ISSN 1880-0211

THE JOURNAL OF JAPAN ACADEMY OF HEALTH SCIENCES

June 2021
Vol. 24 No. 1

4

日

日保学誌

本

保 健 科 学 学会

J Jpn Health Sci（旧）東京保健科学学会誌

第 31 回 日本保健科学学会学術集会のご案内
並びに一般演題募集のご案内
第 31 回日本保健科学学会学術集会
学術集会長

織井

優貴子

本学会は，保健医療の向上と福祉の増進に寄与することを目的に設立された学会で . 看護学・理学療法学・作業療法学・放射線学など保健科学に関連するあらゆる分野の実践者・研究者および教育者が一同に集い，学問の交流を通して保健医療の実践を高める場になることを目指しております。
今回の学術集会のテーマは「新生活様式における保健科学」とし，オンラインでの開催といたしました．2020 年 3 月以来，世界中が COVID-19 に脅かされ，生活のあり方が一変しました．
同時に，保健・医療の分野においても様々な対応が求められ，試行錯誤しながら対象者の生活や生命の維持向上を目指した取り組みに変化していると考えられます。
本学術集会においては，テーマに関する最新の知識の共有をはじめ，日頃の研究成果の発表の機会としてご参加いただきますようお願いいたします。

記
1．会

場

オンライン開催
2．テーマ「新生活様式における保健科学」
3．開催日およびプログラム
令和 3 年 10 月 10 日（日）10：00 〜 16：00
4．参加費
1）筆頭演者
・日本保健科学学会会員（以下会員）のみ：1,500 円（参加費込）
2）参加者
・会員

：1,500 円

・非会員：2,500 円

・大学学部生・専門学校生（学生証提示） ：無料
3）支払方法・参加登録方法及び参加費支払い方法，学術集会へのログイン方法等は，後日ホームページ
でお知らせいたします。

5．演題応募要項
1）資格
・筆頭演者（学術集会当日に発表される方）は日本保健科学学会会員に限ります。共同研究
者は，非会員でも可能です。
2）演題応募方法と送付
・演題登録および抄録原稿の応募は，学術集会専用のメール（th31nhs-ml@ml.tmu.ac.jp）で受付いたします．発表形式は，口述またはポスター発表のいずれかを選択して頂きます。
・抄録は，日本保健科学学会のホームページから抄録の Word 雛型をダウンロードし，記入
例を参考に作成してください。
・演題登録の際は，メール本文にメールアドレス，連絡先電話番号（FAX 番号），会員・非会員の区分と，題名，筆頭演者，筆頭演者の所属，キーワード，発表形式の希望（口述発表，
ポスター発表，どちらでもよい）を明記し，Word 雛形で作成した抄録を添付した上で
th31nhs-ml@ml.tmu.ac.j に送信してください．学術集会事務局で抄録を確認できましたら，演題受理の連絡を登録されたメールアドレスにお送りします。
・演題募集期間

令和 3 年 7 月 1 日（木）〜 令和 3 年 7 月 31 日（土）17 時（締め切り厳守）

演題受理後の修正は一切受け付けません。
3）応募演題の採択
・応募演題は，演題抄録受理後に実行委員会において査読を行い，採否を決定いたします．
採択の可否については 8 月中旬頃より，E ─ mail にてご連絡します．また，発表形式（口述発表 or ポスター発表）につきましては，必ずしもご希望に添えない可能性がございますことをご了承ください。
4）発表形式
・発表形式の詳細については，別途，筆頭演者にお知らせいたします。
6．学会集会に関する連絡・お問い合わせ先演題申込など学術集会についてのお問い合わせは，下記の第 31 回日本保健科学学会学術集会実行委員会まで，電子メールでお問い合わせください。
第 31 回 日本保健科学学会学術集会実行委員会〒 116 ─ 8551 東京都荒川区東尾久 7 ─ 2 ─ 10 東京都立大学健康福祉学部看護学科内
E-mail：th31nhs-ml@ml.tmu.ac.jp

7．入会に関する問い合わせ
入会に関する問い合わせ先は，日本保健科学学会事務局までお願いいたします．連絡先はホームページ（https://www.health-sciences.jp/membership/）をご参照ください。なお，学会当日の入会受付は行っておりませんのでご了承ください。

日本保健科学学会誌
The Journal of Japan Academy of Health Sciences日本

保 健 科 学 学

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会

No. 1

June 2021

日保学誌
J Jpn Health Sci

C
原

O

N

T

E

N

T

S

著

■乳がんで手術をした患者への退院支援に関する看護師の知識と実施方法およびその内容･････････････5
城丸瑞恵，仲田みぎわ，いとうたけひこ，水谷郷美■急性期医療における臨床実践能力を高める多職種連携演劇ワークショップ型
学習支援プログラムの開発過程････････････････････････････････････････････････････････････16
坂井志織，福井里美，西村ユミ，小林隆司，眞正浄光，
池田由美，重光洋亮，飯塚哲子，三浦里織，新井清美■高校バスケットボール競技者におけるトレーニング前後の大腿直筋の筋収縮特性の変化と特徴･･････25
楠本泰士，高木健志，松田雅弘，新田收■ Development and Validation of the Revised Attitudes toward Employment of Individuals with
Psychiatric Disability Scale Short Form･･････････････････････････････････････････････････････32
Akihiko Ozawa，Emiko Kikuchi ，Jun Yaeda■リハビリテーションセラピストが対象者と信頼関係を形成する行為のプロセスに関する質的研究････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････48
篠原和也，鹿田将隆，野藤弘幸

日本保健科学学会

会則････････････････････････････････････････････････････････････････････58

日本保健科学学会

細則････････････････････････････････････････････････････････････････････60

日本保健科学学会誌

編集後記

投稿要領（日英） ･･･････････････････････････････････････････････････････62･･････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････69

The Journal of Japan Academy of Health Sciences

The Journal of Japan Academy of Health Sciences

p.5~15■原著

乳がんで手術をした患者への退院支援に関する看護師の知識と実施方法およびその内容
Knowledge, implementation methods, and details of discharge support provided
by nurses for postoperative patients with breast cancer

城丸瑞恵 1，仲田みぎわ 2，いとうたけひこ 3，水谷郷美 4
Mizue Shiromaru 1, Migiwa Nakada 1, Takehiko Ito 2, Satomi Mizutani 3

要旨：本研究では退院支援に関する看護師個々の知識の状況、実施している方法・内容について明らかにすることを目的として質問紙による郵送調査を実施した。
対象は日本乳癌学会の「認定・関連施設」207 施設において乳がんの手術後ケアを行っている病棟に勤務する 1,226 名である。看護師の平均年齢は 34.36 ± 8.56 歳、看護師経験
平均年数は 12.0 ± 8.35 であった。
退院支援の時期は「手術直後から手術後 2 〜 3 日」が 766 名（62.4％）で多かった（複数回答）。退院支援に関して良く知っている知識は、「手術による創の観察方法」452 名、「外来通院の必要性」417 名、良く行っている退院支援は、「手術をした側の運動方法」842 名（68.6％）、「重たい荷物を持たない理由と方法」762 名であった。乳腺外科の病棟経験が 5
年以上になると有意に知識が増え実施していることが明らかになった（p ＜ .001）。
キーワード：乳がん手術、看護師、退院支援、知識、実施

I．緒言

リンパ節郭清術によるリンパ浮腫、上肢の機能障

わが国において、乳がん罹患率・死亡率は毎年害などの後遺症が生じることがある。また、再発・増加傾向にあり、2018 年の女性の死亡数の第 5転移の予防を目的として手術後に化学療法が行わ位となっている 。乳がんの治療方法の第一選択

れ 2）、嘔気や倦怠感などが出現することがある。

として手術療法があり、術式の工夫で手術部位のさらに、病期を問わずに病気の進行が気になり、縮小化が進んでいる。しかし、手術をしても心身がんに対する脅威を抱いている 3）ことが明らかにへの様々な影響が生じ安楽な生活を送ることが困なっている。

1）

難な場合もある。例えば、身体面では、乳房切除

このような状況に対処するために、看護師が行後疼痛症候群（Post Mastectomy Pain Syndrome）、

う退院支援は重要な役割を担っており、患者から

1

札幌医科大学 Sapporo Medical University2

元 札幌医科大学 Sapporo Medical University3

和光大学 Wako University

4

神奈川工科大学 Kanagawa Institute of Technology

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のニーズもあると考える。柴田ら 4）は、乳がん術も患者が抱える問題について入院時から支援する

後患者が運動や創部の洗浄方法、症状出現時の対こととしており、これを参考にして本研究では、処方法について困っており、そのため退院時の具

乳がんで手術をした患者が退院後も安全・安楽な

体的な支援が必要であることを明らかにした。白

日常生活を送るために必要となる知識・技術・実

田ら は、癌腫を問わずに手術後のがん患者に調施方法について患者に情報提供し、技術が習得で査を行い、退院後に希望する支援として「緊急時・きるように関わることとした。

5）

困ったときに相談できる」「不安な気持ちを聞き相談にのる」「治療中の症状や副作用の対処方法

IV．研究方法についてのサポート」などを示し、乳がん手術後

1．対象者：の退院支援にも参考になると考える。

2016 年 9 月に「日本乳癌学会」のホームページ

一方、看護師は退院支援が情報提供の機会であにある「認定・関連施設」
940 施設において閉院なり個別性を踏まえて行う必要性があると考えていどにより連絡不可能な 3 施設を除いた 937 施設にるが、退院支援内容に自信がない ことがうかが研究協力の依頼を行い、そのうち 305 施設から協えた。國方ら 7）は、看護師経験年数を経ることで、力の承諾が得られた。乳がんの手術後ケアを行っ

看護実践が一般的なものから個別性のある具体的ている病棟に勤務する看護師を 1 施設につき最大なものへと変化することを明らかにしている。し5 名までとして総数 1,525 部の調査用紙を郵送し6）

かし病棟における経験年数と看護実践内容の関連た。看護師経験および病棟での経験年数は問わずについては充分言及していないと考える。また、「五十音（あいうえお）順」に選出することを施設責

乳がん看護の実践についても、看護師としての経任者に依頼した。

験と乳腺外科病棟における経験での相違を明らか

2．調査期間：2016 年 9 月〜 2016 年 12 月にした先行研究は見当たらない。

3．調査内容：石野ら 9）と阿部 10）の退院指導に以上から、乳がん患者は具体的な手術後の退院関連した内容を参考にして自記式質問紙による郵支援を求めており、看護師もその重要性を認識し送調査を実施した。質問紙の構成は①属性（年齢、ていることがうかがわれる。しかし、具体的な退看護師経験年数、乳腺外科病棟勤務経験年数な院支援内容・方法について全国的に実態調査したど）、対象者個々が実施する②退院支援の時期・研究はない。そのため、どの施設・看護師におい時間（表 1 参照）、③退院支援の方法・時間（表 1ても個別性を踏まえた実践可能な手術後の乳がん参照）、また対象者個々の退院支援内容に関する患者に対する退院支援を検討する一助にするため

知識（28 項目；図 1 参照）と⑤退院支援実施内容に、本研究では、退院支援に関する看護師の知識（④と対応した 28 項目）、⑥退院支援に対する満の状況、実施している方法・内容について明らか

足度などとした。満足度を問うた理由は、退院支にすることを目的とする。その際、退院支援に関援の知識・実施状況を検討する上で参考になるとする知識と実施内容には看護師経験年数や病棟経考えたからである。質問は②③⑥が多項式選択、

験年数が影響すると考え、各経験年数による相違④は「1. 知らない」から「4. 良く知っている」、⑤はについても検討する。

「1. 行っていない」から「4. 良く行っている」の 4 段
階のリッカートスケールで自身の経験に基づく回II．研究目的答を求めた。退院支援の時期、内容などは自由記

乳がんで手術をした患者への退院支援に関する述による回答も含めた。

看護師の知識と実施方法およびその内容について、全国調査により明らかにする。

4．分析方法研究デザインは横断的研究である。まず、質問項目ごとに記述統計を行い、看護師経験年数は中III．用語の定義

央値で経験年数高低の 2 群に分類して、高低別の退院支援：宇都宮 8）は、退院支援とは、退院後退院支援の知識・実施について全項目の重みつき

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合計として主成分得点を算出する主成分分析などを行った。また、病棟経験年数が退院支援に関する知識と実施に影響すると考えて一元配置分散分析を行った。その際、看護師のスキル獲得を説明しているベナー 11）の理論に基づき病棟経験を 4

表1

退院支援の時期・時間・方法 （n ＝ 1,226）

退院支援の時期（複数回答）

名（％）

手術直後から手術後 2 〜 3 日

766（62.4）

入院してから手術直前476（38.8）

退院日の決定後

396（32.3）

その他

185（15.1）

入院〜退院

51

ドレーン抜去後18

手術後 2・3 日ころ

13群にした。ベナーは、実践経験の豊富な看護師においても未経験な分野に配属されれば初心者レベ
ルとし、同様の環境のもとでの経験を前提とした

名（％）

新人・初心者（1 か月以上 2 年未満）、一人前（2 年

15 分以上 30 分未満

671（54.7）

以上 3 年未満）、中堅（3 年以上 5 年未満）、エキ

15 分未満386（31.5）

30 分以上 60 分未満

131（10.7）

60 分以上

20

（1.6）

名

（％）

1,133

（92.3）

109（7.9）

スパート（5 年以上）の 4 段階で臨床技能獲得について説明している。データ分析は SPSS Statics22（IBM）を用い、有意水準は 5％ 未満とした。自由
記述は文脈単位で区切り、意味内容ごとに整理してカテゴリー化した。なおカテゴリーは《由記述そのものは［》、自］で示している。

退院支援の平均時間

退院支援方法（複数回答）
支援形態
個人に行う
グループで行う支援に用いる道具
パンフレット・冊子を用いる

1,150（90.9）

5．妥当性の確保

補正下着・パッドを用いる

565（46.0）

調査項目は乳がん手術後の看護を行った経験のDVD などの視聴覚教材を用いる

260（21.1）

ある看護師 10 名にプレテストを実施して内容的妥当性を検証した。自由記述は、研究者間で意見態として総合病院 1,085 施設（88.5％）、専門クリの合意を得るまで検討を繰り返してカテゴリー化

ニック 18 施設（1.5％）その他 86 施設（7.0％）、無を行った。

回答 37 であった。
2．退院支援の内容
1）退院支援の時期・回数・方法（表 1）

V．倫理的配慮
本研究は研究者が所属する札幌医科大学倫理委（1）退院支援の時期：複数回答で多い順に「手術直員会の承認を得て実施した（2016 年 11 月 17 日承後から手術後 2 〜 3 日」766 名（62.4％）、「入院し認 / 承認番号はなし）。質問紙は無記名とし、プてから手術直前」
476 名（38.8％）、「退院日の決定

ライバシーの保護、協力は任意であることなどを後」396 名（32.3％）、「その他」185 名（15.1％）であっ

文章にて説明し、回答をもって同意を得たとした。

た。「その他」の内訳として、「入院〜退院」
51 名、「ドレーン抜去後」
18 名、「手術後 2・3 日ころ」13

VI．結果

名などの回答がみられた。

1．対象者の属性と背景（2）退院支援の平均時間：退院支援 1 回にあてる

305 施設のうち 207 施設の看護師から 1,227 部

時間の平均は、多い順に「15 分以上 30 分未満」の回答を得た。このうち、最大 5 名を超えて回答

671 名（54.7％）、「15 分未満」386 名（31.5％）、「30していただいた施設があり、対象者数に含めた。

分以上 60 分未満」
131 名（10.7％）、「60 分以上」
20

無効回答 1 部を除いた 1,226 名の回答を分析対象

名（1.6％）であった。

とした。年齢の平均は 34.36 ± 8.56 歳（最小 20、（3）退院支援方法：退院支援方法について複数回

最大 63）、看護師経験平均年数 12.0 ± 8.35（ 最小

答で回答を求めた。「いつも行う」「ときどき行う」

5 か月、最大 43 年）、乳腺外科病棟での勤務経を合算した結果、支援形態では「個人に行う」1,133

験 平 均 年 数 4.70 ± 3.59（ 最 小 1 か 月 未 満、 最 大名（92.3％）、「グループで行う」
109 名（7.9％）であ20.75 年）、認定・専門看護師の資格を持っているり、支援に用いる道具は「パンフレット・冊子をものが 76 名（6.2％）であった。設置主体の診療形用いる」1,150 名（90.9％）、「補正下着・パッドをJ Jpn Health Sci

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用いる」
565 名（46.0％）、「DVD などの視聴覚教材

2）退院支援に関する知識を用いる」260 名（21.1％）であった。その他の内容

退院支援に関する 28 項目に対してどの程度知として《専門看護師・認定看護師などの医療職が識を有しているか「1. 知らない」「2. あまり知らな

行う》9 名、《パンフレットを渡している》3 名、《患い」「3. 知っている」「4. 良く知っている」で回答

者会・患者サロンの紹介》
3 名、《リハビリ方法のを得た（表 2）。十分な知識を持っていると自覚し実演》2 名などの回答がみられた。

ている退院支援項目をみるために各項目の「4. 良表2

乳がん患者への退院支援内容に関する知識と実施状況 （n ＝ 1,226）
名（％）
知識について

支援内容

良く
知って
知っている いる

実施の状況
あまり
知らない

知ら
ない

無回答

どちらかと どちらかと良く行っていえば行っ いえば行っ
行っている
いない
ている
ていない

無回答

手術による傷の観察方法

452
703
56
（36.9） （57.3） （4.6）411（0.3） （0.9）

730（59.6）

369（30.1）

92
（7.5）

25
10
（2.0） （0.8）

退院時処方薬の服用方法

417
671
97
（34.0） （54.7） （7.9）

23
18（1.9） （1.5）

659（53.7）

326（26.6）

135（11.0）

8917（7.3） （1.4）

外来通院の必要性

417
704
89
（34.0） （57.4） （7.3）6
10（0.5） （0.8）

650（53.0）

367（29.9）

127（10.4）

6517（5.3） （1.4）

手術をした側の運動方法

384
714
111
（31.3） （58.2） （9.1）

98（0.7） （0.7）

842（68.7）

285（23.3）

69
（5.6）

15
15
（1.2） （1.2）

重たい荷物を持たない
理由と方法

379
725
99
（30.9） （59.1） （8.1）

176（1.4） （0.5）

762（62.1）

339（27.7）

76
（6.2）

44
5
（3.6） （0.4）

手術による傷への対処
方法

372
725
110
（30.3） （59.1） （9.0）6
13（0.5） （1.1）

707（57.7）

378（30.8）

105
（8.6）

20
16
（1.6） （1.3）

リンパ浮腫の原因

362
747
93
（29.5） （60.9） （7.6）

168（1.3） （0.7）

647（52.7）

392（32.0）

126（10.3）

49
12（4.0） （1.0）

リンパ浮腫の症状観察
方法

336
758
112
（27.4） （61.8） （9.1）

137（1.1） （0.6）

651（53.1）

389（31.7）

116
（9.5）

60
10
（4.9） （0.8）

受診が必要となる症状

332
750
113
（27.1） （61.2） （9.2）

21
10（1.7） （0.8）

715（58.3）

377（30.8）

81
（6.6）

44
9
（3.6） （0.7）

長時間の同じ姿勢を
避ける方法

297
666
212
43
8
（24.2） （54.3） （17.3） （3.5） （0.7）

542（44.2）

365（29.8）

189124
6（15.4） （10.1） （0.5）

スキンケアの目的と方法

269
673
217
56
11
（21.9） （54.9） （17.7） （4.6） （0.9）

485（39.6）

384（31.3）

194151
12（15.8） （12.3） （1.0）

更衣・着衣の方法

252
612
295
58
9
（20.6） （49.9） （24.1） （4.7） （0.7）

261（21.3）

374（30.5）

368
212
11（30.0） （17.3） （0.9）

化学療法の作用と副作用

233
781
180
23
9
（19.0） （63.7） （14.7） （1.9） （0.7）

217（17.7）

375（30.6）

320300
14（26.1） （24.5） （1.1）

手術後の自己検診方法

229
506
379
95
17
（18.7） （41.3） （30.9） （7.7） （1.4）

324（26.4）

257（21.0）

321313
11（26.2） （25.5） （0.9）

脱毛時の対処方法

207
671
274
66
8
（16.9） （54.7） （22.3） （5.4） （0.7）

257（21.0）

433（35.3）

310
215
11（25.3） （17.5） （0.9）

入浴の方法

204
523
370
87
42
（16.6） （42.7） （30.2） （7.1） （3.4）

353（28.8）

329（26.8）

306
218
20（25.0） （17.8） （1.6）

放射線療法の作用と
副作用

184
699
271
64
8
（15.0） （57.0） （22.1） （5.2） （0.7）

150（12.2）

302（24.7）

376
384
14（30.7） （31.3） （1.1）

体重コントロールの理由
と方法

178
408
491
142
7
（14.5） （33.3） （40.0） （11.6） （0.6）

257（21.0）

211（17.2）

399
351
20（32.5） （28.6） （1.6）

家事の開始時期

174
662
339
40
11
（14.2） （54.0） （27.6） （3.3） （0.9）

368（30.0）

540（44.1）

231（18.8）

補正下着・パッドの使用
方法

174
594
380
68
10
（14.2） （48.5） （31.0） （5.5） （0.8）

330（26.9）

468（38.2）

278
1437（22.7） （11.6） （0.6）

セルフドレナージの目的
と方法

162
478
436
141
9
（13.2） （39.0） （35.6） （11.5） （0.7）

247（20.1）

292（23.8）

350327
10（28.6） （26.7） （0.8）

8

日保学誌

Vol.24798（6.4） （0.7）

No.1

2021

表2

乳がん患者への退院支援内容に関する知識と実施状況 （n ＝ 1,226）（つづき）
名（％）
知識について良く知って知っている いる

支援内容

実施の状況
あまり
知らない

知ら
ない

無回答

どちらかと どちらかと良く行っていえば行っ いえば行っ
行っている
いない
ている
ていない

無回答

ホルモン療法の作用と副
作用

152
599
406
62
7
（12.4） （48.9） （33.1） （5.1） （0.6）

133（10.8）

272（22.2）

424
382
15（34.6） （31.2） （1.2）

心理的な不安への対処
方法

137
700
310
24
55
（11.2） （57.1） （25.3） （1.9） （4.5）

292（23.8）

666（54.3）

207（16.9）

運転時のシートベルト
装着方法

136
411
504
167
8
（11.1） （33.5） （14.1） （13.6） （0.7）

156（12.7）

209（17.1）

405
448
8（33.0） （36.5） （0.7）

弾性スリープの目的と
装着方法

130
422
481
180
13
（10.6） （34.4） （39.2） （14.7） （1.1）

132（10.8）

215（17.5）

434
433
12（35.4） （35.3） （1.0）

仕事の復帰時期

117
（9.6）

555
492
52
10
（45.3） （40.1） （4.2） （0.8）

226（18.4）

512（41.8）

354
128
6（28.9） （10.4） （0.5）

乳がん患者会の情報

94
（7.6）

332
531
262
7
（27.1） （43.3） （21.4） （0.6）

177（14.4）

197（16.1）

423
422
7（34.5） （34.4） （0.6）

バンテージの目的と方法

79
（6.5）

269
571
297
10
（21.9） （46.6） （24.2） （0.8）

69
（5.6）

125
（10.2）

447564
21（36.5） （46.0） （1.7）

退院支援内容手術による傷の観察方法
退院時処方薬の服用方法
外来通院の必要性手術をした側の運動方法
重たい荷物を持たない理由と方法
手術による傷への対処方法
リンパ浮腫の原因
リンパ浮腫の症状観察方法
受診が必要となる症状
長時間の同じ姿勢を避ける方法
スキンケアの目的と方法
更衣・着衣の方法
化学療法の作用と副作用
手術後の自己検診方法
脱毛時の対処方法
入浴の方法
放射線療法の作用と副作用
体重コントロールの理由と方法
家事の開始時期
補正下着・パッドの使用方法
セルフドレナージの目的と方法
ホルモン療法の作用と副作用
心理的な不安への対処方法
運転時のシートベルト装着方法
弾性スリープの目的と装着方法
仕事の復帰時期
乳がん患者会の情報
バンテージの目的と方法

50
11（4.1） （0.9）

600

良く知っている
良く行っている

400

200

0

200

400

600

800

1,000
（名）

図 1 乳がん患者への退院支援に関する知識と実施（n=1,226）
対象者の退院支援に関する知識「良く知っている」と実施「よく行っている」を抽出して、知識「良く知っている」は高低順に示し、実施「よく行っている」を対応させている。

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

9

く知っている」の実数を図 1 に示した。
「良く知っている知識」は、順に「手術による創の観察方法」

ついて話をする］などの回答がみられた。
4）退院支援に対する満足

452 名（38.9％）、「退院時処方薬の服用方法」
417

退院支援に対する満足度は「満足している」
181

名（34.0％）、「外来通院の必要性」
417 名（34.0％）、名（14.8％）、「満足していない」
448 名（36.5％）、「ど「手術をした側の運動方法」384 名（31.3％）、「重た

ちらともいえない」
565 名（46.0％）、無回答 33 名

い荷物を持たない理由と方法」
379 名（30.9％）で（2.7％）であった。「満足している」の自由回答であった。一方、「4. 良く知っている」の回答が少な

は、《指導ができている実感がある》が 38 名、《パかった項目は、順に「バンテージの目的と方法」79

ンフレットで説明ができている》が 27 名、《患者名（6.5％）、「乳がん患者会の情報」94 名（7.6％）、の様子（反応）をみて、満足する》
15 名、《職種連「仕事の復帰時期」117 名（9.6％）、「弾性スリーブ

携や他部門連携による実感》の回答が 13 名みられの目的と装着方法」130 名（10.6％）、「運転時のシーた。一方、「満足していない」の自由回答で多かっトベルト装着方法」
136 名（11.1％）、「心理的な不たのは、《知識・経験の不足》
143 名、《支援がで安への対処方法」137 名（11.2％）であった。

きていない・不十分》が 133 名であった。

3）退院支援の実施内容
実施している退院支援の内容 28 項目に対して

3．看護師経験年数及び病棟経験年数からみた退院支援に関する知識と実施「1. 行っていない」「2. どちらかといえば行ってい看護師経験および病棟経験の長短と退院支援のない」「3. どちらかといえば行っている」「4. 良く知識・実施の関連を明らかにするために以下の分行っている」で回答を得た（表 2）。十分に支援を析を行った。看護師経験年数は中央値である 125

行っていると自覚している退院支援項目をみるた

か月（約 10 年半）をカットオフポイントとし、高めに各項目の「4. よく行っている」の実数を図 1

経験群と低経験群の 2 つに分類した。また、退院に示した。実施内容で多かった項目は、順に「手支援の知識の豊富さと実施経験の豊かさを要約す

術をした側の運動方法」
842 名（68.7％）、「重たいるために主成分分析を行い、知識と経験の各々に荷物を持たない理由と方法」
762 名（62.1％）、「手ついて主成分得点を算出した。知識と経験の各々術による創の観察方法」
730 名（59.6％）、「受診が28 項目の総合得点というべき第 1 主成分得点を必要となる症状」
715 名（58.3％）、「手術による創従属変数として t 検定と分散分析を行った。そのの対処方法」
707 名（57.7％）であった。一方、「4.

結果、知識の程度の主成分得点の平均値は看護師

良く行っている」で少なかった項目は、順に「バン経験高群（n ＝ 536、M ＝ .17、SD ＝ 1.11）が低群（nテージの目的と方法」69 名（5.6％）、「ホルモン療＝ 535、M＝−.17、SD ＝ .85）よ り 有 意 に 高 く

法の作用と副作用」
133 名（10.8％）、「弾性スリー（t（1069）＝ 5.53、p ＜ .001）、実施状況の主成分得点

ブの目的と装着方法」
132 名（10.8％）、「放射線療の平均値も看護師経験高群（n ＝ 540、M ＝ .07、

法の作用と副作用」150 名（12.2％）であった。自由SD ＝ 1.05）が低群（n ＝ 548、M＝−,06 SD ＝ .94）

記述として［手術後、病理の結果が出るまで 4 週

より有意に高かった（t（1086）＝ 2.23、p ＜ .05）。

間かかるため病理の IC（インフォームドコンセン

この結果を乳腺外科病棟での勤務経験（以下、ト）は外来で行い、治療（化学療法、放射線療法、病棟経験）の長さの観点からさらに詳しくみるた

ホルモン療法）についても外来で行うことがほとめに、ベナーの理論を参考に病棟経験を 4 群すなんどである］［特にラジ（放射線療法）は施設にな

わち、新人・初心者（1 か月以上 2 年未満）、一人

く他院のため入院中にラジが決定しない限りは支前（2 年以上 3 年未満）、中堅（3 年以上 5 年未満）、

援することがない］［術後すぐの患者さんにはリ

エキスパート（5 年以上）に分類して、図 1 に示さ

ンパ浮腫予防のための日常生活指導と、保湿、すれる 28 項目の重みつき合計点である主成分得点

ぐに受診したほうが良い症状がどういうものなのを従属変数として一元配置の分散分析を行ったとかをメインにして説明している］［リンパ浮腫にころ退院支援の知識（F（3, 1052）＝ 35.78、p ＜ .001）

関してはリスクが高い人にはセルフマッサージに10

および実施（F（3, 1069）＝ 13.00、p ＜ .001）の両方に

日保学誌

Vol.24No.12021

主成分得点
0.5
知識

0.4

実施

0.3
0.2
0.1
0.0
−0.1
−0.2
−0.3
−0.4
−0.5

新人・初心者

一人前

中堅

エキスパート（1 か月以上
2 年未満）
275 名（2 年以上
3 年未満）
178 名（3 年以上5 年未満）
291 名（5 年以上）449 名

図2

病棟経験からみた退院支援に関する知識と実施（n ＝ 1193）

おいて有意差がみられた。Tukey の多重比較検定

退院支援加算」に名称を変更し、入院前からの支を行った結果、知識についてはエキスパート群と援の強化や退院時の地域の関係機関とのシームレ

残り 3 群、および新人と中堅に有意差がみられた

スな連携を目指しており、その対象に悪性腫瘍患

（p ＜ .05）。また、実施においてエキスパート群

者も含まれている 12）。入院前からの支援は、現と残り 3 群に有意差がみられた（p ＜ .05）。直交

実的には入院期間が短縮されていることや病棟業

多項式の分析によれば、一次と二次が有意であり、務を踏まえると病棟で行うには困難が予測される初心者からエキスパートにかけて中折型右肩上がため、外来看護師との役割の明確化や連携強化がりカーブになっていることが証明された。すなわ

重要と考える。退院支援の時期として、18 名が《ドち 5 年以上の病棟経験によって、それ以前とは飛レーン抜去後》と回答していた。体内に留置する

躍的に知識が向上することが示された（図 2）。

ドレーンの抜去は、身体の回復を評価する項目の一つであり、退院支援時に患者の個別的な身体状VII．考察況の判断を行い実施していることがうかがわれ

1．退院支援の実施方法

た。

退院支援が行われる時期は、複数回答で約 6 割

退院支援の時間は、約 55％ が「15 分以上 30 分

が「手術直後から手術後 2 〜 3 日」、約 4 割が「入未満」であり、方法としては個別にパンフレット・院してから手術直前」であった。手術を受ける乳冊子を用いて実施する回答が多かった。中には乳がん患者に対する適切な退院支援の時期について

がんの手術の特性を踏まえて、補正下着・パッドの先行研究は見当たらないが、医療の動向を踏まを用いて実施していた。乳がん手術後の患者のえると入院前・入院早期からの退院支援が求めら困ったことの一つとして下着 4）があげられるた

れていると考える。例えば、2018 年度の診療報

め、実際に提示する方法は効果的であると考える。

酬の改定では、これまでの「退院支援加算」から「入また、DVD などの視聴覚教材を用い退院支援を

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2021

11

実施していた看護師もいた。視聴覚教材は、印象のすべてに必要ではないこと、また専門的知識・に残りやすく具体的なイメージを持つため、乳が技術として習得していなければ実施できないこと

ん手術後に必要な運動やリンパ節郭清時のリンパが調査結果に反映していると考える。乳がん患者

浮腫予防方法などの手技について理解する上で特会の情報は、退院後に医療機関とかかわる回数がに有用と考える。退院支援に対して約 36％ が満減少する患者にとって貴重である。患者会による足していないと回答していたが、本研究では、退がんピアサポートは、医療従事者が担えないピア

院支援の実施方法との関連について明らかにできの視点による生活者としての生活術や闘病する術なかったため、今後の課題としたい。

を伝える 14）ため、退院後の心理的な不安への対

2．退院支援に関する知識と実施処にもつながる。「仕事への復帰時期」「運転時の退院支援に関する 28 項目に対して、どの程度

シートベルト装着方法」は、退院後の日常生活の知っているか、またどの程度実施しているのか回

再構築を考えると患者にとって必要な情報であ答を求めた。「よく知っている」と「よく実施してり、看護師も知識があることが望ましいと考える。

いる」退院支援項目を比較すると全体的に知識よ

次に、退院支援の実施内容についてである。「手り実施の程度が高いことが示された。一方、退院術をした側の運動方法」、「重たい荷物を持たない支援に対して約 36％ が満足していないと回答し理由と方法」、「手術による創の観察方法」など、ており、その理由として知識不足があげられてい手術による生活への影響を最小限にする退院支援

た。これは実施していることの根拠となる知識には良く行われていた。一方、「バンテージの目的

対する自信のなさが背景にあると推察する。乳がと方法」は最も低い実施状況であったが、これはんの治療方法は日々変化をしており、それに伴い前述したように専門的知識・技術として習得して退院支援内容に関する新たな知識の獲得と理解がいなければ行うことが難しく、研修も必要となる求められる。しかし、本研究の約 9 割が総合病院ことが背景にあると推察する。また、乳がん術後に勤務する看護師であり乳がん以外の疾患を持つ患者全員がこの技術を必要としているわけではな

患者への知識や実施も必要となる。そのため日々

いため、退院支援をする看護師は、症状出現の際の看護活動の中で乳がんに特化した知識の理解がに専門的ケアにつなげられるようにリンパ浮腫の十分な自信を持つまでには至らないと感じている

症状観察など予防行動に関する支援に重点を置いことが示唆された。退院支援に自信を持ち積極的ている現状を調査結果は示していると考える。
「ホに取り組む上でも、乳がんの手術の特性や後遺症、

ルモン療法の作用と副作用」、「放射線療法の作用

日常生活への影響に関して情報共有の機会を意図と副作用」に関する退院支援も、他項目より実施

的に設定する必要があると考える。

されていない傾向が明らかになった。乳がんの手知識において、看護師は「手術による創の観察

術後はホルモン療法が行われることがあり、副作

方法」「退院時処方薬の服用方法」はよく知ってい用として血管運動神経症状などが出現し、生活にることが明らかになった。これは、退院直後に患支障をきたす、症状による自信の低下がみられ者に必要な知識・行動となるため、看護師にとっる 15）。また、放射線療法も乳がん手術後に行わても優先的に得ている知識と考える。一方、回答れることがあり、患者は、放射線治療によって倦が少なかった項目として「バンテージの目的と方

怠感・食欲不振などが生じ、QOL も日本国民標法」、「乳がん患者会の情報」、「仕事の復帰時期」、

準値よりやや下回る 16）。これらの手術後の治療「運転時のシートベルト装着方法」、「心理的な不は乳がんのタイプや進行度によって多様であり、安への対処方法」があげられた。バンテージはリ治療に関する具体的な説明は医師から行われる

ンパ節郭清後に生じるリンパ液のうっ滞を軽減さが、日常生活への影響と症状出現時の対処方法にせる治療法の一つであり 13）、リンパ浮腫の原因・関する説明は、患者の治療内容の理解を前提とし症状観察の知識の程度に比して十分理解されていて看護師が実施することも可能と考える。ただし、ない状況がうかがえる。バンテージは、退院患者

入院期間の短縮化により乳がんのタイプが退院後

12

日保学誌

Vol.24No.1

2021

に判明し、術後の治療方針決定が外来になる場合

能性を提供する、また実践に埋もれている知識をもあり、限られた時間での退院支援は、患者のニー明らかにすると述べている。退院支援に関してもズや個別の状況も踏まえ精選して行うことも必要

病棟経験 5 年以上の看護師が退院支援に関する知であるため、今後は退院支援内容に対する患者か識と実施内容を他の看護師に提示することで、よらのニーズ調査が課題となる。

り豊かな退院支援の構築につながると考える。

3．看護師経験年数及び病棟経験年数からみた退院支援に関する知識と実施

VIII．本研究の限界と課題

看護師経験を約 10 年で 2 群にして、退院支援

本研究は、手術後乳がん患者の退院支援を担うに関する知識と実施について関連をみたところ、看護師の知識と実施方法・内容を明らかにするた

看護師経験年数が 10 年以上の看護師は 10 年未満

めに全国調査を行ったが、対象者の主観的な回答の看護師より知識があり実施していることが明らからの分析であったことと具体的な退院支援内容かになった。これは、乳がんの手術後は治療が多の提示ができていないことが限界である。また、様であることや合併症の出現時期も長期にわたる

退院支援に必要な知識と実施方法の設問項目が十ことがあるため、個々の患者の 病い の経過を理分網羅できていないことが考えられる。そのため解してその状況に応じた退院支援が必要であり、今後は客観的かつ具体的な退院支援の状況を踏ま

看護師自身の経験がより求められるからだと考ええた総合的な現状把握を行うとともに、適切な退る。このことから、看護師経験年数が退院指導内

院支援内容の構築に向けて患者のニーズを明らか

容に影響することが推察される。一方、病棟経験にすることが課題である。

を新人・初心者（1 か月以上 2 年未満）、一人前（2
年以上 3 年未満）、中堅（3 年以上 5 年未満）、エ

IX．結論

キスパート（5 年以上）の 4 群にわけ、退院支援の

手術後乳がん患者への退院支援における対象者

知識・実施について関連をみたところ、病棟での個々の看護師の知識と実施方法・内容を明らかに経験を積むに従い知識が増え、実施していることするために、横断調査を実施して、乳腺外科病棟が明らかになった。特に病棟経験 5 年以上の看護に勤務する看護師 1,226 名から回答を得て分析を師は、5 年未満の看護師より有意に知識があり実行った。退院支援の時期は「手術直後から手術後施していた。他の分野にはない看護独自の認知的

2 〜 3 日」が最も多く、退院支援に対する満足度

ス キ ル と 言 わ れ る も の に「 知 識 の 転 換 力 」が あは「満足している」が 181 名（14.8％）であった。

る 17）。今回、エキスパートの看護師の知識が 5

退院支援に関して良く知っている知識は、「手年未満の看護師よりも豊富であったが、これは単術による創の観察方法」、「退院時処方薬の服用方に知識の量だけではなく、多くの実施経験から知法」などであり、退院直後の回復に関して患者が識の転換力も豊富になり、さらに実施を豊かにし必要な知識・行動についてであった。良く行ってていることが推察される。しかし、このことについる退院支援は、「手術をした側の運動方法」、「重

いては、今回の分析内容からは明示できず、どのたい荷物を持たない理由と方法」が多く、手術にような知識をどのように退院支援に活用している

よる生活への影響を最小限にするための支援が行か、病棟経験別の分析が必要であり、今後の課題

われていた。一方、「バンテージの目的と方法」は、である。

乳がん術後患者の全員が必要とする技術でないこ以上のように知識に基づいた退院支援の実施にとから知識・実施が十分ではない傾向が把握できは、看護師経験の蓄積は重要だが、乳腺外科病棟

た。看護師経験・乳腺外科病棟での経験が多いほでの 5 年以上の経験がより知識の獲得と実施内容

ど知識・実施が豊かであることが示され、特に乳に有効であることが明らかになった。ベナー 11）

腺外科病棟での 5 年以上の経験がより知識の獲得

は、エキスパートの看護師の卓越した看護実践のと実施内容の向上に影響することが明らかになっ説明は、一人前レベルの看護師に新たな臨床の可た。

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

13

謝辞

棟・地域：10，日本看護協会出版会，東京，2011．

本研究にご協力くださいました看護師の皆様に心より感謝申し上げます。本研究は JSPS 科研費
15K11627 の助成を受けて実施しました。
文献1） 国立がん研究センター：がん情報サービス がん登録・ 統 計，https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/
stat/summary.html（2020/12/31アクセス）2） 伊藤良則：乳がんの治療 4 化学療法．阿部恭子・
矢形寛編著．乳がん患者ケア：107─108，学研，東京，
2013．
3） 佐々木理衣、佐藤菜保子、佐藤冨美子：初発乳がん
術後補助化学療法を受ける患者の気がかりとソー
シャルサポートの関連．日本がん看護学会誌，30（2）：99─106，2016．
4） 柴田希望、荒川千明、片桐真美他：乳がん術後患者が退院後に抱える不安や疑問の実態調査─患者が求める退院指導のために─．仙台医療センター医学雑誌：41─44，2017．
5） 白田久美子、吉村弥須子、花房陽子他：手術後がん
患者の退院時における状況と求める看護支援．日
本がん看護学会誌，24（2）：32─40，2014．
6） 長谷行美：看護師による術後乳がん患者への退院指導の認識と困難さ．日本看護学会論文集第 41 回
成人看護Ⅰ：263─265，2010．
7） 圃方 美佐、名越 民江、南 妙子：一般病棟に勤務する看護師が認識する看護の専門性に関する研究─臨
床経験年数に焦点を当てて─．香川大学看護学雑誌，12（1）：19─26，2018．
8） 宇都宮宏子，三輪恭子編：これからの退院支援・退院調整，ジェネラリストナースがつなぐ外来・病149） 石野レイ子、戸梶亜紀彦：手術療法後の適応支援に関する研究─退院指導と保健医療福祉職連携についての外科系看護師長の認識─．川崎医療福祉学
会誌，16（1）：41─51，2006．
10）阿部恭子：療養生活とセルフケア．阿部恭子，矢形寛編著，乳がん患者ケア：247─250，学研，東京，
2013．
11）Patricia Benner：From Novice to Expert, Excellence
and Power in Clinical Nursing Practice, Commemorative Edition, 1st Edition. 井部俊子監訳，ベナー看
護論 新訳版 初心者から達人へ：17─32，医学書院，東京，2005．
12）厚生労働省保険局医療課：平成 30 年度診療報酬改定 の 概 要 医 科 1 ス ラ イ ド 62─66．2019-3-20
https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou12400000-Hokenkyoku/0000198532.pdf#search（2019/3 月/20アクセス）
13）佐藤佳代子・小川佳宏：9 圧迫療法．佐藤佳代子編．
リンパ浮腫の治療とケア 第 2 版：110，医学書院，東京，2010．
14）大野裕美：看護研究 がんピアサポートの有用性について．看護実践の科学，36（2）：82─85，2011．
15）飯岡由紀子、梅田恵：ホルモン療法中の閉経 前乳がん女性の苦痛と対処の構造．日本がん看護学会誌，
27（2）：17─25，2011．
16）山内真弓、能戸結花、小倉能理子他：放射線治療を受けている乳がん患者の急性放射線障害とQOL．
日本放射線看護学会誌，1（1）：13─21，2013．
17）Scheffer BK. Rubenfeld MG：A consensus statement on critical thinking in nursing. Journal of Nursing Educatio, 9（8）: 352─359, 2000.

日保学誌

Vol.24

No.1

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Abstract :A national questionnaire survey was conducted to hospital nurses by asking their knowledge
and support experience for patients after breast cancer surgery. We got answers from 1226
hospital nurses working in 207 medical institutions certiﬁed by the Japanese Breast Cancer
Society. The multiple choice question revealed the most frequent timing of support fordischarge was “just after surgery up to 2 or 3 days.” The most known knowledge were “theway of observation of surgical wound” and “necessity of outpatient visit”, while the mostly
practiced support experience were “the way of movement of the surgery side of body,” and“the reason and coping way not to hold heavy baggage”. The knowledge increased after
5-years ward experience（p.001）.
Key words : breast cancer, surgery, experience of discharge support, nurses（2020 年 3 月 9 日 原稿受付）

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

15

The Journal of Japan Academy of Health Sciences

p.16~24■原著

急性期医療における臨床実践能力を高める
多職種連携演劇ワークショップ型
学習支援プログラムの開発過程
Developing a drama workshop approach to support learning forinterprofessional collaboration in acute medical care

坂井志織 1，福井里美 2，西村ユミ 2，小林隆司 3，眞正浄光 4，池田由美 5，重光洋亮 6，飯塚哲子 2，三浦里織 2，新井清美 7
Shiori Sakai 1, Satomi Fukui 2, Yumi Nishimura 2, Ryuji Kobayashi 3, Kiyomitsu Shinsho 4,
Yumi Ikeda 5, Yosuke Shigemitsu 6, Hiroko Iizuka 2, Saori Miura 2, Kiyomi Arai 7

要旨：本研究は、急性期医療場面における臨床実践能力を高める多職種連携演劇ワーク
ショップ型学習支援プログラムの開発過程を報告することが目的である。まず、教材の基本スタイルを演劇ワークショップに定めた。次に、学習目標を急性期医療のリアリティの理解、第三者の視点で伝え、連携の実際を知り、自他職種理解を深めるとし、多学科で取組める 2 事例を作成した。プログラムは準備・実演・評価も含めて 2 日間で完結する構成とし、時間毎のタスクを明示したタイムスケジュールを作成した。学習効果を促進するため、ファシリテーターの導入・演じる場面の設定・自職種と他職種を交互に演じる等のルールを設けた。プログラムの評価は、参加学生を対象とした半構成的集団面接をし定性的評
価を用いる設計とした。今後、プログラムの実施、参加学生へのインタビューを分析し、学習支援プログラムとして確立させていくことが課題である。
キーワード：多職種連携教育、臨床実践能力、演劇ワークショップ、急性期医療、リアリ
ティ

1

武蔵野大学看護学部看護学科

2

東 京 都 立 大 学 人 間 健 康 科 学 研 究 科 看 護 科 学 域 Tokyo Mtropolitan University, Graduate School of Human Health Sciences,

Musashino University, Fuculty of Nursing, Department of Nursing

Department of Nursing Scinences3

東京都立大学人間健康科学研究科作業療法科学域

Tokyo Mtropolitan University, Graduate School of Human Health Sciences,

Department of Occupational Therapy
4

東 京 都 立 大 学 人 間 健 康 科 学 研 究 科 放 射 線 科 学 域 Tokyo Mtropolitan University, Graduate School of Human Health Science,

Department of Radiological Scinences
5

東京都立大学人間健康科学研究科理学療法科学域 Tokyo Mtropolitan University, Graduate School of Human Health Science,

Department of Physical Therapy
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株式会社グローカル

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信州大学

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GLOCAL, LTD.

Shinshu University, School of Medicine and Health Sciencies Institute of Health Science

日保学誌

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I．はじめにをイメージすることも難しい。状況に応じた判断

医療が高度複雑化し、先端技術や新薬等の導入や速やかな実践が求められる病期でありながら、が日進月歩でなされ、医療専門職の細分化がめま

現行の教育プログラムだけでは十分に学ぶことがぐるしく進んでいる。同じ専門職であっても部署

難しい医療場面でもある。

が異なると、状況の理解が難しいことも多く、他以上の医療場面の教育課題を踏まえ、本研究で職種であれば尚更のことである。その困難さが顕は多職種連携と臨床実践能力が同時に求められる著に表れるのが、救命救急や周手術期などの急性

急性期医療場面の課題に取組むことができれば、期医療場面である。英国では 1997 年に周手術期

多くの医療系学生にとって学び多い多職種連携教

小児病棟で生じた専門職間の連携不足に起因した材となる可能性が高いと考えた。そこで、まず要術後死亡率の増加を受け、専門職間のコミュニ

求される臨床実践力の基盤となる臨床現場のリアケーションの重要性が再確認され、基礎教育課程

リティの理解と、医療場面を想像する力、そしてに多職種連携（Interprofessional education; IPE）がコミットメント力の向上を多職種連携教育プログ

組み込まれるようになった 。

ラムの中心課題とし開発に取り組んだ。本稿では、

1）

他方、日本では 2005 年の調査では多職種連携、

その開発過程を報告することが目的である。

IPE の認知度は半数、実施教育機関は 1 割程度という結果に留まっていた 2）が、近年、医療系の基II．プログラム開発の過程

礎教育課程に多職種連携教育プログラムが導入さ筆者らは 2012 年から『看護学演習における演劇るようになり、専門性と連携協働の力量形成に成ワークショップの可能性』、『急性期場面における果を上げ始めている 3,4,5）。しかしこれまでのプロ

演劇ワークショップの可能性』、『急性期場面でのグ ラ ム は、IPE、Interprofessional Work
（IPW）概多職種連携』という 3 段階を経て本プログラム開念の講義、短い場面のロールプレイ、主に慢性期発に取組んでいる 1。以下では、これらの成果をや在宅介護の事例を用いた討議や支援計画を立案

踏まえ開発した急性期医療多職種連携演劇ワーク

や、複数学科学生がとショップ型学習支援プログラム（以下、学習支援

もに地域の対象者に訪問インタビューをする体験

プログラムとする）の開発過程について報告する。

までのプログラム

6,7,8,9,10,11）、病院内のラウンドに同行しカンファレ

学習支援プログラ開発にあたり、プログラムの基ンスに参加する実習を主としていた 4,14）。このよ

本スタイル、学習目標、事例の作成、実施方法、

うに、医療場面の中でも比較的変化の少ない場面

評価方法等についての討議を重ねた。以下に詳細については複数のプログラムがあるが、急性期を

を記す。

実習

12,13）

中心に扱ったものはほとんどない。初学者である

1．プログラムの基本スタイル

学生にとって急性期医療場面は病状が複雑で変化

急性期医療場面では臨床実践力が求められる。

が速く、多職種が短時間に複数人で協働し、医療

そこで、臨床実践力の基盤となる臨床現場のリア機器や複数の薬剤を用いて治療に当たるため、場

リティの理解と、医療場面を想像する力、そして面理解そのものにも時間を要する。また、臨地実

コミットメント力の向上を多職種連携教育プログ

習においても、見学の機会はあっても学生が中心

ラムの中心課題に設定することとした。学習者が的に患者を担当することは稀であり、場面の状況

未だ体験したことのない状況において臨床実践能

1：2012 年度傾斜的研究費部局分「演劇ワークショップを取り入れた成人看護学技術演習の学習支援プログラムの開発」、2013 年
度傾斜的研究費部局分「演劇ワークショップを取り入れた成人看護学技術演習の教育効果と可能性」、2014 年度傾斜的研究費部局分「急性期看護に必要な創造性と主体性を育む演出家とのコラボレーション教育と効果」、
2015 年度傾斜的研究費部局分「演劇ワークショップ急性期看護技術演習に多学科で協働して取組む可能性の検討」、2016 年度傾斜的研究費部局分「急性期医療場面を学ぶ
多分野医療学生用の演劇ワークショップ型学習支援プログラム構築」、）2018 年度傾斜的研究費部局分「急性期医療現場で演劇ワー
クショップを用いた 4 職種連携教育支援プログラムの試行」

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力を育てるには、既存の知識注入型や見学型のプる表現」「課題への取り組み」「連携の表現」の 5

ログラムとは異なるスタイルが必要であると考え

つの教育効果が期待できることも明らかにした。実践能力を高める教育手法として、まずアク

た 20）。

ティブラーニングに着目した。医療系教育機関で以上のことから、演劇ワークショップの急性期や、場面への導入の有効性、具体的には患者・家族のロールプレイやサイコドラマ、即興などが多く取視点の理解、および自職種の実践能力・判断力のり入れられている。これらは知識としての理解だ

向上が確認され、学びのスタイルとして適していけではなく、体を動かし実践することに重きを置ることがわかった。よって、本研究では演劇ワー

いており、特にシミュレーション教育では決まっ

クショップを教材プログラムの核となる基本スタ

た手技やアルゴリズムのトレーニングにおいてはイルとして用いることとした。他方で、単一学科

はシミュレータを使った実技トレーニング

15）。これらの方法はだけで実施する演劇ワークショップでは、他職種実施する内容や手順、シナリオや台詞が予め決は人物として登場しても連携や職種の理解にまでまっており、既定の内容を技術として身に着けるは至らないことも確認された 20）。そこで、救急トレーニングとしては優れている。だが、状況そ搬送から検査・診断・治療という一連の急性期医のものを想像して作り出し、状況へと自ら参画し療の場において、早期から連携が必要となる看つつその状況を理解していくことや、状況に応じ

護・理学療法・放射線・作業療法という多学科のて求められる実践を理解し実施するという、学習学生が同時に参加することも必須であると考え者が自ら考え創り出す能動的な側面は十分である

た。

多くの効果を発揮している

15）とは言い難い。

2．学習到達度、および学習目標・教育効果判

そこで、アクティブラーニングの一種であり他の教育場面において実践的な学びの効果が確認され て い る 演 劇 ワ ー ク シ ョ ッ プ（Drama work-

定1）学習レディネスに基づくプログラム参加対象となる学年の設定の 導 入 を 検 討 し た。 演 劇 ワ ー ク

参加学年による学習レディネスに多少の相違がショップは、参加者が協働して行うシナリオ作り想定されるが、3 年生後期前までにはいずれの学や演技の練習などを通して、状況そのものを想像

科も疾患の病態生理や、自職種の実践の特徴につしつつ作っていくプロセスとして知られている。

いての基本的な科目の履修を終えること、それ以また、「立場や考えの違いを、抑圧することなく、降であれば学年を越えて教え合う学びの機会も有

相互の対話的な人間関係がその場で生成してくる効であると考えた。そこで、本プログラムでは自ような実験の場」 ともされ、参加者が相互に議職種について基本的な学習を終え、多職種連携を論をしながら互いを理解し関係をつくることにも学ぶ学習段階にあると考えられる 3 年生後期およ繋がる。これらの要素は、まだ臨床場面の経験がび 4 年生を対象とすることとした。

少なく、その実際をイメージすることが難しい学

2）学習目標と教育効果の判定

16,17,18,19）

shop）

18）

生にとって有用であると考えた。そこで研究者らまず、2015 年度の看護学科 3 年生実施の急性は、まず看護学生の急性期看護場面に演劇ワーク

期医療場面の演劇ワークショップを記録した映像

ショップを導入することとした。その結果、1）場（約 3 時間）を、共同研究者である筆者らが視聴し面に必要な物を自ら考え、必要物品を入手する段た。視聴後、定性的評価を検討するため、多職種

階から想像力とコミットメント力が求められ、そ連携への動機づけが可能となる事例、演劇ワーク

れに応じて実践し、2）演じる指導を受けることをショップの方法、学習支援プログラムの構成とい通して、看護実践者自身の視点のみならず、同時

う点についてグループインタビューを実施したに看護実践の受け手（患者・家族）と第 3 者の視点

（約 2 時間）。グループインタビューのデータを質から自己の実践を育む視点を養っていた。更には的帰納的に分析し、教育効果を評価する視点とし「医療現場の組み立て」「状況の理解」「臨場感あて 95 のコードが抽出され、15 のサブカテゴリ―

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から、6 つのカテゴリー【主体的に取り組む姿勢

その例として、1 事例目の脳梗塞事例の作成過程をもつ】【状況を設定する】【根拠に基づいて考えを述べる。

る】【体験を実践につなげる】【臨床現場を表現す

脳神経系疾患で身体機能における後遺症を含むる】【臨床現場を表現する】【他者の視点を取り入疾患が候補となった。脳神経系疾患においては、れる】が見出された。これに主な先行研究 3,4,5,20,21）

発症過程が急激であり、複数回の画像診断が定期の結果を加味し、本プログラムに参加する学生の的に必要になることから③④の条件も満たしてい学習目標を以下の 4 点を定めた。

た。そこで、脳血管疾患のなかでも発症数が最も①事例の患者・家族への支援プランを他職種と共多く、臨床でも学生が担当することが多い脳梗塞

同作成する過程を通して、自職種の理解および他職種の理解ができる。

事例を設定することとした。
事例の作成段階においては、上記 4 点の必須要②急性期医療現場の状況を演じることを通してリアルに実感し、状況を理解することができる。

素について以下のように詳細な場面設定の工夫を包含した。

③実演すること、観ることで第 3 者の視点を持ち、• 救急車による搬送：短時間に病院内外の複数のわかりやすく見せ、伝える工夫の必要性に気づ

職種との連携場面（①③）、クリティカルな医療

き、他者に伝える技術を得ることができる。
④医療場面における連携を実感することができ場面がある（④）。
• 中大脳動脈領域を病巣とする脳梗塞：発症時にる。

集中的な医療が必要になり（①③④）、且つ身体3）事例の作成機能における後遺症を伴うため早期のリハビリ

前述の学習目標を踏まえ、急性期医療場面にお介入が重要になる（②）。

ける多職種連携、および臨床実践能力を育むこと• 人工呼吸器装着：検査や移動、処置の際に複数が可能な急性期事例に必要な要素をまず共同研究の職種との連携場面があり（①③）、クリティカ者間で検討し以下の 4 点が抽出された。①複数のルな医療場面がある（④）。

職種が協働する状況があること、②理学療法・作さらに、急性期医療場面では日々状態が変化す

業療法が早期から介入する必要がある身体機能のることも状況理解の難しさのひとつであるため、低下を含むこと、③そして複数回のレントゲンやその点も事例で学べるよう発症から一週間目まで

CT 撮影が必要なこと、④以上を満たす疾患であの経時変化を含む内容とした。事例の概要は以下

り発症後に集中的医療が必要なクリティカルケア

の通りである。

場面を含むことである。
次に、この 4 点を含む事例の疾患を検討し、①【事例の概要】②の条件を満たすものとして、2 事例作成した。

氏名：佐藤良夫氏（仮名）60 歳代前半、男性、身1 事例目は、脳梗塞で救急搬入されてからの急性

長 170 cm、体重 73 kg

期から回復期の事例である。2 事例目は、食道が

診断名：脳梗塞（右中大脳動脈域） 職業：会社員

んの手術後で頸椎転移があるため両下肢のしびれで営業部長の職にあるの出現、また放射線化学療法を行っており、言語

同居家族：妻（50 歳代前半）・長男（大学生）・長

障害や栄養障害、術後の呼吸器合併症予防や筋力女（高校生）・義父（80 歳代）

低下予防のため早期離床を行う事例を検討した。

入院までの経過：職場の会議中にうめき声をあ2 事例の概要を表 1 に示した。いずれも、急性期

げ、椅子から転落。手足に軽い痙攣があり、返事

医療場面のリアリティを理解するため、具体的でがなく、救急車にて救急病院に搬送された。到着

各職種の実践が含まれるよう具体的な記述をし時、意識レベル 100/JCS、自発呼吸あり（28 回 /た。急性期医療場面での実践経験がない学生が、分、浅表性で不規則）、SpO2 90％、瞳孔不同あり

急性期医療場面のリアリティを理解し、想像力を（右＞左）、BP 176/100 mmHg、P 110 回 / 分。酸

養う教材とするため、具体的に示す必要があった。

素 6 L で吸入開始、気管内挿管、気道確保をした。

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表1
疾患

急性期医療多職種連携演劇ワークショップ用事例の概要

右中大脳動脈脳梗塞発症期

食道がん

基本情報

50 歳代，男性，管理職

50 歳代，女性，主婦

主な治療、ケア

血栓溶解，脳浮腫治療，呼吸管理，深部静脈血栓予防， 術後後遺症の緩和，機能維持，術後放射線化学療法，
せん妄対策，口腔ケア，褥瘡予防，運動麻痺，関節拘 経管栄養，骨髄抑制に伴う感染予防，口腔ケア，頸椎縮予防，呼吸器合併症予防
転移による両上下肢のしびれの症状緩和，機能維持

入院後の経過：意識障害と左上下肢の麻痺、頭部下を促した。嚥下時にむせがあり、嚥下機能の評CT で右側に高吸収域の出血像はなし。若干の皮価をするために嚥下造影検査を行った。結果は、髄境界の不明瞭化、浮腫像が捉えられ、MRI のむせはあるが、嚥下反射は保たれていて、梨状窩

DWI からも脳梗塞と診断された。

あたりに少し貯留があり、今後は 2 回嚥下の訓練

発症 1 日目：100/JCS、対光反射あり、瞳孔不同を行う必要がある。問いかけへの応答の頻度が増なし。呼吸は自発呼吸が弱く、人工呼吸器（SIMV8

え、麻痺側は自分で若干動かすことが可能で、時々回、peep 2cm）で管理。痛み刺激に対する四肢の

「そう」
「いや」
「えっと」
「それ」などの発語があっ

動きは徒手筋力テストで筋力 R 4/5、L 2/5 程度。

た。

胃管、膀胱留置カテーテルを挿入中。点滴類の抜去予防の安全確保のため、両上肢に抑制帯を使用。

3．学習支援プログラムの構成と学習効果を促進する仕掛け昨晩から病院に泊った妻は疲れ、言葉が少ない。

1）学習効果を促進する仕掛け

発症 2 日目：CT と MRI 撮影室へ行った。右中大

様々な多職種連携の在り方が学べるように、場脳動脈領域に CT 値の低い領域が認められ、MRI面の設定において 2 つの工夫を導入することとしでは DWI が高信号。また、出血を示す CT 値のた。1 点目は、中心的な役割を担う職種に偏りが高い領域は認められず。CT 及び胸部レントゲン

生じないように急性期と亜急性期の 2 場面を作る

にて右側上葉に無気肺を認めたため、1 時間毎のこととした。2 点目は、自職・他職への理解を深

肺理学療法を実施。呼吸器設定は持続陽圧呼吸療める仕掛けとして、一方の場面では自職種役を演

法（CPAP，peep 2cm） で 20 回 / 分、SpO2 98 〜

じ、他方の場面では他の職種の役を演じることを100％ を保持。体位変換時や気道吸引時に開眼し、課題として含めることとした。

痛み刺激で右上下肢は肘や膝を屈曲させて逃げる

さらに、前年度の看護学生を対象とした取り組動作が出現。100/JCS。胃管からの出血なし。

み 20）から、急性期医療場面の特性や必要とされ発症 3 〜 4 日目：体温 37.2℃。開眼し、室内を見る医療・多職種連携の理解については、学部生の回し、家族や看護師と目の焦点が合う。呼吸状態

みで達成することは困難であることがわかった。

も安定し、人工呼吸器を離脱。気管チューブ抜管

よって、本プログラムでは当該領域の臨床勤務経後も SpO2 98 〜 100％を保持して自発呼吸を維持。

験者をファシリテーターとして導入する必要があ

発症 5 日目：主治医から理学療法士、作業療法士

ると判断した。具体的には、プログラム全体の進によるベッドサイド評価からリハビリテーション

行を担うプログラム・ファシリテーターと、学生の依頼が出され、開始となる。四肢の動きは徒手グループの学びを促進するグループ・ファシリ

筋力テストで筋力 R 4/5、L 3/5 程度。発語はな

テーターの配置である。プログラム・ファシリ

いが、開閉眼、握手、深呼吸などの促しに応じ、テーターは 2 名、グループ・ファシリテーターは

妻と娘の言葉かけに対しても顔を向けようとする

各グループに 2 名ずつ配置することとした。プロ

反応あり。

グラム・ファシリテーターの役割は、会場全体で発症 1 週間目：看護師や家族の問いかけに頷き、のオリエンテーションの司会、アイスブレイキン

首を振る動作で意志表示をするようになる。ベッグワーク、グループ・ファシリテーターの相談役

ドサイドで嚥下テストを行い、経口摂取を試みた。

を担い、各グループの進行状況を見て補足説明を

家族持参のゼリーを看護師が口に運び、咀嚼と嚥

したり、全体の進行統括を行うこととした。グルー

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表2
看護学科

プログラム参加者の所属学科と参加者数
理学療法学科

2年
3年

放射線学科

作業療法学科

2

2

1

1

4年

3

2

2

2

9

計

4

2

4

2

12

プ・ファシリテーター 2 名は、それぞれ別の領域

ログラムの目的と流れの説明と自己紹介の後、安での臨床経験者がペアになって学生グループに入全な議論の場づくりのためにグループワークのグり、タイムキーパー、グループメンバーの参加・

ランドルールとして、間違えてもよいこと、何で共同作業の促進、シナリオ作成や実演の際に疾患も発言してよいこと、批判的な発言は控えることや各専門職のアプローチについての理解を促進すをプログラム・ファシリテーターから説明するこるかかわり、学生の気づきを促す教育的な介入をととした。後者については、実際の物品や状況にその役割とした。

触れ、リアリティを体感するための 実習室巡り

2）プログラムの参加者を組み込むことで、アイスブレイキングになるこプログラム参加は 4 学科に所属する 2 〜 4 年生とも狙った。

12 名とした。1 グループ 6 名ずつ、学科・学年が事例の理解均等になるよう 2 グループに分かれ、同じ課題にオリエンテーション終了後は事例の読み込み時平行して取り組むこととした。複数の学年を混ぜ間とする。ブレインストーミングのツールとして、た構成にすることで、学科同士の縦のつながりや、

模造紙と付箋、マジックを用い、疑問点と重要と教え・教えられる機会の創生、また多様な視点で捉えた場面や技術等を書きだし、シナリオに含めの議論が生まれることを期待した。参加者の所属る場面や技術の候補をあげつつ、相互に説明し学科と人数を表 2 に示した。

あって理解を深める工夫を入れることとした。

3）プログラム構成とタイムスケジュール

午後の開始時にもアイスブレイキングゲームでプログラムは準備・実演・評価も含めて 2 日間導入を行い、急性期場面の自身の職種を演じる配で 完 結 す る 内 容 に し、IPE 教 育 科 目 や ワ ー ク

役、シナリオ作成に取り組むことを課す。1 日目

ショップ等でも活用しやすいように構成した。まの終わりに、急性期場面のプレビューを行い、すた、科目として実施することも念頭に置き、複数べての職種が参加しているか、よりリアリティあのグループで実施することを想定し、グループ間る急性期医療現場が描かれているか等を教員からのディスカッションも学びにつながるように設定

講評を受ける時間を設けた。その後、グループごすることとした。

とに振り返る時間を設定し、Keep（ 良かった点、2 日間のプログラムのタイムスケジュールを表明日も行いたいこと）-Problem（問題点、改善すべ3 に示した。タイムスケジュールには時間毎のタきこと）-Try（試したいこと）の KPT の枠組みを用

スクを明示することで、各グループが間延びする

いて討議し、まとめることとした。

ことなく自律的な時間管理ができることを狙っ【2 日目】た。それぞれの場面では、以下のような工夫を加えた。

最初に体を動かすアイスブレイキングワークを入れ、前日に作成した KPT を確認して急性期場
面の具体的な修正をする時間を設けることとし【1 日目】た。次に、亜急性期場面の作成に取り組むことをオリエンテーション

課す。午前の終わりに一度亜急性期場面を通しで参加者が緊張をほぐしつつグループメンバーとプレビューをし、流れや分かりやすさ、技術練習の関係づくりができること、事例の理解を促進すの確認をする時間を入れることとした。午後からるための導入を設ける。前者については、まずプ

は、小道具や状況設定をし、急性期・亜急性期場

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表3

急性期医療多職種連携演劇ワークショップ型学習支援プログラムのタイムスケジュール【1 日目】【2 日目】＜全体＞
9：00 ─ 10：30

オリエンテーション（所要時間 90 分）【統括担当】① 参加者の自己紹介、スタッフ紹介② プログラムの目的、概要説明③ 演劇ワークショップシナリオ作成の説明④ 事例の紹介およびシミュレーターを用いた
説明⑤ 各学科実習室を巡る事例場面に登場する機器、物品から事例場面を理解するための説
明【各 20 分 各学科教員】＜各グループに分かれ、ファシリテーターと合流＞

9：00 ─ 10：00

前日の振り返りの想起と目標、方針の確認
・【亜急性期の場面】のシナリオ作成および実
技の練習
・2 日目は他の職種の役を演じる（ファシリテーターは患者、家族など医療職以外の役をする）
・臨床現場と同一または近似した物品、機材を実際に使用した練習を通して、セリフや動きの役作りの詳細を決定する
・役の学科の学生に助言をもらいながら、発表に向けて、練習する。

10：00 ─ 11：30 【亜急性期】の演劇作り、リハーサル、修正

10：30 ─ 12：00 事例の理解（所要時間 120 分）
10：30 ─ 11：30 ・事例を読み込み、意見交換し、不明点を明確にする、関連する道具に触れてみる＊理解が及ばない点はファシリテーター、教員（研究者）から助言を受ける
11：30 ─ 12：30 【急性期の場面】（自分の職種の役を担当）の配役、演じる場面のシーンを設定する
12：30 ─ 13：30 昼休み

11：30 ─ 12：30

昼休み

13：30 ─ 15：30 【急性期の場面】シナリオの作成（所要時間 12：30 ─ 14：00 道具の準備と役作りなど
120 分）
14：00 ─ 15：10 発表と全体討議（所要時間 70 分）
・アイスブレーキング
場面設定の準備 5 分 発表 20 分 質疑応答
・必要な場面、道具、技術などを書き出し、付10 分
箋、模造紙を用いてブレーンストーミング
・聴衆にわかりやすく実演する工夫をする
・必要な要素、構成、ストーリー、シナリオを・発表後、他のグループ合同で全体討議を行う
作成＊全員が自分の職種の何らかの役割を担い、場面構成、具体的なセリフ、必要物品とその扱い、場面構成、ストーリーの詳細を決め、仮シナリオの完成を目指す
15：30 ─ 16：00 ・仮上演を行い助言を受ける：全職種が参加しているか、リアリティある急性期医療現場が描かれているか、わかりやすさ・伝わりやすさの検討、修正を行う。

15：10 ─ 15：40

2 日間の振り返りとまとめを Keep-ProblemTry の枠組みを用いて整理する

16：00 ─ 16：40 1 日目グループワークの振り返りとまとめを
Keep-Problem-Try の枠組みで行い、2 日目の課題、改善点を明確にする

15：40 ─ 16：40

終了≪プログラム評価：グループインタビュー≫

面を通して行う最終発表にむけた練習と確認を行

接を以下の 6 項目の半構造化面接で実施する。グ

う設定とする。最後に、発表会の時間を作り、場ループインタビューは、インタビュアー 2 名と参面設定の準備 5 分、発表 20 分、質疑応答 10 分と加者 6 名で実施する。インタビュアーは、半構造

し、なぜそのようにしたのかグループ間でディス化面接を進める中で先述の学習目標 4 点に関連す

カッションする時間を作ることとした。

ることが語られなかった場合は、関連する語りの4．プログラムの評価方法

際に問いを投げかけ、自然に語られた場合には追前述の教育プログラムの評価については、先に加の質問はせず自由な語りに任せることとした。

示した学習目標がどの程度、どのように達成され①他職種の理解：それぞれの役割、特徴は何と感たのかを、グループインタビューを実施し、そのじたか（学び）、理解・伝えることが難しかった

データを質的帰納的に分析する定性的評価を実施

こと、つらかったこと。

することとした。インタビューの具体的な方法と②医療現場の理解：急性期医療場面はどのようなしては、プログラム実施後に 60 分程度の集団面特徴があると感じたか（学び、理解）、難しかっ

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たこと、課題と感じたこと。
③実演すること、観ることで第 3 者の視点や工夫の必要性の気づき、学び、大変だったこと、難しかったこと。
④連携するとはどのようなことであると感じたか、学んだか、つらかったこと、難しいと感じたこと。
⑤全般的に印象に残っている学び、つらさ。
⑥これが必修の授業だったら、どのような課題があると思うか。

19，2014．
4） 酒井郁子，宮崎美砂子，山本利江，他:千葉大学医療系
学部基礎教育課程における専門職連携教育の取り
組み─看護学部、薬学部、医学部必修教育プログラ
ムの開発と実践─．千葉大学看護学部紀要，30：
49─55，2008．
5） 榎田めぐみ，鈴木久義，片岡竜太，他：多職種連携実践に向けて医系学生が身につけた能力とは？卒前の多職種連携教育の意義．医学教育，49（1），35─
45，2018．
6） 大塚眞理子：医学部がない大学におけるIPEの取り組み〜大学間連携によるIP演習の実現〜．医学教

III．まとめ育，45（3），145─152，2014．

本プログラムの最大の特徴は、基礎教育課程の7） 時田佳治，金泉志保美，齋藤貴之，他:群馬大学のIPE

学生には難易度が高い急性期医療場面における臨

トレーニングコースの紹介．保健医療福祉連携，7

床実践能力を育てる多職種連携プログラムを作成（2），126─130，2014．

したことにある。特にプログラムの根幹となるス
タイルとして演劇ワークショップ形式を採用したことで、臨床実習では学生が主体となって実践することが難しい急性期医療場面の実技を、主体的且つ創造的に実践することにつながった。学内演
習としての位置づけに加え、シミュレーション教
材として臨地実習との組み合わせや、既存の IPE
教育プログラムのアドバンスとして様々な教育機
関でも活用可能である。
今後、プログラム参加学生へのインタビューを分析し、学生が本プログラムを通してどのような学びを得たのか、学習目標が達成されたのかを評価し、学習支援プログラムとして確立させていく
ことが課題である。

けたIPEの取り組み．薬学雑誌，135（1），131─135，2015．
9） 榎田めぐみ，片岡竜太，鈴木久義，他：臨床シナリオを用いた学部連携PBLチュートリアルの多職種連
携教育における有用性の検討．保健医療福祉連携，8（1）:10─19，2015．
10）後藤綾，半谷眞七子，吉見陽，他：模擬患者参加型の多職種連携教育（つるまい・名城IPE）の有用性．薬学雑誌 137（6），733─744，201711）真柄彰：新潟医療福祉大学の保健医療福祉連携教
育．保健医療福祉連携，6，31─33，2013．
12）大塚眞理子，朝日雅也：埼玉県立大学におけるIPEの歩み．健医療福祉連携，4（2），96─104，2012．
13）大脇哲洋，桑原和代，根路銘安仁，他：【鹿児島大学】
里山における医学科・保健学科・歯学部学生の合文

同地域医療体験実習の試み．保健医療福祉連携，6，

献1） 駒澤伸泰：シミュレーション教育法を用いた多職
種 連 携 教 育 の 可 能 性 ─ 日 本 発 のEvidence-based
Simulation Educationを目指して．日本臨床麻酔学
会誌 40（1），59─63，2020．
2） 大嶋伸雄：保健医療福祉系大学におけるインター
プロフェッショナル教育（IPE）の認知度と今度の発展性に関する全国調査．保健医療福祉連携 1（1），27─34，2009．
3） 佐 伯 知 子：IPE（Inter-Professional Education）を め
ぐる経緯と現状、課題：医療専門職養成の動向を中心に．京都大学生涯教育フィールド研究，2，9─

J Jpn Health Sci8） 内海美保，孫大輔，川村和美，他：効果的なIPWに向Vol.24No.1

2021

28─30，2013．
14）木内祐二，高木康，片岡竜太，他: 昭和大学の体系的、段階的なチーム医療教育カリキュラム．保健医療
福祉連携，6，35─37，2013．
15）阿部幸恵編著：臨床実践力を育てる！看護のためのシミュレーション教育，医学書院．2013．
16）古賀弥生：フリースクールにおける演劇ワーク
ショップの実践と検証，地域共創学会誌，2，23─
34，2019．
17）Moneta, I. & Rousseau, C. : Emotional expression
and regulation in a school-based drama workshop
for immigrant adolescents with behavioral and learn-23ing difﬁculties, The Arts in Psychotherapy, 35, 329–

践に向けて医系学生が身につけた能力とは？─卒

340, 2008.

前の多職種連携教育の意義─，医学教育，49（1），18）佐藤信：学校という劇場から─演劇教育とワーク

35─45，2018．

ショップ．論創社，8，2011．
19）市橋秀夫：ワークショップとしての授業・学習・教育③，ひとネットワーク，4（11），45─51，1998．
20）新井清美，西村ユミ，福井里美，他：成人看護学演習に演劇ワークショップを取り入れた学習効果に対する評価尺度の作成．日本保健科学学会誌，19（3），111─119，2016．
21）榎田めぐみ，鈴木久義，片岡竜太，他：多職種連携実

謝辞
本研究は、平成 30 年度首都大学東京傾斜的研
究「改訂版 4 職種（NPRO）連携教育『急性期医療現場演劇ワークショップ』の評価」の研究成果の一部であり、第 29 回日本保健科学学会学術集会にて発表したものに加筆修正したものである。

Abstract :This study aims to describe the development process of a multidisciplinary collaborative
drama workshop-based learning support program that enhances clinical practice ability inacute care settings. First, a theatrical workshop format was adopted as the basic style ofteaching materials. Next, the learning goals were set as follows: To understand the reality ofacute care, communicate from the viewpoint of third parties, learn cooperation at the scene,and deepen the understanding of their own and other ﬁelds. Then, two cases were created
which can be jointly worked on by different departments . The program was structured to becompleted in two days, including preparation, demonstration, and evaluation. These wererepresented in a schedule created to clearly indicate the tasks for each hour. In order topromote learning, frameworks were created such as the introduction of facilitators; setting ofscenes to play; and alternating per formances of their own and other fields. Program
evaluation was designed to use qualitative evaluation with semi-structured group interviews
with participating students. In the future, the implementation of the program and interviews
with the participating students will have to be analyzed before establishing the program as alegitimate learning support program.
Key words : Interprofesional education（IPE）, clinical practice ability, drama workshop,
acute medical setting, reality（2020 年 6 月 11 日 原稿受付）

24

日保学誌

Vol.24

No.1

2021

The Journal of Japan Academy of Health Sciencesp.25~31■原著

高校バスケットボール競技者におけるトレーニング前後の大腿直筋の筋収縮特性の変化と特徴
The changes and characteristics of the contractile properties of rectus femoris before andafter training in high school basketball players

楠本泰士 1，高木健志 2，松田雅弘 3，新田收 4
Yasuaki Kusumoto 1, Kenji Takaki 2, Tadamitsu Matsuda 3, Osamu Nitta 4

要旨：【目的】高校バスケットボール競技者におけるトレーニング中の活動強度を明らかにし，トレーニング前後の大腿直筋の筋収縮特性の変化と特徴を明らかにすることを目的とした。【方法】対象は都内の一般高等学校バスケットボール部に所属する健常男児 16 名とした。評価項目はトレーニング前後の Tensiomyography（TMG）による大腿直筋の筋収縮特性，トレーニング中の歩数と活動強度とした。【結果】トレーニング後に TMG の最大変位が有意に増加した。トレーニング前後の TMG による最大変位の変化率は，平均活動強度と負の相関があった。【結論】高校バスケットボール競技者における TMG による大腿直筋の筋収縮特性では，トレーニング後に筋の垂直方向の変位量である最大変位が増大し，筋スティッフネスが変化する可能性が示された。トレーニングの活動強度に対して，TMG のパラメータの中で最大変位が最も反応する可能性が示唆された。
キーワード：バスケットボール・大腿直筋・筋収縮特性・Tensiomyography・最大変位

I．はじめに径方向）の最大変位や最大変位が起こるまでの時

非侵襲的に骨格筋の評価を行える評価法とし間などを測定することで，筋の収縮時間や筋疲労，て，機械的筋収縮特性測定器である Tensiomyog-

筋スティッフネスを評価することが可能であ

raphy（TMG-BMC 社製 TMG-100：TMG）がある。

る 1）。トレーニング前後の筋収縮特性を把握する

近年，TMG はヨーロッパのスポーツ現場を中心ことで，特定のスポーツ分野の選手の筋収縮特性に使用されている。TMG は，電気刺激により出の特徴把握や，怪我の予防や回復のためのモニタ

現する筋収縮時の筋腹の垂直方向（筋に対して半

リングツールとして，特定の期間または競技シー

1

福島県立医科大学保健科学部理学療法学科

Department of Physical Therapy, Fukushima Medical University School of Health

Sciences2

東 京 工 科 大 学 医 療 保 健 学 部 理 学 療 法 学 科 Department of Physical Therapy, Faculty of Health Sciences, Tokyo University ofTechnology
3

順天堂大学保健医療学部理学療法学科

4

東 京 都 立 大 学 健 康 福 祉 学 部 理 学 療 法 学 科 Department of Physical Therapy, Faculty of Health Sciences, Tokyo Metropolitan

Department of Physical Therapy, Faculty of Health Sciences, Juntendo University

University

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

25

析対象とした。なお，本研究は東京工科大学倫理審査委員会の承認を得て行い，本人及び保護者には口頭および書面にて説明し，同意を得た（承認
番号：第 E17HS ─ 038）。
2．測定項目
本研究では全て利き足である右下肢を測定した。一般的な部活動で行われるバスケットボールのトレーニングを約 2 時間実施し，トレーニング
前後に TMG を測定した。対象者属性としてトレーニング前に，筋機能や身体機能と関連性の高いと考えられている体脂肪率と下肢筋肉量，膝関
図1

Tensiomyography の測定風景

節伸展トルク，大腿最大周径を測定した。また，
トレーニング中の歩数と平均活動強度を測定しズンを通してトレーニング効果を把握するためにも，TMG は使用されている

。

2,3）

TMG に関する最新のレビューによると，サッた。トレーニング前の各測定項目の順番とトレー
ニング後の TMG の測定順は乱数表を用いてランダムに決定して行った。

カーやバレーボールの競技者が最も研究されてお1）TMGり，競技種目ごとの下肢筋の各パラメータの特徴

TMG の測定は同一検査者が実施し，トレーニや違いが多く報告されている 。しかし，その他

ング前後に利き足である右下肢の大腿直筋の測定のスポーツに関する TMG の有用性についての検を行った。測定姿位は安静背臥位で，膝下に付属討は少ない。また，競技，トレーニングごとの筋の三角枕を配置し，膝関節軽度屈曲位とした。

収縮特性の変化を判断するのに TMG は有用であTMG のセンサーロッドを下前腸骨棘から膝蓋骨ると結論づけられているが ，トレーニングの身上縁の中間部とし，大腿直筋筋腹に対して垂直に体活動強度が不明なため，同じ競技内での比較や設置した（図 1）。センサーロッドを中心に電極間

4）4）

競技間で競技者の筋収縮特性を比較することは困

距 離 が 5 cm と な る よ う に 電 気 刺 激 用 の 電 極難である。トレーニング時の身体活動強度が同時（5 cm × 5 cm）を貼付した 5）。トレーニング前後に検討されれば，同じ競技内での活動強度の違いの測定で，センサーロッドや電極貼付位置がずれを比較することや競技間における競技特性などをないよう，トレーニング前の測定の際にマーカー

より明確に示すことが可能となる。

で印をつけた。開始電流を 50 mA，パルス刺激時

そこで本研究は，これまで検証されていない高間を 1ms とした。電流を 10 mA ずつ上げ，得ら校バスケットボール競技者におけるトレーニング

れ る 波 形 が 変 化 し な く な る か， 出 力 が 最 大 の中の活動強度を明らかにし，トレーニング前後で110 mA に達するまで繰り返し電気刺激を行っの大腿直筋の筋収縮特性の変化と特徴を明らかにた 6）。評価項目は先行研究で信頼性が高く使用がすることを目的とした。

推 奨 さ れ て い る 最 大 変 位（Maximum displacement：Dm）， 遅 延 時 間（Delay time：Td）， 収 縮II．対象および方法

時間（Contraction time：Tc）とし 7），トレーニン

1．対象

グ前の値を基にトレーニング後の各値の変化率を

対象児は都内の一般高等学校バスケットボール

それぞれ算出した。

部に所属する健常男児 18 名（15 〜 17 歳）とした。

典型的な TMG 波形を図 2 に示した。TMG に対象児の除外基準は，6 ヵ月以内に入院の必要なよって得られる放射状の波形の垂直方向 25 の変

大きな外傷や手術を受けた児（1 名），利き足が左位である Dm は，電気刺激に対して収縮した筋

下肢の児（1 名）とし，基準を満たした 16 名を分の垂直方向の変位量を mm で表しており，Dm の

26

日保学誌

Vol.24No.1

2021

変位（mｍ）
10
Tc

8
6

Dm
4
2

Td

0
−2
0

50

100

150

200
250
時間（ms）

300

350

400

図 2 典型的な TMG 波形
Dm は Maximum displacement，Td は Delay time，Tc は Contraction time を意味する。
Dm は電気刺激に対して収縮した筋の垂直方向の変位量を，Td は電気刺激から Dmの 10％ に至るまでの時間を，Tc は Dm の 10％ から 90％ に至るまでの時間を表す。

減少は筋スティッフネスの増加と解釈されていメーター（ANIMA 社製，ミュータス F-1）を用いる。Td は電気刺激から Dm の 10％ に至るまでのて利き足である右下肢を測定し，トルク体重比

時間を ms で表し，電気刺激による筋収縮までの［Nm / kg］を算出した。先行研究を参考に 10），膝筋の反応性を反映している。Tc は Dm の 10％ か

関節伸展は端座位で極力体幹を垂直位に保たせ，ら 90％ に至るまでの時間を ms で表し，出現す

上肢支持のない状態で測定した。2 回の測定の間る筋収縮の発生から終了までの収縮速度を反映しに約 30 秒間の休息時間を設け，最大値を採用している。そのため，Tc は筋線維タイプによってた。なお，筋力の測定は 1 人の検査者が行った。

影響を受 30 けると言われており，腱の硬さが減

4）大腿最大周径

少することで Tc は長くなると言われている。大測定姿位は安静背臥位で，布メジャーを用いて腿直筋の神経筋機能は，同一対象者におけるト1 人の検査者が測定した。利き足である右下肢のレーニング種別の検討や多くの競技で測定されて大腿部の最も膨隆している箇所の周径を，衣服のいるため，今後の研究の発展性を考慮し，本研究ない素肌の状態にて 1 回測定した。

では大腿直筋の測定を行った

。

8,9）

2）体組成測定

5）歩数と活動強度
活動量計（オムロン活動量計 HJA-750C Active

体組成測定 InBody S20（ イン・ボディ社製）をStyle Pro）を用い，約 2 時間のトレーニングの歩用いて，体脂肪率と右下肢筋肉量を計測した。測数と活動強度を測定した。活動量計は，腰部に装定姿位は安静背臥位で，電極を左右の第 1 指と第着することにより，歩数，活動時間，装着時間な

3 指に 4 点，左右の内果外果周囲に 4 点の計 8 点

どのデータが得られるものである。歩数は活動時の接触型電極を取り付けた。測定部分の皮膚をア

間中の歩数を合計し，活動強度は活動時間中に 1

ルコール綿で研磨し皮膚表面の角質を除去した。

分ごとに得られる身体活動強度である METs の3）膝関節伸展トルク

データの平均値を算出し採用した。

膝関節伸展トルクは，ハンドヘルドダイナモ

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

27

表1

トレーニング前後に測定した各パラメータ
トレーニング前

トレーニング後

p値

16.3 ± 0.7（15 〜 17）̶̶

身長（cm）

169.9 ± 6.7

̶̶

体重（kg）

59.9 ± 7.4

̶̶

Dm（mm）

8.1 ± 2.99.3 ± 3.2

0.01＊

Td（ms）

26.0 ± 1.9

26.7 ± 4.1

0.46

Tc（ms）

26.2 ± 4.0

26.3 ± 3.40.92

体脂肪率（％）

10.4 ± 5.1

̶̶

下肢筋肉量（kg）

9.1 ± 1.6̶̶

膝関節伸展トルク（Nm/kg）

2.45 ± 0.43

̶̶

大腿最大周径（cm）

51.2 ± 4.4

̶

̶

歩数（歩）

̶

9711 ± 1186

̶

平均活動強度（METs）

̶

5.1 ± 0.5

̶

Dm 変化率（％）̶

18.1 ± 24.9

̶

Td 変化率（％）̶

2.6 ± 13.2

̶

Tc 変化率（％）̶

0.7 ± 6.8

̶

年齢（歳）（幅）

平均値±標準偏差，Dm：Maximum displacement，Td：Delay time，Tc：Contraction time，＊：p ＜ .05．

3．統計処理を基に行った検定力の推定値は，対応のある t 検

トレーニング前後の TMG パラメータを対応の定，ピアソンの積率相関係数の順に 0.98，0.82 だっある t 検定にて比較した。TMG パラメータと活た。

動強度の関係を明らかにするために，対応のある
t 検定にて有意差のあった TMG パラメータの変IV．考察

化率と歩数，平均活動強度との関係をピアソンのマラソンや山岳レースのような筋持久力が求め積率相関係数にて検討した。事後分析として，本られる運動後には，Td や Tc などその他多くのパ研究結果が妥当かどうかを検証するために，対応ラメータが減少し，Dm が増加することが報告さのある t 検定にて有意差のあった項目について，れている 11─13）。筋持久力が求められる運動後の検定力を推定した。対応のある t 検定における検Dm の増加には，筋内のサイトカイン量の上昇が定力の推定は，有意水準を 5％，サンプルサイズ

筋の反応に影響を与えていると考えられていを 16 とし，母集団の平均値の差と平均値の差のる 14）。 一 方 で， 局 所 的 な 下 肢 筋 力 ト レ ー ニ ン

母集団の標準偏差を用いて行った。相関係数の検グ 15）や 高 強 度 の レ ジ ス タ ン ス ト レ ー ニ ン グ 前

定力の推定は，得られた相関係数を基に算出した。

後 16,17）には，Dm が減少することが多く報告され

統 計 処 理 に は IBM SPSS Statistics Ver.27 を 使 用ている。Dm の減少には，筋内における筋鞘に沿っし，有意水準を 5％ とした。

た電気刺激の伝播が筋スティッフネスの増加により，大きく阻害されることが要因と考えられていIII．結果る 1）。本研究では筋持久力が求められる先行研

トレーニング前後に測定した各パラメータを表究 11─13）と同様に，約 2 時間のトレーニング後に

1 に 示 し た。 ト レ ー ニ ン グ 前 後 の 比 較 で は，

TMG の最大変位である Dm が増加した。トレー

TMG の Dm が有意に増加した。トレーニング前

ニング前後の Dm の変化率と歩数，平均活動強後の比較にて差のみられた TMG の Dm と活動強度との相関関係を確認したところ，平均活動強度度との関係では，トレーニング後の Dm の変化と負の相関があり，相関係数は− 0.65 だった。

率と歩数との相関係数は− 0.23，Dm の変化率とこれは研究対象児の内，活動強度の低かった児は

平均活動強度との相関係数は− 0.65 と，平均活

Dm の変化率が高く，活動強度の高かった児は動強度と Dm の変化率に負の相関があった。Dm

Dm の変化率が低かったことを示している。バス

28

日保学誌

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2021

ケットボールの競技特性として，特に集団でのト

部活動で行われるバスケットボールのトレーニン

レーニング時には適宜休憩がとられる。今回実施

グ を 約 2 時 間 実 施 し た。 今 回 の Dm の 増 加 に，した平均活動強度が 5.1 METs の 2 時間のトレー

トレーニングによる筋内のサイトカイン量によるニングでも同様に，トレーニング中に適宜休憩が影響があったのかは不明である。歩数の平均値がと ら れ て い た。 ト レ ー ニ ン グ 中 の 平 均 歩 数 が9711 歩で，平均活動強度が 5.1 METs だったこと

9711 歩だったことから，休憩時間を加味しないから，今後，トレーニング内容や競技の違いによ場合 1 分当たり約 81 歩動いていることになる。

る影響を調査するうえで，基礎的な情報になると平均活動強度が 5.1 METs だったことからも，今思われる。今後は競技間特性を検討するためにも，回のトレーニングの活動強度は，中等度の活動強

一つの運動課題や決められた運動プログラムでの度だったと言える。Dm の変化率と平均活動強度

前後比較を行い，競技ごとの特徴を明らかにするに負の相関がみられたことから，今回の Dm の必要である。

増加には，競技特性の影響や活動強度の高低が筋
スティッフネスの改善に影響した可能性がある。

V．結論

これらのことから，機械的筋収縮特性を評価する

高校バスケットボール競技者における Tensio-

TMG パラメータの中で，Dm は，バスケットボー

myography による大腿直筋の筋収縮特性では，

ルのトレーニングによる変化を最も抽出できるパ

トレーニング後に筋の垂直方向の変位量である最ラメータであると言える。なお，Dm を基に行っ大変位が増大し，筋スティッフネスが変化する可た検定力の推定値が 0.82 〜 0.98 だったことから，能性が示された。トレーニングの活動強度に対し本症例数による研究結果は妥当だったと考えられて，Tensiomyography のパラメータの中で最大る。

変位が最も反応する可能性が示唆された。

本研究では，電気刺激による筋収縮までの筋の反応性を反映する遅延時間（Td）や出現する筋収VI．謝辞

縮の発生から終了までの収縮速度を反映する収縮

今回，研究を行うにあたり，対象児の募集にご時間（Tc）などの指標に変化はみられなかった。

尽力いただいた都立南平高等学校の石川丈晴先Td や Tc に変化がなかったことから，電気刺激に生，ご協力いただいた対象児の方々に深く深謝致よる筋収縮までの筋の反応性や出現する筋収縮のします。

収縮速度などの神経筋機能には影響がなかったと言える。本研究の活動強度では，Td や Tc が短縮
している先行研究と比べて，神経筋機能の疲労を起こさせるには活動強度が低かった可能性があ

利益相反
本研究は東京都理学療法士協会平成 30 年度研究助成を受けて実施しました。

り，トレーニング前後で変化が見られなかったものと考えられる。先行研究では，Dm 以外の Td

文

献や Tc などのパラメータは，競技種目や運動課題

1） Macgregor LJ, Hunter AM, Orizio C, et al.: Assess-に関わらず，延長や短縮，変化なしなど，様々な

ment of Skeletal Muscle Contractile Properties by

結 果 を 示 し て お り， そ の 結 果 は 一 定 で は な

Radial Displacement: The Case for Tensiomyogra-

い。運動前後の Td や Tc の変化に一定の見

11─16）

解が得られていない現在では，TMG パラメータを先行研究と比較し，活動強度の高低を判断することは難しいため，今後の調査が必要である。
様々なスポーツの練習場面ごとに TMG で測定される筋収縮特性への影響が検証されている 18,19）。今回実施したトレーニングは，一般的なJ Jpn Health Sci

Vol.24No.1

2021

phy. Sports Med, 2018; 48（7）, 1607─1620.
2） Loturco I, Pereira LA, Kobal R, et al.: Muscle contraction velocity: a suitable approach to analyze thefunctional adaptations in elite soccer players. J
Sports Sci Med, 2016; 15（3）, 483─491.
3） Peterson KD, Quiggle GT: Tensiomyographical responses to accelerometer loads in female collegiate29

basketball players. J Sports Sci, 2017; 35（23）, 2334─
2341.

limb muscle fatigue. Int J Sports Physiol Perform,
2016; 11（4）, 522─529.

4） García-García O, Cuba-Dorado A, Álvarez-Yates T, et12）García-Manso JM, Rodríguez-Ruiz D, Rodríguez-Ma-al.: Clinical utility of tensiomyography for muscle

toso D, et al.: Assessment of muscle fatigue after anfunction analysis in athletes. Open Access J Sports

ultra-endurance triathlon using tensiomyography

Med, 2019; 10, 49─69.

（TMG）. J Sports Sci, 2011; 29（6）, 619─625.

5） Tous-Fajardo J, Moras G, Rodríguez-Jiménez S, et13）Gutiérrez-Vargas R, Martín-Rodríguez S, Sánchez-al.: Inter-rater reliability of muscle contractile prop-

Ureña B, et al.: Biochemical and muscle mechanicalerty measurements using non-invasive tensiomyog-

postmarathon changes in hot and humid conditions.

raphy. J Electromyogr Kinesiol, 2010; 20（4）, 761─
766.

J Strength Cond Res, 2020; 34（3）, 847─856.
14）Morin J, Tomazin K, Edouard P, et al.: Changes in6） Rey E, Lago-Peñas C, Lago-Ballesteros J, et al.: The

running mechanics and spring-mass behavior in-effect of recovery strategies on contractile proper-

duced by a mountain ultra-marathon race. J Bio-ties using tensiomyography and perceived muscle
soreness in professional soccer players. J Strength
Cond Res, 2012; 26（11）, 3081─3088.
7） Martín-Rodríguez S, Loturco I, Hunter AM, et al.:mech, 2011; 44（6）: 1104─1107.
15）Rodríguez-Ruiz D, García-Manso J, Rodríguez-Matoso D, et al.: Effects of age and physical activity on response speed in knee ﬂexor and extensor muscles.

Reliability and Measurement Error of Tensiomyog-

Eur Rev Aging Phys Act, 2013; 10（2）:127─132.

raphy to Assess Mechanical Muscle Function: A Sys-

16）de Paula Simola RA, Raeder C, Wiewelhove T, et al.:tematic Review. J Strength Cond Res, 2017; 31（12）,

Muscle mechanical properties of strength and en-3524─3536.

durance athletes and changes after one week of in-8） de Paula Simola RÁ, Harms N, Raeder C, et al.: Assessment of neuromuscular function after different
strength training protocols using tensiomyography. J
Strength Cond Res, 2015; 29（5）, 1339─1348.

tensive training. J Electromyogr Kinesiol, 2016; 30:
73─80.
17）Raeder C, Wiewelhove T, De Paula Simola RA, et al.:Assessment of Fatigue and Recover y in Male and9） Lohr C, Schmidt T, Medina-Porqueres I, et al.: Diag-

Female Athletes After 6 Days of Intensiﬁed Strengthnostic accuracy, validity, and reliability of Tensio-

Training. J Strength Cond Res, 2016; 30（12）: 3412─

myography to assess muscle function and exercise-18）Ubago-Guisado E, Rodríguez-Cañamero S, López-review with meta-analysis. J Electromyogr Kinesiol,

Fernández J, et al.: Muscle contractile properties on

2019; 47, 65─87.

different sport surfaces using tensiomyography. J10）Eek MN, Kroksmark AK, Beckung E : Isometric

Hum Sport Exerc, 2017; 12（1）, 167─179.

muscle torque in children 5 to 15 years of age: nor-19）López-Fernández J, García-Unanue J, Sánchez-Sán-mative data. Arch Phys Med Rehabil, 2006; 87（8）,chez J, et al.: Neuromuscular responses and physio-1091─1099．

logical patterns during a soccer simulation protocol.

11）Giovanelli N, Taboga P, Rejc E, et al.: Effects of an
Uphill marathon on running mechanics and lower-

30

3427.

induced fatigue in healthy participants. A systematic

Artificial turf versus natural grass. J Sports Med
Phys Fitness, 2018; 58（11）, 1602─1610.

日保学誌

Vol.24

No.1

2021

Abstract :【Purpose】This study aimed to investigate the activity intensity during training, and toinvestigate the changes and characteristics of the contractile properties of rectus femoris
before and after training in high school basketball players.
【Methods】Participants were 16 basketball players in the high school. We examined thecontractile properties of rectus femoris through tensiomyography before and after training,
and number of steps and activity intensity during training.
【Results】The maximum displacement of TMG after training was signiﬁcantly increased. The
rate of change in maximum displacement by TMG before and after training was negatively
correlated with mean activity intensity.
【Conclusions】
The contractile properties of rectus femoris by TMG in high school basketball
players showed that the maximum displacement, which is the amount of ver ticaldisplacement of the muscle, was increased after training and that muscle stiffness could bechanged. It was suggested that maximum displacement may be the most responsive of the
TMG parameters to the activity intensity during training.
Key wor ds : basketball・rectus femoris・contractile proper ties of muscles・
tensiomyography・maximum displacement（2020 年 6 月 1 日 原稿受付）

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

31

The Journal of Japan Academy of Health Sciences

p.32~47■原著

Development and Validation of the Revised Attitudes toward
Employment of Individuals with
Psychiatric Disability Scale Short Form
Akihiko Ozawa 1, Emiko Kikuchi 2, Jun Yaeda 3

Abstract：
Although there are scales that measure employer attitudes toward employing individuals
with psychiatric disabilities from a multidimensional perspective, little work has been done to
reduce the burden of answering relevant questionnaires. This study aimed to develop the Revised Attitudes toward Employment of Individuals with Psychiatric Disability Scale Short
Form（ATEP II-SF）. The construct validity of ATEP II-SF scores was calculated for a total of
1,306 employers in three industries（［a］Information and Communications;［b］Medical,
Health Care and Welfare; and［c］Services, not elsewhere classiﬁed［N.E.C.］）. Exploratory
factor analysis yielded four factors（Employer Motivation for Hiring, Trustworthiness, Activity Limitation, and Attention Distribution）. Excellent and moderate Cronbach alphas（range
from .79 to .92）and test-retest reliability coefﬁcients（range from .51 to .80）indicated thatscores from the ATEP II-SF were internally consistent and almost stable when measuring attitude components. Conﬁrmatory factor analysis supported the four-factor model of the ATEPII-SF construct（goodness-of-ﬁt index = .92, adjusted goodness-of-ﬁt index = .87, root meansquare error of approximation = .07）. Items used in the ATEP II-SF were consistent with theInternational Classiﬁcation of Functioning, Disability and Health and reﬂected positive andnegative attitudes, and potential practical and empirical use. These results suggest that the
ATEP II-SF could be useful in both practical and empirical settings.
Keywords：employer attitudes, psychiatric disabilities, short form, validation, factor analysis

Introduction

ties. There are three reasons why this is important.

It is essential to clarify how potential employers

First, in April 2018, individuals with psychiatric dis-disabili-

abilities（IPD）in Japan became covered under theties（ID）, especially those with psychiatric disabili-

new Employment Quota System for ID 1; therefore,

think about employing individuals with1

Department of Human Welfare, Faculty of Social Welfare, Iwate Prefectural University, Iwate, Japan

2

Professor Emeritus at Tokyo Metropolitan University, Tokyo, Japan

3

Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba, Tokyo, Japan

32

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more and more employers are expected to face thethe structure of employer attitudes toward employ-task of determining how to begin employing IPD.

ing IPD is multidimensional. 7─11

Second, attitudes are important in attempting toMultidimensional scaling consists of a set ofpredict future behaviors. Since attitudes are corre-

methods designed to:（a）explore the internal rep-lated with future behavior, 2 determining potential

resentation or psychological structure underlying

employer attitudes might assist researchers in ana-

a set of stimuli;（b）determine whether, in fact, thatlyzing the relationship between employer attitudes

structure is unidimensional or multidimensional;

and future employer behavior. Specifically, this is-and（c）discover the salient dimensions in as un-

sue is ver y important with respect to IPD sinceconstrained a way as possible. 12 Consequently,

such individuals might have difficulty in managing

when employer attitudes differ from their concerns

their own psychiatric symptoms, and being able to（e.g., anxiety, worry 13）, multidimensional scaling

work constantly is a key factor for employment

may be an effective method for measuring employ-continuation of IPD. Third, from the viewpoint of

er attitudes toward employing IPD by industr yevidence-based practice, employer assistance in vo-

type and by prior experience employing ID withcational rehabilitation of IPD should be based on

multiple elements and dimensions.

evidence, not on hunches or speculation.

In 2007, Ozawa and Yaeda 10 developed the Atti-

Drake and Bond stated that although improving

tudes toward Employment of Individuals with Psy-

employment opportunities for ID involves employ-chiatric Disability Scale（ATEP）to measure em-

ers as well as employees, the techniques for moti-

ployer attitudes towards employing IPD in a postal

vating employers to hire ID are unclear. 3 There-

survey that targeted 358 employers in all industries

fore, employer motivation could be one of the keyof Japan. The ATEP is a 27-item instrument com-elements to promoting the employment of IPD,

posed of four subscales, each rated on a six-point

and assessing employer motivation to hire IPD

Likert scale ranging from completely disagree to

could contribute to evidence-based practice sup-completely agree. The four subscales are labeled

porting potential employers of IPD.

as follows: Employer Motivation for Hiring, Activity

Employer attitudes toward IPD have been ex-

Limitation, Prejudice and Fear, and Attention Dis-

plored mainly through three methods: 1）tradition-

tribution. Coefficient alphas for the subscales wereal paper-and-pencil surveys, 2）telephone and per-.95, .89, .81, and .68, respectively. Test-retest reli-sonal interviews with employers, and 3）responses

ability coefficients over a 4-week inter val for 43

to hypothetical scenarios that require employers toparticipants were .82, .83, .69, and .65, respectively.

make hiring decisions and to rate their belief in an

The content validity of the ATEP was confirmed byapplicant’s success. 4 Some studies using qualita-a panel of judges（counselors and researchers intive interviews have reported that, for individuals

the field of vocational rehabilitation）. The con-with serious psychiatric disabilities, the relation-

struct validity of the scale was confirmed by factor

ship between past and future hiring behavior was

analysis and the four-factor structure of the scalestrongly influenced by stigma 5 and that, contrary

was replicated. The ATEP was originally developed

to common assumptions, employer attitudes to-to be consistent with health domains and health-ward individuals with severe mental illness and/or

related domains of the World Health Organiza-

criminal histories were generally favorable. 6 In

tion’s International Classification of Functioning,terms of paper-and-pencil surveys, from the view-

Disability and Health（ICF）. 14 The reasons why

point of measuring employer attitudes toward IPD

the conceptual framework and classification of theon a large scale, several studies have shown that

ICF are important for the ATEP are as follows. The

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concept of the ATEP was based on integration ofretest reliability coefficients over a 4-week interval

the medical model and the social model of disabili-

for 83 participants were .86, .79, .67, .78, .67, .84,

ty. In other words, the Attention Distribution sub-.76, .71, and .84, respectively. As in the ATEP, con-scale corresponded to attention problems of thetent validation of the ATEP II was performed by a

impairment of the ICF’s Body Functions. The Ac-

panel of judges（counselors and researchers in thetivity Limitation subscale corresponded to difficul-

field of vocational rehabilitation）. Construct valida-

ties in learning, applying knowledge, and multi-tion of the scale was rendered by conducting factor

tasking of the ICF’s Activity Limitation. The

analysis and confirming that the scale was com-

Employer Motivation for Hiring subscale corre-

posed of nine factors. A complete explanation ofsponded to employers’ decision to employ IPD

the development of the ATEP II can be found in（i.e., the ICF’s Participation of IPD in employment

Ozawa and Kikuchi. 9

situation）. The Prejudice and Fear subscale corre-

Although there are existing scales other thansponded to overall behavior patterns, character

the ATEP and the ATEP II that measure employer

style, and individual psychological assets of theattitudes toward employing IPD from a multidi-

ICF’s Personal Factors. That is to say, an unreason-

mensional perspective, 7, 8, 11 little work has beenable dislike and distrust of IPD, and the feeling ofdone to reduce employers’ burden of answering

being afraid or worried that something bad is go-questionnaires. The validity of a scale varies withing to happen because of IPD. Lastly, employer

the number of items in the scale. Under most con-attitudes themselves corresponded to the social

ditions, the more items the scale contains, the larg-

attitudes of the ICF’s Environmental Factors. A

er the sample variance, and consequently, the larg-

complete explanation of the development of theer the validity estimate. 15 Therefore, reducing the10

To de-

number of items enhances the validity of the scale,termine the positive aspects of the employer atti-

if the reliability is carefully checked at the sametudes in greater detail, Ozawa and Kikuchi 9 devel-

time.

ATEP can be found in Ozawa and Yaeda.

oped the Revised Attitudes toward Employment of

There are several reasons why a short form of

Individuals with Psychiatric Disability Scale（ATEP

the ATEP II is needed. First, to date, the ATEP IIII）in 2009, and conducted a postal survey of 478

has been infrequently used. 16 This may be because

transport sector employers in Japan, whose atti-

it is considered too long due to the inclusion of 52

tudes were found to be the most positive among

items. However, knowing how potential employers

the other industries included in the study by Oza-

think about hiring IPD will enhance the efficiency

10

The ATEP II is a 52-item instru-

and efficacy of work support by the vocational re-ment composed of nine subscales, each rated on a

habilitation professionals in every employers’ hir-

six-point Likert scale ranging from completely dis-ing process（recruiting, job interviewing, accept-

agree to completely agree. The nine subscales are

ing on-the-job trainees with disabilities, hiring, andlabeled as follows: Employer Motivation for Hiring,supporting job adjustment）, because the support is

Activity Limitation, Trustworthiness, Employer

the need-based practice. Thus, a short, refined andMotivation for Making Preparations for Hiring, At-

focused scale or the Revised Attitudes toward Em-

tention Distribution, Prejudice and Fear, Self-effica-

ployment of Individuals with Psychiatric Disability

cy for Managing Employment, Advantages of Hir-

Scale Short Form（ATEP II-SF）would be useful ining, and Recruitment Standards based on Capacity.

such circumstances.

wa and Yaeda.

Coefficient alphas for the subscales were .93, .92,

Second, the length of the ATEP II is considered.88, .89, .83, .88, .81, .82, and .91, respectively. Test-

to be excessive by applied researchers who want to

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use the ATEP II in combination with a battery oftem for ID,1 along with the low employment rate ofother instruments, particularly when the battery

IPD 17 and low job retention among IPD, 18 there is

will also be administered in other situations related

a need for further understanding potential employ-

to vocational rehabilitation. 16

er attitudes efficiently and effectively. Therefore,

Third, a more focused shor t version that in-

the ATEP II-SF would be useful in measuring thecludes the minimum necessar y items from theindispensable positive and negative components of

ATEP II will play an essential role in helping re-employer attitudes toward employing IPD.

searchers and practitioners identify effective train-

The purpose of this study was to develop theing programs to encourage employers that employ

ATEP II-SF. This study was prompted by an inter-ID but not IPD to start hiring IPD. Namely, distrib-

est in（a）creating a scale that could be completed

uting a questionnaire based on the ATEP II-SF toin a short time and be widely used, and（b）creat-potential employers before and after they receive

ing effective employer support plans focused on in-such training courses and comparing their re-creasing their positive attitudes toward employing

sponses should enhance the quality of the training

IPD. Of the established scales to measure the mul-courses.

tidimensional aspects of employer attitudes toward

Fourth, from the viewpoint of effective employ-

employing IPD, 7─11 no scale has a short form thatment support for IPD, examining differences in

can measure the positive and negative aspects of

employer attitudes toward IPD among industries

employer attitudes. Therefore, the ATEP II-SF was

will help vocational rehabilitation professionals tar-designed to discriminate and measure factors that

get unenterprising industries that have to hire

make IPD acceptable or unacceptable to hire in

more ID including IPD according to Japan’s law

employers’ minds.

promoting the employment of ID. Employer atti8─10

The research questions addressed in the study

inwere as follows: 1）What is the factor structure ofsuch a situation, the ATEP II-SF will be more con-the ATEP II-SF; 2）What is the goodness of fit ofvenient than the ATEP II.

the ATEP II-SF items; 3）Is the construct validity

tudes toward IPD var y by industr y sector;

Fifth, from a global perspective, it might be nec-of the ATEP II-SF confirmed; and 4）Are the con-essary to compare employers’ attitudes toward IPD

ceptual framework and classification of the ICF

in international research using the ATEP II-SF to

confirmed for the subscales of the ATEP II-SF?

clarify how important differences in attitudes are
and to facilitate the establishment of international

Methods

disability policies by organizations such as the

There were three steps involved in the develop-

United Nations. As both international and domestic

ment of the ATEP II-SF. First, confirmatory factor

disability policies must be evidence-based, a shortanalysis（CFA）was conducted to examine the con-and targeted measure（ATEP II-SF）will provide

struct validity of the ATEP II（Step 1）. Second,

appropriate reference data because of the availabil-

EFA was conducted to examine the factor struc-ity of the scale and thus, comparability of the data.

ture and item fit of the ATEP II-SF（Step 2）. Our

There is little consensus about how IPD are per-goal in Step 2 was to simplify the factor structure

ceived positively and negatively by potential em-

and reduce the total number of items of the ATEP

ployers. There is also a lack of understanding

II-SF to develop a user-friendly scale. Third, CFA

about what employer characteristics are related towas conducted to examine the construct validity of

their positive attitudes toward employing IPD. Giv-

the ATEP II-SF（Step 3）. Across these steps, theen the impetus of the new Employment Quota Sys-

reliability and validity of the ATEP II-SF were re-

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Table 1 Number of respondents by research stage and industr y
Industry composition of respondents
Research stage

Information andCommunications

Medical,Health Careand Welfare

Services,
N.E.C.

Total

Step 1

115

212

232

559

Step 2

115

212

232

559

Step 3

153

284

310

747

Total

383

708

774

1,865

Services, N.E.C.: Services, not elsewhere classiﬁed.

viewed. Questionnaires were delivered throughcovered from April 2018 by the new Employment

mail to a target sample of human resource person-

Quota System for ID, and the system has been ap-

nel in three industry sectors:（a）Information andplied to companies in Japan with more than 45.5

Communications;（b）Medical, Health Care andemployees. Therefore, by targeting companies

Welfare; and（c）Services, N.E.C..

with more than 45.5 employees, this study sought

Mailing List

to obtain data on the future employability of IPD.

The three industr y sectors（Information and

Variance was computed for each item withinCommunications; Medical, Health Care and Wel-each Japan Standard Industrial Classification. The

fare; and Services, N.E.C.）were selected for the

final target sample size of 1,865 participants was

mailing list for the following reasons. Information

computed by determining the minimum number ofand Communications was selected because therespondents needed to satisfy a 95% confidence

proportion of Information and Communications

level in sampling error across all items.

employers who achieved the legally required em-

A mailing list was provided for the survey by theployment rate of ID was the lowest（22.1%）among

data processing and information ser vice Acrossall sectors examined（range from 22.1%［Informa-

Inc. in Tokyo, Japan. The geographic samplingtion and Communications］to 53.7%［Medical,

area included all of Japan in order to assure the

Health Care and Welfare］）as of June 1, 2013. 19

study results were externally valid. The Ministry

Medical, Health Care and Welfare was selected be-of Internal Affairs and Communications divides

cause the proportion of Medical, Health Care andemployers in Japan into 20 major industry divisions

Welfare employers who achieved the legally re-using the Japan Standard Industrial Classification

quired employment rate of ID was the second high-（revised October 2013）.

est（55.9%）among all sectors examined（range

Respondents and Proceduresfrom 24.7%［Information and Communications］toOf the 11,000 sur veys sent out, 152 sur veys

58.0%［Agriculture, Forestry, and Fisheries］）as of

could not be delivered, and 1,865 completed sur-June 1, 2014. 20 Services, N.E.C. was selected be-veys were returned（response rate, 17.2%）. The in-cause the proportion of Services, N.E.C. employers

dustry-classified response rate was 13.1%（383 re-

who achieved the legally required employment

turned out of 2,931 delivered）for Information andrate of ID was the median（41.9%）among all sec-

Communications, 17.8%（708 returned out of 3,980

tors examined as of June 1, 2014. 20

delivered）for Medical, Health Care and Welfare

For enterprise selection, stratified sampling bymajor groups（e.g., Information Services）amongand 19.7%（774 returned out of 3,937 delivered）for
Services, N.E.C.（Table 1）.

each major industry division（i.e., Information andRespondents were randomly assigned to one ofCommunications）was carried out. IPD have been

three analysis stages. The use of three analysis

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stages provided independent random samples forproviding informed consent.

（a）CFA on factor score estimates of the ATEP II,（b）EFA and score stability estimation of the ATEP

Results

II-SF, and（c）CFA on factor score estimates of the

CFA（ATEP II）

ATEP II-SF. Data were analyzed using SPSS ver-

CFA using maximum likelihood estimation wassion 24.

completed using the 52 items of the ATEP II. Sev-

Validation of the factor results of the ATEP II:

eral fit indices were computed to determine how

CFA.

well the model fit the data obtained in Step 1. The

CFA was conducted to validate the factor results

following paths were removed in verifying theof the ATEP II 9, employing a randomly selectedmodel, because their causal coefficients were notsample of 559 from our total sample of 1,865. The

statistically significant（p < .05）:（a）between Em-

industry composition of respondents was 20.6% In-

ployer Motivation for Making Preparations for Hir-formation and Communications（n = 115）, 37.9%

ing and Attention Distribution; and（b）between

Medical, Health Care and Welfare（n = 212）andAttention Distribution and Advantages of Hiring.

41.5% Services, N.E.C.（n = 232）
（Table 1）.

The goodness-of-fit index（GFI）was .75 with a χ2

Item Selection of the ATEP II-SF: EFA.

value of 4548.03 with 1,240 degrees of freedom（pTo select which of the 52 original ATEP II items< .0001）. The adjusted goodness-of-fit index

should be included in the short form, EFA was（AGFI）value was .72, and the parsimonious GFI

conducted, employing a randomly selected sample

represented an acceptable fit with a value of .68.

of 559 from the sample. The industry composition

The value of the root mean-square error of approxi-of respondents was 20.6% Information and Commu-

mation was .07, which was within the acceptablenications（n = 115）, 37.9% Medical, Health Care

range. The non-normed and normed fit indicesand Welfare（n = 212）, and 41.5% Services, N.E.C.

were .82 and .79, respectively. Finally, the parame-（n = 232）（Table 1）. In addition, analysis of vari-

ter estimates were all above .40（ranging from .71

ance（ANOVA）or two-tailed t tests were conduct-

to .86 for Employer Motivation for Hiring, .62 to .84

ed to compare participant ATEP II-SF profiles.

for Activity Limitation, .61 to .89 for Trustworthi-

Item Confirmation of the ATEP II-SF: CFA.

ness, .61 to .86 for Employer Motivation for Mak-

CFA of those items resulting from our EFA wasing Preparations for Hiring, .59 to .81 for Attention

conducted to examine the construct validity of theDistribution, .60 to .88 for Prejudice and Fear, .54

ATEP II-SF, employing a remaining sample of 747.

to .78 for Self-efficacy for Managing Employment,

The industrial demographics included 20.5% Infor-.48 to .81 for Advantages of Hiring, and .87 to .92

mation and Communications（n = 153）, 38.0%

for Recruitment Standards based on Capacity）.

Medical, Health Care and Welfare（n = 284）and
41.5% Services, N.E.C.（n = 310）
（Table 1）.

EFA and Stability Estimation（ATEP II-SF）
EFA.
EFA was conducted on the data using the 52

Ethical Considerations
The study received ethics approval from Iwate

items of the ATEP II in Step 2. The method of least

Prefectural University, Ethics Advisory Group. The

squares was used, and a scree plot of eigenvalues

respondents were informed of the purpose and thewas evaluated to identify the number of factors to

structure of the study and that they could withdraw

retain. The model was constrained to four factors

their participation at any time in written instruc-based on the evaluation of a scree plot of eigenval-

tions given on the face sheet of the questionnaire.

ues. Four factors were observed to have prerota-

Returning the questionnaires was interpreted astional eigenvalues ranging from 2.3 to 16.3. The

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pattern and structure matrices from promax factor

items from each subscale while strengthening therotation are presented in Table 2.

factor structure and reducing the potential for

The number of items for factor 1, 2, 3, and 4

cross loading. Our expressed purpose, therefore,

were 19, 16, 10, and 7, respectively. In reviewing

was to select the strongest loading items from eachthe results of this EFA, our goal in selecting items

subscale while also maintaining the theoretical

for the development of the short form was to retain

content and independence of that subscale. This

Table 2 Rotated Pattern and Structure Matrices for the Revised Attitudes toward Employment of Individuals
with Psychiatric Disability Scale（ATEP II）
Item

Pattern

Structure（6）I do not mind employing IPD if they are serious people.

.889

.862

（9）I do not mind employing IPD if there is at least a trial period.

.882

.795

（3）I would like to hire more IPD if there are institutions that I can ask for help in case problems arise.

.877

.843

（14）I am going to get ready to receive IPD within the company by consulting an expert on the matter.

.851

.825

（5）I do not mind employing IPD if their ability is satisfactory.

.844

.830

（7）I do not mind employing IPD if they have the relevant credentials for the position.

.832

.835

（2）I do not mind giving job interviews to IPD if we have vacancies for employees.

.828

.806

（13）I would like to have employee understanding in order to employ IPD at our company.

.817

.807

（10）I do not mind giving job interviews to IPD if they are introduced by the Public Employment Security Office.

.814

.767

（1）I do not mind hiring IPD if we have vacancies for employees.

.802

.786

（19）I would like to hire IPD for jobs that do not require safety precautions.

.760

.727

（11）I do not mind giving job interviews to IPD if they are introduced by a hospital.

.753

.727

（8）I would like to employ anyone, regardless of psychiatric disabilities, if they can do the job.

.750

.782

（16）I do not mind employing IPD to fulfill or maintain the legally required employment rate of workers withdisabilities.

.741

.769

（4）I would like to employ IPD if our company becomes a highly successful business.

.721

.695

（17）I want the appropriate advice for employing IPD.

.703

.682

（15）I would like to employ IPD to fulfill our corporate social responsibility.

.698

.774

（18）I want information to correctly understand psychiatric disabilities.

.553

.583

（12）I would like to enhance my understanding of psychiatric disabilities, regardless of whether we hire IPD or
not.

.513

.629

（28）IPD try to complete everything they do accurately.

.887

.741

（27）The job performance of IPD is steady.

.887

.794

（30）IPD are meticulous about their work.

.791

.685

（29）IPD can follow instructions from their superior accordingly as they get used to their job.

.766

.742

（26）Quite a few IPD are hard workers.

.644

.617

（31）IPD are not absent from work except for sudden absences caused by symptomatic deterioration.

.622

.553

（35）There are many companies that could acquire know-how of employing ID after employing IPD.

.579

.647

（34）There are many companies where employees understanding of disabilities improves after employing IPD.

.577

.648

（22）Many IPD manifest their aptitude for business.

.559

.678

（25）Some IPD are competent in their work and in a responsible position.

.501

.589

（24）IPD can work due to continuing medication.

.471

.550

（32）IPD are generally more able to communicate in spoken language than individuals with intellectual
disabilities.

.448

.496

（23）IPD can work if they can manage their psychiatric symptoms.

.434

.619

（33）Employing IPD is not different from employing ordinary individuals except attention must be paid to
medication and working hours.

.400

.510

（21）Many individuals recover from their psychiatric disabilities through advances in medicine andrehabilitation.

.391

.567

（20）Whether IPD can find employment or not depends on corporate ingenuity.

.370

.558

Factor 1: Employer Motivation for Hiring

Factor 2: Trustworthiness

38

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Table 2 Rotated Pattern and Structure Matrices for the Revised Attitudes toward Employment of Individuals
with Psychiatric Disability Scale（ATEP II）
Item

Pattern

Structure（37）IPD are slow to learn work.

.892

.768

（38）IPD are poor at strategizing.

.845

.775

（40）IPD are poor at grasping the whole picture and are unable to arrange things by themselves.

.837

.782

（42）IPD are slow in their movements and clumsy in their behaviors.

.769

.769

（39）IPD need a good understanding of their weaknesses from their boss and coworkers.

.707

.638

（36）IPD are indecisive.

.670

.669

（41）IPD cannot fully understand their own abilities.

.666

.704

（43）It is difficult to understand vague instructions such as whatever, moderate, around, rough if you have a
psychiatric disability.

.484

.571

（44）IPD sometimes shout out suddenly without reason.

.431

.614

（45）IPD sometimes act impulsively.

.370

.596

（49）IPD tend to excessively direct their attention to trifling matters.

.775

.729

（48）IPD worry about other employees evaluations too much.

.738

.654

（52）IPD put their hearts into everything they do too much and become exhausted.

.637

.555

（50）IPD become passive in everything because they are afraid of making mistakes.

.617

.655

（51）IPD cannot rest properly.

.565

.619

（46）Individuals who are psychiatrically disabled are unpredictable regarding what they do and when they doit, although they look all right.

.351

.568

（47）A lot of patients in psychiatric hospitals act violently or are excited.

.303

.484

Factor 3: Activity Limitation

Factor 4: Attention Distribution

IPD: individuals with psychiatric disabilities.

process allowed us to shorten the scale by remov-

difficulty arising when IPD carr y out their as-

ing items with lower loadings（< .60）that may besigned tasks . 21 The fourth factor was identified as

directly linked to differentiations between our re-Attention Distribution, which was designed to mea-

spondents based on organizational and individual

sure the following cognition that IPD tend to se-

characteristics, and by removing items from thelect and focus only on part of the whole positively

viewpoint of content validity. Four items from eachin their experiences and consequently pay no at-of the four subscales were retained, resulting in 16

tention to the rest . 21 The eigenvalues for the ro-items total（Table 3）. The interfactor correlationtated factors were 14.69 for Employer Motivation

ranged from –.20 to .38（Table 4）.

for Hiring, 10.79 for Trustworthiness, 7.25 for Ac-

The first factor was identified as Employer Moti-

tivity Limitation, and 4.94 for Attention Distribu-

vation for Hiring, which is considered to be thetion.

same subscale of the ATEP and the ATEP II. Items

Reliability Estimates of the ATEP II-SF.

included in Employer Motivation for Hiring were

Reliability was assessed via estimates of the in-designed to measure employers’ willingness toternal consistency and the stability of scores on the

conduct hiring interviews with, hire, and continu-

ATEP II-SF. Coefficient alphas for the ATEP II-SF

21

The second factor represent-

were .92, .89, .87, and .79 for Employer Motivation

ed by cognition was consistent with Trustworthi-for Hiring, Trustworthiness, Activity Limitation,ness, which measures the competent ability,

and Attention Distribution, respectively. The reli-sincerity, and frankness in the execution of the du-ability estimates of the ATEP II-SF met Ponterotto

ously employ IPD .

The third factor was identified as

and Ruckdeschel’s 22 cutoff for excellent（Employer

Activity Limitation, which was designed to measure

Motivation for Hiring, Trustworthiness, Activity

ties of IPD .

21

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39

Table 3 Rotated Pattern and Structure Matrices for the Revised Attitudes toward Employment of Individuals
with Psychiatric Disability Scale Short Form（ATEP II-SF）Items
Item

Pattern

Structure（6）I do not mind employing IPD if they are serious people.

.889

.862

（3）I would like to hire more IPD if there are institutions that I can ask for help in case problems arise.

.877

.843

（5）I do not mind employing IPD if their ability is satisfactory.

.844

.830

（2）I do not mind giving job interviews to IPD if we have vacancies for employees.

.828

.806

（28）IPD try to complete everything they do accurately.

.887

.741

（27）The job performance of IPD is steady.

.887

.794

（30）IPD are meticulous about their work.

.791

.685

（29）IPD can follow instructions from their superior accordingly as they get used to their job.

.766

.742

（37）IPD are slow to learn work.

.892

.768

（38）IPD are poor at strategizing.

.845

.775

（40）IPD are poor at grasping the whole picture and are unable to arrange things by themselves.

.837

.782

（42）IPD are slow in their movements and clumsy in their behaviors.

.769

.769

（49）IPD tend to excessively direct their attention to trifling matters.

.775

.729

（48）IPD worry about other employees evaluations too much.

.738

.654

（52）IPD put their hearts into everything they do too much and become exhausted.

.637

.555

（50）IPD become passive in everything because they are afraid of making mistakes.

.617

.655

Factor 1: Employer Motivation for Hiring

Factor 2: Trustworthiness

Factor 3: Activity Limitation

Factor 4: Attention Distribution

IPD: individuals with psychiatric disabilities

Table 4 Interfactor correlation of the Revised Attitudes toward Employment of Individuals with PsychiatricDisability Scale Short Form（ATEP II-SF）
Factor

1
Employer Motivationfor Hiring

2
Trustworthiness

1

―

2
3

3
Activity
Limitation

4
Attention
Distribution

.378

–.196

–.074

―

–.082

.065

―

.345
―

4

Limitation）or moderate（Attention Distribution）

Welfare and（b）Ser vices, N.E.C. was obtainedinternal consistency for short（<6 item）scales andduring Step 2. Pearson product moment correla-large sample sizes. The intercorrelations of scorestion coefficients between the scores were .80, .75,

of the ATEP II-SF subscales were .35 for Employer.67, and .51 for Employer Motivation for Hiring,

Motivation for Hiring and Trustworthiness, –.21

Trustworthiness, Activity Limitation, and Attention

for Employer Motivation for Hiring and Activity

Distribution subscale scores, respectively.

Limitation, –.10 for Employer Motivation for Hiringand Attention Distribution, –.37 for Trustworthi-

CFA（ATEP II-SF）and Group Mean Differences
CFA（ATEP II-SF）.

ness and Activity Limitation, –.03 for Trustworthi-

CFA using maximum likelihood estimation was

ness and Attention Distribution, and .16 for Activity

completed using the 16 items of the ATEP II-SF.

Limitation and Attention Distribution. A measure

Several fit indices were computed to determineof test-retest reliability over a 4-week interval for 99

how well the model fit the data obtained in Step 3.

participants of the（a）Medical, Health Care and

The following paths were removed in verifying the

40

日保学誌

Vol.24No.1

2021

Table 5 Revised Attitudes toward Employment of Individuals with Psychiatric Disability Scale Short Form
（ATEP II-SF）Items and Loadings based on Confirmator y Factor Analysis
Estimate

SE

Standardized
estimate（6）I do not mind employing IPD if they are serious people.

1.00

.00

.89

（3）I would like to hire more IPD if there are institutions that I can ask for help in caseproblems arise.

.97

.03

.84

（5）I do not mind employing IPD if their ability is satisfactory.

.98

.03

.85

（2）I do not mind giving job interviews to IPD if we have vacancies for employees.

1.04

.03

.86

（28）IPD try to complete everything they do accurately.

1.22

.05

.89

（27）The job performance of IPD is steady.

1.11

.05

.85

（30）IPD are meticulous about their work.

1.00

.00

.77

（29）IPD can follow instructions from their superior accordingly as they get used totheir job.

.96

.05

.71

（37）IPD are slow to learn work.

1.14

.05

.83

（38）IPD are poor at strategizing.

1.21

.06

.84

（40）IPD are poor at grasping the whole picture and are unable to arrange things bythemselves.

1.17

.06

.79

（42）IPD are slow in their movements and clumsy in their behaviors.

1.00

.00

.72

（49）IPD tend to excessively direct their attention to trifling matters.

1.49

.10

.84

（48）IPD worry about other employees evaluations too much.

1.50

.10

.79

（52）IPD put their hearts into everything they do too much and become exhausted.

1.00

.00

.58

（50）IPD become passive in everything because they are afraid of making mistakes.

1.17

.09

.67

Measured variables
Factor 1: Employer Motivation for Hiring

Factor 2: Trustworthiness

Factor 3: Activity Limitation

Factor 4: Attention Distribution

SE: standard error; IPD: individuals with psychiatric disabilities

model, because their causal coefficients were not

II-SF scores was obtained by examining differenc-

statistically significant（p < .05）:（a）between Em-

es among groups of employer respondents. Re-

ployer Motivation for Hiring and Attention Distri-peated measures ANOVA or two-tailed t tests werebution; and（b）between Trustworthiness and Ac-

used to compare participant ATEP II-SF profiles

tivity Limitation. The GFI was .92 with a χ² value ofacross the three industries, the number of employ-

499.51 with 100 degrees of freedom（p < .0001）.

ees, whether the company employed ID, the re-

The AGFI value was .89, and the parsimonious GFI

spondent’s age, position（i.e., supervisory or non-represented an acceptable fit with a value of .68.

s u p e r v i s o r y ）a n d t h e r e s p o n d e n t ’ s p r i o r

The value of the root mean-square error of approxi-

experience employing ID. To control for Type 1 er-mation was .07, which was within the acceptableror, we used an alpha value of .01.

range. The nonnormed and normed fit indices

ANOVA results suggested that the three indus-

were .93 and .93, respectively. Finally, the parame-

tries differed significantly on the Employer Motiva-

ter estimates were all above .50（ranging from .84

tion for Hiring subscale F（2, 744）= 6.83, p < .001.

to .89 for Employer Motivation for Hiring, .71 to .89

The results of a Scheffé test conducted on all pos-for Trustworthiness, .72 to .84 for Activity Limita-

sible pairs of groups in the three industries in thetion, and .58 to .84 for Attention Distribution）（Ta-

Employer Motivation for Hiring subscale foundble 5）.

that employers in Medical, Health Care and Wel-

Group Mean Comparisonsfare differed from those in Information and Com-

Additional evidence for the validity of the ATEP

munications, with employers in Medical, Health

J Jpn Health Sci

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2021

41

Care and Welfare expressing higher levels of Em-

ing ID had higher levels of Employer Motivationployer Motivation for Hiring（the mean for employ-for Hiring and Trustworthiness.

ers in Medical, Health Care and Welfare minus the

A significant difference was observed in the Em-

mean for the employers in Information and Com-ployer Motivation for Hiring subscale according tomunications = 1.58, p < .001.

the respondent’s age by ANOVA F（3, 690）= 10.70,

The results of the ANOVA suggested that thep < .0001. This result suggests that the four age

number of employees differed significantly in Em-

groups investigated（thirties, forties, fifties, andployer Motivation for the Hiring subscale F（3, 736）

sixties）differed significantly in the Employer Mo-= 7.95, p < .0001. The results of a Scheffé test con-tivation for Hiring subscale. The results of a Schef-

ducted on all possible pairs of groups regarding

fé test conducted on all possible pairs of age

the number of employees in the Employer Motiva-

groups in the Employer Motivation for Hiring sub-tion for Hiring subscale found that companies withscale indicated that employers in their thirties dif-

more than 200 employees differed from companies

fered from employers in their fifties and sixties,

with 50 to 100 employees, with companies withand that employers in their forties differed from

more than 200 employees expressing higher levels

employers in their sixties. More specifically, em-of Employer Motivation for Hiring（the mean forployers in their thirties expressed higher levels ofcompanies with more than 200 employees minus

Employer Motivation for Hiring than employers in

the mean for companies with 50 to 100 employees

their fifties and sixties（the mean for employers in= 1.96, p < .0001）.

their thir ties minus the mean for employers in

The results of two-tailed t tests revealed signifi-

their fifties = 2.20, p < .0001; the mean for employ-cant differences between employers who employeders in their thirties minus the mean for employers

ID and those who did not in the Employer Motiva-

in their sixties = 2.61, p < .0001）.

ttion for Hiring subscale （741）= 8.34, p < .0001;t
and in the Trustworthiness subscale （741）= 4.84,

Discussion

p < .0001. For these significant results, employers

CFA of the ATEP II moderately suppor ted a

who employed ID had higher levels of Employer

nine-factor model of the ATEP II, indicating theMotivation for Hiring and Trustworthiness.

factor construction of the ATEP II might be appli-

The results of two-tailed t tests revealed a signifi-

cable across industries.

cant dif ference between super visor y personnel

Results from statistical analysis supported theand non-supervisory employees in the Employer

validity of the ATEP II-SF items constituting thetMotivation for Hiring subscale （401.41）= –3.21, p

four factors（Employer Motivation for Hiring,< .001, with non-supervisory employees showing

Trustworthiness, Activity Limitation, and Attention

higher levels of Employer Motivation for Hiring.

Distribution）of the latent construct of employer

The results of two-tailed t tests revealed signifi-

attitudes toward employing IPD. CFA supported

cant differences between employers with prior ex-

such a four-factor model. Coefficient alphas sup-perience（recruiting, conducting hiring interviews,

ported the reliability of the ATEP II-SF scores. Ex-

accepting on-the-job trainees, hiring, and support-cellent and moderate coefficient alphas were ob-

ing job adjustment）in employing ID and thosetained for the instrument. In addition, test-retest

who did not in the Employer Motivation for Hiring

analysis demonstrated that the ATEP II-SF scorestsubscale （737）= 6.89, p < .0001; and in the Trust-constituted an almost stable measure when assess-tworthiness subscale （737）= 3.31, p < .001. In eaching employer attitude constructs over a 4-week pe-case, employers with prior experience in employ-riod. Pearson product moment correlations among

42

日保学誌

Vol.24No.1

2021

subscale factors of the ATEP II-SF were low, indi-

between positive（Employer Motivation for Hiring,cating a minimal relationship between subscale

Trustworthiness）and negative（Activity Limita-scores. This suggests that each subscale repre-tion, Attention Distribution）components of em-

sented on the ATEP II-SF has the ability to mea-

ployer attitudes toward employing IPD.

sure specific types of employer attitudes independent of other subscales.

Furthermore, the confirmation of items measuring the four-factor model suggested that the ATEPThe results of profile analysis further supported

II-SF is worthy of further psychometric develop-

the construct validity of ATEP II-SF scores acrossment and statistical norming. The items represent-

the scales. The ATEP II-SF demonstrated ability in

ed in the ATEP II-SF are consistent with healthidentifying group differences consistent with exist-

domains and health-related domains of the Worlding research findings on differences between in-

Health Organization’s ICF. 14 In other words, thedustries, the number of employees, whether the

Attention Distribution subscale corresponded tocompany employed ID, the respondent’s age,

the attention problems of the impairment of ICF’s

whether they held a supervisory or non-superviso-

Body Functions. The Activity Limitation subscale

ry position, and the respondent’s prior experiencecorresponded to difficulties in learning, applying

employing ID. For example, concerning the differ-knowledge, and multitasking of ICF’s Activity Limi-

ences between industries, the results of the levels

tation. The Employer Motivation for Hiring sub-of the Employer Motivation for Hiring were consis-

scale corresponded to employers’ decision to em-tent with the proportion of industries that achievedploy IPD（i.e. ICF’s Par ticipation of IPD in

the legally required employment rate of ID be-

employment situation）. The Trustworthiness sub-tween two industries（i.e., Medical, Health Carescale corresponded to temperament and personali-

and Welfare and Information and Communica-

ty functions of ICF’s Personal Factors. Finally, em-

19, 20ployer attitudes themselves corresponded to thetions）.

Overall, the results supported a four-factor mod-societal attitudes of ICF’s Environmental Factors.

el for the ATEP II-SF. Therefore, the ATEP II-SF as

Thus, multidimensional scaling of the ATEP II-SF

currently constructed is considered suitable forwas confirmed with the four-factor model of thefurther study and development.

ATEP II-SF based on the framework of the ICF

Research Implicationsclassification. Therefore, it is possible that theBased on the statistical results reviewed, impli-

ATEP II-SF could assess employer attitudes toward

cations derived from this study are noted to explain

IPD from the ICF perspective. This could be im-

the potential uses of the ATEP II-SF. The major im-

portant because the ICF is a universal conceptual

plication of this study is the potential usefulness offramework and classification system that the WHO

the ATEP II-SF in examining employer attitudes to-intended to describe and understand the different

ward employing IPD in that the ATEP II-SF re-components of functioning of an individual given aquires a short response time to answer the ques-

health condition. 23 Assessing employer attitudes

tions. This is noteworthy considering that prior tobased on the ICF could enable researchers andthe development of the ATEP II-SF, no question-practitioners to interpret assessment results using

naire with 20 items or less existed that could as-a unified and standard language. Extreme scoressess positive and negative components of employer

on the ATEP II-SF will assist researchers and prac-

attitudes toward employing IPD. The reliability andtitioners in identifying employers who are notvalidity data reported herein supported the ability

ready to employ IPD and require training in the su-of ATEP II-SF scores to measure and differentiate

pervision of workers with psychiatric disabilities.

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No.1

2021

43

ATEP II-SF subscale scores were reliable incan be supplemented with other questionnaires tomeasuring positive and negative attitudes overprovide a multimethod assessment of employer at-time. Researchers and practitioners who hold train-

titudes without requiring a lengthy assessment

ing courses for potential employers considering

protocol. Investigators who lack the resources

hiring IPD may find this instrument useful whenneeded to administer a lengthy questionnaire canassessing attitudinal change. Fur ther study isstill collect useful data using a short form measure.

needed to measure employer support effects using

The ATEP II-SF may also help promote the stan-

the ATEP II-SF. The ATEP II-SF can shorten thedard use of training programs for potential employ-length of questionnaires used in both practical anders in practice. Once mastered, the ATEP II-SF canempirical settings. Decreasing this response bur-

be integrated into practitioners’ standard measures

24

on participants, especially for studies con-to allow them to measure the effects of training

ducted outside of a collegiate environment, canprograms they organize. Thus, the positive andlower the risk for boredom, loss of motivation, andnegative aspects of employer attitudes can be as-

random responses. 25 Given the importance of em-

sessed from the viewpoint of the conceptual frame-ployer attitudes in predicting outcomes for re-work and classification of the ICF. For example, if

searchers and practitioners, the ATEP II-SF can be

the respondents report the same or the lower lev-a useful tool. The ATEP II-SF was designed as aels of Employer Motivation for Hiring or Trustwor-

measure of potential employers’ honest opinions

thiness after taking the training program comparedabout IPD with the aim of identifying ef fective

to before taking it, a thorough monitoring of the

training programs for potential employers to allow

program could be conducted. If higher levels ofthem to hire IPD with minimum concerns. Howev-

these factors are noted on the short form, it seems

er, the ATEP II-SF is not considered to be complet-

likely that thorough monitoring will uncover the

ed by certain employers, such as those who do notcause of the positive effects. Thus, the ATEP II-SF

consider hiring ID. Consequently, data regarding

may prove useful as a brief measure of the positive

employers who do not consider hiring IPD due to aand negative aspects of employer attitudes. Future

toxic corporate culture, concerns about profitabili-

research is needed to examine the practical utility

ty, or those facing a labor shortage, are not avail-of the ATEP II-SF in samples of the other indus-

able to compare with companies actively employ-tries than those targeted this time. Future research

ing ID. A short form could improve the overallon the ATEP II-SF will also need to examine andassessment of levels of positive and negative com-measure the effects of various employer support

ponents of employer attitudes toward employing

components specific to increasing their positive at-

IPD. The ATEP II-SF provides a means of efficient-

titudes toward employing IPD. Finally, since thisly assessing the positive and negative aspects of

was a cross-sectional study, it is necessary to con-employer attitudes in both research and practicalduct longitudinal studies using the ATEP II-SF thatsettings.

track the development of acceptance over time toden

In research settings, the ATEP II-SF can be usedelucidate a more complete picture of the track of

to briefly measure employer concerns and motiva-

integration of IPD into regular employment. In or-tion to hire IPD. If the ATEP II-SF is used as an

der to successfully increase integration of IPD intoanonymous questionnaire, it can be expected thatthe labor market, which would result in improved

respondents who feel uncomfortable disclosing

quality of their working life, continued research on

their personal opinions will be more likely to share

employer attitudes using the ATEP II-SF and devel-

their actual feelings. Furthermore, the ATEP II-SF

opment of related interventions is required.

44

日保学誌

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2021

https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-

Limitations
Despite the promising implications of this re-

11600000-Shokugyouanteikyoku/0000192637.pdf

search, some limitations remain. First, the low re-2） Glasman, L R, Albarracín, D: Forming attitudes thatsponse rate presents a potential self-selection bias.
Employers who elected to participate may be moreinterested in the topic or have more positive attitudes towards employing IPD than the general
population, potentially limiting the generalizabilityof the results. Second, the target respondents werefrom only three of the 20 industries in the Japan
Standard Industrial Classification list. This sug-

predict future behavior: A meta-analysis of the attitude-behavior relation. Psychol Bull, 132（5）: 778─
822, 2006. doi: 10.1037/0033─2909.132.5.778
3） Drake, R E, Bond, G R: IPS support employment: A
20-year update. Am J Psychiatr Rehabil, 14（3）: 155─
164, 2011. doi: 10.1080/15487768.2011.598090
4） Hernandez, B, Keys, C, Balcazar, F: Employer attitudes toward workers with disabilities and their ADA
employment rights: A literature review. J Rehabil, 66

gests that future research might consider obtain-（4）: 4─16, 2000. doi: 10.1177/1744629515580883

ing more industrially balanced samples with specif-

5） Kosyluk, K A, Corrigan, P W, Landis, R S: Employer

ic research questions aimed at confirming ourstigma as a mediator between past and future hiring

findings. Third, related to the second limitation,

behavior. Rehabil Couns Bull, 57（2）: 102─108, 2014.

the generalizability of the ATEP II-SF in otherdoi: 10.1177/0034355213496284

countries is questionable, because the target respondents were only employers in Japan. Therefore, international research using the ATEP II-SF
might be necessary to confirm the results for the
ATEP II-SF to be widely used. Fourth, until thereis clear evidence that the ATEP II-SF is effective inmeasuring factors that make IPD acceptable or un-6） Swanson, S J, Langﬁtt-Reese, S, Bond, G R: Employer attitudes about criminal histories. Psychiatr Rehabil J, 35（5）: 385─390, 2012. doi:10.1037/h0094498
7） Corrigan, P W, Tsang, H W H, et al.: Chinese andAmerican employers’ perspectives regarding hiring
people with behaviorally driven health conditions:
The role of stigma. Soc Sci Med, 71（12）: 2162─2169,
2010. doi: 10.1016/j.socscimed.2010.08.025

acceptable to hire in employers’ minds, cautious8） Diksa, E, Rogers, E S: Employer concerns about hir-utilization of this scale is recommended. Therefore,ing persons with psychiatric disability: Results of the

future studies may want to take a longitudinal ap-

Employer Attitude Questionnaire. Rehabil Couns

proach, investigating actual hiring behavior acrossBull, 40（1）: 31─44, 1996.
9） Ozawa, A, Kikuchi, E:［Reliability and validity of thetime using the ATEP II-SF.

revised Attitudes toward Employment of PsychiatricDisability scale for transport sector employers］（inAcknowledgments
This study was supported by Grants-in-Aid for
Scientific Research, KAKENHI, #26380685 fromthe Japan Society for the Promotion of Science（JSPS）. The views expressed herein are those of
the authors and do not necessarily reflect the policy or position of any funding agency.

Japanese）. J Jpn Acad Health Sci, 11（4）: 200─213,
2009.
10）Ozawa, A, Yaeda, J: Employer attitudes toward employing persons with psychiatric disability in Japan. J
Vocat Rehabil, 26（2）: 105─113, 2007.
11）Tsang, H W H, Corrigan, P W, et al.: Sino-American
employer perspective about behavioral-driven
health conditions: Predictive analyses. Int J Psychi-

Referencesa t r y C l i n P ra c t , 1 6（ 4）: 2 8 4 ─ 2 9 2 , 2 0 1 2 . d o i :1） Ministr y of Health, Labour and Welfare:［Persons

10.3109/13651501.2011.644562

with psychiatric disabilities was subject to the em-12）Schmelkin, L P: Multidimensional scaling. Antonak

ployment obligation of persons with disabilities from

R F, Livneh H（eds）. The measurement of attitudes

April 1, 2018］（in Japanese）. 2018. Retrieved fromtoward people with disabilities: Methods, psycho-

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

45

metrics and scales: 51 ─54, Charles C. Thomas,

m h l w. g o . j p / f i l e / 0 4 - H o u d o u h a p p y o u -Springﬁeld, 1988.

11704000-Shokugyouanteikyokukoureishougaikoy-13）Crowther, J（ed）. Oxford Advanced Learner’s Dictionary of Current English（5th ed）, Oxford University Press, Oxford, 1995.

outaisakubu-shougaishakoyoutaisakuka/251119_syougaikoyoujoukyou.pdf
20）Ministr y of Health, Labour and Welfare:［Employ-14）World Health Organization: International Classiﬁ-

ment situation of persons with disabilities for 2014］

cation of Functioning, Disability and Health. 2001.

（in Japanese）. 2014. Retrieved from https://www.

R e t r i e v e d f r o m h t t p : / / p s y c h i a t r. r u /m h l w. g o . j p / f i l e / 0 4 - H o u d o u h a p p y o u -download/1313?view=name=CF_18.

11704000-Shokugyouanteikyokukoureishougaikoy-

pdf#search=%27WHO+ICF%27

outaisakubu-shougaishakoyoutaisaku-

15）Antonak, R F, Livneh, H: The measurement of atti-

ka/0000066519.pdf

tudes toward people with disabilities: Methods, psy-21）Ozawa, A, Kikuchi, E, Yaeda, J: Causal analysis ofchometrics and scales. Charles C. Thomas, Spring-

employer attitude formation toward employing indi-

ﬁeld, 1988.

viduals with psychiatric disabilities. J Vocat Rehabil,

16）Takahama, A, Yaeda, J, et al.:［Survey of employee

44（2）: 201─212, 2016. doi:10.3233/JVR-150791

attitudes toward employing individuals with psychi-22）Ponterotto, J G, Ruckdeschel, D E: An overview ofatric disabilities at a large company using the revised

coefﬁcient alpha and a reliability matrix for estimat-

Attitudes toward Employment of Psychiatric Disabil-

ing adequacy of internal consistency coefficients

ity scale］（in Japanese）. Paper presented at the 41stwith psychological research measures. Percept Mot

Conference on Japan Society of Vocational Rehabili-

Skills, 105（ 3）: 997 ─ 1014, 2007. doi:10.2466/

tation, 108─109, 2013.

pms.105.3.997–101417）Ministr y of Health, Labour and Welfare:［Employ-23）Escorpizo, R, Reneman, M F, et al.: A conceptual def-

ment situation of persons with disabilities for 2018］

inition of vocational rehabilitation based on the ICF:

（in Japanese）. 2019. Retrieved from https://www.

Building a shared global model. J Occup Rehabil, 21

mhlw.go.jp/content/11704000/000499992.pdf（2）: 126─133, 2011. doi: 10.1007/s10926-011-9292-6

18）National Institute of Vocational Rehabilitation:［Re-24）Parent, M C, Moradi, B: Conﬁrmatory factor analy-

search on Employment Status of Persons with Dis-sis of the Conformity to Masculine Norms Inventory

abilities］（in Japanese）. Research Report No.137,

and development of the Conformity to Masculine

2017. Retrieved from https://www.nivr.jeed.go.jp/re-

Norms Inventor y-46. Psychol Men Masc, 10（ 3）:search/repor t/houkoku/p8ocur0000000nub-att/
houkoku137.pdf

175─189, 2009. doi:10.1037/a0015481
25）Wester, S R, Vogel, D L, et al.: Development and eval-19）Ministr y of Health, Labour and Welfare:［Employ-uation of the Gender Role Conﬂict Scale Short Form

ment situation of persons with disabilities for 2013］（GRCS-SF）. Psychol Men Masc, 13（2）: 199─210,（in Japanese）. 2013. Retrieved from https://www.

2012. doi:10.1037/a0025550

46

日保学誌

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2021

要旨 : 本研究は、「精神障害者雇用の態度尺度評価・改訂版」（ATEPII）の短縮版（ATEPII-SF）
として、事業主の態度の肯定的および否定的側面の測定が短時間で可能な尺度の開発を目的とした。対象は、筆者が実施した研究（JSPS科研費JP26380685）の対象の一部〔情報通信業、
医療・福祉、サービス業（他に分類されないもの）の人事担当者 1,306 名〕である。探索的因子分析の結果、「精神障害者の雇用に対する意欲」「精神障害者に対する信頼」「精神障害者の活動制限」「精神障害者の注意配分」の 4 因子が抽出され、また、内的整合性と再検査
信頼性が検証された。さらに、確認的因子分析の結果、構成概念妥当性が検証された。以上から、支援者による事業主支援の効果測定に、ATEPII-SF が利用できる可能性が示された。一方で、態度変容の実態の把握には、ATEPII-SF を用いた縦断的研究の必要性が示唆された。
キーワード：事業主の態度、精神障害、短縮版、検証、因子分析（2020 年 4 月 6 日 原稿受付）

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

2021

47

The Journal of Japan Academy of Health Sciencesp.48~57■原著

リハビリテーションセラピストが対象者と信頼関係を形成する行為のプロセスに関する質的研究
Qualitative research on the behaviors required of therapists for the process ofbuilding trusting relationships with clients

篠原和也，鹿田将隆，野藤弘幸
Kazuya Shinohara, Masataka Shikata, Hiroyuki Notoh

要旨：【背景】リハビリテーションセラピスト（以下，セラピスト）と対象者との信頼関係の形成は，サービスの質に影響を及ぼすにもかかわらず，それを明らかにした研究はない．本研究の目的は，質的研究手法により，セラピストが対象者とどのように信頼関係を形成しているのかの行為のプロセスを明らかにすることである．【方法】作業療法士 5 名，
理学療法士 4 名，言語聴覚士 3 名を対象に得た信頼関係の形成の質的データを，修正版グ
ラウンデッド・セオリー・アプローチを用いて分析した．【結果】生成された行為の概念
は 69 個，カテゴリは 17 個，大カテゴリは 6 個であった．【結語】セラピストが対象者と信頼関係を形成する行為のプロセスは 10 の基本的姿勢を備えて，情報収集と評価，介入
計画，介入，介入計画の変更やフォローアップという一連のリハビリテーション過程を遂行するともに，対象者とのコミュニケーションや関係性に配慮し，自身が内省することであった．
キーワード：リハビリテーションセラピスト，対象者，信頼関係，プロセス，質的研究

I．はじめには，対象者の生活の質や価値観を尊重した関わり

安全ではなく質の低いサービスは，健康を損ね，を実現するために，自己決定権や人権の遵守と信害となることさえあり，ヘルスケアの安全は今，頼関係の確立を重視している 3）．しかし，リハビ

世界的に関心が持たれている ．医療の安全確保

リテーションの提供において，セラピストは対象と対象者の安心を得るためには，研究の推進とと者との対立や拒否を経験することがある 4─5）．例

もに，対象者への十分な説明と同意を得た医療行

えば，作業療法では，対象者の拒否に関する様々為の着手，そして，対象者との信頼関係の維持がな事例報告があったと紹介されている 4）．そして，求められる ．

セラピストと対象者との対立や拒否の背景にある

1）

2）

これはリハビリテーション分野においても，同両者の関係性の悪化 6）は，治療効果や効率に波及様である．リハビリテーションに携わる理学療法

し，健康を損ね，害となりうる質の低いサービス

士，作業療法士，言語聴覚士（以下，セラピスト）にもつながる．それにもかかわらず，昨今におい常葉大学保健医療学部作業療法学科

48

Division of Occupational Therapy, Faculty of Health and Medical Sciences, Tokoha University

日保学誌

Vol.24No.1

2021

て，セラピストが対象者とどのように信頼関係を

3）インタビューの方法と手続き形成しているかのプロセスを明らかにした研究はM-GTA におけるインタビューでは，研究者はない．

通常一対一での自由回答質問により，研究課題に

本研究の目的は，セラピストが対象者とどのよ

関連する問題について話すよう参加者に働きかけ

うに信頼関係を形成しているのかの行為のプロセ

る 8）．そこで，研究者の質問に対し，恣意的な応スを明らかにすることである．本研究の結果を臨答を誘導しないようインタビューガイドを作成し床応用することで，質の高いサービスやヘルスケ

た．インタビューは，それに則して，プライバシー

アの安全につなげることが意義である．

が保護でき，かつ，対象者の希望した場所と時間と方法で，面接者のみとの対面か電話により，各II．方法

対象につき 1 回実施した．面接者は，いずれも臨

1．本研究のデザインと統合基準

床経験 10 年以上の男性作業療法士である筆頭筆本研究は，インタビューによって得られたデー

者と第 2 筆者が担当した．インタビューは，2017

タについて，木下 が提唱する修正版グラウン

年 12 月 8 日から 2020 年 7 月 31 日まで実施した．

デ ッ ド・ セ オ リ ー・ ア プ ロ ー チ（Modified-

インタビューは，まず，対象の属性として，「臨

Grounded Theory Approach，以下，M-GTA）によ

床経験年数」と「職種とこれまでや現行の臨床領る分析を行う質的研究デザインを用いた．本研究域」を聴取した．次に，インタビューガイドを用は，完全で透明性のある報告の促進と，インタ

いて，対象者との信頼関係をつくるにあたってど

ビューによる研究の厳密さ，包括性，信憑性の向のような経験をしたかに関するインタビューを行

7）

上のために，Allison らによる質的研究報告のたい，IC レコーダーで音声録音した．インタビュー

めの総合基準の 32 項目チェックリストに準拠しガイドは次の 3 つで構成した．第 1 は，信頼関係て行われた．これは，報告すべき質的研究デザイの形成に対して対象が主体的に表出する自己概念

ンの必要な要素をカバーする包括的なチェックリを抽出するために，Kuhn ら 9）の 20 答法を用いて，ストである 8）．

思い浮かぶことを 20 個聴取するとした．20 答

2．方法

法 10）は，個人のアイデンティティを基礎づける

1）対象の基準と人数ために広く使用されてきた方法である．第 2 は，対象は，リハビリテーションに携わる理学療法

最も優れた信頼関係を形成できた事例を回想して士，作業療法士，および，言語聴覚士とした．まもらい，その時に行った行為を聴取するとした．

た，対象の条件を，対象者と信頼関係の形成に努

第 3 は，第 2 の質問とは対照的に，信頼関係の形

め，その経験を持つ臨床経験 5 年以上のセラピス

成が最も困難で，努力した事例を回想してもらい，

ト と 操 作 的 に 定 義 し た． サ ン プ ル サ イ ズ は，

その時に行った行為を聴取するとした．

8）

M-GTA の手法 に準拠して，信頼関係の形成の

4）分析方法概念が理論的飽和化に至るまでの数とした．

対象から得られる情報の信憑性や正確性を高め

7）2）対象の募集方法

るために，面接者が音声録音から質的データであ対象の募集は，上述した操作的定義を満たすこる逐語録を作成し，インタビューの所要時間も算とに推薦できる筆者らの知人，もしくは，知人か出した．

ら紹介された者に行い，研究計画書や同意書を配分析には，M-GTA を用いた．この手法では，

布後，筆者らが研究計画と協力内容を説明して，まず，分析テーマと分析焦点者の 2 点からデータ

自らの意思で協力を表明した者を対象とした．まを分析する 11）．そこで，本研究の分析テーマを「セた，信頼関係の形成の概念が理論的飽和化に至る

ラピストが対象者と信頼関係を形成する行為のプまでの間，作業療法士と理学療法士と言語聴覚士

ロセス」とし，分析焦点者を「対象者と信頼関係ののサンプリング数にできるだけ格差が出ないよ形成に努め，その経験を持つセラピスト」とした．

う，選択的に募集を行った．

次に，概念名，定義，具体例，理論的メモを記入

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表1
概念名

分析ワークシートの例

落ち着いた環境作り

定義

安心して会話ができ，落ち着いた状態になれる雰囲気や環境を作ること．
【具体例 1】
通所の利用者様なんですけど，初回に入る前に自宅訪問でご自宅にうかがって，ご家族様とご本人様と契約をかねて，直接リハのスタッフもおうちに出向いて，お話を聞く機会がありましたので，通所のことをご説明するところでも，相手の方にわかりやすく，親しみを持って頂けるように，穏やかな雰囲気で，始めにお会いすることを心掛けました．

具体例

註釈1

理論的メモ

【具体例 2】（その他に，関わりの難しい方にしていた工夫ってあります？）そうですね，後は雑談を交えながら，やっていく方がスムースかなと思って，いろいろ話をするんですけど，何かの単語に気を乱してしまって，態度が豹変してしまった
りとかいうこともあったので，声かけ以外の話題のところでも，ふみこんで言わないと，この時間の，場所であった
ら言っても大丈夫とかいろいろな工夫をしました．（それは，質問や話を工夫するような感じですか？）そうですね．
少し様子がおかしいなと思ったら，全然違う話に切り替えたりとか，違うことで．（だいたいそれは認知症の方を想定したような対応ですか？）この場合の対応に関しては，認知症というよりは，精神疾患を持った方でしたね．
（そしたら，話を変えたりして，その方が急に豹変して落ち着かなくなった場合に，落ち着いた環境にもどすために工夫する
ような感じですか？）そうですね．
安心して会話ができる，落ち着いた環境を整える全ての行為を指す．

註釈 1：具体例は，対象 2 名のインタビュー関して，主となる該当部分（下線部）とその前後の会話を示した．
（
示した．

した分析ワークシートから，質的データを概念化

表2）内は面接者の応答を対象の属性とインタビューの時間

し（表 1），概念の理論的飽和化が判断できるまで

性別

男性 6 名，女性 6 名継続した．その後，各概念の相互の関係を検討し，

職種

カテゴリを作った．また，各カテゴリの相互関係

作業療法士 5 名，理学療法士 4 名，言語聴覚
士3名

経験年数

15.2 ± 10.5 年（6 年─ 33 年）

臨床領域註釈1

急性期病院 2 名
回復期リハビリテーション病棟 5 名
認知症治療病棟 1 名
療養型病院 1 名
介護老人保健施設 1 名
通所リハビリテーション 2 名
訪問リハビリテーション 2 名
障害者支援施設 1 名を検討し，大カテゴリを作った．そして，カテゴ
リと大カテゴリの相互関係を結果図としてまとめ，分析テーマに示したプロセスのストーリーラ
インを作成した．以上の手続きをまずは筆頭筆者が行い，信用性，批判性，および，妥当性を高めるために，質的研究の経験がある第 2 筆者と第 3筆者から定期的なスーパービジョンを受けながら，結果の見解が一致するまでトライアンギュ

イ ン タ ビ ュ ー 58 分 46 秒 ± 38 分 9 秒（18 分 6 秒 ─ 2 時 間
31 分 45 秒）
時間註釈 1：臨床領域は，対象から得られた複数回答の結果を示した．

レーションを行った．なお，理論的飽和化とは，新たに重要な概念が生成されなくなった段階とさの参加は自由意思に基づくことと，研究の不参加

れ，M-GTA では，小さな理論的飽和化と大きなや参加同意後の取り止めで不利益が生じないこと

理論的飽和化がある ．前者は分析ワークシート

を対象に口頭と書面で説明し，同意を得た．また，の概念の完成度に判断を下すものであり，後者は最小限の時間で面接ができるインタビューガイド

概念相互の関係，カテゴリの関係，全体としてのを作成し，他者に聴取されないよう個別面接を行統合性などの検討から，重要な要素が網羅され相い，プライバシー保護に配慮した．

7）

互に関連付けられているかについて判断を下すものである．そして，これらの判断に対しても，トIII．結果ライアンギュレーションを用いるとともに，補完

1．対象

的にシュナーベル法から算出された理論的飽和

対象は作業療法士 5 名，理学療法士 4 名，言語率を確認した．

12）

聴覚士 3 名の合計 12 名であった（表 2）．臨床経

5）倫理的配慮験年数の中央値は 10.5 年（6 年から 33 年）であっ

本研究は，常葉大学研究倫理委員会の承認（承た．対象の臨床領域は，急性期病院，回復期リハ

認番号 2020-301H）を得て実施された．本研究へ

ビリテーション病棟，認知症治療病棟，療養型病

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院，介護老人保健施設，通所リハビリテーション，

ける行為》

訪問リハビリテーション，および，障害者支援施

セラピストは【情報収集と共有】を経て【初回面設であった．インタビューの平均時間は，58 分

接】を行い，【評価】を実施していた．【情報収取と46 秒 ± 38 分 9 秒（18 分 6 秒 か ら 2 時 間 31 分 45

共有】は，対象者や家族と関わる前に行う［事前の秒）であった．

情報収集］と対象者や家族に会った時に行う［一般2．理論的飽和化

情報の聴取］，および，［方向性や予後の確認］や［疾12 名のデータが得られた時点で，大小 2 つの病や障害の理解の洞察］，［現状の伝達や体験］で理論的飽和化 7）が達成されたと判断した．さらに，あった．【初回面接】では，［事前観察と洞察］を経12 名の半数となる 6 名を遡った理論的飽和率はて［初回面接時の洞察］を行い，［挨拶と自己紹介］

99％ であった．従って，補完的にシュナーベル

の後に，［オリエンテーション］や［キーパーソン法を用いても理論的飽和化であったことが確認でとの接触］が行われていた．【評価】は［心身機能のきた．

評価］，［生活や環境の聴取や観察］，［ニーズの確認］，［興味や価値の聴取］であった．

3．概念とカテゴリの結果生成された概念は 69 個，カテゴリは 15 個，大カテゴリは 5 個であった（表 3）．これらの結果か

4）《介入計画における行為》【目標設定】として［妥当な目標設定］行った後，ら，結果図を作成した（図）．大カテゴリを《》内【合意形成と共有】として［目標への合意形成］とに，大カテゴリごとに含まれるカテゴリを【】内［他職種との目標共有］を行い，【プランニング】と］内に説明した．

して［介入内容や時間の決定と確認］が行われていに，その中に含まれる各概念を［

1）《信頼関係の形成を導く 10 の基本的姿勢》
セラピストと対象者との信頼関係の形成およびた．
5）《介入における行為》

その行為を導く心構えや態度に関する 10 の概念【プロセスからみた介入】，【工夫】，【体系でみが生成された．これらを総括して《信頼関係の形た介入】が行われていた．
【プロセスからみた介入】成を導く 10 の基本的姿勢》とした．セラピストはは，［その日の状態の確認］により，［介入の段階［関係重視の姿勢］，［無知の姿勢］，［興味を持つ

付け］をふまえて，［状態に合わせた介入］を実施

姿勢］からなる【他者に関心を持ち関係形成に臨む

後，［介入による変化の洞察］をもとに［フィード姿勢】と［包括的かつ非審判的な姿勢］，［平等な姿バック］し，［課題の提供］や［適切な記録］を実施

勢］，［責任を持つ姿勢］からなる【対等に接する姿することであった．こうしたプロセスの中で，［状勢】という他者への基本的姿勢を備えていた．そ態に共感する］や［効果をしっかり出す］，［担当のれを前提に，セラピストは［敬重かつ寛容な姿勢］，

代行や交代］といった【工夫】が行われていた．ま［対象者中心の姿勢］，［情熱的な姿勢］，［模索とた，これらのプロセスを，［連携による介入］や［環工夫と吟味の姿勢］からなる【関係を強化するため

境をふまえた介入］，［協業による介入］，［長期的の姿勢】に努めていた．

な見通しをふまえた介入］，［専門職独自の視点に

2）《信頼関係の形成を導く基本的配慮と内省》よる介入］といった体系的観点により実行していセラピストは，［話の傾聴］，［落ち着いた環境

た．

作り］などの【コミュニケーションへの配慮】と［相手に合わせた関わり］，［無理にさせない］などの

6）《介入計画の変更やフォローアップにおける行為》【関係性への配慮】を行っていた．このように信頼【目標の確認と変更】，【説明とフォローアップ】

関係の形成に取り組み，【できたこととできなかっが行われていた．【目標の確認と変更】では，［目たことへの内省】をリハビリテーションにおける標達成の確認］により，必要があれば［目標の変更］

全過程で行っていた．

が行われていた．【説明とフォローアップ】では，

3）《情報収集と共有および初回面接と評価にお［終了後の方針と予後の洞察と説明］とともに［フォローアップ］を提供していた．

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表3
大カテゴリ

セラピストが対象者と信頼関係を形成する行為の概念と定義とカテゴリ

カテゴリ
他者に関心を持ち関係形成に臨む姿勢

信 頼 関 係 の 形 対等に接する成を導く 10 の 姿勢
基本的姿勢

関係を強化するための姿勢概念

定義

関係重視の姿勢

対象者，家族，他職種との関係を重視する姿勢．

無知の姿勢

あなたのことは知らないので，教えてくださいという立場で，対象者や家族に臨む姿勢．

興味を持つ姿勢

そもそも人と関わるということに興味を持とうと意識する姿勢．

包括的かつ非審判的な姿勢

対象者や家族を，主観と客観の双方から偏りなく包括的に，かつ，非審判的に捉える姿勢．

平等な姿勢

どの対象者や家族に対しても，可能な限り，平等に関わるという姿勢．

責任を持つ姿勢

治療や予防に対して，セラピストとともに，対象者や家族にも責任を持ってもらう姿勢．

敬重かつ寛容な姿勢

対象者や家族のことを理解し，尊敬し，思いやり，受け入れようとする
姿勢．

対象者中心の姿勢

セラピスト本位ではなく，あくまでも対象者を中心に考え，関わる姿勢．

情熱的な姿勢

情熱を持ち，一生懸命に，対象者や家族の良好な変化を追求する姿勢．

模索と工夫と吟味の姿勢

様々な関わり方を，画一的ではなく，模索し，工夫し，吟味する姿勢．

話の傾聴

話をしっかりと聞き止めて，理解すること．

落ち着いた環境作り

安心して会話ができ，落ち着いた状態になれる雰囲気や環境を作ること．

非言語的コミュニケーション
表情，身振り，手振り等の非言語的コミュニケーションを調整すること．
の調整
コミュニケー
ションへの配慮

信頼関係の形成を導く基本的配慮と内省

関係性への配慮できたこととできなかったことへの内省情報収集と共有 お よ び 初 回 情報収集と面 接 と 評 価 に 共有
おける行為

意見への共感意見に同調し，共有すること．

言葉遣いや呼称の調整

言葉遣いや呼称を丁寧にしたり，親しみをこめたりして調整すること．

明瞭な挨拶

挨拶を明るくはっきりすること．

丁寧な説明とふるまい

安心や喜びを感じてもらえるよう丁寧に，わかりやすく説明し，ふるま
うこと．

質問の工夫

わかりやすく，応えやすい質問を工夫して行うこと．

普段の声掛けや会話

対象者との関係をつなぎ，深めるために，普段から，声掛けや会話を行
うこと．

音声の調整

会話でトーンをあげたり，下げたりして音声を調整すること．

相手に合わせた関わり

観察や会話から，その人がどういう人なのかを感じたり読み取ったりして，それに合わせて関わること．

信頼関係の想起

良好な関係性を作ることを漠然と，または具体的に想起すること．ある
いは，良好な関係性が作れなかったことを逆想起すること．

うまくできる環境作り

能力を十分に発揮できる，活躍できる，成功体験できる環境を作り出す
こと．

苦痛や不快を体験させない

苦痛や不快を体験させないこと．

意欲を高める工夫

意欲を高めるために，ふるまいを工夫すること．

相手の立場から考える

対象者や家族の立場になって考えること．

関係性の自己喚起

作られた関係性に対し，気を抜いたり，安心したりせず，自ら喚起すること．

感謝の受け入れ感謝を受け入れること．

無理にさせない

無理にやらせないこと．

約束を守り，嘘はつかない

必ず約束を守り，嘘はつかないこと．

できたことの内省

セラピストがリハビリテーション全過程において，できたことを洞察し，その手段を理解すること．

できなかったことの内省

セラピストがリハビリテーション全過程において，できなかったことを洞察し，反省したり，他者の助言や指導を受けたりすること．

事前の情報収集

対象者や家族と関わる前に，一般情報をカルテや前担当者等から収集すること．

一般情報の聴取対象者や家族に会った時に，一般情報を直接，聴取し，確認すること．

方向性や予後の確認

対象者や家族が持つ今後の方向性や予後の見解を確認すること．

疾病や障害の理解の洞察

対象者や家族が感じている疾病や障害の不安や理解度を知ったり，推し量ったりすること．

現状の伝達や体験

聴取や評価から得た情報を対象者や家族に伝え，あるいは，体験してもらって，理解を深めること．
（つづく）

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表3
大カテゴリ

セラピストが対象者と信頼関係を形成する行為の概念と定義とカテゴリ（つづき）

カテゴリ

初回面接
情報収集と共有および初回
面接と評価に
おける行為

評価

目標設定
介入計画にお
合意形成と
ける行為
共有
プランニングプロセスから
みた介入

介入における
行為
工夫

体系でみた
介入

概念

定義

事前観察と洞察

対象者や家族と会う前に，他者と関わる場面を観察して，その人について推し量ること．

初回面接時の洞察

初回面接時に，関心深く，身体や性格をはじめとした様々な状態を推し量ること．

挨拶と自己紹介

はじめて言葉をかけ，自分について，セラピストについて伝えること．

オリエンテーション

施設内の生活や設備や各職種の役割，および，リハビリテーションについて説明し，理解を促すこと．

キーパーソンとの接触

初回面接時に，家族やケアマネージャーを含むキーパーソンに，挨拶や会話等により接点を持つこと．

心身機能の評価

対象者の身体的な側面や認知面や動作を観察，触察，検査，測定して，理解，または，洞察すること．

生活や環境の聴取や観察

自宅や施設の生活の様子や環境を聴取し，観察して理解すること．

ニーズの確認

希望や期待や必要性を聴取し，確認すること．

興味や価値の聴取対象者や家族が興味を持ち，価値を置いていることを聴取すること．

妥当な目標設定

ニーズをもとに，達成できる妥当な目標とその達成に必要な期間を適切に設定すること．

目標への合意形成

対象者やその家族と設定した目標に対して合意形成を得て共有すること．

他職種との目標共有

目標を他職種で協議し，共有し，合意形成を得ること．

介入内容や時間の決定と確認 目標に基づく介入内容と時間を協議して決定し，確認し合うこと．
その日の状態の確認

検査や測定ではなく，日々の表情や雰囲気や会話から，状態や意欲を確認すること．

介入の段階付け簡単な（できそうな）ものから，努力が必要な（難しい）ものまでの段
階づけを行うこと．

状態に合わせた介入

ニーズをもとに，日々の状態や意欲に合わせて，必要な介入を組み立て，
提供すること．

介入による変化の洞察

介入による対象者や家族の反応や変化を観察・聴取し，推し量ること．

フィードバック

介入終了後に，できたことやできなかったこと，あるいは，治療の進捗を伝えること．

課題の提供

次回までに行う，必要な，望ましい自主トレーニング等の課題を提供す
ること．

適切な記録

評価結果や介入経過を正確に，簡潔に，適切に記録すること．

状態に共感する

介入で見受けた良い状態を賞賛し，喜び，悪い状態の悲観も受け止め，共感すること．

効果をしっかり出す

介入の効果や成果をしっかり出して，意欲の向上につなげること．

担当の代行や交代状態に合わせて，介入するセラピストを変えたり，複数人で介入したりして，工夫すること．

連携による介入

医師や看護師や介護福祉士をはじめとした他職種，および，対象者と家族が連携して介入すること．

環境をふまえた介入

地域や自宅の環境を観察し，聴取し，理解して介入すること．

協業による介入

対象者と協力し合って，介入すること．

長期的な見通しをふまえた介変化に合わせて，長期的な見通しを考えて介入すること．
入専門職独自の視点による介入 他職種の意見にとらわれず，専門職独自の視点で，介入すること．

目標の確認と介 入 計 画 の 変 変更

目標達成の確認

対象者や家族と共有し，達成できた目標を考え，確認すること．

目標の変更

達成できなかった目標を，妥当なものに変更すること．
更やフォロー
終了後の方針と予後の洞察と介入終了後の病状や障害の予後や，方向性を推し量り，説明すること．
ア ッ プ に お け 説明と説明る行為
フォローアップ
介入終了後に，必要性のあるサービスの紹介や自主トレーニング等の自フォローアップ
己管理方法の指導を行うこと．
セラピスト：リハビリテーションセラピスト．

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《情報収集と共有および初回面接と評価における行為》

配慮と内省《介入計画における行為》【1．目標設定】［妥当な目標設定］【2．合意形成と共有】［目標への合意形成］［他職種との目標共有］【3．プランニング】［介入内容や時間の決定と確認］［非言語的コミュニケーションの調整］《信頼関係の形成を導く 10 の基本的姿勢》［意見への共感］【1-1．他者に関心を持ち関係形成に臨む姿勢】［言葉遣いや呼称の調整］［関係重視の姿勢］［無知の姿勢］［明瞭な挨拶］［興味を持つ姿勢］［丁寧な説明とふるまい］【1-2．対等に接する姿勢】［質問の工夫］［包括的かつ非審判的な姿勢］［平等な姿勢］［普段の声掛けや会話］［責任を持つ姿勢］［音声の調整］【2．関係を強化するための姿勢】【1-2．関係性への配慮】［敬重かつ寛容な姿勢］［対象者中心の姿勢］［相手に合わせた関わり］［情熱的な姿勢］［模索と工夫と吟味の姿勢］［信頼関係の想起］［うまくできる環境作り］［苦痛や不快を体験させない］《介入における行為》［意欲を高める工夫］【1．プロセスからみた介入】［相手の立場から考える］［その日の状態の確認］［フィードバック］［関係性の自己喚起］［介入の段階付け］［課題の提供］［感謝の受け入れ］［状態に合わせた介入］［適切な記録］［無理にさせない］［介入による変化の洞察］［約束を守り，嘘はつかない］【2．工夫】【2．できたこととできなかったことへの内省】［状態に共感する］［効果をしっかり出す］［できたことの内省］［担当の代行や交代］［できなかったことの内省］【3．体系でみた介入】
配慮と内省
リハビリテーション過程

図

リハビリテーション過程

リハビリテーション過程

配慮と内省《介入計画の変更やフォローアップにおける行為》

配慮と内省 【1．目標の確認と変更】［目標達成の確認］［目標の変更］《信頼関係を導く基本的配慮と内省》【2．説明とフォローアップ】【1-1 コミュニケーションへの配慮】［終了後の方針と予後の洞察と説明］［話の傾聴］［フォローアップ］［落ち着いた環境作り］

リハビリテーション
セラピスト【1-1．情報収集と共有】［事前の情報収集］［疾病や障害の理解の洞察］［一般情報の聴取］［現状の伝達や体験］［方向性や予後の確認］【1-2．初回面接】［事前観察と洞察］［オリエンテーション］［初回面接時の洞察］［キーパーソンとの接触］［挨拶と自己紹介］【2．評価】［心身機能の評価］［生活や環境の聴取や観察］［ニーズの確認］［興味や価値の確認］［連携による介入］［専門職独自の視点による介入］［環境をふまえた介入］［協業による介入］［長期的な見通しをふまえた介入］

リハビリテーションセラピストが対象者と信頼関係を形成する行為のプロセスの結果図

4．セラピストが対象者と信頼関係を形成する行為のプロセスのストーリーライン
セラピストはまず，【他者に関心を持ち関係形

できなかったことへの内省】を行う《信頼関係の形
成を導く基本的配慮と内省》により，対象者との信頼関係を形成していた．

成に臨む姿勢】と【対等に接する姿勢】および【関係を強化するための姿勢】で構成される《信頼関係のIV．考察

形成を導く 10 の基本的姿勢》を備えていた（図）．

1．セラピストが対象者と信頼関係を形成する

その姿勢のもとで，セラピストは，第 1 に【情報行為のプロセスを支持する背景

収集と共有】を経て【初回面接】を行い，【評価】を

医療には，患者側との信頼関係を維持するため実施する《情報収集と共有および初回面接と評価に，十分な説明を行い，納得を得ながら医療行為における行為》を実行していた．第 2 に，セラピを進める配慮が望まれる 2）．本研究で明らかと

ストは【目標設定】後に【合意形成と共有】を行い，なったストーリーラインによれば，セラピストが【プランニング】する《介入計画における行為》を実対象者と信頼関係を形成する行為のプロセスは，行し，そして，第 3 に【プロセスからみた介入】や

10 の基本的姿勢を備えた上で，情報収集と共有【工夫】や【体系でみた介入】を行う《介入におけるおよび初回面接と評価，介入計画，介入，介入計

行為》を実行していた．最後に，セラピストは【目画の変更やフォローアップという一連のリハビリ標の確認と変更】と【説明とフォローアップ】を行

テーション過程の遂行とともに，対象者とのコう《介入計画の変更やフォローアップにおける行

ミュニケーションや関係性に配慮し，セラピスト

為》を実行していた．そして，これら一連のリハ

自身のできたこととできなかったことを内省する

ビリテーション過程の実行とともに，その全過程

ことと要約できる．そして，以上の情報収集からにおいて，セラピストは【コミュニケーションへ

フォローアップまでの過程は，まさしく，リハビの配慮】と【関係性への配慮】および【できたこととリテーションを介しての医療行為 2）そのものであ

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り，かつ，対象者とのコミュニケーションや関係できたと考えられる．なお，リハビリテーション

性への配慮は，十分な説明を行い，納得を得ながは，診断・治療が行われる急性期を経て，回復期

ら医療行為を進める配慮 に一致すると考えられ

では主に医療保険下で，維持期・生活期では主にた．すなわち，本研究により，患者側との信頼関

介護保険下で展開される 17）．本研究の対象の臨係を維持するべく行われる，リハビリテーション

床領域は，急性期病院，回復期リハビリテーショを介した医療行為と十分な説明，および，配慮 2）

ン病棟，認知症治療病棟，療養型病院，障害者支に関する具体的行為が明らかになったと言える．

援施設，介護老人保健施設，通所リハビリテーショ

また，厚生労働省は，「調査（Survey）：利用者のン，訪問リハビリテーションであった．これらの状態や生活環境をふまえる」，「計画（Plan）：多職臨床領域のうち，急性期病院，回復期リハビリテー

種協働による計画の作成」，「実行（Do）：リハビ

ション病棟，認知症治療病棟，療養型病院，およリテーションの提供」，「評価（Check）：提供内容

び，障害者支援施設は医療保険下で，介護老人保の評価」，「改善（Action）：評価結果をふまえた計

健施設，通所リハビリテーション，訪問リハビリ

画の見直し」という SPDCA サイクルを通じて，テーションは介護保険下で機能しており 18），おリハビリテーションマネジメントの質の管理を行

おむね急性期から回復期へ，そして，維持期・生

2）．そして，本研究で明ら活期へと展開されるリハビリテーション過程が含かとなった《情報収集と共有および初回面接と評まれていると解釈された．従って，本研究で明ら

価における行為》，《介入計画における行為》，《介かとなったプロセスには，急性期，回復期，維持入における行為》，《介入計画の変更やフォロー

期・生活期といった一連の病期を背景にした行為

アップにおける行為》というプロセスは，まさしを集約できたと考える．

うよう通知している

13,14）

く，この SPDAC サイクルを反映していると見な

3．本研究の意義せる．従って，これらのプロセスは，厚生労働省

本研究により，作業療法士，理学療法士，言語が示すリハビリテーションマネジメントの基本的

聴覚士という「セラピストが対象者と信頼関係をな考え 13）からしても，齟齬はないと考えられる．

形成する行為のプロセス」について，69 個の概念

さらに，三原 15）は「信頼関係を確立できるのは，を生成し，その理論的飽和化が確認された．そし病人の援助に必要な知識と技術を有しているからて，これらの概念に基づく行為の実行により，作であり，病人の独自性を知覚しそれに反応し，そ業療法士，理学療法士，言語聴覚士といったセラの価値を認めることができるからである」というピストが，急性期，回復期，維持期・生活期といっ

トラベルビーの言及を総括し，「患者と人間対人たいずれの病期においても，対象者との信頼関係

間の関係を構築するために，ナースはある程度成を形成する手がかりをつかむことができると考え熟した人間性を持ち合わせている必要がある」とる．また，これらの概念に基づく行為の実行状況

報告している．これは，看護師のみならず，セラを精査すれば，セラピストと対象者との関係性に

ピストにおいても同様である．そして，三原 15）おける利点や問題点も明らかにできる．本研究成が示す「ある程度成熟した人間性を持ち合わして果の利用が，セラピストの最適な行為を導き，対いる」という具体的な状態が，本研究では《信頼関象者とのより良い信頼関係の形成を促進すれば，係の形成を導く 10 の基本的姿勢》として抽出され質の高いサービスやヘルスケアの安全をもたらすたと考える．

と期待できる．

2．対象の属性の影響

4．本研究の限界と課題

対象の臨床経験年数の中央値は 10.5 年で，か本研究で生成された概念の内容妥当性の検討とは，ともに，これらの概念に基づく行為の状況を精査

卒後 5 年目からを中堅看護師と定義している文献

できる評価法開発が課題となる．また，本研究のが多いと報告している．従って，本研究では，中対象の臨床領域では，主に身体障害者に対するリ

堅以上のキャリアを持つセラピストの行為を集約

ハビリテーションが展開されており，本研究で明つ，範囲は 6 年から 33 年であった．新井ら

J Jpn Health Sci

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16）

55

らかとなったプロセスは身体障害者に限定されて

6） 青田安史，平野幸伸，松村剛志：理学療法士の臨床いる．今後は，精神障害者や発達障害者に対するにおける患者への対応に苦慮する要因 因子分析かプロセスの検討も課題となる．

ら．静岡理学療法ジャーナル 24：19─25，2012.
7） 木下康仁：ライブ講義M-GTA─実践的質的研究法
修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチのV．結語
セラピストが対象者と信頼関係を形成する行為のプロセスを明らかにするために，作業療法士 5
名，理学療法士 4 名，言語聴覚士 3 名の合計 12名にインタビューを実施後，M-GTA による分析を行った．その結果，10 の基本的姿勢を備え，情報収集と評価，介入計画，介入，介入計画の変
更やフォローアップという一連のリハビリテー
ション過程の遂行，および，コミュニケーション
や関係性への配慮とセラピストの内省というプロ

すべて．弘文堂，2011．
8） Tong A，Sainsbury P，Craig （宮崎貴久子，中山健J夫・ 訳 ）： 質 的 研 究 報 告 の た め の 統 合 基 準（COREQ）： インタビューとフォーカスグループのための 32 項目チェックリスト．中山健夫，津谷喜一
郎・編著，臨床 研究と疫学研究のための国際ルール
集Part 2，ライフ サイエンス出版，2016，pp.100─
109．
9） Kuhn MH, Mcpartland TS：An empirical investigation of self-attitudes. Am Sociol Rev, 19 : 68─76, 1954.
10）日原尚吾，杉村和美：20 答法を用いた青年の否定的セスが明らかとなった．

アイデンティティの検討：量的・質的データによ関連する企業や営利団体等との利益相反
本研究は論文に関連する企業や営利団体等との利益相反（COI）は一切ない．
謝辞：本研究にご協力頂いたリハビリテーション
セラピストの皆様に深謝申し上げます．本研究はJSPS 科研費 JP20K14100 の助成を受けたものです．

る分析．発達心理学研究 28（2）：84─95，2017．
11）木下康仁：M-GTAの基本特性と分析方法─質的研究の可能性を確認する─．順天堂大学医療看護学部

医療看護研究 13（1）：1─11，2006．

12）豊田秀樹：質的研究の理論的サンプリングにおける理論的飽和度．日本教育心理学会第 53 回総会自主企画 25-J01，2011．
13）厚生労働省．リハビリテーションマネジメント加算等に関する基本的な考え方並びにリハビリテー
ション計画書等の事務処理手順及び様式例の提示

文

献1） WHO．10 facts on patient safety. https://www.who.
int/features/factfiles/patient_safety/ en/（2020 年
11 月 17 日アクセス）．
2） 大田黒昔生：医療安全管理上留意すべき事項について．医療 64（2）：132─134，2010．
3） 佐藤美恵子，長谷部真木子：看護師・理学療法士・

jouhou-12300000-Roukenkyoku/0000199137.pdf（2020 年 11 月 17 日アクセス）．
14）日本医業経営コンサルト協会：リハビリテーショ
ンマネジメント．https://www.jahmc.or.jp/cgi-bin/words/?id=207（2020 年 11 月 17 日アクセス）．
15）三原利江子：─医療システムと倫理─「ケアの倫

作業療法士のインフォームド・コンセントの認識

理」と臨床看護．臨床倫理学 3：101─118，2004．

と実践の分析．秋田大学保健学専攻紀要 21（1）：16）新井麻紀子，野崎由里子，田中千鶴子，他：中堅看護師が認識する事故の置かれている状況に関する国

65─75，2013．
4） 尾崎勝彦，宮前珠子，鈴木達也，他：「作業療法に拒否的な態度を示すクライエントが前向きになるきっかけ」に関する探索的研究．作業療法 34（4）：
5） 河野

崇，京極

内文献の検討．日本看護学会論文集看護教育 46：
218─221，2016．
17）厚生労働省．個別事項（その 1）（リハビリテーション、医 薬 品 の 効 率 的 か つ 有 効・ 安 全 な 使 用 ）．

414─425，2015．
真：回復期リハビリテーション病

https://www.mhlw.go.jp/con-

棟に入院する患者が作業療法士に対して抱く信念

tent/12404000/000548708.pdf（2020 年 11 月 17 日 ア

対立と対処法の構造．作業療法 34（5）：530─540，
2015．

56

について．https://www.mhlw.go.jp/ﬁle/06-Seisaku-クセス）．
18）厚生労働省．［テーマ3］リハビリテーション 参考資

日保学誌

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2021

料．https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai-（2020 年 11 月 17 日アクセス）．

12404000-Hokenkyoku-Ir youka/0000162530.pdf

Abstract :［Background］Although it has been established that building trusting relationship between
clients and rehabilitation therapists influences the quality of rehabilitation services, there
have as yet been no studies conducted to identify the characteristics of the process. The
purpose of this study was to identify the behaviors required for therapists to perform for theprocess of building a trusting relationship with clients, using qualitative research.［Methods］
Stored data for five occupational therapists, four physical therapists, and three speechtherapists were analyzed using the modified grounded theor y approach.［Results］We
extracted 69 concepts relating to the behaviors necessary for the process of building trusting
relationship between clients and rehabilitation therapists, and its concepts were classified
into 17 sub-categories and 6 main categories.［Conclusion］It was found that the behaviors
rehabilitation therapists were required to perform for the process of building trusting
relationships with clients were the following: gathering information, conducting assessments,
planning inter ventions, per forming inter ventions, adjusting the inter vention plan andconducting follow-ups, being sensitive in how they communicate and conduct the relationshipwith the client, especially with those who are on the alert, and to turn the therapist reﬂecting
on their own inner responses to the relationship, the therapy session and the clients.
Key words : Rehabilitation therapist, Clients, Trusting relationship, Process, The qualitative
research（2020 年 11 月 27 日 原稿受付）

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57

人または団体で，理事の承認を得た者を

日本保健科学学会会則

いう。
第8条

本会に入会を認められた者は，所定の年会費を納入しなければならない。

2. 既納の会費は，理由のいかんを問わずこれ
第1章
第1条

総

則

本会は，日本保健科学学会（Japanを返還しない。
第9条

会員は，次の理由によりその資格を失う。
一．退会

Academy of Health Sciences）と称する。
第2章
第2条

目

的

二．会費の滞納

本会は，わが国における保健科学の進歩

三．死亡または失踪宣告と啓発を図ることを目的とする
第3章
第3条

事

業

本会は，前条の目的を達成するため次の事業を行う。
催する

著しく反する行為のあった会員は，評議員会の議をへて理事長がこれを除名すること

二．会誌等を発行するができる。

三．その他理事会が必要と認めた事業を

第5章

行う
第4章

第5条

提出しなければならない。
3. 本会の名誉を傷つけ，または本会の目的に

一．学術交流を目的とする学術集会を開

第4条

四．除名
2. 退会を希望する会員は，退会届を理事会へ

第 10 条会

員

二．理事 15 名程度

一．正会員

三．監事 2 名

二．学生会員

四．事務局長 1 名

三．賛助会員

五．評議員定数は別に定める
第 11 条で保健科学に関心がある研究者もしくは選出し総会の承認をうる。

人をいう。

二．理事および監事は，評議員のうちか

2. 正会員は総会に出席し，議決権を行使するら選出し総会の承認をうる。

ことができる。

三．事務局長は正会員のうちから理事長

3. 正会員は，会誌に投稿し，学術集会で発表が委嘱する。

し，会誌等の配布を受けることができる。

四．評議員は正会員のなかから選出する。

学生会員とは大学学部に在学し，保健科

五．役員の選出に関する細則は，別に定学に関連する分野に関心があるものであめる。

り，正会員 1 名の推薦があった個人をい第 12 条

役員の任期は 2 年とし再選を妨げない。

う。学生会員は別途さだめる会費を納入

第 13 条

役員は，次の職務を行う。

する義務を負う。
2. 学生会員は総会への出席および議決権の行使はできない。
3. 学生会員は，会誌等の配布を受けることが
できる。

58

役員の選出は次のとおりとする。
一．理事長は，理事会で理事のうちから実践家であり，所定の会費を納入した個

第7条

本会に次の役員を置く。
一．理事長 1 名

本会の会員は，次のとおりとする。

正会員とは，本会の目的に賛同するもの

第6条

役員および学術集会会長

賛助会員とは，本会の目的に賛同する個

一．理事長は本会を代表し会務を統括する。
二．理事は理事会を組織し会務を執行する。
三．監事は本会の会計および資産を監査
する。

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四．評議員は評議員会を組織し，理事会

三．会則変更に関する事項の諮問に応じ本会の重要事項を審議

四．その他理事長または理事会が必要とする。
第 14 条

認める事項

し総会の承認をうる。
第 15 条

第 21 条

学術集会長の任期は当該学術集会の前

学術集会は，学術集会長が主宰して開催する。

2. 学術集会の運営は会長が裁量する。

集会終了日までとする。

3. 学術集会の講演抄録は会誌に掲載すること

会

議

ができる。
第8章

本会に次の会議を置く。
一．理事会

第 22 条二．評議員会

会誌等を発行するため本会に編集委員

2. 編集委員長は，正会員のうちから理事長が理事会は，理事長が招集しその議長と委嘱する。任期は 2 年とし，再任を妨げない。
第9章なる。
2. 理事会は年 1 回以上開催する。ただし理事

2. 本会の予算および決算は，評議員会およびれを開催しなければならない。

総会の承認を受け，会誌に掲載しなければ

3. 理事会は理事の過半数の出席をもって成立ならない。
第 24 条 本会の会計年度は各年 4 月 1 日にはじま

評議員会は，理事長が召集する。評議り，3 月末日をもって終わる。

員会の議長はその都度，出席評議員の第 25 条 学術集会の費用は大会参加費をもってうちから選出する。

充てる。ただしその決算報告は理事会

2. 評議員会は，毎年 1 回以上開催し，評議員の過半数の出席をもって成立する。
第 19 条計てこれに充てる。

の請求があったときは，理事長は臨時にこする。

会

第 23 条 本会の費用は，会費その他の収入をもっの 3 分の 1 以上からの請求および監事から第 18 条

会誌等

会を置く。

三．総会
第 17 条学術集会の学術集会終了日の翌日から当該学術
第6章
第 16 条

第7章

学術集会長は，正会員のなかから選出

において行う。
第 26 条 本会の事務局は，当分の間，東京都立

総会は，理事長が召集する。総会の議

大学

長はその都度，出席正会員のうちから

健康福祉学部内におく。

2. 事務局の運営に関しては，事務局運用規定

選出する。

に定める。
第 10 章2. 総会は，会員現在数の 10％以上の出席がなければ議事を開き議決することができな

第 27 条

会則変更

本会則の変更は，理事会および評議員

い。ただし，委任状をもって出席とみなす

会の議を経たのち総会の承認をうるこことができる。

とを必要とする。
第 11 章3. 通常総会は，年 1 回開催する。
4. 臨時総会は，理事会が必要と認めたとき，第 28 条理事長が召集して開催する。
第 20 条雑則

この会則に定めるもののほか本会の運営に必要な事項は別に定める。

総会は，次の事項を議決する。
一．事業計画及び収支予算に関する事項
二．事業報告及び収支決算に関する事項

付則

本会則は，1998年9月30日から実施する。
（2005 年 9 月 10 日改訂）
以上

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［編集委員会規約］

日本保健科学学会細則1．日本保健科学学会誌（以下，会誌という）の編集代表者は理事長とする。
2．編集委員会の委員は正会員のうちから理事長が委嘱する。任期は 2 年とし再任は妨げない。

［会費］
1．正会員の年度会費は，8,000 円とする。賛助会
員は年額 30,000 円以上とする。
2．会費は毎年 3 月 31 日までに，その年度の会費を納付しなければならない。
（発効年月日平成 28 年 5 月 20 日）

3．編集委員会は，編集にかかわる業務を行い，会誌を定期的に刊行する。
4．投稿論文は複数の審査者による査読の結果に基づき，編集委員会において掲載を決める。
5．編集委員会には，編集協力委員をおくことができる。編集協力委員は，編集委員長が推薦し理事長が委嘱する。

［委員会］
1．本会の事業を遂行するため，必要に応じて委

6．編集委員会の結果は，理事長に報告する。
（発効年月日平成 13 年 7 月 28 日）

員会を設置することができる。その設置は事業計画に委員会活動の項目を設けることで行う。
2．委員長は理事・評議員の中から選出し，理事会で決定する。委員は正会員の中から委員長が選任し，理事長が委嘱する。委員の氏名は，会員に公表する。

［役員選出に関わる細則］
1．評議員は，職種別会員構成に準拠して，本人の承諾を経て選出する。
2．評議員は，保健科学の学識を有し，本学会に貢献する者とする。

3．必要に応じて，副委員長，会計棟の委員会役

3．新評議員は 2 名以上の評議員の推薦を要する。

員を置くことができる。委員会の運営規約は，

4．理事長により選出された役員選出委員会にてそれぞれの委員会内規に定める。
4．委員会の活動費は，学会の経常経費から支出できる。

推薦された新評議員について上記 1. 2. の条件への適合について審議の上，新評議員候補者
名簿を理事会へ提案する。

5．委員会は総会において活動報告を行う。
（発効年月日（発効年月日平成 15 年 9 月 13 日）

平成 11 年 6 月 26 日）［学会功労者に関する表彰規定］［事務局運用規約］
1．本学会に事務局を置く。事務局の所在地は，当分の間下記とする。
116 ─ 8551

1．理事より推薦があり，理事会において日本保健科学学会の発展に著しい功績があると認められた場合，表彰状を授与することができる。

東京都荒川区東尾久 7 ─ 2 ─ 10

（発効年月日平成 19 年 9 月 6 日）

東京都立大学健康福祉学部内
2．事務局に事務局長 1 名，事務局員若干名，事［大学院生の会費割引に関わる規程］

務局職員を置く。事務局員は，会員の中から

1．入会時および会費納入時に，所属する大学院

事務局長が推薦し理事長が委嘱する。事務局

および研究科，および博士前期，後期を問わず，長と事務局員は無給とする。事務局職員は有学生証の提示により大学院生であることが確給とする。

認されれば，正会員資格のまま，会費の 50％

3．事務局においては事務局会議を開催し，学会運営に関する事務を行う。事務局会議の結果を軽減する。
（発効年月日平成 20 年 4 月 1 日）は，理事長に報告する。
（発効年月日60

平成 13 年 7 月 28 日）

日保学誌

Vol.24No.1

2021［会費未納に伴う退会規程］
1．2 年間会費未納の場合学会誌送付を中止し，さらに 2 年間未納の場合は退会とする。
2．上記規程により退会となった者が会員資格の回復を希望する場合は原則として未納分の会費の納入を必要とする。
（発効年月日て，優秀賞および奨励賞を授与することが出来る。
選出手順①日本保健科学学会誌編集委員長が優秀賞・奨励賞選考委員会を招集する。
②優秀賞・奨励賞選出委員会は当該年度日

平成 20 年 4 月 1 日）

本保健科学学会誌掲載論文の中から，優秀賞 1 編，奨励賞 1 編を選出する．ただ［学会賞に関わる細則］

し奨励賞は筆頭著者が 40 歳未満であるこ

1．日本保健科学学会誌に掲載された論文の中かとを条件とする。

ら，特に優秀な論文に対し以下の手順に従っ（発効年月日J Jpn Health Sci

Vol.24No.1

2021

平成 20 年 4 月 1 日）

61

載料は有料とする（1 ページ当たり 8,000 円）。

日本保健科学学会誌
投稿要領

7. 原稿の執筆は下記に従うものとする。
（1）原稿の表紙に，①題名（和文および英文），②キーワード（5 語以内），③希望する原稿カテゴリー（原著

研究報告

実践報告）④

新規・再投稿の区別⑤該当する分野
1. 本誌への投稿資格は筆頭著者のみ日本保健科⑥前回

投稿時の Paper ID（再投稿や再々投稿の場

学学会会員とする。ただし，依頼原稿につい合のみ）⑦別刷必要部数を明記する。

てはこの限りではない。投稿論文の共著者になお，著者が大学院学生の場合，所属として学生会員を含むことができる。研究や調査の大学院および研究科等を記す。ただし他の施際に倫理上人権上の配慮がなされ，その旨が設・機関等に所属している場合，これを併記

文中に明記されていること。人および動物をすることができる（例：東京都立大学大学院対象とする研究の場合は，必要な倫理審査を

人間健康科学研究科看護科学域，○○病院看受けた旨を明記すること。

護部）。いずれの原稿カテゴリーにおいても

2. 原稿は未発表のものに限る。
3. 原稿は次のカテゴリーのいずれかに分類す

上記の様式とする。
（2）原稿本文には，和文の要旨（400 字以内）とる。

キーワード（5 語以内），本文，文献，英語

・原著

要旨（300 語以内の Abstract）と Keywords（5実験，調査，実践経験，理論研究などから語以内）の順に記載し，通し番号を付け，図得られた新な知見を含む結果と考察を記述

表及び写真を添付する。また，原稿本文の各した論文。
・研究報告（短報，資料などを含む）

ページには行番号を付けること。
（3）図，表及び写真は 1 枚ずつ別紙とし，図 1，

当該領域の研究や実践活動に貢献する情報

表 1 および写真 1 などの番号をつける。さらを含む結果と考察を記述した論文。

に図及び写真の標題や説明は，別紙 1 枚に番・実践報告
実践活動の報告。
4. 投稿原稿の採否は，査読後，編集委員会において決定する。

号順に記入する。
（4）投稿原稿の内容が倫理的配慮を必要とする場
合は，必ず「方法」に倫理的配慮や研究対象者への配慮をどのように行ったのか記載する

5. 審査の結果は投稿者に通知する。

こと。なお，ヒトを対象にした研究では，ヘ6. 原稿の分量および形式は，下記の通りとする。

ルシンキ宣言ならびに文部科学省・厚生労働（1）原稿はパソコン（テキストファイル形式）を

省「人を対象とする医学系研究に関する倫理用い，A4 版横書き縦 40 行・横 40 字の 1,600

指針」あるいはほかの適切な指針に従うこと。

字分を 1 枚とし，文献，図表，写真を含み，倫理審査委員会の承認を得て実施した研究

本文の合計が 10 枚（16,000 字相当）以内をは，承認した倫理審査委員会の名称および承原則とする。1,600 字用紙で 3 枚程度の短報

認年月日を本文中に記載する。

も可能。

なお，研究倫理審査を受けた機関の表記につ（2）図表，写真は，それぞれ 1 枚につき原稿 400

いて，査読の公平性の観点から所属機関（固字分と換算し，原則として合計 5 枚以内とす

有名詞）の明記を避けること。記載例は以下る。写真は白黒を原則とし，カラー写真の場の通りである。

合には実費負担とする。

「…筆頭著者の所属機関の倫理審査会で承認（3）刷り上がり 5 ページ（8,000 字相当）までの掲載は無料。6 ページ以上の超過ページの掲

62を得た（承認番号 999）」「…A 大学の倫理審査会で承認を得た（承認

日保学誌

Vol.24No.1

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番号 999）」

leukemia. Stass SA(ed), The Acute
Leukemias : 327 ─ 359, Marcel Dekker,（5）当該研究遂行や論文作成に際して，企業・団体等から研究費助成，試料提供，便宜供与な
どの経済的支援を受けた場合は，謝辞等にそNew York, 1987.
d） 著者名が 4 名以上の場合，3 名連記の上，○○○，他，あるいは○○○, et al. とすの旨を記載しなければならない。

る。

（6）投稿にあたってすべての著者は投稿時に『日本保健科学学会「保健・医療・福祉に関する

8. 投稿は原則として以下のファイル（①表紙：

研究の COI に関する指針」の細則』第 3 条

上記 7 の（1）を参照のこと

②本文

③図表，

にしたがい，「日本保健科学学会誌④投稿関連電子ファイル：連絡先

査読候補

投稿時

の COI 自己申告書」を提出しなければなら者等の希望リストない。申告時の内容については，謝辞等にそ告書の旨記載する。COI 状態がない場合も，謝辞稿システムにアップロードすることによって等に「開示すべき COI 状態はない」などの行う。投稿に際しては，本学会 HP の投稿者

文言を記載し，自己申請書を提出する。

マニュアルを参照し，指示に従うこと。

（7）年号は原則として西暦を使用し，外国語，外

投稿承諾書

COI 自己申ネイティブチェック）をオンライン投

9. 投稿ウェブサイト：

国人名，地名は，原語もしくはカタカナ（最https://science-cloud.world/jahs/form.html

初は原綴りを併記）で書く。略語は本文中のオンライン投稿が困難な場合には事務局にご最初に出たところでフルネームを入れる。

相談ください。
10. 著者校正は 1 回とする。校正の際の大幅な変（8）文献の記載方法
a） 本文中の該当箇所の右肩に，順に 1），2）…の通し番号を付し，文末に番号順に揚更は認めない。
11. 採択した原稿及び電子媒体は，原則として返
却しない。

げる。

12. 論文 1 編につき別刷 30 部を贈呈する。それb） 雑誌の場合
著者名：題名．雑誌名，巻（号）：引用ペー
ジ，発行年の順に記載する。

以上の部数は著者の実費負担とする。
13. 投稿承諾書・COI 自己申告書・ネイティブ（例）

チェック証明書は日本保健科学学会事務局に

井村恒郎 : 知覚抗争の現象について. 精提出する。宛先は以下の通り。

神経誌, 60 : 1239 ─ 1247, 1958.

〒 116 ─ 8551 東京都荒川区東尾久 7 ─ 2 ─ 10

B a x t e r, L R , S c w a r t z , J M , e t a l . :東京都立大学

Reduction of prefrontal cor tex

14. 本誌に掲載された論文の著作権は日本保健科

健康福祉学部内

metabolism common to three types of

学学会に帰属する。

depression. Arch Gen Psychiatr y, 46 :15. 査読候補者について243 ─ 250, 1989.

（1）査読者候補を 1 名以上指名すること。該当者

c） 単行本の場合の①氏名，②所属，③ e-mail アドレスを投

著者名：題名．監修ないし編集者，書名，稿の際に同時入力すること。なお，査読者の版数：引用ページ，発行社名，発行地名，

最終的な選定は編集委員会で行うため，必ず

西暦発行日の順に記載する。

しも査読候補者が査読者に加わるとは限らな（例）い。
斉 : 躁鬱病 . 保崎秀夫

（2）投稿者の不利益が予想される場合，投稿者は編著, 新精神医学 : 282 ─ 306, 文光堂, 東八木剛平, 伊藤

該当者を指名して査読候補者から除外するよ京, 1990.

う希望することができる。指名する場合は，Gardnar, M B : Oncogenes and acute①投稿者に不利益が生じる理由，および該当

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者の②氏名，所属，e-mail アドレス等を明記

16. 英文で執筆する場合はネイティブチェックをした別紙（フォーマットは任意）を添付する

受け，初回投稿時に証明書のコピーを添付すこと。なお，査読者の最終的な選定は編集委る。

員会で行うため，該当者が査読者に加わる場（2021 年 5 月 20 日改訂）合もある。

日本保健科学学会（（旧）東京保健科学学会）は平成 10 年 9 月 30 日に設立されましたが，現在会員数は 500 余名を数えます。大東京を中心とする保健医療の向上と福祉の増進および学問の交流・推進に寄与するためにはますます本学会の活動を充実させる事が必要です。この骨組みに肉付け・味付けするのは会員の皆様です。また，会誌の発行などは会員の年会費に大いに依存しています。この趣旨に賛同される皆様の入会を切に希望します。備え付けの入会申込書に年会費 8 千円を添えてご入会下さい（下記郵便振替も可）
。

入 会 の
おすすめ

投稿論文
募
集

日本保健科学学会雑誌は，皆様の投稿論文をよりスピーディに円滑に掲載できる
よう年 4 回の発行を予定しています。また，論文の受付は常時行っており，審査終了後，逐次掲載していきますので，会員多数のご投稿をお待ちしております。
投稿論文は本誌掲載の投稿要領をご熟読の上，学会事務局までお願いします。

入会や会誌に関しては，日本保健科学学会事務局までお問い合わせ下さい。
事務取り扱い時間は，
月曜日と水曜日は午前 10 時〜午後 4 時まで，金曜日は午後 1 時 30 分〜午後 5 時となっております。

〒 116 ─ 8551 東京都荒川区東尾久 7 ─ 2 ─ 10
東京都立大学 健康福祉学部内 日本保健科学学会事務局
TEL. 03 ─ 3819 ─ 1211 内線 270 e-mail : gakkai@tmu.ac.jp
ダイヤルイン 03 ─ 3819 ─ 7413（FAX 共通）
郵便振替 口座番号 00120 ─ 0 ─ 87137，加入者名 日本保健科学学会

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2021

・Practical Report
Repor t on practical activities or research

Submission Guide for
the Journal of Japan Academyof Health Sciences

activities.
4. The Editorial Board decides on acceptance ofthe manuscript following review.
5. The author will be notified of the decision.
6. Article lengths and formats are as below.

1. Only the first author has to be a member of(1) English manuscript should be double spaced,

the Japan Academy of Health Sciences tousing PC or word processor (text file), 12 pt

make a submission to the journal. Authors

font in A4 size, no longer than 10 pages (7,000

preparing manuscripts on request from thewords) in principle including references, ta-

Editorial Board are exempt from this qualifica-

bles, figures and photographs. Short reporttion. Coauthors may include student mem-(approximately 2,000 words) is also accept-

bers. All research should fully protect the par-able.

ticipants rights and conform to accepted(2) Each table, figure and photograph is counted

ethical guidelines. Following four require-as 200 words and maximum of 5 tables, figures

ments should be confirmed in the manuscript.

and photographs is permitted in total. Figures

1)

Protecting safety and/or rights of patientsshould be of adequate quality forand other people who participated in the

reproduction. Tables should be made using

research (e.g. provided information orword processor. Photographs should be black

samples).

and white in principle; expenses for color

2)

Obtaining informed consent.

printing must be borne by the author.

3)

Protecting personal information.

4)

Review by the Institutional Review Board

manuscripts up to 5 pages (printed pages in(IRB).

the journal, approximately 3,000 words) in(3) No charge will be imposed on the author for

2. Manuscripts published previously or that are

length. The publication fee of papers in excess

currently being considered for publicationof 6 pages will be levied on the author at a rate

elsewhere will not be accepted.

of 8,000 JPY per page.

3. Manuscripts should be categorized as one of
the following types of articles.
・Original Articles

7. Manuscripts should be prepared in thefollowing style.
(1) The title page includes: (a) title (Japanese andOriginal Article contains the original clinicalEnglish), (b) keywords (up to 5 words), (c)or laboratory research. The body of originaldesir ed manuscript categor y (originalarticles needs to be in the general format

research repor t, practice repor t), (d)consisting of: Introduction, Materials/Sub-

distinction between new and resubmitted, (e)jects, Methods, Results and Discussion.

applicable fields, (f) Specify the Paper ID at・Research Paper (including brief report, field

the time of the previous posting (only forreport, etc.)

reposting or reposting), and (h) the number ofThe body of research paper needs to be incopies required for reprinting.

the general format consisting of: Introduc-

When the author is a graduate student,tion, Materials/Subjects, Methods, Results

academic af filiation should be listed as an

and Discussion.

institutional affiliation, however, she/he may

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Vol.24

No.1

2021

65

write workplace affiliation (ex. Department of

ics review board of the institution to which the

Nursing Sciences, Graduate School of Human

first author belongs (approval number 999)"

Health Sciences, Tokyo Metropolitan Univer-"... Approved by the Ethics Review Board ofsity/Department of Nursing, XX Hospital). All

University A (Approval No. 999)"

submissions should follow the above style.

(5) If financial support such as research funding,(2) Manuscripts should include: abstract (300

sample provision, or convenience provision iswords or fewer), keywords (5 or few words).

received from a company or organization

Text, references, abstract and keywords

when carrying out the research or writing ashould be presented in the above order. Ta-

treatise, it must be stated in the acknowledg-

bles, figures and photographs must be en-ments.

closed. Abstract in Japanese (400 characters(6) At the time of submission, all authors shouldor fewer) may be included optionally. Also,

follow Article 3 of the "Detailed Regulations of

add line numbers to each page of the manu-

the Japan Society for Health Sciences" Guide-

script text.

lines for COI of Research on Health, Medical(3) Tables, figures and photographs should beCare, and Welfare "" at the time of submission,

numbered and have the name of the author on

and "COI self-report at the time of submission.

the back sides. Their locations in the text

A letter must be submitted. The content at theshould be indicated in the margin with redtime of filing will be stated in the acknowledg-

ink. A list of titles of tables, figures and photo-ments. Even if there is no COI status, write agraphs and brief explanation (if necessar y)statement such as "There is no COI status toshould be presented in order on a separate

be disclosed" in the acknowledgment, etc.,

sheet.

and submit a self-application form.

(4) If the content of the submitted manuscript re-(7) Dates should be indicated using the Westernquires ethical consideration, be sure to de-calendar. Words, names and names of places

scribe in the "method" how the ethical consid-

in non-English languages should be stated ineration and consideration for the researchoriginal languages or katakana. when they ap-

subject were given. For human research, fol-pear first in the text. When using an abbrevia-

low the Declaration of Helsinki and the Minis-

tion, use the full word the first time it appears

try of Education, Culture, Sports, Science andTechnology / Ministry of Health, Labor andWelfare "Ethical Guidelines for Medical Re-a)Consecutive superscript numbers aresearch for Humans" or other appropriate

used in the text and listed at the end ofguidelines. For studies conducted with the ap-

the ar ticle. Each reference should be

proval of the Ethics Review Board, the namewritten in the following order.

and date of approval of the approved Ethicsb)

Journal article

Review Board shall be stated in the text. Re-

Names of author (s), title, name of jour-garding the notation of institutions that havenal, volume/issue number, pages andundergone research ethics examination, avoid

year of publication.

specifying the institution (proper noun) to66

in the manuscript.
(8) References(Example)

which they belong from the viewpoint of fair-

Baxter, L R, Schwartz, J M, et al.: Reduc-ness of peer review. The description example

tion of prefrontal cortex metabolism com-is as follows. "... Obtained approval by the eth-

mon to three types of depression. Arch

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Gen Psychiatry, 46: 243-250, 1989.
c)

Books
Names of author (s), article or chapter ti-

from the journal. Additional offprints will betle, editor(s), book title, volume number

provided upon request at the author's ex-

in series, pages, publisher, place of publication and year of publication.
(Example)pense.
13. Manuscripts should be sent to:
Japan Academy of Health Sciences

Gardner, M B: Oncogenes and acute leu-

C/O Faculty of Health Sciences, Tokyo Metro-kemia. Stass SA (ed). The Acute Leuke-

politan University

mias: 327-359, Marcel Dekker, New York,

Higashiogu, Arakawa-ku, Tokyo, Japan Postal

1987.
d)

tronic files will not be returned.
12. The author will receive thirty free offprints

Code 116-8551

In case of more than four authors, use etal after the citation of three authors.

8. Manuscripts should be prepared using PC or

14. Copyright of published ar ticles belong toJapan Academy of Health Sciences.
15. Suggesting referee(s)word processor (text file) and submitted in(1) Authors may suggest referee candidate(s) to

duplicate as one original and one copy. In addi-

provide quick and smooth review process. Au-tion, two hard copies without the authors

thors wishing to suggest referee candidate(s)name(s) and affiliation(s) should be enclosed.

must attach a file with referee candidate(s)Together with the manuscript, electronic files

name(s), affiliation(s), and e-mail address(es).

(DVD, USB, etc; labeled with the author andHowever, referees are selected by the Editori-

file names), submission form and Author Con-

al Board, so suggested referee candidate(s)sent Form should be enclosed.

may not be utilized.

9. After changes or corrections, the revised man-

(2) Authors may request to remove designateduscript, a copy and two hard copies without

person(s) from a list of referees when there isauthors name(s) and affiliation(s) should bea potential conflict of interest. The author

submitted, along with electronic files on 3.5

must attach a file with the person(s) names,

inch diskette (labeled with author and fileaffiliation(s), and the reason of the conflict.

names). The initial manuscript and the copy

However, final choice of referees is made byshould be enclosed.

the Editorial Board.

10. Page proofs will be made available once to theauthor. Further alterations other than essential correction of errors are not permitted.

16. Attach a certificate of English editing at thefirst submission.
（Revised May 20, 2021）

11. In principle, accepted manuscripts and elec-

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日本保健科学学会役員・評議員（2021 年 5 月 31 日現在）

理事長
渡邉

賢

新田

收

副理事長
理

事
安達久美子（東京都立大学）
安保
網本

監

雅博（東京慈恵会医科大学）
和（東京都立大学）

里村恵子（東京保健医療専門職大学）

塩路理恵子（東京都立大学）
繁田

雅弘（東京慈恵会医科大学）

飯村

直子（秀明大学）

篠原

広行（東京都立大学）

石井良和（群馬パース大学）

杉原

素子（国際医療福祉大学）

井上順雄（東京都立大学）

西村

ユミ（東京都立大学）

大谷

浩樹（帝京大学）新田收（東京都立大学）

長田

久雄（桜美林大学）

福士

政広（つくば国際大学）

織井優貴子（東京都立大学）

古川顕（東京都立大学）

笠井久隆（東京都立大学）

丸山

仁司（国際医療福祉大学）

勝野とわ子（岩手保健医療大学）

山田

拓実（東京都立大学）

金子

米本

恭三（東京慈恵会医科大学）

誠喜（東京医療学院大学）

河原加代子（東京都立大学）

渡邉賢（東京都立大学）

斉藤恵美子（東京都立大学）

渡邉修（東京慈恵会医科大学）

網本

福士

事
和（東京都立大学）

政広（つくば国際大学）

評議員
浅川康吉（東京都立大学）

栃木捷一郎（東京都立大学）

飯塚

哲子（東京都立大学）

中山

恭秀（東京慈恵会医科大学）

池田

由美（東京都立大学）

沼野智一（東京都立大学）

石井賢二（東京都健康長寿医療センター）根岸徹（東京都立大学）

伊藤祐子（東京都立大学）

野村亜由美（東京都立大学）

井上

一雅（東京都立大学）

福井里美（東京都立大学）

藺牟田洋美（東京都立大学）

藤井宜晴（HPS 大教センター）小倉

泉（東京都立大学）

古川

順光（東京都立大学）

小林

法一（東京都立大学）

廣川

聖子（東京都立大学）

宏（東京医療学院）

齋藤宮崎茂（小田原循環器病院）

坂井志織（武蔵野大学）

森島健（東京衛生学園）

習田明裕（東京都立大学）

山田孝（日本人間作業モデル研究所）

眞正

浄光（東京都立大学）

山本美智代（東京都立大学）

関根紀夫（東京都立大学）

結城美智子（北海道大学）

谷口千絵（神奈川県立保健福祉大学）（あいうえお順）

寺山久美子（大阪河﨑リハビリテーション大学）

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編集後記
コロナ禍によって、生活や研究活動に長く制限を受けていますが、オンライン化が強力に推し進められたことは、思いがけない恩恵と言っても良いのではないでしょうか。昨今のオンラインの工夫と発展には目を見張るものがあり、今までオフラインでやってきたことのかなりの部分のサポートが可能となるように進化しています。しかし、同時に、オフラインならではの良さも再確認されています。オンラインは、
オフラインのすべての代わりになるものではありません。オンラインとオフラインが相互に補完し合い、発展していくような工夫が、ウィズコロナ、ポストコロナの時代に必要とされると思われます。
本号には、この情勢下でも継続された研究活動の成果と研究者の熱意が掲載されています。これからも本誌が保健科学分野の研究の発展と人々の幸福に寄与することを期待いたします。

（谷村厚子）

編集委員
藺牟田洋美（編集委員長）
河原加代子（副編集委員長）
小林 法一（副編集委員長）
張維珊（副編集委員長）
古川 順光（副編集委員長）
井上
薫
井上 順雄
笠井 久隆
来間 弘展
塩路理恵子
繁田 雅弘
篠原 広行
杉原 素子
園部 真美
高畠
賢
谷村 厚子
畑
純一
廣川 聖子
福井 里美
増谷 順子
丸山 仁司
山田 拓実
米本 恭三
（五十音順）
日本保健科学学会では，ホームページを開設しております。
http://www.health-sciences.jp/

日本保健科学学会誌（略称：日保学誌）

THE JOURNAL OF JAPAN ACADEMY OF HEALTH SCIENCES（略称：J Jpn Health Sci）
定価

1 部 2,750 円（送料と手数料を含む）

年額

11,000 円（送料と手数料を含む）

2021 年 6 月 25 日発行
発行〒 116─8551

第 24 巻第 1 号©

日本保健科学学会
東京都荒川区東尾久 7─2─10
東京都立大学

健康福祉学部内TEL. 03（3819）1211（内線 270）
ダイヤルイン 03（3819）7413（FAX 共通）

製作・印刷株式会社 双文社印刷〒 173─0025 東京都板橋区熊野町 13─11
TEL. 03（3973）6271

FAX. 03（3973）6228

ISSN 1880─0211
本書の内容を無断で複写・複製・転載すると，著作権・出版権の侵害となることがありますのでご注意下さい。

J Jpn Health Sci

Vol.24

No.1

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日本保健科学学会誌

DIC101版
DIC256版

ツカ 3mmISSN 1880-0211

THE JOURNAL OF JAPAN ACADEMY OF HEALTH SCIENCES
日本保健科学学会誌

June 2017Vol. 20 No. 1

第
巻

20

第
号・２０１７1

日本保健科学学会

THE JOURNAL OF JAPAN ACADEMY OF HEALTH SCIENCES

日

日保学誌

本

保 健 科 学 学会

J Jpn Health Sci（旧）東京保健科学学会誌