3.戦後の都市部における墓地移転の諸相
問芝 志保

１．はじめに

本報告では、戦後における全国の都市部の墓地移転、およびそれにともなう墓制の改変について整理する。
戦災復興期における墓地移転事業に関しては、昭和 38 年刊行の『土地区画整理の墓地移転』が貴重な資料である。それによれば、昭和 20 年 12 月に閣議決定された「戦災復興計画基本方針」は土地区画整理を基礎とするものであり、そのなかでさっそく墓地の適正な配置と移転の必要性が示された。昭和 22 年には戦災復興院が「復興土地区画整理に伴う墓地整備方針」を都道府県知事宛に通牒し、これが強力な指針となって、全国 36 の都市、756 カ所の墓地、約 42 万基の墓に対して大規模な墓地移転が行われた［全国土地区画整理協会連合会編刊 1963：90-95］。この全国 36 都市とは北から、青森市、仙台市、前橋市、銚子市、千葉市、熊谷市、東京都、川崎市、平塚市、岐阜市、浜松市、名古屋市、一宮市、豊橋市、四日市市、津市、福井市、大阪府、堺市、神戸市、西宮市、姫路市、和歌山市、岡山市、徳山市、宇部市、高松市、福岡市、八幡市、久留米市、門司市、大牟田市、熊本市、大分市、鹿児島市、川内市であった［同：88］。以下本稿 2 節で、東京都・名古屋市・津市の墓地移転事業を取り上げる。
以上の昭和 20 年代に行われた「戦災復興土地区画整理事業」による墓地移転に引き続き、昭和 30年代にも、都市部で墓地整理事業が複数行われてきた。3 節では仙台市の例を紹介する。

２．戦災復興期における墓地移転の事例①東京都
東京の状況は、昭和 34 年に書かれた井上武男「東京都における墓地事情と納骨堂」に詳しい。それによれば、都内には、関東大震災を免れたところでも戦災で全焼したり、檀家の大半を失ったりした寺院が多く、自坊の復旧を目指すにあたり特設墓地や納骨堂への転向の動きがみられるという。井上は「震災復興の初期には特設墓地の寿命が非常に短いであろうという世論であつたが、斯様にして因縁整68

理を行えば、新しい檀家の収容は容易であり、益々真価を発揮することは申す迄もないことである」と述べている［井上武男 1959：31］。戦後 15 年を経た東京で、新たな檀家の獲得を目的に、従来の墓地を特設墓地や納骨堂に転換する動きが起こっていたことがわかる。

②名古屋市
名古屋市は上掲のなかでも最も大規模な墓地移転事業が行われた都市である。大規模爆撃により都心部・工業地帯が壊滅的被害を受けていた同市は、終戦後さっそく、国の戦災復興計画基本方針にもとづいて墓地を含めた土地区画整理事業を開始した。罹災の有無を問わず、復興土地区画整理地区と指定された地域にある全ての寺院を対象として墓地の移転が定められ、その移転費用は全額市が負担するものとされた。
昭和 21 年 6 月、市内仏教寺院の各派および市仏教会からそれぞれ 1 名が選出され、17 名からなる「名古屋市戦災復興墓地整理委員会」が組織された。
同委員会は、墓地全面移転の理由として、①市街地の高度利用のため、②祖先の安住地である墓地を車馬の喧騒と不慮の災害から保護し、その尊厳を保持することが祖先崇拝の道であるため、③家族が故人の霊とともに 1 日楽しめる閑寂清浄親しみある行楽地となるため、④人心頽廃・世相溷濁の世相にあって、宗教情操の涵養、人心の安定に資する場となるための 4 点を挙げている［市橋・山田 1960：3-4］。
昭和 32 年までに 279 カ寺のうち、断固反対した 2 カ寺を除く 277 カ寺の墓地が新しい霊園に移転した。その際の方針として「移転先の墓地はなるべく墓碑数を少なくして修景を施し、墓石の集積所の観をなくすため、できる限り一家一基という方針で指導することとした」。また、墓碑は大きいもの・高いものは避け、できるだけ簡素にしてほしいとした。委員会はこの方針について、従来の寺院墓地が「墓碑が格子状に羅列せられて通路も概して不自由であり、加うるに宅地利用の高度化と墓碑数の増加によつて敷地はます／＼狭溢を告げ、植樹等の庭園的修景も無視せられ勝ちとなり、たゞ殺風景で非衛生的な親しみにくい存在」であって、このような「乱雑な墓地」が移転後も再現されてはせっかくの墓地公園が清浄明朗さを失うため、寺院・檀信徒の理解を求めたいと述べている。
以上のような方針の移転事業により、もとは 18 万 6,158 基あった墓碑のうち、一家一墓の原則によって 7 万 1,820 基の墓碑を整理し、さらに無縁碑 5 万 652 基を整理することで、墓碑数は 6 万2,926 基に減った［全国土地区画整理協会連合会編刊 1963：103-104；市橋・山田 1960］
。

69

③津市
津市も、空襲により中心部が焼け野原となった。昭和 22 年 9 月、
「津市戦災復興寺院墓地整理委員会」が発足し、寺院側と市で墓地移転の協議が始まった。寺院墓地移転専用の地として、新たに偕楽霊苑（市北部）と青渓霊苑（市南部）の 2 カ所が造成され、市中心部の寺院墓地はそのいずれかに移転されることとなった。
当初、寺院は既存の墓碑全てを移すよう求めたため、昭和 24 年に出された「その現況、墓苑地積、所要経費等に鑑み、一戸当り一基を移転整備するを原則とし、爾余のものは弔祭の上これを無縁塔に祀る」との方針案はその時点では「保留」となっていた。しかし結局、各寺院に割り当てられる移転先の墓地面積が決まっている以上、墓碑数を減らしたほうが各寺院の利得になることから、結局は墓碑約 2万基のうち約 3,000 基が整理された［全国土地区画整理協会連合会編刊 1963：127-150］。
ただし、各寺院に割り当てられた寺院墓地の運営は各寺院の裁量にゆだねられたため、一家一墓を原則とした寺院もあれば、図 1 のように一区画のなかに自家の近世以来の墓碑を寄せ集めた、寄せ墓のような家墓を認めている寺院もある。

図1
偕楽霊苑において（2019 年問芝撮影）

この墓地移転・整理や墓地計画においては、墓の相の吉凶を判断する占いである“墓相学”が根拠として用いられた点が注目される。墓相学の説くところにしたがって、現状の過密な墓地はよくない、墓地の立地や無縁墓はこのように処置すべきである、家の始祖・中興の祖・直近の先祖の三基の墓を祀れば充分などと、檀家への説明がなされたとされる。無縁墓碑の集積として作られた「無縁塔」（図 2）
も、場所や高さの設定は墓相学の教えにもとづいている［同：127-150］。

70

図2
偕楽霊苑南端に昭和 32 年に完成した無縁塔。向かって右側が正面。頂上には観音像。内部に納骨室がある（2019 年
問芝撮影）

３．昭和 30 年代における墓地移転の事例

・仙台市
仙台市は昭和 35 年、仙台駅東側の新小寺地区の土地区画整理事業を開始し、全ての寺院墓地を、新たに建設中の葛岡墓園へと全面移転する方針を示した（葛岡墓園の歴史と現況については先行研究［鈴木 1997］を参照）。これに対して市内の 109 カ寺が仙台市を相手どり、仙台地裁へ墓地所有権確認請求訴訟を起こした。この裁判は長期にわたったが、市と和解に至った寺院から順に、昭和 40 年頃より全面移転が進められた（最後まで和解に至らず、墓地を境内地に残している寺院も複数ある）。
和解の主な条件は、（１）寺院墓地の所有権は市と寺院との共有とし、その移転改葬費用は全て市が負担すること、（２）墓地跡地は公共減歩（36％）し、残った土地は市と寺院の折半として、さらに市の所有分は寺院に払い下げること、そして（３）墓地移転先の土地面積はもとの墓地面積の 130％とし寺院に永久無償貸与することというものであった［竹内：219］。各寺院としては、墓地移転に応じて土地売却による現金収入と霊園での十分な墓地面積とを得るか、それとも墓地移転をせず墓地が境内地にある利便性をとるかという、選択を迫られたのであった。
今回調査に協力いただいた A 寺は、新小寺地区にあり、昭和 40 年頃という比較的早期に市と和解し墓地の全面移転に協力した寺院である。A 寺は当時広い境内墓地を有していた（図 3 の赤で示した範囲）。ただし墓碑は全範囲にわたり密集していたわけではなく、散在していた。それが区画整理によ71り、当初の墓地の大部分が道路に変わることとなり、先述の条件どおり、一部土地の売却と、墓地の葛岡墓園への全面移転に応じた（図 4・5）
。したがって、現在 A 寺の所有地（図 3 の青で示した範囲）には、本堂、庭園、住職住居（庫裏）、檀信徒会館、檀信徒専用駐車場があるのみであり、墓地はない。
灰色：都市計画により新たに設けられた道路

青色：現在の A 寺の所有地（墓地は葛岡墓園へ全面移転）

約 120m

赤色：都市計画以前の A 寺の墓地

図 3 A 寺提供資料（昭和 33 年仙台市都市計画図）にもとづき問芝作成

72

葛岡墓園の A 寺管理墓地はもともとの墓地面積の 130％の広さに及び、かつ散在していた墓を一家一墓の方針で整理しつつ移転したため、かなりの余地がある。こうしたなかで A 寺も、管理墓地内の余地に新規区画や新たな樹木葬墓地、納骨堂等を建設し、入檀を条件に販売を行っている（図 6）。

図 4 案内図中、右側（茶色）が各寺院管理墓地エリア、左側（白色）が一般市営墓地エリアとなっている（問芝撮影）

A

図 5 A 寺管理墓地入口（問芝撮影）

図 6 A 寺の芝生墓地（問芝撮影）

なお、葛岡墓園の市営墓地エリア（非寺院墓地）は数十年前にはすでに満杯となっている。市民が葛岡墓園に墓地を求めたい場合は、競争率の高い抽選をくぐり抜けるか、そうでなければ墓地に余地のある寺院に連絡をして、多くの場合は入檀し墓地を求めることとなる。

４．おわりに73

戦後の都市で続々と寺院墓地が廃止され公園墓地に転換されていることについて、当時は、寺院墓地の否定や、都市における聖俗の分離などと評され、都市寺院の経営については厳しい見通しが示されていた［e.g. 藤井 1974：175］。確かに同時代の寺院にとっては、寺院境内地から墓地が失われることへの危機意識は強かっただろう。しかしながら、現時点から振り返ってみれば、上記の名古屋市・津市・仙台市においては少なくとも墓地移転は必ずしも寺院にとってマイナスとはなっておらず、むしろ公園墓地に専用区画を確保し、さらに墓碑を整理したことによって、墓地の提供をとおした新たな檀信徒の獲得につなげられているとみることができる。
以上本稿では、限られた資料からのみではあるが、戦後の墓地移転の事例を検討した。墓制の改変は、同時代的には大きな抵抗感をともなったとしても、数十年を経て社会に違和感なく定着してきたといえる。そのことを鑑みれば、今日の樹木葬や自動搬送式納骨堂に対する評価も、数十年後には変わってくると考えられる。

参考文献
井上武男 1959「東京都における墓地事情と納骨堂」『公園緑地』21
鈴木岩弓 1997「墓が語る現代―仙台市葛岡霊園の場合―」『東北文化研究室紀要』38
全国土地区画整理協会連合会編刊 1963『土地区画整理技術集書第三 土地区画整理の墓地移転』
藤井正雄 1974『現代人の信仰構造―宗教浮動人口の行動と思想―』評論社
市橋鐸・山田秋衛編 1960『名古屋市平和公園墓地名家録』名古屋市墓地整理委員会

付記
本稿 2 節①②の一部は、山田慎也・土居浩編『死者と生者の共同性』（仮題、2020 年刊行予定）に採録予定の拙稿「近代日本における家墓の普及」の一部と内容が重なる。その他の部分は新しく得た調査資料を用いた新稿である。

74