード実績について見ると、2,383の利用者が38,246件のダウンロードを調査研究・
技術開発 75.8％

JODC- 11 -

JODCニュース No.70（2005.3）

海の相談室だより
平成16年の「海の相談室」利用状況をとりまとめたのでご紹介します。
本庁及び管区本部「海の相談室」の総利用件数
は12,593件で前年に比べて1,478件の減少でした。総
利用件数がやや減少している中で国・地方公共団
体及び大学・試験研究所からの利用比率は前年比45％増と大幅な増加を示す一方、個人の利用比率が減少しています。利用目的は海洋資源・空間利用及び調査研究・技術開発の割合が50％を超え増加傾向が続いている反面、海洋性レクリエーションの割合が減少しています。しかし、依然としてこの３件が利用目的の75％を占め、三本柱となっていることが分かります。これらの傾向は最近５年間顕著になってきています。提供項目では水路図誌の利用者が最も多く、旧版海図と現行版海図を比較し新旧の水深や海岸線形状の変化調査が多数を占めました。変わった話題としては、映画、TV番組制作のための旧版海図の利用方法等の問い合わせが30件程ありました。提供形態では口頭及び閲覧で85.3%を占めています。パソコンが普及した今日でもなお、訪問者が増加傾向にあるのは、海の相談室の利用者の多くが実物の海図や水路誌等を見たことのない方が多いことから、電話対応に際しなるべく現物の海図等の閲覧をお勧めしていることが反映しているものと推測しています。
本庁「海の相談室」では訪問された方は過去に刊行された古い海図（旧版海図）や測量原図、電子
海図をマイクロフィルムリーダーやパソコンで閲
覧出来ます。
海上保安庁刊行の水路図誌等が閲覧できることはもちろんですが、外国の水路機関が刊行した水路図誌を閲覧できることを知っている方は少ないようです。英国を始め20カ国以上の海図を保管していますので外地の情報収集にご活用下さい。多くの方の訪問ご利用をお待ちしています。
JODC 冨岡 豊

１.提供先比率海上保安庁
0.7％
大学・試験所等
9.6％
国・地方団体等
8.8％

２.提供項目別比率
海洋生物
1.1％
測量
1.5％
波浪
1.7％

教育機関
0.1％

海上距離
1.8％
天文・暦
2.4％

個人
36.7％

民間企業
44.2％

航路標識
3.8％

水深
7.2％

渦潮
22.5％

地質
3.9％

電子媒体
1.3％ FAX
0.3％ その他
オンライン
0.1％
印刷物
5.9％
7.0％

海洋性
レクリエーション
24.3％

環境保全
1.5％

海洋資源・
空間等の利用
16.5％

海・潮流
6.0％

水路図誌
27.0

４.提供形態別比率

３.利用目的別比率

その他
20.5％

その他
15.2

水温・塩分
2.4％
海上気象
2.7％

防災
1.2％

海洋汚染
0.5％
地磁気・重力
0.5％

閲覧
27.8％

調査研究・技術開発
36.0％- 12 -

口頭（来訪・電話）57.5％

JODCニュース No.70（2005.3）

IOC刊行物・文書保管センターから2004年１月から12月までに受領したIOC文献
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies
No.103...International Coordination Group for the Tsunami Warning System in the Pacific Nineteenth
SessionNo.104...Thirty-seven Session of the Executive Council, Paris, 23-29 June 2004

IOC Annual Reports
No.9.........Annual Report 2002
No.10......Annual Report 2003

IOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies
No.187...Geological and biological processes at deep-sea European margin and oceanic basins
No.188...Proceedings the Colour of Ocean Data
No.198...Intergovernmental Oceanographic Commission Reports of Meetings of Experts and Equivalent
Bodies Consultative Meeting on Large Marine Ecosystems (LMEs)

IOC Manuals and Guides
No.44......Submarine Groundwater Discharge Management Implications, Measurements and Effects

IOC Workshop Reports
No.188...Proceedings the Colour of Ocean Data (No.188)
No.191...Intergovernmental Oceanographic Commission North Atlantic and Labrador Sea Margin
Architecture and Sedimentary Processes

IOC Technical Series
No.67......Interdisciplinary Geosciences Research on the North East Atlantic Margin, Mediterranean Sea
and Mid-Atlantic Ridge Preliminary Results of Investigations during the TTR-12 Cruise of RV
Professor Logachev

IOC Information Documents
No.1176...Black Sea GOOS Strategic Action and Implementation Plan

IOC Other Document
・ No.74...GESAMP Reports and Studies
・ Memorial Lecture/Gas-Hydrates/Operational Oceanography/Energy from the Sea
・ The Medium-Term Strategy of the IOC for 2004-2007 (vol.15 No.1)
・ IOC Ocean Forum Series EL NINO Fact and fiction
・ IOC Ocean Forum Series TELL ME ABOUT The Oceans
・ IOC Ocean Forum Series THE CHANGING OCEAN Its effects on climate and living resources
・ OCEAN SCIENCES biridging the millennia, A spectrum of histrical accounts

IOC文献の分類
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies：
総会（Assembly）、執行理事会（Executive Council）、IODE委員会（C-IODE）等の会議報告書
IOC Annual Reports：年報（IOCの１年間の活動概要報告）
IOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies：専門家組織による会議報告書
IOC Manuals and Guides：手引書や便覧
IOC Workshop Reports：研究集会の報告書
IOC Technical Series：科学的／技術的な論文及び出版物
Information Series （INF）：情報集 上記の分類に収まらない様々な文書（活動方針など）
出所： IOC Publications : The IOC Electronic Library（http://www.ioc.unesco.org/iocweb/IOCpub/IOCpub.htm）- 13 -

JODCニュース No.70（2005.3）

2004年受領データ一覧
JODCが、2004年１月から12月までに受領したデータ（文献等は除く）は以下のとおりです。貴重なデータを提供していただいた各機関に厚くお礼申し上げます。これらのデータの内、公開可能なデータは処理が終わり次第提供を開始する予定です。JODCの重要な任務である「迅速なデータ流通」をさらに推進するために、関係調査機関のご協力を今後ともよろしくお願いします。
なお、受領データの一部についてはインターネットを通じて情報を取得できますので、JODCのホームペー
ジ（http://www.jodc.go.jp/index̲j.html）をご覧下さい。

（国内）
機関名

データ名
媒体
オンライン／CD-ROM
NEAR-GOOSデータ
気象庁
CD-ROM／冊子
WMO WDCGGデータ
気候・海洋気象部
E-mail
気象庁波浪観測資料 第8号
CD-ROM
潮汐観測データ（2003年）
CD-ROM
大気・海洋環境観測報告 第4号
CD-ROM
気象庁海氷統計資料 第22号
CD-ROM
潮汐観測データ（2002年）
CD-ROM
気象通報式及び国際地点番号表（平成16年版）
CD-ROM
気候系監視年報（2003）
オンライン
篤志船観測データ（2003年）
長崎海洋気象台
CD-ROM
東シナ海海洋気候図30年報（1971-2000）
CD-ROM平成14、15年海洋観測資料
海上自衛隊
紙「しらせ」BTデータ
紙北海道開発局
潮汐データ（2003/4〜2004/3）
紙
八戸港湾・空港整備事務所 潮汐データ（2001/11〜2004/5）
伏木富山港湾事務所
E-mail
潮汐データ（2003/11〜2004/2）
金沢港湾・空港整備事務所
E-mail
鹿島港湾・空港整備事務所 潮汐データ（2003/12〜2004/12）
志布志港湾事務所
E-mail
潮汐データ（2003/12〜2004/11）
宮崎港湾・空港整備事務所
オンライン
水温／塩分／クロロフィルデータ
中央水産研究所
CD-ROM
日本近海海洋汚染実態調査及び海洋モニタリング
国立環境研究所
MO
全国52カ所波浪台帳データ（2002年）（独）港湾空港技術研究所
MO
潮汐データ（2003年）
E-mailCTDデータ北海道大学
E-mailクロロフィルデータ
E-mail「おがさわら丸」、「宮城丸」XBT／XCTDデータ
東北大学
MO
白鳳丸CTDデータ
東京大学海洋研究所
E-mailGCMAPデータ
CD-ROM
CTD、係留系流速計データ
琉球大学
オンライン
ADCP／XBT／XCTDデータ
オンライン
潮汐データ
CD-ROM
短波レーダデータ
海上保安庁海洋情報部
CD-ROM
東京モニタリングデータ
CD-ROM
南極地域観測データ
紙
目視波浪データ（測量船）
第一〜十一管区海上保安本部 ADCP、AXBT、XBT観測データ（航空機・巡視船・測量船） オンライン
CD-ROM／MO
海上保安庁交通部
船舶気象通報資料
FD／紙＊下記52機関
定点水温データ
紙、E-mail- 14 -

JODCニュース No.70（2005.3）

定点水温データ提供機関（1）北海道立中央水産試験場、（2）北海道立地質研究所、（3）奥尻地区水産技術普及指導所、（4）紋別漁業協同組合、（5）社団法人北海道栽培漁業振興公社、（6）オホーツク・ガリンコタワー（株）、（7）北海道大学北方生物圏フィールド科学センター（FSC）室蘭臨海実験所、（8）同センター厚岸臨海実験所、（9）
青森県水産総合研究センター、（10）同センター増養殖研究所、（11）岩手県水産技術センター、（12）
秋田県水産振興センター、（13）山形県水産試験場、（14）宮城県栽培漁業センター、（15）宮城県気仙沼
水産試験場、（16）福島水産試験場、（17）茨城県水産試験場栽培技術センター、（18）千葉県水産研究センター、（19）東京都水産試験場、（20）東京都小笠原水産センター、（21）神奈川県水産総合研究所、（22）
新潟県水産海洋研究所佐渡水産技術センター、（23）静岡県水産試験場、（24）愛知県水産試験場漁業生産
研究所、（25）富山県水産試験場、（26）石川県水産総合センター、（27）福井県水産試験場、（28）第九管区海上保安本部海洋情報部、（29）三重県科学技術振興センター水産研究部、（30）和歌山県農林水産総合
技術センター水産試験場、（31）大阪府立水産試験場、（32）京都府立海洋センター、（33）京都大学防災研究所災害観測実験研究センター白浜海象観測所、（34）第五管区海上保安本部海洋情報部、（35）鳥取県
水産試験場、（36）岡山県水産試験場、（37）広島県水産試験場、（38）島根県水産試験場、（39）山口県水産研究センター内海研究部、（40）同センター外海研究部、（41）香川県水産試験場、（42）徳島県立農林
水産総合技術センター水産研究所、（43）高知県水産試験場、（44）愛媛県水産試験場、（45）福岡県水産
海洋技術センター有明海研究所、（46）佐賀県玄海水産振興センター、（47）長崎県総合水産試験場、（48）
大分県海洋水産研究センター、（49）熊本県水産研究センター浅海干潟研究部、（50）財団法人宮崎県栽培
漁業協会、（51）第十管区海上保安本部海洋情報部、（52）沖縄県栽培漁業センター（以上 52 機関）

（国外）
機関名

データ名

媒体

36-Year Time Series （1963-1998） of Zooplankton,
Temperature, and Salinity in the White Sea
WDC for Oceanography,
ZOOPLANKTON OF THE ARCTIC SEAS 2002
Silver Spring（アメリカ）
CLIMATIC ATLAS OF THE ARCTIC SEAS 2004 : Part I
Hydrochemical Atlas of the Sea of Okhotsk 2001
NOAA（アメリカ）
NOAA Marine Environmental Buoy Data
NODC／ハワイ大学
ADCPデータ
KODC（韓国）
2003年 TESAC

CD-ROM、冊子
CD-ROMDVD
CD-ROM、冊子
CD-ROM
オンライン
紙

JODC40年の歩み
1

年
昭和36年
（1961）

月
10月
6月

2

3

昭和38年
（1963）
昭和39年（1964）

10月
9月

4月
4

昭和40年
（1965）

5月

主な出来事

刊行物

ユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）第1回総会において、加盟各国に国立海洋資料センター設置を勧告。
海洋科学学術審議会は諮問第1号「海洋科学技術推進の基本方針について」に対する第1次答申で海洋資料センターの早急な設置とその業務内容を答申。
IOC黒潮地域海洋科学専門家会議で、黒潮共同調査（Cooperative Study ofthe Kuroshio and Adjacent Regions: CSK）の地域センター（Kuroshio Data
Center: KDC）を日本の海洋資料センターが受け持つよう勧告。
海洋科学技術審議会は諮問第1号「海洋科学技術推進の基本方針について」に対する第2次答申で海洋資料センターを運輸省に設置することを答申。
運輸省令第18号により、海上保安庁水路部に海洋資料センター（JODC）を設置。
初代JODC（海洋資料センター）所長に庄司大太郎就任。（海象課長兼任）
昭和40年4月〜昭和45年3月
所長以下業務係4名の体制で海象課事務室内で業務を開始。
黒潮共同調査開始、同共同調査に関する情報やデータの取り纏めのための地域センター（Kuroshio Data Senter:KDC）を当海洋資料センターが担当。

7月
10月
12月
1月
2月
5

6
7

8

昭和41年
（1966）

昭和42年（1967）
昭和43年（1968）
昭和45年（1970）

3月
5月
7月
12月

4月

絶版

海洋観測（各層）の資料コード指針刊行
海洋観測（各層）の資料コード指針（附表）刊行

絶版
絶版

Data Report of CSK 創刊 66〜 79（No.445）迄刊行
国際海洋資料交換便覧刊行

絶版
絶版

CSK Atlas 創刊

絶版

第2回IODE会議（コペンハーゲン）に松崎水路部長出席。
海洋資料センター事務室を資料保管棟に移転。
IBMパンチカード資料処理機械一式を導入。

3月
7月
9月
3月

CSK News Letter 創刊 65〜 79（No.53）迄刊行

日本ユネスコ国内委員会の自然科学小委員会海洋分科会第15回会議において、水路部に設置された海洋資料センターを我が国の国立海洋データセンターとして承認された。
電子計算機による各層観測資料処理を開始。
IOC決議による国内海洋調査計画の管理業務開始。

67〜 77（Vol.7）迄刊行

テレックス導入。
第3回IODE会議（パリ）庄司所長出席。
海洋資料センター案内刊行

絶版

Exisiting Oceanographic Station Datta in the South China Sea 刊行

絶版

第ニ代JODC（海洋資料センター）所長（専任）に彦坂繁雄就任。
昭和45年4月〜昭和46年3月
資料処理係新設。

9月- 15 -

JODCニュース No.70（2005.3）

JODC40年の歩み
JODCニュース創刊 71〜 05（No.70）継続刊行中
Cataligue of Oceanographic Data （Non Japanese Data） 刊行

3月
4月
9

昭和46年
（1971）
12月

4月

11

昭和48年
（1973）

12

昭和49年（1974）

13

昭和50年（1975）

14

15

昭和51年
（1976）

昭和52年（1977）

第三代JODC（海洋資料センター）所長に二谷頴男就任。
昭和46年4月〜昭和54年3月
第6回IODE会議（ローマ）二谷所長出席。
IOCの要請により海洋資料センター所長が海洋資料交換のための国内調整委員となる。
IOCの事業である海洋データステーション国際カタログ作成開始。
当海洋資料センターは同業務のナショナルオーソリティに指名されるとともに、
黒潮データセンターは北太平洋西部海域の地域センターに指名される。
海洋資料交換国内連絡会の設立（事務局は海洋資料センター）
IOC第7回総会決議に従い海洋調査報告（ROSCOP）業務開始。

6月

当海洋資料センター所長がIOCの国際海洋資料交換国内調整官に任命されるとともに、日本ユネスコ国内委員会・自然科学小委員会・海洋分科会の下に設けられた海洋資料交換国内連絡会の運営を委託される。
第1回海洋資料交換国内連絡会会議開催。
（1972年から年1回開催、2005年2月は第34回会議となる。）

12月

水路部庁舎新設に伴い、事務室を新庁舎7階に移転。

1月
4月
7月
8月
12月
2月
3月
6月
10月
1月
2月
3月

大型電子計算機及び自動作図機を導入。
海洋汚染データの処理開始。
第7回IODE会議（ニューヨーク）二谷所長出席。
各層観測資料約17万観測点を含む太平洋全域の磁気テープデータベース完成。
IOCから「IOC刊行物・文書保管センター」を指名される。
北西太平洋海域の累年全月各層要素の諸統計開始。

17

昭和53年
（1978）

昭和54年（1979）

4月
12月
4月
5月
10月
12月
2月
4月
5月
11月

絶版

2月

第1回WESTPACプログラムグループ会議（東京）でWESTPACのRNODCを日本海
洋資料センターが担当することを決定し、IOC承認。
第4回CSKシンポジウム開催により、CSK事業の終了が決まる。

3月

2月

第四代JODC（海洋資料センター）所長に徳弘敦就任。
昭和54年4月〜昭和56年3月
KERデータセンター業務開始。
第2回RNODC専門家グループ会議開催。
IGOSSのRNODCとしてIOC承認。
海洋開発審議会は諮問事項「長期展望に立つ海洋開発の推進方針について」の第2次答申において、日本の海洋データバンクとしての海洋資料センターの強化を答申した。
第3回世界海洋汚染監視計画（MARPOLMON）ワークショップ（ニューデリー）に吉田主任海洋資料調査官出席。

3月
4月 海洋生物調査情報、波浪調査情報、MBT、XBT、STD及び海流データの処理開始。
8月 座標読取装置導入。
10月 テレファックス導入。
1月 第3回RNODC専門家グループ会議（パリ）に徳弘所長出席。

7月
8月

4月
9月

絶版

Data Report of KER 創刊

絶版

79〜 87（No.9）迄刊行

Oceanographic Atlas of KER 創刊

80〜 88（Vol.9）迄刊行 絶版

絶版
絶版
絶版
絶版

第五代JODC（海洋資料センター）所長に岩淵⟵郎就任。
昭和56年4月〜昭和59年3月
潮汐、潮流及び海洋地球物理（Ⅰ）データの処理を開始。
運輸技術審議会は「1980年代における海洋調査の推進方策について」の（答申）において海洋資料センターの強化を答申した。
第10回IODE会議（ハンブルグ）に岩淵所長出席。
RNODC News Letter for WESTPAC 創刊 82〜 96（No.15）迄刊行 絶版
JODCニュース増刊号第12刊行
絶版
海洋資料センター所蔵資料目録（昭和56年4月現在）
絶版
WESTPAC DATA MANAGEMENT GUIDE 刊行

3月
昭和57年
（1982）

絶版

海洋環境図（海流編−日本近海）刊行

Guide to CSK Data 刊行
JODCカタログNo.1
海洋地球物理データカタログ−水深・地磁気・重力−刊行
海洋調査報告（ROSCOP）記入要領（改訂版）刊行
JODCニュース増刊号第10刊行
国内海洋調査船一覧

昭和56年（1981）
4月

IGOSS海洋汚染（油）モニタリングパイロットプロジェクト実施要領 （改訂版）刊行

海洋環境図（外洋編−北西太平洋Ⅱ）（財）日本水路協会刊行 絶版
絶版
国際海洋資料交換便覧（第4版）刊行

3月

20

海洋資料センター要覧刊行

海洋環境図（外洋編−北西太平洋）（財）日本水路協会刊行 絶版
海洋調査報告、地質・地球物理調査情報、海洋汚染調査情報及び海洋データカタログ処理開始。
各層観測、ＢＴ及び海流データの定期交換について、日米両海洋資料センター間協議にて合意。
第1回責任国立海洋資料センター（RNODC）パイロット・プログラムの進展に関する専門家グループ会議（パリ）二谷所長出席。
IGOSSのRNODCとしてBATHYデータを米国IGOSS RNODCに送付開始。
IGOSS海洋汚染（油）モニタリングの目視観測を船主協会に依頼。
海洋地質データの処理開始。
第1回IOC海洋汚染データアドホックグループ会議（パリ）二谷所長出席。
海洋資料交換国内連絡会に地質データグループを設置、第1回会議開催。

黒潮開発利用調査研究（KER）プロジェクトのデータセンターを開始。
第1次GARP全地球実験のためのIGOSSデータ管理をIGOSS-RNODCとして担当する旨、WMOに回答。
英国波浪データRNODCの依頼に基づき地域代表になる旨、回答。
第9回IODE会議（ニューヨーク）二谷所長出席。

1月

19

絶版

全世界海洋情報システム（IGOSS）海洋汚染（油）モニタリング･パイロットプ
ロジェクトのデータセンター業務開始。

4月
7月
8月
1月

9月

昭和55年
（1980）

国際海洋資料交換便覧（第3版）刊行

海洋資料センター（JODC）設立10周年記念行事開催。

4月

18

JODCニュース増刊号創刊 73〜 92（No.24）迄刊行
絶版（ 71CSR& 72NOP〜 91CSR& 92NOP）

海洋資料センターが日本における責任国立海洋資料センター（RNODC）を担当することが了承された。
海流観測資料約８万測点を含む日本近海の磁気テープデータベース完成。
IOCの海洋環境データセンター（MEDI）としてIOCに登録。
北西太平洋海域の累年各月各層要素の諸統計完了。

3月
16

CSKNews Letter刊行

10

昭和47年
（1972）

継続
絶版

波浪データ処理を開始。
第1回WESTPAC データ管理研修開催。
中国海洋調査関係機関へデータ管理技術指導官派遣。
第4回RNODC専門家グループ会議（ワシントン）に岩淵所長出席。

- 16 -

JODCニュース No.70（2005.3）

JODC40年の歩み
日本近海海流統計図（季節別）創刊
JODCニュース増刊号第14刊行
実用塩分と国際海水状態方程式
JODCカタログNo.2
海洋地質・地球物理データカタログ 刊行
JODCカタログNo.3
水深データカタログ 刊行

3月

昭和58年
（1983）

4月

水路部組織改正で海洋資料センターは海洋情報課になる。
海洋情報業務に関する国際間の交換に関する事務を行う場合には、海洋情報課は
日本海洋データセンター（JODC）という名称を、海洋情報課長は日本海洋デー
タセンター所長という名称を用いることができる。
海洋地球物理（Ⅱ）データ処理を開始。

5月

国内外の各層、ＭＴＢ、ＸＢＴデータ約170万測点をまとめ、全世界を抱合した
統合水温ファイルを作成した。
第2回WESTPACデータ管理研修開催。

8月

22

昭和59年
（1984）

9月

第3回WESTPACプログラムグループ会議（豪州・タウンズヒルズ）において、
JODCはWESTPAC RNODCとしての活動を評価され感謝状を授与される。

1月

第11回IODE会議（ニューヨーク）に岩淵所長出席。

3月

カラープロッター（米国アプリコン社製）導入。

4月

第六代JODC（日本海洋データセンター）所長に森
昭和59年4月〜平成元年3月
海洋生物（Ⅰ）データの処理開始。
「海の相談室」開設。

6月

第3回WESTPACデータ管理研修開催。

Data Report of KER 刊行

21

絶版
絶版
絶版
絶版

APPENDIX TO OCEANOGRAPHICDATA MANAGEMENT 刊行

絶版

JODCマニュアル＆ガイド第1号刊行
WESTPACデータ管理ガイド

絶版

JODCカタログNo.4
絶版
潮汐調和定数カタログ刊行
JODCカタログNo.5〜26
海洋調査報告一覧（ 75〜 85CSRを 84〜 89迄暦年刊行） 絶版
以後、CSRに対するJODCカタログNo.の付与を取止める。
JODCカタログNo.10
絶版
沿岸海域データカタログ（東京湾）刊行
絶版
海底地形図（北西太平洋）刊行
巧就任。

9月

海洋調査報告（ROSCOP）記入要領（改訂版）刊行
JODCマニュアル&ガイド第2号（相当）刊行
実用塩分と海水状態方程式（改訂版）
JODCカタログNo.11
波浪データカタログ（測器観測）刊行

絶版

海洋調査報告一覧（CSR）創刊 84〜 02年迄刊行
JODC設立20周年記念事業
海底地形鳥瞰図集−丸善−より刊行
JODCカタログNo.14
沿岸海域データカタログ（伊勢湾･三河湾）刊行
JODCカタログNo.15
日本海洋データセンター所蔵文献目録（国内編）（昭和59年10月現在）刊行
JODCカタログNo.16
潮流データカタログ 刊行
JODCカタログNo.17
沿岸海域海洋データカタログ（大阪湾）刊行
JODCマニュアル&ガイドNo.3刊行
GF-3マニュアル（国際海洋データ交換用ICOフォーマット）
海洋情報便覧 刊行

絶版

絶版
絶版

10月 第5回RNODC専門家グループ会議（モスクワ）に森所長出席。
11月 IGOOS/IODEデータフロー専門家会議（東京）開催 森所長出席。
12月
1月

23

昭和60年
（1985）

3月

10月
1月

24

昭和61年
（1986）

運輸政策審議会が海洋情報総合利用システムの整備を指摘

3月

4月

日中黒潮共同調査研究（JRK）開始、同研究のデータセンター業務を中国海洋データセンターと共にJODCが担当。

3月

26

昭和62年
（1987）

昭和63年（1988）

4月
5月
8月
9月
12月

1月
27

昭和64年
（1989）

絶版
絶版
絶版

刊行

絶版
絶版
絶版
絶版
絶版

昭和61年（1986年）日本近海海況図刊行

絶版

TOPEX/POSEIDON計画観測データの国内研究者への配布等を担当。
OMNETに加入。
Data Report of KER （Phase Ⅱ） 創刊 88〜 94（No.7）迄刊行 絶版
日中黒潮共同調査研究海洋環境図創刊 88〜 94（No.7）迄暦年刊行 絶版
絶版
海洋生物コード刊行
絶版
地域海洋情報整備作業報告書創刊 88〜 94迄刊行
JODC及び水路部の海洋情報をデータベースとする海洋データ高度利用システムの整備開始。
水路部の大型計算機更新（ACOS−システム830）。
JODCカタログNo,25
各層観測データカタログ

3月
4月

絶版

絶版

JODCカタログNo.19
日本海洋データセンター所蔵文献目録（国外編）刊行
JODCカタログNo.20
沿岸海域海洋データカタログ（瀬戸内海東部）刊行
JODCカタログNo.21
沿岸海域海洋データカタログ（瀬戸内海西部）刊行
沿岸海のアトラス（瀬戸内海）刊行
日本近海波浪統計図表

絶版「地域海洋情報整備推進事業」5ヵ年計画で開始。
IOCからMARPOLMONのためのRNODC承認。

3月

4月

JODCカタログNo.18
海流観測情報 刊行

絶版

絶版
日本近海海況図刊行
データファイル提供処理プログラム一覧−業務参考資料−刊行 絶版
WESTPAC ATLAS創刊（ 85海況）〜Vol.7（ 91海況）迄暦年刊行 絶版
日本近海海況図創刊（ 85海峡）〜Vol.7（ 91海況）迄暦年刊行 絶版

8月
10月

25

ＲＮＯＤＣ News Letter for WESTPAC 刊行

4月

日本海洋データセンター（JODC）創立20周年。
海洋生物（Ⅱ）データの処理開始。
海洋資料検索システム運用開始。

絶版

第七代JODC（日本海洋データセンター）所長に山田修就任。
平成元年4月〜平成6年3月- 17 -

絶版

JODCニュース No.70（2005.3）

JODC40年の歩み
28

29

30

平成2年
（1990）

平成3年（1991）

平成4年（1992）

3月
4月
3月
5月
7月
9月
10月
9月
10月
11月
12月

平成5年
（1993）

絶版
絶版
継続

日本近海海流統計図（改訂版）刊行

絶版

航海概要報告（CSR）記入要領刊行

絶版

JODC創立25周年記念講演会開催。
JOIDESの運用開始。
IOCからADCPデータ管理のためのRNODC承認。
第10回WESTPAC海洋データ管理研修開催。
第11回WESTPAC海洋データ管理研修開催。
JOIDESが「優秀情報処理システム」として表彰。
海洋データ管理に関する国際ワークショップ開催。
IODE第14回会合（パリ）にJODC谷上席海洋情報官出張。
JODCマニュアル＆ガイドNo.4刊行
絶版
CTDデータ校正の手引き
海洋調査報告一覧（CSR） 92〜 99実施分を 93〜 00迄刊行 絶版
国内海洋調査一覧（NOP&CSR）
絶版
93NOP& 92CSR及び 00NOP& 99CSRを 93〜 00迄暦年刊行

3月
31

水深統合データカタログ（J-BIRD）刊行
海洋地球物理データカタログ（水深、地磁気、重力）刊行
RNODC Activity Report創刊 90〜 05（No.16）継続刊行中

7月
9月 第12回WESTPAC海洋データ管理研修開催。
3月

CD-ROM、8mmデータカートリッジ等の媒体によるデータ提供を開始。

JODCマニュアル＆ガイドNo.5（相当）刊行
海洋略語辞典 冊子＆ Web

絶版

JODCの海洋データの管理・検索システムJ-DARS開発・運用開始。

32

平成6年
（1994）

4月
6月

第八代JODC（日本海洋データセンター）所長に久保良雄就任。
平成6年4月〜平成7年3月
Internetに接続・運用開始。
TOPEX/Poseidon計画（NASA）から感謝状授与。
JODCマニュアル＆ガイドNo.6（相当）刊行
絶版
国際海洋データ・情報交換マニュアル（1991年改訂版）
JODCマニュアル＆ガイドNo.7（相当）刊行
絶版
WOCEデータハンドブック（WOCE DIU, WOCE IPO 1994 Marchの翻訳版）
Data Report of KER（Ⅲ） 創刊 95〜 96（No.2）迄刊行 絶版
水温データセット（Temperature Profile Data Set） CD-ROM刊行 ○9月 第13回WESTPAC海洋データ管理研修開催

3月 所在情報管理システム運用開始。

33

平成7年
（1995）

4月

第九代JODC（日本海洋データセンター）所長に辰野忠雄就任
平成7年4月〜平成9年3月
日本海洋データセンター（JODC）創立30周年。

6月
10月
3月
34

平成8年
（1996）

10月

IOC刊行物・文書保管センター文献目録刊行

絶版

海流データセット（Surface Current Data Set） CD-ROM刊行○

WESTPAC Data Management Guide（Revised Edition） 刊行○

日本近海水深メッシュデータセット（J-EGG500） 刊行 J-DOSSJODCマニュアル＆ガイドNo.8（相当）刊行
全球海洋フラックス合同研究計画における観測・測定手法
JGOFSプロトコル（UNESCO Manual & Guides 29 邦訳版）
海洋中の炭素循環メカニズム調査研究データセット（NOPACCS Dataset） CD-ROM刊行
Dataset of Zooplankton Biomass in West North Pacific（1951-1990 K. ODATE Collection） CD-ROM刊行○

日本海洋データセンター利用の手引き（1994年改訂版）刊行○

JODC要覧（改訂版・和文・英文）刊行○

海洋生物コード（プランクトン）2001年版 冊子及CD-ROM刊行○

アジアモンスーン機構に関する研究データセット CD-ROM刊行○

東京湾における超細食物網研究データセット（ECOMIC）CD-ROM刊行
日本近海波浪統計データセット CD-ROM刊行＆J-DOSS○○JGOFS NPPS Data Set CD-ROM刊行
JODCマニュアル＆ガイドNo.9刊行
海洋二酸化炭素関連物質データ品質管理ガイド○

JODCホームページ及びJ-DOSS運用開始。
第14回WESTPAC海洋データ管理研修開催。
NEAR-GOOSプロジェクト遅延モードデータベース運用開始。
第15回WESTPAC海洋データ管理研修開催。

11月
第十代JODC（日本海洋データセンター）所長に長井俊夫就任。
平成9年4月〜平成13年9月
5月 海洋情報研究センター（MIRC）が日本財団に支援を受けて（財）日本水路協会内に発足。
6月 IOCの要請によりJODC所長がIODE/WESTPACの地域調整員に就任。
10月 第1回WESTPAC/NEAR-GOOS海洋データ管理研修開催。
12月 パソコン通信サービス（JOIDES）の運用終了。
4月 海洋情報課に沿岸域海洋情報管理室発足。
10月 第2回WESTPAC/NEAR-GOOS海洋データ管理研修開催。

4月

35

平成9年
（1997）

36

平成10年（1998）

11月

3月
37

平成11年
（1999）
7月

38

39

平成12年
（2000）

平成13年（2001）

11月
1月
3月
10月
11月
3月
4月

41

平成14年
（2002）

平成15年（2003）○○

IOC等と協力してマレーシアにおいて国際会議IODE-WESTPAC 99 （ICI WP99 ）開催。
第3回WESTPAC/NEAR-GOOS海洋データ管理研修開催。
第16回IODE会議（ポルトガル、リスボン）にJODC佐藤上席海洋情報官出席。
第4回WESTPAC/NEAR-GOOS海洋データ管理研修開催。
2001年GEBCO会議開催。

10月 第十一代JODC（日本海洋データセンター）所長に桂忠彦就任
平成13年10月から平成14年3月

11月 第5回WESTPAC/NEAR-GOOS海洋データ管理研修開催。
3月 第1回GODAR-WESTPAC Work Shop開催。
40○

第十ニ代JODC（日本海洋データセンター）所長に柴山信行就任。
平成14年4月〜平成16年3月
7月 J-DOSSで管理する海洋データのフリー提供開始。
10月 第6回WESTPAC/NEAR-GOOS海洋データ管理研修開催。
3月 第17回IODE会議（パリ）にJODC佐藤上席海洋情報官出席。
5月 TOPEX/Poseidon 衛星データCD-ROM配布センター業務終了。

4月

7月
11月 第7回WESTPAC/NEAR-GOOS海洋データ管理研修開催。
4月

42

平成16年
（2004）

第十三代JODC（日本海洋データセンター）所長に小田巻実就任。
「海の相談室」開設20周年。

9月
10月 第2回GODAR-WESTPACK ワークショップ開催。

43

平成17年
（2005）

4月

JODC（日本海洋データセンター）設立40周年。

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表紙写真 漁業調査船「北光丸」（写真協力：新潟造船株式会社）
新「北光丸」は独立行政法人水産総合研究センターの所有する北光丸（466トン、1976年(昭和51年)就航）の代替船として2004年8月に就航しました。
本船は釧路市所在の北海道区水産研究所に配属され、日本海から北海道
沿岸及太平洋に至る広範な亜寒帯海域において、21世紀を代表する日本の最先端の漁業調査船として各種漁業調査や海洋観測を実施するとともに、船陸間ネットワーク強化による最新鋭の洋上研究所としての機能を有し、水産生物の資源管理や生態調査及海洋の動態や生物的環境の調査研究並びに増殖、養殖の対象になる水産生物の資源の維持及増進、生態、育種等に関する研究調査等の用途で活躍しています。
主 要 目：総トン数：902トン、国際総トン数：1246トン
全長：64.73ｍ、幅：11.90ｍ、深さ：7.0ｍ
航海速力：約15.0ノット（最大速力 17.34ノット）
計量魚探使用調査速力： 約10.0ノット
最大搭載人員：37名、(士官８名、部員17名、調査員10名、その他２名)
主観測器：走航式自動連続鉛直プロファイルシステム（MVP）、
CTDシステム、ADCP、環境センサー付多段開閉ネッ
ト（MOCNESS）、計量魚探等を備えています。

「ＪＯＤＣニュース Ｎｏ．７０」−２００５年３月発行−
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