第323号

日本マネジメント学会

2021.5No.323【第323号
第2面
第4面
第5面
第6面

会員紹介
理事会報告
第 84 回全国研究大会
各部会より

紙面案内】
第9面
第10面
第11面

機関誌委員会より加藤先生を偲んで事務局より会員の皆様とともにある会報
会報委員会委員長

小野瀬 拡（駒澤大学）

日本マネジメント学会会報は、日本経営教育学会の設立時から現在まで、会員皆様のもとにお届けし続けてきたものです。
それまで年 6 回の隔月発行でしたが、2018 年の第 312 号から年 4 回の発行に変更になりました。年会費をいただいているわけですので、2 回少なくなったぶん、より良質なものを会員の皆様にお届けしなければなりません。ちょうどこの期間に会員皆様にお届けするものとして学会メールマガジンが充実しました。会報が担ってきたイベント開催のお知らせは、スピーディーで低コストのメールマガジンにとってかわられつつあります。
時間がかかり発行回数の限られる紙媒体の会報発行の意味とは一体なんでしょうか？
悩んだ挙句、読み物としての充実を考え付きました。会報委員会での検討の結果「KAE聞かせて！ あなたのエピソード」と「会員紹介」という 2 つの記事を企画しました。「KAE聞かせて！ あなたのエピソード」は、ベテランの先生方に学会設立時のことをうかがう企画です。私の世代以降は、創設者の山城章先生と直接お会いした人がいません。つまり、多くの会員が山城先生のいた時代を知らないわけです。これが、世代間の常識の格差を生んでいると考えました。そこでこの企画では、歴代会長を務められた、森本三男先生、松本芳男先生、加藤茂夫先生、柿崎洋一先生にお話をうかがいました。創設時や発展の経緯等、現在とは全く異なる学会のお話は、驚きの連続でした。
対照的に、「会員紹介」は若手の優れた研究者とその研究内容を、多くの人にわかりやすく知ってもらおうと企画いたしました。現在、当学会でも優れた会員が次々と入会しています。ベテラン会員と比べれば研究期間は短く、そのため業績数も多くはないため、想定的に知名度は低いです。しかし、これら優れた研究者を埋もれたままにしておいては社会的にも損失です。この企画では多くの新進気鋭の先生にご協力いただきましたが、さらに様々な場面でご活躍されたとうかがっております。これも学会の存在意義のひとつだろうと考えております。
研究それ自体ではない部分を多く取り扱う会報だからこそ、会員の皆様に当学会の別の一面をお伝えしてまいりました。まだまだお伝えしたいことも、どこまで皆様の期待に応えられたのかの不安も山ほどあります。しかしながら、現在の会報委員による会報は今号までです。ご愛読に感謝申し上げますとともに、次の会報委員による会報も、引き続きよろしくお願い申し上げます。
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Nippon Academy of Management 会報

2021.5◇◇会員紹介◇◇“経営理念”一言では語れない深い議論
今回のテーマは、学会創設者の山城章先生の研究テーマでもあった「経営理念」です。北
陸学院大学短期大学部教授の野林 晴彦 先生にお話を伺ってみます。
野林先生「26 年間会社員をしてからの転職組ですので、年齢はそこそこいっておりますが、研究者としてはまだようやくスタートにたったところです。気持ちは 30 代で取り組んでまいりたいと考えております」―実際それぐらいに見えるほど若々しいですね。どんなお仕事をされていましたか？
野林先生「製薬会社です。大学卒業後に入社しました。入社 2 年後に社長が新しい“経営理念”を制定しました。最初はその経営理念に否定的だった上司や先輩社員が、社長や本社からの経営理念の語りかけに対し、1 年・ 2 年経つうちに、だんだん受け入れていくようになったのです。私は社内でその経営理念が浸透していく様子を体感しました。」―それが現在の経営理念研究につながるわけですね。
野林先生「企業派遣で経営大学院に行った際、経営理念の浸透についてはじめて研究を行い、研究の面白さも知りました。その後 “経営理念の浸透を推進する部署”に配属され、経営理念の重要性とその浸透の難しさも学びました」―経営理念に真正面から立ち向かう仕事をされていらっしゃったのですね。
野林先生「現在多くの企業が“経営理念”を有していますが、社内の額に飾るだけだったり、ホームページに掲載してあるだけだったり……。これでは意味がありません。社員や社内全体がその経営理念を理解し、共感し、行動に反映されていなければ、すなわち浸透していなければ十分な働きを示すことにはならないでしょう。だから“経営理念の浸透”が大事なのです」―経営理念はどうやって研究するものなのでしょうか？
野林先生「“経営理念の浸透”研究にはミクロとマクロの理念浸透研究があります。ミクロは、社員個人を浸透対象とするものです。社員がどのように経営理念を理解し、共感し、行動に結びつけるかについてインタビューやアンケート解析で解明しようとするものです。一方、マクロは企業全体を浸透対象とするもので、経営理念と浸透策との関係はどうなのか、あるいは業績にどうつながっているのかについて主にアンケート調査とその解析で明らかにしようとする研究です」―これまで漠然と「経営理念」と使っていました！ 深いテーマですね。
野林先生「実際に多くの人が経営理念を使用しています。しかし、その概念は非常に広範で曖昧です。そこで “経営理念”という言葉に注目して その概念がどのように変遷していったかを調べてみました。経営理念概念の歴史的変遷の研究です」―どういう経緯があるのですか？
野林先生「20 世紀初頭の日本で、“理念”はドイツ哲学のイデーの訳語として誕生しました。
“理念”はドイツ哲学とともに広まりました。大戦中には“経営理念”という言葉が生まれました。さらに 1950 年代には、経済同友会の活動の中で一般に普及していきました。
そのような歴史の中で、経営理念の概念は“（国の）経済思想・経営思想”“経営者の哲(2)第323号

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学・経営者理念”“企業組織の経営理念”といった異なった三つの意味を持つようになり、現在のように幅広く曖昧な意味合いとして使用されるようになったようです」―そうだったのですか。経営理念は経営学のどの領域にふくまれるのでしょうか？
野林先生「“経営理念の浸透”は組織論が中心となります。経営理念が“組織内”に浸透するということから、この領域の様々な理論が用いられています。“経営理念概念の歴史的変遷”は組織論だけでなく、経営史など経営学全般に関わっています」―より深く経営理念を理解するためにはどんな文献を読むとよいでしょうか？
野林先生「経営理念の浸透に関するものから紹介します。2000 年以降の有名な研究では、高尾義明先生と王英燕先生の「経営理念の浸透次元と影響要因 : 組織ルーティン論からのアプローチ」『組織科学』44(4), 2011, pp.52-66 や『経営理念の浸透 -- アイデンティティ・プロセスからの実証分析』。そして、田中雅子先生の『ミッションマネジメントの理論と実践－経営理念の実現に向けて』や『経営理念浸透のメカニズム』。瀬戸正則先生の『戦略的経営理念論－人と組織を活かす理念の浸透プロセス』。それから山城賞受賞の柴田仁夫先生の『実践の場における経営理念の浸透』は必読です！」―経営理念の歴史に触れるにはどんな文献がよいですか？
野林先生「膨大ですので、2 冊だけ紹介します。まず、学会創設者の山城章先生による『現代の経営理念』です。当時の日本の経営学を牽引されていた先生方による、総合的な“経営理念論”の書籍です。もう一冊は浅野俊光先生の『日本の近代化と経営理念』は、経営理念研究者にとっては必読と思います」―予想以上に壮大な領域だったのですね。最後に学会について一言お願いします。
野林先生「学会誌や研究大会参加で、いつも新しい研究をお教えいただき、大変勉強になるとともにたくさんの刺激をいただいております。経営理念に関する研究をされておられる先生も多く参加されており、新たな研究のヒントを教わることも多くあります。さらに論文や書籍でお名前だけ知っていた先生に、学会を通じてお話を伺うことができます。また、2019 年の日本マネジメント学会第 80 回全国研究大会、2020 年 8 月の日本マネジメント学会 経営理念研究部会では、報告の機会をいただくことができました。拙い発表でも、いつも暖かく丁寧にご指導、ご指摘をいただき、大変感謝しております。今後ともよろしくお願い申し上げます」―どうもありがとうございました。

(3)

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Nippon Academy of Management 会報

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理事会報告
1 ．日
2 ．会
3 ．議

時：2021 年 3 月 5 日（金）10:00 ～ 11:30
場：オンライン
題：（1）第 83 回全国研究大会（立正大学）について
6 月 12 日（土）、13 日（日）に行われる大会プログラムに関して、統一セッション・自由論題セッション等の内容が確認された。
新型コロナウィルス感染症の懸念から、オンラインでの開催が決定された。
（2）会員総会について
6 月 12 日（土）の第 83 回全国研究大会において、会員総会が開かれることが確認された。
（3）理事選挙と理事選挙規程の改正について選挙日程、理事選挙規程の改正内容、選挙権について、確認された。
（4）第 84 回全国研究大会について
敬愛大学にて、オンラインで開催されることが決定された。
（5）今年度（令和 2 年度）の活動経過報告及び来年度（令和 3 年度）
北海道東北部会、関東部会、中部部会、関西部会、九州部会より、それぞれの 2020年度の開催内容、および次年度の開催予定が報告された。関東部会は、部会長の交代が承認された。各部会ともコロナ禍の対応として、オンラインで開催されたことが報告された。
会報委員、国際委員、機関紙委員、山城賞委員会より、2020 年度の活動報告、来年度の活動予定が報告された。会報は来年度も 4 回の発行が予定されていること、機関紙については第 2 号が査読中であることが報告された。
経営理念研究部会、経営革新研究部会より、2020 年度の開催報告、来年度の活動予定が報告された。
（6）会員の入退会の承認について入会者、退会者について報告された。コロナ禍で会員の勧誘が難しい状況になってきているが、より一層の若手研究者や実務家の入会の勧誘の協力依頼がなされた。
（7）英文年報について編集委員の決定、および発行スケジュールが確認された
以上(4)

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部会長の交代について関東部会で以下のように部会長等が交代いたしました。
関東部会部会長

樋口弘夫

→

當間政義

◇◇第 84 回全国研究大会・自由論題報告募集◇◇
令和 3 年 10 月（日程は未定）第 84 回全国研究大会（開催校：敬愛大学）の自由論題報告を募集します。オンライン開催となります。下記要領に従ってご応募下さい。
1 ．応募資格
本学会の会員。但し、第 83 回全国研究大会・自由論題として報告された方の応募はご遠慮下さい。
2 ．テーマ
本学会の目的に沿う以下のもの。
・経営体の諸活動に関する実践的経営の研究
・日本的経営および国際的経営の研究
・経営者・管理者の実践的能力を育成するための経営教育の研究
3 ．応募書類
応募には応募用紙の記入が必要です。日本マネジメント学会ウェブサイトより応募フォーマットをダウンロードし、注意事項を読んで原稿を作成し、下記締め切り期日必着にて電子メールでお送りください。
4 ．締切
令和 3 年 6 月 30 日（水）必着
5 ．応募先・問い合わせ先
応募先・問い合わせ先：日本マネジメント学会事務局 name@kae-yamashiro.co.jp

なお、開催日程につきまして決まり次第、会報やホームページ等にてお知らせいたします。

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2021.5◇◇北海道・東北部会報告◇◇
杉田博（石巻専修大学）

令和 3 年 3 月 13 日（土）、北海道・東北部会が経営哲学学会東北部会と合同でオンラインにて開催された。参加者は 30 名であった。
まず経営哲学学会セッションとして、黎敏利氏（東北大学大学院博士後期課程）による「日中における CSR 情報公開に関する実証研究－ダイバーシティの影響－」、高浦康有氏（東北大学）による「SDGs と経営哲学」の報告がなされた。
続いて行われた本学会セッションの第一報告は、芳地泰幸氏（日本女子体育大学）・水野基樹氏（順天堂大学）による「看護組織における生体センサ分析とチームワークに関する研究」であった。生体センサ分析によって看護師の勤務中の歩数や運動強度などの身体活動を可視化し、それを組織活性化の議論へと繋げていくという行動科学的な研究報告で会った。
第二報告は、大平義隆氏（北海学園大学）による「改めて問う、経済学と経営学」であった。
バーナード理論を基本として「個」と「全体」との関係を問う方法的・哲学的な研究報告であった。
オンライン開催ということで、年度末ながら、関西や九州からも多くの会員の皆様にご参加いただいた。心より感謝申し上げたい。

◇◇関東部会からのお知らせ◇◇関東部会長

當間 政義（和光大学）

日本マネジメント学会関東部会では、2021 年度（令和 3 年度）、2 回の部会開催を予定しております。コロナ（Covid-19）禍でございますので、まだまだ予断を許さぬ状況となっております。そのため、昨年度と同様にオンラインでの開催を予定しております。
日程につきましては、第 1 回（関東部会）開催日：7 月 24 日（土）、第 2 回（関東部会）
開催日：11 月 27 日（土）です。開催のお時間につきましてはプログラムが決まり次第メールマガジン等でおしらせいたします。
つきましては、現在、報告者の募集を行っております。会員の皆様、ふるってご応募いただきますようよろしくお願い申し上げます。
日本マネジメント学会関東部会でのご報告の応募の連絡先は、関東部会長・當間政義（m-toma@wako.ac.jp）または関東部会副部会長・平井直樹（n.hirai@rikkyo.ac.jp）迄、ご連絡くださいますよう、よろしくお願いいたします。
以上(6)

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日本マネジメント学会2021.5◇◇中部部会報告◇◇
中部部会会長村橋 剛史日本マネジメント学会中部部会では、経営行動研究学会、経営哲学学会と 3 学会合同で、2021 年 5 月 1 日（土）に岐阜市文化センターで第 61 回中部部会を開催した。
第 1 報告は、名古屋国際工科専門職大学の今井 範行 氏により、「パンデミックとトヨタ ―リーマンショック時赤字体質からの脱却」と題し、遠藤 秀紀 氏（東海学園大学）の司会・コメンテーターで報告が行われた。トヨタ自動車がリーマンショックで赤字から脱却しパンデミック下でた要因について組織改革、TPS を中心に時間削減を進め経営体質を強化したことについて調査研究した報告であった。非常にタイムリーな報告であり、TPS のアプローチの有効性を中心に活発な質問、討議が行われた。
第 2 報告は、愛知工業大学の 加藤 里美 氏により、「地域の困りごと解決に取り組む事業型 NPO- 地域福祉の事例 -」と題して、高田 一樹 氏（南山大学）の司会・コメンテーターで報告が行われた。介護サービスという地域課題に取り組む事業型 NPO 法人の事例について調査分析した現実に即した報告内容であった。地域に根差した NPO 法人が活動をいかに継続していくかについて活発な質問、討議が行われた。
第 3 報告は朝日大学の村橋 剛史 氏により、「役員報酬の開示によるコーポレート・ガバナンスへの寄与」と題し、小野 琢 氏（愛知産業大学）の司会・コメンテーターで報告が行われた。開示府令改正による役員報酬の開示の拡充がコーポレート・ガバナンスに与える影響について、既存の調査をもとにした報告であり、今後の調査のあり方について討議、提言が行われた。
今回の部会は、感染対策のためリアル会場と ZOOM によるオンライン会場を併設して実施した。初めての試みで不安はあったが、特段の問題なく無事終了することができた。部会にご参加くださった会員の方々には、この場を借りて厚く御礼申し上げる。ただし、新型コロナウイルスのため、部会後の懇親会を行うことができず残念であった。
次回第 62 回は 2021 年 12 月ごろに開催を予定している。報告希望者については随時受付を行っているので、報告希望者は部会長の村橋（murahasi@alice.asahi-u.ac.jp）または幹事の水野（kiyofumi-070221@alto.ocn.ne.jp）まで連絡ください。

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2021.5◇◇令和 3 年度第 1 回 関西部会・報告者募集のお知らせ◇◇佐々木 利廣（京都産業大学）
今年度第 1 回日本マネジメント学会関西部会を令和 3 年 7 月 3 日（土）に開催予定です。今回も昨年に引き続きオンライン（ZOOM）での部会開催を予定しています。つきましては日頃のご研究の成果を発表する報告者を募集いたしております。報告希望の方は令和 3 年 5 月末までに幹事あるいは佐々木までご相談ください。

問合せ先関西部会長

佐々木利廣（sasaki@cc.kyoto-su.ac.jp）

関西部会幹事堀 野 亘 求（n-horino@keiwa-c.ac.jp）(8)

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2021.5◇◇機関誌委員会からのお知らせ◇◇機関誌委員会委員長

大野 和巳（文京学院大学）日頃は，機関誌委員会の運営にご理解ご協力いただき誠に感謝申し上げます。
日本マネジメント学会機関誌『経営教育研究』では，投稿規定（2019 年 6 月 8 日改定）に則り，毎号，学会員より選ばれた匿名レフェリーによる厳正な査読審査を経て採択された投稿論文を掲載しております。投稿論文は，以下に示す「経営教育」に関する研究論文で，未発表のものに限定されています（規定「 5 .」「 7 .」参照）。
①経営体の諸活動に関する実践的経営の研究②日本的経営および国際的経営の研究③経営者・管理者の実践的能力を育成するための経営教育の研究
現在，第 25 巻第 1 号の投稿論文を募集しております（締切日 2021 年 7 月末日）。会員の皆様の積極的なご投稿をお待ちしております。

応募先・問い合わせ先
日本マネジメント学会事務局〒162-0814

東京都新宿区新小川町 6-36

S&S ビルディング 3F

株式会社山城経営研究所内
TEL 03-6674-1836 FAX 03-5228-1233
E-Mail: name@kae-yamashiro.co.jp【お詫びと訂正】
先に，学会ホームページ（2021 年 3 月 13 日）でお知らせしましたが，機関誌第 24 巻第 1号に下記の誤表記がありました。改めまして論文執筆者の田中克昌先生および会員の皆様に対しましてお詫びを申し上げます。

記
訂正箇所 :「目次」ページ
研究論文（誤）下請け製造業の自社製品展開におけるイノベーション・マネジメント®
（正）下請製造業の自社製品展開におけるイノベーション・マネジメント®
以上(9)第323号

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加藤先生を偲んで
京都産業大学経営学部

佐々木 利廣専修大学名誉教授の加藤茂夫先生が 2021 年 2 月 28 日にご逝去されました。享
年 74 歳、あまりにも突然の訃報でした。私事で恐縮ですが、毎年の年賀状には旅行先で奥様と一緒に和やかな笑みを浮かべる加藤先生の姿があり、定年後の生活も良いものですという添え書きがある年もありました。私以上に加藤先生との長いそして深い交流がある学会員が多くおられるなかで、追悼文の依頼があった折りには、その任ではないと躊躇しましたが、長年のご厚誼に感謝し追悼の意を表す機会と考えお引き受けしました。私も加藤先生と同じく藤芳門下生の一員です
が、藤芳門下生そして加藤門下生を代表して謹んで哀悼の意を表したいと思います。
既に本学会会員には周知のように、加藤先生は機関誌編集副委員長や組織委員長さらにはマネジメント教育研究部会部会長などの役職を歴任し、2012 年 7 月から 3 年間本学会会長の重責を果たされています。また 2000 年 6 月第 41 回全国大会が専修大学で開催された時の実行委員長もされています。日本マネジメント学会の理念や使命を実践により体現されてこられた会員ではないかと感じています。
ただ普段お会いするときの加藤先生は、いつも微笑みを絶やさず聞き上手で抜群のバランス感覚をもって事に対処されていたように感じます。堅苦しい雰囲気の場が加藤先生の一言で一瞬に和んでしまうような場面に何度も遭遇しました。年
齢や性別や立場を問わず常に対等な立場で対話を楽しみ、豊かな人間関係を築いていく姿に敬愛の念を抱く会員も多いかと思います。もちろん私もその一人です。
加藤先生の専門は人間関係の行動科学であり、新しい組織モデルとしてのバルーン型組織です。そしてベンチャースピリットをもつ中小企業の誕生や成長をサポートするような提言も多くされてこられました。最近は BOP ビジネスやソーシャルビジネスにも深い関心を抱き、日本人がもつ思いやりの精神や利他の心を再評価しながら混沌とした社会問題の解決に活かしていくべきという提言もされています。こういう領域の議論が期待されている昨今、加藤先生ともっともっと話しておきたかったと今更ながら後悔しています。加藤茂夫先生のご冥福を心からお祈りいたします。

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日本マネジメント学会

2021.5

学会事務局より新年度会費のご請求について新年度（令和 3 年度）のスタートに伴って、4 月初めに新年度会費のご請求書を会員の皆様にご送付しました。会費の支払期限は 6 月 30 日になっておりますので、期限までのご送金をお願い申し上げます。
学会の運営は、会員の皆様方の会費によってのみ賄われておりますので、財源確保のためにも皆様方のご協力をお願い申し上げます。

会員情報の変更連絡のお願いについて毎年春は転勤や転居等の異動の時期に当たっております。勤務先・住所・電話番号・メールアドレス等の変更がある場合は、会員情報の維持管理のためにも、メールやゆうちょ銀行の払込取扱票の通信欄への記載等により速やかに事務局までご連絡をお願い申し上げます。
なお、大学院生から大学教員・会社員等への変更又はその逆の場合は、会員区分・会費の変更（ジュニア会員、一般会員）となりますので、会費管理のためにもご協力をお願いします。

会員の新刊著書を紹介します（１）高垣行男著『起業家精神と国際ビジネス』（株）創成社2,500 円＋税（株）文眞堂2,800 円＋税

（３）當間政義著『食料生産に学ぶ新たなビジネス・デザイン』― 産業間イノベーションの再構築へ向けて ―（株）文眞堂2,800 円＋税

（２）杉田博著『フォレットの解釈学的経営思想』（４）高木直人・水野清文編著『現代経営学概論』（株）五絃舎1,500 円＋税

※会員の皆様の新刊著書を紹介しますので、事務局へ献本（１冊）をお願い致します( 11 )

Nippon Academy of Management 会報

第323号

2021.5

メールマガジン・学会ウェブサイトをご利用ください
大会、部会の開催や募集、その他ニュースなどタイムリーにお届けするにはメールマガジンが最適です。この機会にぜひメールアドレスの登録をお願いします。
また学会ウェブサイト（http://nippon-management.jp/）では、学会の最新の情報をアップしております。ブックマークへのご登録をお願いします。

編集後記
今回の号の編集中に会長をつとめられた加藤茂夫先生の訃報が入りました。2019年に「KAE 聞かせてあなたのエピソード」の取材ににこやかに応じてくださったことが昨日のことのようです。ご冥福をお祈り申し上げます。ありがとうございました。
さて、立正大学を開催校とした全国研究大会は、6 月12日から13日にかけてオンライン開催です。また皆様とお会いできますことを楽しみにしております。
最後に、今期会報委員会による会報はこの号で最後となります。いつもお読み下りありがとうございました。引き続き当会報をよろしくお願いします。
（会報委員：小野瀬 拡、清水 健太、杉田 博、藤井 辰朗、大杉 奉代、松藤 賢二郎）

発行

日本マネジメント学会（旧称：日本経営教育学会）〒162-0814 東京都新宿区新小川町 6-36
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TEL 03-6674-1836 FAX 03-5228-1233
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