葬儀の標準化と個別化
1.葬儀の標準化と個別化山田 慎也（国立歴史民俗博物館）
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１．はじめに
 本調査では、葬儀の標準化と個別化という観点から、葬儀形式の変遷と互助会のサービスの展開を把握することで、現代における葬儀産業の役割を明らかにし、葬儀の近代化の様相を考察することである。
 そのため、2 つの側面から検討する。第一に、儀礼形態の変遷について、告別式などの葬儀形式の定型化について新聞の死亡黒枠広告を中心に検討する。第二に葬儀サービスの定型化と個別化について、互助会の各社への資料収集とインタビューを通して、互助会事業の特徴を把握することであり、今回はその調査過程の中間報告である。
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２．葬儀形式の変遷調査
 葬儀形式の分析を行う上で、新聞における死亡黒枠広告は重要な資料であり、さまざまな先行研究で取り上げられてきた。例えば、葬儀の近代化、特に霊柩車の意匠を通して近代の葬儀産業研究を切り開いた井上章一氏の『霊柩車の誕生』（1984、朝日新聞社）では、明治大正期の葬儀を論じる上で、新聞の黒枠広告を利用して葬儀の大衆化を描くなど重要な資料となっている。さらに大正期東京の葬儀の変容について取り上げた村上興匡氏の論考も（村上 1990）、告別式の変遷について大正期の黒枠広告をもとに論じている。その他、「死亡広告にみる沖縄の現代家族と地域社会」（玉城隆雄 1983）のように、黒枠広告に記載されている親族などを通して社会構造分析を行うなど、新聞の死亡黒枠広告は資料としてよく引用されている。
しかし、従来の研究は、個別的な一部分のみを対象とした分析に留まっており、広告を通時的に整理、分析することは、葬儀の全体像をつかむ上で葬制研究において大きな貢献になる。
そこで本研究では死亡黒枠広告の分析を通史的に行うことで葬儀様式の変遷を明らかにすることを目的とする。その素材としては『朝日新聞』を取り上げた。
『朝日新聞』は、1879（明治 12）年大阪において創刊され、1888（明治 21）年には、東京においても当初、『東京朝日新聞』として刊行されている。その後全国紙として急速に発行部数を伸ばして全国紙となるため、明治後期の告別式の成立から、1990 年代の葬儀の小規模化まで、葬儀形態を通時的に分析するための素材としては適切である。
 今回は、まず傾向を把握するために、1900（明治 33）年～1960（昭和 35）年の間で、5年ごとに 11 月と 12 月のデータを収録しており、それぞれの年ごとの特徴の傾向を捉えていきたい。

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1900（明治 33）年
葬送儀礼を葬儀・葬式・仏葬と表現しているが、当時の儀礼は自宅で通夜を行い、葬列を組んで寺院や斎場で引導式等を行う形式であった。そこで自宅出棺の時刻が記載されている。当時の方式は、参列者が喪家に集まって出棺を待ち、葬列に連なって寺院や斎場に行き、引導式まで参列するためであった。だが収録された広告の葬儀のうち、約三分の一が、「生花造花放鳥等の儀はご辞退」とあり、供物として贈答される生造花等を辞退する旨の記載があり、肥大化した葬列を小規模化する動きが生じていることが把握できる。
1910（明治 43）年
 この年には、葬儀の中心的儀礼であった葬列が廃止される兆候が見られる。明確に「途中葬列相廃（し）」と葬列の廃止を明確に述べているものが 1 件、また 4 件が自宅出棺時刻
ではなく、斎場での引導式の開始時刻が記載されており、葬列を行わず、直接参列者は斎場に集合する儀礼が始まっている。
1915（大正 4）年
このころになると、ほとんどの葬儀で葬列の廃止を広告している。また神式告別式が 1件あり、自宅で行われている。つまり、葬列の廃止とともに、当初宗教性を帯びなかった告別式に、宗教性が加味されていることがわかる。
1920（大正 9）年
大正中期では、葬列の廃止を断っているのは約半数であり、出棺時間の記載がほぼなくなり、参列者は直接斎場に集まるようになっていく。さらに仏式告別式といった宗教的告別式が多くなる一方、告別式を行う場合には葬列の記載は全くない。つまり、告別式は葬列に代替する儀礼となっている。
1925（大正 14）年
ほぼ、告別式が行われるようになり、葬儀式の時間を告知する葬儀はほとんど見られなくなる。ただし、当時は葬儀式と告別式は独立した形態である。また告別式の式場は自宅もしくは斎場と混在している。さらに華族など社会階層が上層の喪家も自宅告別式を行っている。
1940（昭和 15）年・1945（昭和 20）年
日中戦争に突入し、国会総動員法など戦時体制が強化される中で、「時節柄」を理由として、供花、供物、香典の辞退が多く述べられている。さらに 1945 年になると、「時節柄」を理由として、近親者のみでの葬儀も多くなっている。
1950（昭和 25）年
 戦前のように、告別式が復活するようになる。
1960（昭和 35）年
 告別式が中心となり、社会的儀礼として強調されるようになる。そして通夜の告知もなされるようになるのは、通夜が一般参列者を迎えるようになるためである。
46
1− 83 告別式は 1901（明治 34）年の中江兆民の死に際して行われた儀礼であるが、この告別式は葬儀の代替として、宗教的要素を取り除いたものであった。しかし、その後浸透していくのは宗教的な様式を採り入れた告別式であり、それがほぼ東京の場合には、1925（大正14）年頃、つまり大正末期には浸透している。その後、戦中は葬儀が近親者で行われ葬儀の小規模化が生じるようになるが、その後告別式が中心的儀礼として復活し、また肥大化が生じていることがうかがえる。
３．互助会の形成とサービス調査：株式会社サンレーを事例として
 戦後に成立し、大きく成長した冠婚葬祭互助会は、葬儀産業の中で大きな位置を占めるようになっていたが、従来、葬制研究ではあまり取り上げられることがなく、一括して葬儀業として捉えられてきた。しかし、前受金を受け、さらに葬儀だけでなく結婚等の事業も並行して行うなど、葬儀の専業業者とその性格は大きく異なっており、その特質を理解することは、葬制研究においても重要である。
 そこで、九州地方で、創業以来急速に会員獲得に成功し、全国有数の企業となった株式会社サンレーを取り上げたい。創業者で現会長の佐久間進氏は、事業を発展させただけでなく、社団法人全国冠婚葬祭互助協会の初代会長として割賦販売法適用時のさまざまな対応も行っている。さらにご子息の社長佐久間庸和氏は筆名「一条真也」としても、経営の傍ら、人文社会分野の幅ひろい研究に取り組み多数の著書を刊行し、業務の中にその思想を採り入れているなど、特徴ある事業を展開されており、互助会の特質を把握する上で適切な事例研究と考える。
そして佐久間庸和氏は第 1 回のアジア冠婚葬祭国際交流研究会以来副会長として会を統率し、報告者もその一員として共同調査を行っており、今回の調査依頼にも快諾をいただ
き、全面的な協力を賜った。
 株式会社サンレーは、1966（昭和 41）年、北九州冠婚葬祭互助会として北九州市において創立され、1978（昭和 53）年株式会社サンレーに改称された。当時、佐久間進氏は国際観光指定ホテル松柏園ホテルを経営しており、ホテル利用の多角化を企図していた。そこで大学時代の友人が権宮司である岐阜護国神社の会館において、結婚式が盛んであることを知り、ホテルにおける結婚式の重要性を認識し、互助会を設立したという。また名古屋
冠婚葬祭互助会の山本信嗣氏にも詳細に教えをうけ、会員拡大に向けさまざまな対応を行っていった。
（１）サービス内容の変化と葬制
 創業当初は、ホテル経営の多角化の関連から、結婚式に関しては積極的な勧誘を行っていた。結婚衣裳、互助会システムを紹介するパネル、スライド写真などを小型ワゴン車に積み込み、予め町内会や婦人会に呼びかけて、空き地、個人宅、神社境内などで、「街頭結婚衣装展」を開催し、結婚における利便性をセールスし、会員勧誘をしていたという（安47
1− 84藤 1982 46-47）。
一方で当時、葬儀に関しては、現在とは異なり当時の参入において詳細なノウハウは必要なかったといい、当初安価で行っていたのが今の信用につながったのではないかと佐久間会長は述べている。ただし、唯一大変であったのは、急速な業務拡大から専業業者との摩擦が生じる中で、霊柩車の配車トラブルであった（安藤 1982 62-63）。当時霊柩車は免許制で、サンレーでは霊柩車を持っていなかったからである。そして陸運局に働きかけ、行政指導が行われたことで、状況が改善されたという。
サンレーでは、1967（昭和 42）年 11 月の積み立ては 300 円の 60 回のコースであり、葬儀に関する内容は、祭壇、寝棺、蓮華、霊柩車と幕や位牌、骨壺、経帷子など付属品のみであった。当時の内容はもっとも基礎的なものであることが把握できる。当時、さらに上級の祭壇や寝棺なども扱っており、顧客の要望に応じていたという。この点から 1970 年代
半には、基礎的な葬具は、祭壇、棺、霊柩車であり、祭壇を使用した告別式が北九州地域においても浸透していることがうかがえる。
一方で、電装蓮華一対が初期には重要な構成要素であったが、1978（昭和 53）年の「まごころコース」になると、その項目は独立してセットされていない。実は蓮華の造花は、江戸時代から大名家等で使用していたが、明治期になり施主が必ず用意する葬具となり、供花として贈答も盛んになっていた。つまり葬列時代からの施主花の慣習が戦後の告別式形式になっても残っていたことがわかる。
一方で 1970 年半ばになると、役務の提供が必要になり、互助会の基本サービスに含まれていくようになる。1975（昭和 50）年には、司会がコースに加わるようになり、さらに 1978（昭和 53）年には、通夜準備や通夜行灯など、通夜のサービスもコースに加わるようになる。つまり、1970 年代半ばには、葬儀業務が葬具の提供からサービスの提供へと転換していく時代であることがうかがえる。
従来、1 種類のコースだけであったが、1983（昭和 58）年には 3 種類のコースを提供するようになり、次第に顧客の選択肢が増えていくようになっている。それと同時に 1983（昭和 53）年 3 月には、本社ビルとして葬儀専門斎場「サンレープラザ紫雲閣」を竣工する。
音響、照明設備を伴った収容人数 1,000 人を超える大ホールも含め、通夜室や精進落としのためのホールなど、大規模な本格的な葬儀専門斎場が早い段階で設置されたのである。
つまり多様な顧客の需要に対応するサービス業としての性格に移行し、定型化した儀礼の中での個別的対応をするための、業務の転換が行われていたことが推測される。
（２）地域社会における展開
互助会も当初は、地域社会をベースにした展開を行うことで大きな成長をもたらしていることが、サンレーの事例からうかがえる。以下の積極的な勧誘形式は北九州方式として互助会関係者から注目を浴びたという（安藤 1982 80）。
それは会員の勧誘に当たって、地区相談員制度を作り出したことである。これは町内会、

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婦人会などのブロック単位に相談員を委嘱し、その人が加入者を直接勧誘するほか、担当ブロック内における結婚適齢者、もしくは高齢者を抱えている家庭などの情報提供、または互助会の説明会、衣装展への協力をする制度である（サンレー15 年史編纂委員会編 1981
48-49）。つまり、地域の主婦は各家の情報を把握している場合も多く、勧誘にも有利であるため、相談員として組み込むことで会員の拡大を計るのであり、これは地域社会のネットワークを利用したものである。
さらに 1970（昭和 45）年には、草の根作戦として、一定地域に 10 人ほどのセールスを投入し戸別訪問によって勧誘を進め、詳細な説明を必要としたときには、引率のリーダーに連絡して補佐してもらうという方法であり、マイクロバスで移動して各地を廻っていった。これも地域を基盤とした勧誘であり、加入者を伸ばし、1 万人以上の会員を増やしたという（サンレー15 年史編纂委員会編 1981 62-63）。
さらに 1972（昭和 47）年には、生活コミューター制度といい、地域や職域で活躍している人に互助会の活動を依頼し、町内、団地、職場などの生活相談、レクレーション開催、老人福祉事業なども進めるコンサルタント的な役割を担う制度を創設した（サンレー15 年
史編纂委員会編 1981 70-72）。コミューターの役割は生活コンサルタント的であったため、主婦や定年退職者などに好評であったという。佐久間会長によると、高等学校退職者連盟といい、高校教員の退職者の団体に所属する人も生活コミューターとなった。それは教え子であった結婚適齢期の若者の状況を把握しているため、勧誘にも極めて有効であったという。また冠婚葬祭大学講座が設置され、生活コミューターになるため 4 ヶ月ほどの受講を義務づけた。その講座の講師には、大ベストセラーになった『冠婚葬祭入門』の著者である塩月弥栄子氏も含まれていた。
以上のように、地域社会を基盤とした組織を利用し、互助会の浸透を図っていることがわかる。それは従来の町内会などの地域共同体と併用して、高退連のような、学校教育組織など、近代的システムの地域ネットワークも利用しつつ、組織を拡大している。つまり、多様な地域組織を利用して勧誘を進めており、戦後日本の地域社会の変容の時代に互助会というシステムが適合していったことがうかがえる。
（３）文化研究と専門教育
 佐久間進氏は、國學院大学で民俗学を専攻しており、儀礼の重要性を当初から認識し研究を重ねていた。前述の生活コミューター制度においても、冠婚葬祭大学を設置している
ように、儀礼の専門教育も重視している。
さらに 1979（昭和 54）年には、佐久間進氏を会長、小笠原流礼法宗家の小笠原忠統氏を総裁、顧問に各界の名士を迎え、「日本儀礼文化協会」を発足している。協会では、「司礼師」、「司会師」、「着礼師」、「婚礼師」、「葬祭師」の資格者制度を創設し、またいまに続く「はあとぴあ」の刊行もおこなっている。この前年、全互協によって「婚礼士」、「葬祭士」の資格制度が実施されているが、さらに踏み込んだ形の資格制度であり、そこに小笠原礼49
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法なども採り入れて、伝統的な儀礼の思想を積極的に組み込んでいる。
また現在でも、伝統的な儀礼の思想を現在に生かそうと会長や社長はさまざまな取り組みをしている。例えば、佐久間会長は地域にゆかりのある小笠原家茶道古流の茶道を葬儀や法要の中に採り入れようと、社員にむけて稽古をし、その意義を検討している。また佐久間庸和社長は、儒教をふくめ宗教研究も行っているが、霊柩車のクラクションが出棺の儀礼としては特に意味あるものではないため、宗教具の鰐口の歴史的性格をふまえ、これを「禮鐘」と称して「神・仏・儒」「感謝・祈り・癒し」の意味を込め、3 回ならして出棺の儀礼とすることに替えた。これは、伝統を引き継ぎつつ出棺における新たな儀礼の創出といえよう。こうして、儀礼の中に、文化研究の成果を現場に合わせて積極的に導入していくことで、最終的には儀礼を行う顧客への心の対応につながっていくものと思われる。
（４）故人と遺族のトータルな対応へ
個々の葬儀の中で、遺族が故人と向き合うように、従来の儀礼の意義をふまえつつ新たな儀礼的対応を行うだけでなく、従来の会葬礼状に代えて「追悼のしおり」という故人への思いを文章化したしおりを、葬儀の参列者に配布するサービスも開始している。
また「月あかりの会」は、遺族のグリーフサポート組織である。すでに大阪公益社でも「日だまりの会」の支援を行っているなど、葬儀産業によるグリーフサポートは死に最も近い現場での遺族支援であり現在注目を浴びている。
「月あかりの会」は、カウンセリングや旅行会、慰霊祭、カルチャー教室やレクレーションなど、遺族が自主的に死に向き合っていくことを支えるものである。
さらに NPO ハートウェル 21 では、高齢者の仲間作りを支援する「隣人まつり」や、カルチャー教室などを運営しているが、その運営を実質的にサポートしているのもサンレーである。つまり、ライフステージの多様な段階において、高齢者、故人や遺族など個々の状況に応じて、人生をトータルにささえるようになってきており、儀礼の個別性だけでなく、個々の人生の過程の個別的な対応をも行うようになっていることが把握される。
参照文献
安藤輝国 1982 『礼を売る男』浪速社
一条真也 2011 『隣人の時代』三五社
井上章一 1984 『霊柩車の誕生』朝日新聞社
佐久間進 1977 『婚礼の心、葬祭の心』評言社
サンレー15 年史編纂委員会編 1981 『ふれあい文化を創る─サンレー 年の歩み』株式会社サンレー
玉城隆雄 1983 「死亡広告にみる沖縄の現代家族と地域社会」『沖縄国際大学教養部紀要』
10(11), 55-98
村上興匡 1990 「大正期東京における葬送儀礼の変化と近代化」『宗教研究』64-1

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