2.2.4.仮想空間での墓の可能性
小谷 みどり１．コロナ禍でオンラインでの儀礼参列は増えたか
新型コロナウイルスの影響により、2020 年から 22 年にかけて、デジタル技術を駆使したリモート法要をする寺院や、リモート墓参をする人たちの様子が、メディアで取り上げられる機会が増えた。感染状況が落ち着いてきた状況でも、こうしたリモート法要や墓参は、通常の選択肢として定着していくのだろうか。
2021 年 7 月に浄土真宗本願寺派が全国の同派寺院に実施した宗勢基本調査をみると、コロナ禍で年忌法要が減ったと回答した寺院は 77.6％と大多数だったが、特に新たな試みをしていない寺院は 60.7％もあった。新たな試みをはじめた寺院のなかでは、回答が最も多かったのは「掲示伝道の強化」（11.7％）で、「リモート法事（年忌や月忌、盆参りなどを含む）の実施」（6.5％）、「SNS での発信（頻度増）」（3.9％）、「法要・行事のインターネット配信」（3.6％）、「法話のインターネット配信」（1.9％）など、デジタル技術を駆使した伝道の回答率は低かった（図表１）。
図表１ コロナ禍でおこなった新しい試み

資料：浄土真宗本願寺派『宗報』2023 年 2 月号

コロナ禍による国の緊急事態宣言を受けて、2020 年 4 月にいち早くオンライン葬儀を導入した青森市内の葬祭業者によれば、オンライン葬儀の依頼は第一波、第二波の時期に数件81あったものの、それ以降はほぼ皆無だという。同社のオンライン葬儀の様子を報じた東奥日報（2020 年 4 月 26 日付け）は、健康に不安を抱える埼玉県内に住む息子の、「自分のため、青森の人のためにオンライン参列を決めた。苦渋の決断だったが、後悔はしていない」というコメントを掲載している、京都市内の浄土宗寺院でも、2020 年の早い段階から、檀信徒の年忌法要をオンラインで対応できるよう整備してきたが、利用は数件あっただけで、緊急事態宣言が発令しなくなった 2022 年以降には、申し込みはないという。
慣習的に葬儀や法要は、追善供養といった仏教的意義だけではなく、親族や友人など、故人に思いをはせる人たち同士の交流にも大きな意義があった。しかし、オンライン葬儀や法要は、前者の目的は果たせても、参加者同士の交流は困難である。緊急事態宣言などで致し方なくオンラインで葬儀や法要への参列を選択せざるをえなかった人たちはいたかもしれないが、ポスト・コロナの時代になっても、オンラインでの参列に一定の需要があるとはいえない。
沖縄県内で 7 か所の霊園を運営し、各霊園にある合葬墓の合同供養法要を毎月実施している沖縄県メモリアル整備協会では、コロナ禍でインターネット配信をしてきたが、2023年 1 月から対面参加とインターネット配信のハイブリッド方式に切り替えた（写真１）。
筆者は再開された一回目の法要に参列したが、現地で参加した人の方が配信視聴者より多かった。そもそもオンラインで法要を視聴した人は、現地での参加ができなかったコロナ
禍でも数人程度にすぎず、「合同供養法要に参列できないならインターネット配信で参列しよう」という人はもともと少ないのではないかと推測される。
写真１ 中城メモリアルパークの合同供養祭（2023 年 1 月 27 日筆者撮影）82

一方、東京都内の築地本願寺では、2020 年 5 月 11 日にオンライン法事を始めた。コロナ禍でなくても、「遠方で法事に出られない」「海外在住なので、法事のためだけには帰国できない」「闘病中なので参列できない」などの理由で、オンライン法事が新たな法事の機会の開拓につながると踏んでのことである。築地本願寺によると、オンライン法事の受注件数は、2020 年度は 74 件（5 月からの 10 か月で月平均 7.4 件）、2021 年度は 85 件（月平均 7.1件）、2022 年度は 61 件（2023 年 3 月 13 日時点での実績で、月平均 5.1 件）と推移しており、2022 年度は若干、減少している。短期間のデータなので断定はできないが、2022 年に緊急事態宣言が発令しなくなって以降は、対面での法事が戻り、オンライン法事のニーズが低下したとみることもできよう。実際、オンラインと対面のハイブリッド方式での法事にも対応しているが、築地本願寺によれば、こちらを希望する人はほとんどいないという。
コロナ禍でオンラインサービスをスタートさせた葬祭関連業者はそれほど多くはなかったものの、以上のことから、インターネットを介した法要や墓参、葬儀がポスト・コロナの今後、増えていくとは考えにくい。
２．変わる葬送
むしろコロナ禍をきっかけに、葬儀や法要（お墓参りを含む）のあり方自体が変容していく可能性があるのではないだろうか。これを裏付けるこんな調査結果がある。
全国石製品協同組合が実施した調査では、お墓を持っている 40 歳以上の男女のうち、この一年間でお墓参りへ行かなかった人は、2016 年 6 月には 10.7％だったのに対し、2021 年1 月には 36.1％、2022 年 1 月には 35.5％と増加しており、コロナ禍で 3 人に 1 人はお墓参りに行かなかったことになる。お墓参りをしなかった理由として、「コロナ禍だから」の回答率が最も高かったものの、複数回答ではないにもかかわらず、その割合は、2021 年は53.6％、2022 年は 48.0％と半数程度にとどまっていた。このことから、コロナ禍が一段落しても、お墓参りに行かない人の割合は、2016 年調査の水準にまで減少するとは考えにくい。
またお墓参りの頻度をみると、「毎月行った」「年に５～11 回」「年に 4 回」
「年に 3 回」
「年に 2 回」は、2016 年調査に比べて、2021 年、2022 年では減少しており、代わって「年に１回」が増加していた。お墓参りをしなかった人の増加に加え、お墓参りをした人であっても、その頻度が減少していることが分かる。

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図表２ 直近一年間でお墓参りをした頻度

資料：全国石製品協同組合「コロナ禍におけるお墓参りの現状について」

さらに、横須賀市内のある葬祭業者が 2022 年 10 月から 12 月までに施行した葬儀のうち、生活保護の葬祭扶助、墓地埋葬等に関する法律第 9 条適用の葬儀を除いた一般の葬儀について分析すると、告別式をしたかどうかにかかわらず、火葬場で遺族や親族の立ち合いがあったのは 7 割しかなく、残りの 3 割は、葬祭業者のスタッフが火葬遺骨を遺族に届けるか、郵送するという対応をとっていた。この葬祭業者によれば、立ち合いのない葬儀のほとんどは、親族には高齢者しかおらず、コロナ禍を理由に火葬場に来なかったケースであるが、緊急事態宣言が出されなくなった 2022 年以降も、親族の立ち合いのない火葬件数が急増しているという。
３．仮想空間の墓の可能性
オンラインを使っての法事や葬儀、墓参などの行為は、大きく分けて 2 種類に分けられる。一つ目は、実際の法事や墓参にインターネットを介して参列する行為、二つ目は実際にはおこなわれていない、あるいは存在しないバーチャル墓地やバーチャル葬儀に参列する行為である。
そこで以下では、後者の行為、つまり現実の墓地が仮想空間のバーチャル墓地に移行する可能性について、アメリカの事例から考察したい。
2022 年 12 月 31 日、アメリカのニューヨーク州で、遺体をコンポストにすることを認める法案が可決した。コンポスト葬（human composting）は、2019 年にワシントン州で初めて合法化され、2023 年 3 月現在、コロラド州、オレゴン州、バーモント州、カリフォルニア州に続き、ニューヨーク州の 6 州で認可されている。2023 年に入ってからも、マサチューセッツ州、ロードアイランド州、ミネソタ州の議会で審議がはじまろうとしている。
コンポスト葬の工程は、わらや木材チップなどの有機物と一緒に遺体を容器で密閉すると、遺体は、微生物によって一か月ほどで分解され、さらに数週間後には、たい肥となると84いう。火葬は二酸化炭素を排出し、土葬もエンバーミングやひつぎの製造、墓石建立の過程で二酸化炭素を排出するとされ、火葬も土葬も地球環境への負荷がかかるが、コンポスト葬にすれば一体につき 1 トン近い二酸化炭素を削減できるという。
アメリカでは、2015 年に土葬率が火葬率を初めて下回り、2020 年には 55.9％だった火葬率は、2040 年には 78.4％に上昇すると見込まれている。火葬件数でみると、2010 年に 100万件、2019 年に 156 万件、2030 年に 230 万件、2040 年に 299 万件と急増する。こうした火葬件数の増加による環境汚染の懸念も、自然に配慮した死のあり方を模索する人たちの増加につながっており、2022 年に NFDA が実施した調査によれば、調査対象者の 60.5％が、コンポスト葬をはじめとする自然に優しい葬法(green funeral)に関心を持っており、2021 年調査の 55.7％からも増加している（‘Consumer Awareness and Preferences Report’）。
シアトルに本社がある Recompose 社では、コンポスト葬にかかる費用は 7,000 ドルかかるが、これは、土葬と葬儀の平均費用の 7,848 ドルより安く、火葬と葬儀の平均費用の 6,970ドルと同程度で、環境問題からだけでなく、費用面からも、コンポスト葬に関心を持つ人が増えている（2021 NFDA ‘Cremation & Burial Report’）。同社で作成した「たい肥」は、農園や庭で使用してもいいが、NPO が保有する 700 エーカーの自然林に寄付することもできる。
写真２ Recompose 社の遺体を安置する容器

資料：Recompose 社の HP より85

こうしたコンポスト葬は、遺体や遺骨が残らないため、いわゆる「お墓」はない。しかし
そもそも NFDA が 2021 年に実施した調査では、自分の死後、火葬した遺骨を墓地に安置してもらいたいと回答した人は 31.7％にとどまり、自宅安置や散骨など、お墓に入らないさまざまな選択を希望する人の方が多い（‘Consumer Awareness and Preferences Report’）。
実際、2020 年には火葬遺骨のうち、墓地に納骨されたのは 35.2％で、自宅安置（42.0%）や散骨（16.0%）を合わせると過半数を占めた（‘Cremation & Burial Report’）。
すでにコンポスト葬はスウェーデンでも認可されているほか、伝統的に土葬が主流で、墓を大切にしてきた台湾でも、お墓を作らない選択肢が広がっている。台湾では 2001 年から火葬率の向上に取り組んでおり、火葬率は 1993 年の 45.71％から 2017 年には 96.32％にまで上昇している（台北市では、2019 年の火葬率は 99.9％）。火葬への転換と同時に、例えば台北市では、2003 年以降、自然に配慮した「綠色殯葬」を推進してきた。
2003 年から 2014 年までの間に、樹葬、花葬、海葬を選択した人は 7,587 柱だったが、2015 年から 2021 年 2 月までの 6 年間で 2 万 4,000 柱に達しており、2020 年には台北市の火葬遺骨の 27％が、綠色殯葬を選択した。こうした綠色殯葬へのニーズの高まりを受け、2020 年には、台北市は「落羽之丘」と銘打った 8,000 柱分の樹葬専用墓地、陽明山臻善園には 7,360 柱分の花葬専用墓地を整備した。
綠色殯葬のなかでは最も人気が低かった海葬（海洋散骨）については、スタートした 2003
年からは年に一度、市の主催で無料の合同散骨をおこなってきたが、徐々に希望者が増えてきたことから、2013 年からは年に４回、2016 年以降は、3 月から 10 月の間は毎月実施している。台北市の場合、海洋散骨がはじまった 2003 年には５柱、2009 年 25 柱、2013 年52 柱と 2 桁だった件数が、翌 2014 年に 103 柱と倍増して以降、2016 年に 132 柱、2020年には 135 柱にまで増えている（臺北市殯葬管理處「台北市海葬使用情形」）。ただし、このデータは、あくまでも市が主催する無料の合同海洋散骨に申し込んだ遺骨の件数であり、個別に遺族が船をチャーターして散骨した件数は含んでいないので、実際の散骨件数はもっと増えると思われる。
樹葬、花葬には、故人の名前を刻まない、墓石などの建造物は建てない、遺骨は火葬後に粉砕され、土の中で分解するコーンスターチで作られた専用箱に入れて埋蔵するといった取り決めがあり、墓参時には線香を焚いたり、冥銭を焼いたりすることも禁じられている。
海葬を含めたこうした緑色殯葬の特徴は、オンラインを介した「生命思紀念網」で故人や先祖を偲ぶという新しい方法を行政が提供していることだ。現実のお墓をなくし、追慕はバーチャル空間でおこなうことで、費用を節約でき、自然にも優しいというメリットを行政が根気よく市民に説明してきた成果により、2015 年以降、緑色殯葬を選択する人が急増している。
アメリカでは、2015 年に火葬が土葬を上回ったことは前述したが、NFDA の調査では、2020 年に火葬された遺体のうち、儀式を行わずに火葬のみだったいわゆる直葬は 38％、追悼式を行ったのは 35％、ヴューイングをしたのは 27％であった（2021 NFDA ‘Cremation86

& Burial Report’）。アメリカでも台湾でも、土葬から火葬へと転換することにより、今後も葬儀が簡素化し、墓のバーチャル化が進んでいく可能性が示唆された。
ひるがえって日本では、1925 年には火葬率が半数を超えており、アメリカや台湾から 90年近くも早く土葬から火葬へ転換されている。そのため、特に 1990 年代以降のお墓のあり方に影響を与えるのは、少子化や核家族化、人口の地域間流動化などの社会環境要因が大きい点が、本稿で挙げた事例と大きく異なっている。
しかしながら、コロナ禍を機に墓参頻度の減少や墓参しない人の増加、親族の立ち合いのない火葬が顕著になっていること、一方で、オンライン墓参やオンライン葬儀は 2020 年にはメディアで話題になったものの、緊急事態宣言が発令されなくなると需要は下火になっている可能性があることも本稿で明らかになった。
お墓は従来、遺骨の安置場所と遺族が故人を偲ぶ場所としての２つの機能を有していたが、SDGｓや環境問題への意識の高まりを受け、前者の機能が喪失する傾向が諸外国では現実味を帯びている。なかでも台湾では、お墓を作らない方法を支持する人たちが増えているのは、バーチャル空間での新しい追慕方法を行政が提供していることも大きいと考えられる。
日本でも、ダイナミックな追慕方法を提案していかねば、現実のお墓ありきの発想では、社会や意識の多様化に対応しきれず、早晩、お墓は遺骨の安置場所としての機能しか残らないのではないかと危惧される。人々に死後の安寧を保証するお墓のあり方を、柔軟な発想で考えていく時代にきているのではないだろうか。

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