平成 28 年度研究助成報告書

全身持久力と時間帯別の身体活動の関連

1との関連を調査することである。
対象と方法

伊佐常紀（PT）1）,

2）3）,澤龍一（PT）

鳥澤幸太郎（PT）1）,

小野玲（PT）1）

対象者は，神戸市内の公立小学校 2 校に通う小学 4年生から 6 年生のうち，2016 年 9 月〜10 月の期間中に1） 神戸大学大学院保健学研究科
2） 公益財団法人

1. 対象者

測定会に参加した 350 名（4 年生; 114 名，5 年生; 117

日本国際交流センター

3） 神戸大学大学院保健学研究科

研究員名，6 年生; 119 名）とした。解析データに欠損があった 4名，日本語版 Physical Activity Questionnaire forOlder Children （以下，PAQ-C） の問 10 においてキーワード：全身持久力，時間帯別身体活動，児童期「過去 1 週間において，ケガや病気によって通常の身体活動が行えなかった」と回答した 26 名を除外した結果，は じ め に

最終解析対象者は 320 名（平均年齢; 10.5 ± 1.0，男子;文部科学省は，昭和 39 年から続く「体力・運動能力167 名[52.2%]）であった。本研究は神戸大学大学院保調査」を全面的に見直し，現状に合ったものとして平成健学研究科倫理委員会の承認を得て実施した（承認番

11 年度より「新体力テスト」を導入した 1）。新体力テストの号 第 545 号）。

価している。児童期における全身持久力は健康関連指2. 調査方法および内容項目の一つである 20m シャトルランは全身持久力を評標として世界でも広く用いられており，児童期および成自己記入式質問紙にて，年齢，学年，性別を聴取し人期の様々な健康に影響を与えるとされ 2），新体力テスた。身長は身長計，体重はインピーダンス計測機器（バトの項目の中でも重要であると考えられる。思春期にあイオスペース社製，InBody430）を用いて測定し，これらたる 13 歳の全身持久力は，新体力テストが導入されたの値より BMI を算出した。

しかし，昭和 50 年ごろと比較すると，依然として低い水20m シャトルランは文部科学省の「新体力テスト実施要準にあり 1），全身持久力の向上は取り組むべき課題とさ項」に準拠した。20m シャトルランの記録が高いほど，全れている。思春期の全身持久力の向上のためには，前身持久力が高いことを示す。

平成 11 年度から平成 28 年度にかけて上昇傾向にある。

全身持久力は，20m シャトルランの記録を使用した。

段階である児童期の全身持久力の向上が重要である。

各時間帯の身体活動は，PAQ-C を用いて聴取した。

学校保健分野の大きな課題の一つとして，児童期にPAQ-C の下位項目である「体育」，「休み時間」，「昼休おける身体活動の低下が報告されており 1），身体活動のみ」，「放課後（午後 6 時まで）」，「放課後（午後 6 時以実施は全身持久力の向上に対して重要な関連要因とし降）」，「休日」の身体活動について，それぞれの強度もて挙げられる 3）。児童期における身体活動の低下は，全しくは頻度を 5 件法で聴取した。点数が高いほど，身体身持久力の低下の他に肥満の原因となる上，成人期の活動が高いことを示す。

運動不足や肥満，生活習慣病に影響することが報告されており 4），児童期の身体活動が思春期の全身持久力や生涯の健康における基盤となることは明確である。これまでに，平日および休日における身体活動や組織化されたスポーツの実施が全身持久力の向上に影響を与5 ） ,6 ）3. 統計解析

統 計 解 析 に は ， Stata14.0 （ StataCorp ， CollegeStation，TX，USA）を使用した。対象者特性は性別間で対応のない t 検定，またはウィルコクソンの順位和検定。さらに，時間帯別の身体およびカイ二乗検定を用いて比較した。単回帰分析は，活動は一日の総身体活動に影響を与えることが報告さ

目的変数を全身持久力，説明変数を各時間帯の身体れており 7） ，時間帯別の身体活動の重要性が示唆され活動とした。さらに，単回帰分析に学年，性別，BMI をている。先行研究では，9 時から 12 時の身体活動が新交絡変数として強制投入した重回帰分析について，7 つえることが知られている

体力テスト全項目で評価した運動能力と関連したことを報告しているが8 ） ，どの時間帯の身体活動が全身持久力に影響を与えるかについて検討した報告は我々の知る限りない。
本研究の目的は，全身持久力と各時間帯の身体活動のモデルを作成した。モデル 1，2，3，4，5，6 はそれぞれ，「体育」，「休み時間」，「昼休み」，「放課後（午後 6時まで）」，「放課後（午後 6 時以降）」，「休日」の身体活動を説明変数とした。最後に，モデル 7 はすべての時間帯の身体活動および学年，性別，BMI を強制投入した。

平成 28 年度研究助成報告書

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表 1 対象者特性
全体
320 名

男子
167 名

女子
153 名

p0.29

学年4 年生n [%]108 [33.8]

51 [30.5]

57 [37.3]

5 年生

n [%]

107 [33.4]

62 [37.1]

45 [29.4]

6 年生

n [%]

105 [32.8]

54 [32.3]

51 [33.3]

BMIkg/m2

17.51 ± 2.79

17.60 ± 3.04

17.42 ± 2.50

体育

[1-5]

2.98 ± 1.64

3.07 ± 1.59

2.88 ± 1.69

0.43

休み時間

[1-5]

3.05 ± 1.40

3.46 ± 1.39

2.61 ± 1.26

<0.01

昼休み

[1-5]

2.95 ± 1.39

3.34 ± 1.40

2.53 ± 1.26

<0.01

放課後 (6 時まで)

[1-5]

2.69 ± 1.33

2.80 ± 1.31

2.56 ± 1.35

0.11

放課後 (6 時以降)

[1-5]

2.31 ± 1.36

2.30 ± 1.36

2.31 ± 1.370.95

休日

[1-5]

2.58 ± 1.16

2.74 ± 1.14

2.41 ± 1.17

<0.01

全身持久力回

44.0 ± 21.5

49.9 ± 22.8

37.6 ± 17.9

<0.010.99

身体活動BMI: Body Mass Index 学年はカイ二乗検定を用いた。
その他は t 検定およびウィルコクソンの順位和検定を用い, 平均値 ± 標準偏差で表示した。

表 2 全身持久力と時間帯別の身体活動の関連
単変量
β

モデル 1aモデル 2 aモデル 3 aモデル 4 aモデル 5 aモデル 6 aモデル 7 b

β

β

β

β

ββ

β

体育

0.22**

0.05**－－－－－−0.09**

休み時間0.23**

－－－－

－

0.12**

昼休み0.18**－0.21**－

0.18**－－－

0.02**

放課後 (6 時まで)

0.32**－－－－－

0.15**

放課後 (6 時以降)

0.29**－－－

0.27**－

0.27**－

0.14**

休日

0.30**－－－－－

0.23**

0.10**

学年－

0.36**

0.42**

0.42**

0.37**

0.38**

0.37**

0.44**

性別－−0.29**−0.22**−0.23**−0.26**−0.29**−0.26**−0.22**

BMI－−0.29**−0.27**−0.28**−0.27**−0.26**−0.27**−0.25****p <0.01

β: 標準化 β
BMI: Body Mass Index
体育, 休み時間, 昼休み, 放課後 (6 時まで), 放課後 (6 時以降), 休日は, それぞれの時間帯の身体活動を示す。

a

学年, 性別, BMI で調整

b

学年, 性別, BMI およびすべての時間帯の身体活動で調整

なお，モデル 7 における説明変数間の多重共線性を検子; 3.46 ± 1.39 vs. 2.61 ± 1.26，p < 0.01），昼休み

Factor; VIF）を算出し，VIF が 5 以下の場合は多重共活動が有意に多かった （2.74 ± 1.14 vs. 2.41 ± 1.17，とした。

高い結果であった （49.9 ± 22.8 vs. 37.6 ± 17.9，p <出 す る た め に ， 分 散 拡 大 要 因 （ Variance Inflation

線性がないことを示す。統計学的有意水準はすべて 5%（3.34 ± 1.40 vs. 2.53 ± 1.26，p < 0.01），休日の身体p < 0.01）。また，全身持久力は男子が女子より有意に0.01）。

結果
対象者全体および男女における対象者特性を表 1 に示した。男子は女子に比べて，休み時間 （男子 vs. 女

全身持久力と時間帯別の身体活動の関連を表 2 に示した。単回帰分析の結果，全身持久力とすべての時間帯の身体活動は有意に関連したが，学年，性別，BMI平成 28 年度研究助成報告書

3で調整した結果，体育以外の身体活動が全身持久力と学校の教育活動外の身体活動の向上に対する介入の有意な関連を示した（表 2）。さらに，すべての時間帯の意義があると考える。

課後（午後 6 時以降）の身体活動が全身持久力と有意な文

身体活動で調整した結果，放課後（午後 6 時まで）と放関連を示した （放課後（午後 6 時まで）; β= 0.15，p <0.01，放課後（午後 6 時以降）; β= 0.14，p < 0.01）。なお，モデル 7 における説明変数間の多重共線性は見られなかった（IVF: 1.69）。
考察

本研究では，全身持久力と時間帯別の身体活動の関連を調査した。その結果，すべての時間帯の身体活動の中で，放課後（午後 6 時まで）と放課後（午後 6 時以降）の身体活動が全身持久力と関連することが明らかとなった。
本研究において，単回帰分析および学年，性別，BMI で調整したモデルの結果から，体育，休み時間，昼休み，放課後（午後 6 時まで），放課後（午後 6 時以降），休日の身体活動が全身持久力と有意な正の関連を示した。身体活動の実施は全身持久力の向上に強い影響を与えることが報告されているが 9），本研究では時間帯別の身体活動が全身持久力と関連したことから，先行研究を支持・拡大する結果となったと考える。
モデル 7 において，全身持久力とすべての時間帯の身体活動との関連を検討した結果，放課後（午後 6 時まで）と放課後（午後 6 時以降）の身体活動のみが有意な関連を示した。先行研究では，運動能力と時間帯別の身体活動との関連が検討されているが 8） ，単変量解析に留まっているため，すべての時間帯を考慮した上で，全身持久力と放課後（午後 6 時まで）および放課後（午後 6 時以降）の身体活動との関連を示した初めての研究となった。児童期における外遊びやスポーツ活動は，ヘルスケア促進のために非常に重要な活動であることが報告されている 10）。放課後の身体活動は外遊びやスポーツ活動が含まれているため 8），放課後における身体活動の実施が高い全身持久力と関連したことが考えられる。
一方で，休み時間や体育の時間を積極的に活用すべきとする見方もあるが，多くの研究で放課後の介入研究が行われているように，学校の教育活動外の身体活動に対する介入が全身持久力の向上の一助となる可能性が示唆された。また，本研究の結果より，放課後（午後 6 時まで）および放課後（午後 6 時以降）の身体活動の平均点は，体育，休み時間，昼休みの学校の教育活動内の身体活動の平均点よりも低い値を示していることからも，献1) 文部科学省ホームページ: 新体力テスト実施要項.
http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/stamina/03040901.htm (2017 年 6 月 21 日引用)

2) Ramírez-Vélez R, Cruz-Salazar SM, et al.:Construct validity and test–retest reliability of

the International Fitness Scale (IFIS) in

Colombian children and adolescents aged 9–

17.9 years- the FUPRECOL study. PeerJ. 2017

May23;5:e3351.http://dx.doi.org/10.7717/peerj.
3351.

3) Telford RM, Telford RD, et al.: The influence ofsport club participation on physical activity,fitness and body fat during childhood andadolescence: The LOOK Longitudinal Study. J
Sci Med Sport. 2016; 19: 400-406.

4) Telama R, Yang W, et al.: Physical activity fromchildhood to adulthood. A 21-year tracking
study. Am J Prev Med. 2005; 28(3): 267-273.

5) Ridgers ND, Graves LE, et al.: Examining
influences on boy’s and girls’ physical activity

patterns: the A-CLASS project. Pediatr Exerc

Sci. 2010; 22(4): 638-650.

6) Hardy LL, O’Hara BJ, et al.: Contribution oforganizedandnonorganiczedactivitytochildren’s motor skills and fitness. J SchHealth. 2014; 84(11): 690-696.

7) Jago R, Baranowski T: Non-curricular approaches for increasing physical activity in you
th: a review. Prev Med. 2004; 39(1): 157-16
3.

8) 松坂晃, 松坂佳子, 他：小学生の一日の身体活動量と 3 時間ごとの身体活動量および体力運動能力の影響. 茨城大学教育学部紀要,教育科学,2009; 58:

63-70.

9) Bermejo-Cantarero A, Álvarez-Bueno C, et al.: Association between physical activity, sed
entary behavior, and fitness with health rel
ated quality of life in healthy children andadolescents: A protocol for a systematic review and meta-analysis. Medicine (Baltimore).平成 28 年度研究助成報告書

2017; 96(12): e6407. doi: 10.1097/MD.00000

00000006407.

10) Liu J, Sekine M, et al.: Outdoor physicalactivity and its relation with self-reported
health in Japanese children: results from theToyama birth cohort study. Child Care
Health Dev. 2015; 41(6): 920-927.

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