2.2.5.日本におけるオンラインメモリアルサイトの可能性について

宮澤 安紀
1. はじめに筆者は昨年、葬送の情報化という観点から、日本で展開する QR コード付墓石とオンラインメモリアルサイトについての事例報告と簡単な考察を行った。当初は、QR コードという日本発の技術が海外にも広がり、QR コード付墓石という新たな追悼の形式として欧米でも利用されている点に関心を持ったが、これは視点を少し変えてみれば、実際の墓をめぐる技術の問題というだけでなく、バーチャルな空間における追悼のあり方をめぐるグローバルな問題であることに気がついた。QR コード付墓石についても同じことが言えるが[Cann2013]、用いている技術は同じでも、それが受容される地域の文化的・社会的背景によってその受容のされ方は大いに異なる。例えば前年度紹介したスマートシニアの「想いでサイト」
は、アメリカで展開する大手オンラインメモリアルサイト「ForeverMissed」を日本向けにアレンジして提供したものだったが、本国での使用方法と異なり、QR コード付墓石を介することで石材店と提携し、墓石の情報をメモリアルサイトに記録したり、個人ではなく家族単位で利用している事例が見受けられた。これはスマートシニアという私企業の経営戦略にもよるところが大きいが、プラットフォームがほとんど同じとは言え、本来目指されていた利用意図を、自文化のニーズに合わせ再解釈し拡張している例として考えることができる。
ただ一方で、日本では西洋社会とは異なり、個人の顔写真等を掲載しつつ公開していくオンラインでの追悼のあり方は、まだ一般に普及しているとは言い難い状況にある。特にコロナ禍では、西洋社会を始めアジア諸国においても Covid-19 で亡くなった死者をオンライン上で追悼するサイトが次々開設されたが、日本では罹患自体が隠すべきこととされ、感染で亡くなった個人を社会全体で弔い、悲嘆を共有するといったことは見られなかった（宮澤・尾角 2021）1。未曾有のパンデミックとなった Covid-19 による死亡は、通常の死亡とその1

宮澤・尾角（2021）では主に西洋社会の事例を中心的に取り上げたが、例えばアジアの例で言えば、以下に示すようにインドやマレーシアが Covid-19 による死者のメモリアルサイトを立ち上げている。
BBC, 2021.2.2 “Covid: India launches online memorial to commemorate pandemic victims”,
https://www.bbc.com/news/world-asia-india-55884038, 2023.3.15 最終閲覧.
Coconuts KL, 2021.9.17, “Malaysians create online memorial for those who died of COVID-19”,https://coconuts.co/kl/news/malaysians-create-online-memorial-for-those-who-died-of-covid-19/,
2023.3.15 最終閲覧.

88環境が異なるのは明らかであるが、それでもこうした現象から立ち現れる諸外国との違いは、日本におけるオンライン上での追悼のあり方を考える際のきっかけとなるだろう。
そこで本年度の報告書では、インターネット空間で故人を追悼するためのオンラインメモリアルサイトに関心の比重を移し、その理解を深めるための作業を行う。まずはインター
ネット上における死者の追悼に関する先行研究を参照しながら、オンラインでの追悼の特徴について考察する。その後、昨年度取り上げた、日本におけるオンラインメモリアルサイトの事例である「想いでサイト」を再び取り上げ、今度は各追悼ページに寄せられたメッセージを先行研究の指摘とも照らし合わせながら分析する。最後に、ここまでの分析を踏まえ、日本におけるオンラインメモリアルサイトの可能性について考察する。
2. オンラインメモリアルサイトについて
インターネットやデジタル技術と死、死者、死にゆくこと、悲嘆等に関わる研究は、欧米圏では分野を問わず、2000 年代以降、かなり盛んに行われてきている。死や死別に関わる研究領域が欧米で立ち上がってきたのは 1970 年代頃とされるが（島薗 2008）、1990 年代半ばからインターネットの利用が一般化していくと、情報技術やメディア研究も含めた様々な分野の研究者たちが、デジタルメディアを通じてどのように死者が記念され記憶されるのかについて分析を始め、2000 年代以降からそうした初期の研究が見られるようになったという（Arnold et al. 2018: 5）。そして 2010 年代にはもはや散発的な諸研究ではなく、より大きなトレンドとして潮流を形成するようになっている。例えば死生学の分野で代表的なジャーナル Omega、Bereavement Care、Mortality、Death Studies でも、それぞれ 2004
年（vol.49 Issue 1）、2012 年（vol.3 Issue 2）、2015 年（vol.20 Issue 4）、2019 年（vol.43 Issue7）に、インターネットなど情報技術をテーマとした特集号が組まれ、また 2013 年には「デス・オンライン・リサーチ・ネットワーク（DORN）」がコペンハーゲンに設立され、2014年にイギリスのダラム大学で第 1 回目のシンポジウムを開催している 2。もとより死生学（Thanatology, Death Studies）は、医学、心理学、文化人類学、宗教学、社会学など多様な分野にまたがる学際的な領域ではあったが、インターネットや SNS などの利用普及により、情報技術やメディア研究の観点からも死や死別をテーマとする研究が増加している状況である。
さて、こうした研究のなかで言及される“online memorial”、すなわちインターネット上の空間で死者を追悼する様式は、ウォルターら（2012）の整理によると、悲嘆に特化したサイトとそうでないもの、また意図的な追悼と意図的ではない追悼という区分によって分類することができるという（表 1）。
2“Death Online Research Network”https://cc.au.dk/en/research/research-programmes/cultural-transformations/cultures-and-practices-of-death-and-dying/dorn, 2023.3.1 最終閲覧。なお第 6 回目のシンポジウム（Death Online Research Symposium）は 2023 年 5 月 31 日から 6 月 2 日にかけ、イギリスのノーザンブリア大学で開催予定である(https://blogit.itu.dk/dors/, 2023.3.27 最終閲覧)。

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分類例

悲嘆に特化したサイトにおけサイバー墓地、歴史的な出来事・事件などで亡くなった一般

る意図的な追悼

人の追悼サイト、著名人の追悼サイトなどでの追悼(Intentional memorialising in griefspecific sites)

悲嘆に特化していないサイト

Facebook 等の SNS や、特定のオンライングループの交流サにおける意図的な追悼

イトなどでの追悼（メンバーの誰かが亡くなったときに故人(Intentional memorialising in non-を偲ぶ場となる）

grief-specific sites)

悲嘆に特化していないサイト

インターネット上に残された故人のデジタルデータが追悼のにおける意図的ではない追悼対象になる場合（知り合いによって追悼の対象になる場合も(Unintentionalあれば知らない人にアクセスされる場合もある）

memorials in non-grief-specific sites)（表 1）Walter et al. 2012 p.7-9 より筆者作成

欧米圏におけるオンライン上での追悼の先駆は、アーノルドらによれば 1990 年代中頃に登場した個人作成による無料の追悼サイト（Virtual Memorial Garden, HeavenAddress,Much Loved など）だという（Arnold et al. 2018: 33）。この時期の web ページの多くは墓地のイメージが使われたサイバー墓地でもあるという（Walter et al. 2012: 7）（図 1）。製作者による個人的な動機で作られたこれら初期のメモリアルサイトは、その後人気が高まるにつれて様式も多様化し、現在では料金を支払って利用する商業的なサイトが多く存在するようになっている（Arnold et al. 2018: 34）。
それでは、これらインターネット上の仮想空間での追悼は、これまでの追悼のあり方とどのように異なるのだろうか。
西洋社会の文脈でオンラインにおける追悼の特徴としてまず挙げられるのが、幅広いコミュニティにおいて悲嘆の共有が可能だという点である。ウォルター（2015）が指摘するように、
前工業化社会において、死別の悲嘆は家族や地域共同体など、お互いが顔見知りの緊密な人間関係のなかで共有されるものであった。しかし（ 図 1 ） 1995 年 に 開 設 さ れ た サ イ バ ー 墓地”The Virtual Memorial Garden”。トップページは墓地の門を模したデザインになっている。
（2023 年 3 月 18 日最終閲覧）

長寿化、都市化や工業化に伴う職住分離や人口の流動化により、20 世紀に入ると、喪主が故人の子供であっても独り立ちしてから両親と別居の期間が長く、すでに別の場所で新しく人間関係を築いている場合など、個々人の社会的ネットワークがバラバラに形成される

90

状況が出現する。こうした例では、残された遺族は、故人のことを全く知らない人々のなかへ戻って生活を続けなければいけないために、悲嘆は共有されるものではなくプライベートなものになっていく。つまり「主要な服喪者が分散し、社会的ネットワークが分断されればされるほど、悲しみはより私的なものにな」り、そしてまた悲嘆を抱える人は——悲嘆のあり方を強要されない代わりに——孤独に置かれるというのである（Walter 2015: 12）。
ところが、インターネットという環境は、こうした死別の悲嘆を取り巻く状況を大きく変え得る。いつでもどこでも、そして誰でもが生成しアクセスできるオンラインでの追悼は、もはや喪に服すべき人を限定せず、悲嘆の共同体を無限に拡張させる可能性を秘めている。
例えば Facebook などの SNS で故人の死亡や思い出が投稿されると、知り合いや友人だけでなく、一度も故人に会ったことのない人までもがお悔やみのメッセージを残し、ともに悲嘆を共有する一員となる（Walter 2015: 14）。また、これまで遺族よりはその悲嘆が軽視されてきた友人関係にある人々も、オンライン空間では自由に故人への弔意を表すことができる。悲嘆はもはや、プライベートなものではなく、オンラインという空間で再び公に共有されるようになっているというのである（Walter et al. 2012: 12）。
さらにもう一点、オンライン上の追悼の特徴として指摘されているのは、生者と死者の繋がりの強さである。西洋社会では 20 世紀以降、生者が故人の死後も死者と何らかのつながりを保とうとするのは、「異常」で克服すべきものとみなされてきた背景があるが、そうした一面的で偏った近代のグリーフモデルは、現在では「継続する絆」という概念により反駁されている3。そしてオンライン上の故人への追悼メッセージの中には、故人への直接的な語りかけという形で、この「継続する絆」が見られるのだとしばしば論じられている。例えばマドレル（2012）は、オンラインの追悼ページで故人との思い出を共有したり、故人への近況報告をするような投稿を取り上げ、これらが生者と死者の「絆が明確に続いていることを示している」と述べている（Madrrell 2012: 50-51）。またキャスケット（2012）は、オンラインでの追悼様式として特に Facebook を取り上げ、その投稿に二人称（故人に対して「you」の表現）の語りかけが 77%と最も多いことなどを指摘し、Facebook が生者と死者の繋がりを保つ媒介（medium）となっていると論じている（Kasket 2012：68）。人々が互いに離れた場所で生活し、それぞれ異なる社会的ネットワークを構築している現代社会に3「継続する絆（continuing bonds）」とは、死別経験者が死者との絆を継続的に維持するのは“異常”ではなく、自然で正常なプロセスであることを主張する理論である。こうした議論が西洋社会に登場する背景にあったのは、「死者との絆を断ち切ることが悲嘆の解決である」とする、20 世紀前半までの西洋社会において支配的な悲嘆の理解であった。この近代的な悲嘆の理解は、Z・フロイトによる、喪の作業の主要な目的は、遺族が新たな愛着を形成できるよう故人との絆を断ち切ることであるという「悲哀の仕事（trauerarbeit）」の理解に基づくものであり、まさに生と死の隔離を原則とする近代の産物であった。そのような生者と死者の分断の正当性を否定した D・クラスらの「継続する絆」のグリーフモデル（Klasset al. 1996）は、1990 年代以降急速に受容され、現在では多くの論者に認められている古典的理論となっている。日本では元来悲嘆研究の文脈で参照されることが多かったが、近年の宗教学では堀江宗正が積極的にこの理論を援用している（堀江 2019、高橋・堀江 2021）。

91おいて、西洋社会の文脈ではキャスケットが指摘するように、「ソーシャル・ネットワーキングの存在は、地理的な隔たりや社会的な分断による制約、すなわち死者について語ること、さらに死者に対して語りかけることに与えていた制約を、根本的に変えてしまう」のだという（Kasket 2012：67）。
3. 日本におけるオンラインメモリアルサイトの使用例——「想いでサイト」から
以上のような西洋社会で議論されているオンラインにおける追悼の特徴を踏まえたうえで、本報告では比較のため、昨年度の報告でも取り上げたスマートシニア株式会社の運営する「想いでサイト」に再び焦点を当て、日本におけるオンライン追悼のあり方を簡単に考察したい。昨年度の報告では QR コード付墓石との関連で、「家墓のページ」など、元となった ForeverMissed の利用目的とは大きく離れた日本的なプラットフォームの使われ方に着目したが、今回は各追悼ページに寄せられた投稿メッセージに目を向け、前節で述べた西洋社会的な追悼のあり方と、どのような点が異なり、どのような点が類似しているのかを分析する。
2023 年 3 月 22 日現在、想いでサイトで一般に公開されているページは 197 件である。
今回はそのうち、著名人のライフヒストリーや自分史、家族史等の目的で作成されているページを除いた、故人の追悼を目的としたページ 52 件を分析の対象とする（ただし、ペットの追悼や、「逝去」等の情報がなく自分史との区別がつかなかったページは除いている。また日本の文化的傾向を調べるため、日本人以外の追悼ページも除いている）。ただし、昨年
度も注で述べたように、想いでサイトはそれぞれのページで公開／非公開が選択できるため、ここで取り上げるような一般に公開されているページは想いでサイトに登録されている追悼ページ全体の 5 分の 1 程度に過ぎない。したがって以下で示すデータは必ずしも想いでサイト全体の傾向を表すものではない。
さて、この 52 件のうち、「ホーム」にメッセージが投稿されている追悼ページは全体の半数程度の 27 件で、この 27 件のページに投稿されているメッセージの数は計 181 件である。
なお非公開ページも含めた全体でみると、1,047 件のページに対し 13,904 件の投稿が行われているので（2023 年 3 月 30 日時点）、非公開ページのなかではかなりの投稿が寄せられている様子が推察できる。

投稿数

追悼ページ数

1〜1023が行われているが、なかには少数ながら 20～30 以上のメッセージ11〜201が寄せられているページも存在する（表 2）。特に早くして亡くな

21〜30

2った故人のページには、家族だけでなく友人・同僚・知人なども含

31〜40

041〜50050以上

1

故人一名の追悼ページに対し、大抵の場合は 1～5 件程度の投稿め、メッセージが集まりやすい傾向にあるため、死亡の状況によって投稿数に大きな偏りが生じてしまう。そこで本報告では、偏りを踏まえた数値を示すよりも、前節で提示した論点を考察するために、それぞれの追悼ページに寄せられた投稿メッセージを質的に92（表 2）投稿メッセージ数別の追悼ページの数分析したい。
①悲嘆の共有について
西洋社会におけるオンラインメモリアルサイトでは、これまで喪に服す者としては周縁的と思われてきた友人や知人が、自由に弔意を表すことができる点が特徴的であると指摘されているが、この点は想いでサイトでも共有されている。例えばある団体の座長を務めているなかで急逝した A 氏のページ（投稿数 29）には、団体関係者が次々と故人との思い出（長文のものも多く含まれる）を投稿し、またそれに対し A 氏の妻も謝意を示す投稿をしており、悲嘆が幅広い関係性において共有されている様子を見ることができる。しかもコロナ禍での急逝ということもあり、投稿者の多くは葬儀には参列していない人々であることもうかがえ、葬儀という場に制限されない服喪者同士の交流の様子がわかる。
なお、想いでサイトは墓碑の建立をきっかけとして、遺族が石材店を通じてサービスを紹介されることもあるため、なかには遺族に代わって石材店が追悼ページを作成・管理している事例もある。そうしたページでは、墓参り代行の報告や墓石への QR コードの貼付け作業の完了など、遺族と石材店の間での業務報告的な投稿も見られる。しかし、それらの報告も、単なる義務的な連絡というよりは、石材店が遺族に寄り添う形でメッセージを投稿するなど、石材店も含めた悲嘆の共有という新たな関係性として捉えることもできる。
②死者への語りかけについて今回分析した投稿メッセージのなかでも、「（故人の名前）へ」などの記載で示されるように、死者に向けたメッセージとして解釈できる投稿は 181 件中 123 件にも及び、やはり故人に語りかける場としてのオンラインメモリアルサイトという特徴を見ることができる。
なかには「これからもしっかり見守ってください。keep in touch!」や、「いつでも帰ってきてね」「今年もよろしくね」「（故人の名前）さんお元気ですか？」など、まるで死者が現在も活き活きと活動し、生者とコミュニケーションが取れる存在であることを想定したメッセージも投稿されており、マドレルやキャスケットが論じた生者と死者の「継続する絆」がきわめて強く見られる。
特に、18 歳で急逝した M 氏のページに投稿されたメッセージは、55 件全てが故人への直接的な語りかけとして寄せられており（2023 年 3 月 22 日時点）、しかもそれらの多くは家族ではなく友人たちから寄せられたものである。メッセージの投稿は、同一人物から何度も送られている場合もあり、そのような投稿主のなかには自身の恋愛関係を故人に相談している例もある。死者が生者のなかに今でも強烈な存在感を残しており、死者とのつながりが残された人々による追悼ページへの投稿という行為を通じて、継続的に維持、強化されている様子を見ることができる。
なお、逝去日の 2、3 週間後に作成されたと思われる上述の M 氏のページに寄せられたメッセージは、ページ作成～半年までのスパンで継続的に投稿が行われており、その時系列のなかでは四十九日を意識した投稿が複数見られる。「25 日の 49 日までに、絶対出てこいよ！！」、「49 日まで後 10 日ほど、ほんまあっとゆーま過ぎて、ほんまにあっち行ってまう93

ん？」など、四十九日を節目として死者が現在とは少し離れた場所へ移動することが想定されているような表現がある。宗教や伝統による制限がほとんどないオンラインのような自由な空間においても、死者の居場所の把握にはそれまでの伝統的な霊魂観が影響を与えている例として考えることができるかもしれない。
4. 日本におけるオンラインメモリアルサイトの可能性について
以上のように、オンラインにおける追悼は、これまで様々な論者が指摘してきたように、悲嘆のあり方、喪に服す人々の関係性、そして生者と死者の関係性までを根本的に変える可能性があり、そして実際に 1990 年代からオンラインメモリアルサイトが活発に利用されている西洋社会では、そうした変化がすでに論じられている。
一方で日本の場合を考えてみると、冒頭でも指摘したように、オンラインにおける追悼が海外よりは浸透していない状況が考えられるが、それでも国内で利用されている事例を、きわめて限られた範囲であるが見てみると、日本でも海外と同様、悲嘆の共同体の拡大や生者と死者の継続する絆などを確認することができる。ただし、日本でオンラインメモリアルサイトがそこまで普及していない状況も併せ、以下のような日本の文化的傾向が指摘できる。
まず、そもそも「継続する絆」という概念が、日本における死者との継続的な関わり方から着想を得られたように（ベッカー 2012）、日本ではもともと墓や仏壇という場において、故人に直接語りかける行為はかなり一般的に見られるものである。もちろん、西洋社会においても墓へ行くことによって故人と会話するという事例はめずらしいものではないが（Francis et al. 2005）、前述したキャスケットは「アクセスのしやすさと、故人の存在の比較的な鮮明さを考えると、人々が物理的な墓地よりもバーチャルな追悼サイトを頻繁に訪れるのは驚くべきことではない」と述べ、「研究参加者は、墓や物理的な追悼施設を訪れるよりも、Facebook を訪れる方がより満足感があり、つながりを感じられると明確に語っている」と、墓参とオンライン上での体験の違いを論じている（Kasket 2012: 68）。つまり現在のような流動的な社会においては、墓参よりもオンライン上での追悼が死者とのつながりを感じる上では優位だとしているのである。しかしながら日本では、上述のように墓以外にも仏壇という、家庭内において気軽に死者と会話するための装置がすでに存在するため、その指摘をそのまま日本に当てはめることはできないだろう。
ただし、それではオンラインでの追悼は日本で今後広まらないのかと言えば、そうとも言い切れないだろう。そもそも住宅事情の変化によって、特に都市部では仏壇を置かない家庭も増加しており（石井 2007）、仏壇がなければ仏壇を通して感じることのできる死者の存在感も次第に信憑性を失っていくと考えられる。特に、仏壇において「故人」として考えられてきた位牌が死者の依代としての意味づけを失い、代わりに遺骨を「故人そのもの」として捉える「手元供養」の広まりは、この仏壇における生者と死者のコミュニケーションのあり方の変化を示しているように思われる（井上 2004）。また今回きわめて強い死者とのコミュニケーションが見られたのは、若くして亡くなった M 氏のような故人の追悼ページだ94

ったが、ここでは喪に服する人々も比較的若く、デジタルネイティブの世代であることも重要である。今後仏壇に親しみを持たず、かつオンライン上でのコミュニケーションによりリアルさを感じる世代が死を迎える時代になれば、日本でもオンライン上での追悼という行為がさらに一般化していく可能性があるだろう。
【参考文献】

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