山口県体育学研究（2022）65，34―39 研究資料

スマートフォンの使用制御を目的としたコミットメント介入が日常行動に与える影響
上地広昭 1) 竹中晃二 2)
Influences of the Commitment Intervention for Controlling Smartphone Use on
Daily Activities
Hiroaki UECHI1) , Koji TAKENAKA2)

抄録
本研究の目的は，大学生を対象に、スマートフォン使用に関するセルフ・コントロールを強化するためのコミットメント（行動契約書）を活用した介入を行い、スマートフォンの使用時間の減少、依存の軽減、および健全な代替行動実施の促進の可能性について検証を行うことであった。二元配置分散分析を用いて介入効果を検証した結果，スマートフォンの使用時間およびスマホ依存尺度の「ネットコミュニケーションへの没頭」因子の得点の有意な減少が認められた。さらに、10％水準ではあったものの歩数時間の有意な増加傾向が見られた。これらの結果を総合すると、コミットメントを用いることによってネットコミュニケーションへの没頭が軽減（ひいては、スマートフォンの使用時間が減少）し、それにより生まれた新たな時間を身体活動を伴う他の活動に代替している可能性が示唆された。

KEY WORDS: 行動契約、ネット依存、スマホ依存、ナッジ

1) 山口大学教育学部 〒753-8513 山口県山口市吉田 1677－1
Faculty of Education, Yamaguchi University, Yoshida 1, Yamaguchi,753-8513 Japan2) 早稲田大学人間科学学術院 〒359-1192 埼玉県所沢市三ヶ島 2－579－15
Faculty of Human Sciences, Waseda University, Mikajima 2-579-15, Saitama, 359-1192 Japan
Corresponding author: Hiroaki UECHI
E-mail: uechi@yamaguchi-u.ac.jp

緒言

近年注目を集めるナッジ理論（セイラ― ＆ サステ
ィーン、2009）の中でも行動変容のための有効な手

総務省（2020）の「令和 2 年版情報通信白書」に法の一つに位置づけられている。具体的には、自らよれば、我が国におけるスマートフォンの世帯保有設定した行動目標や開始する日時などを記載した契率は 83.4％に上り、インターネットの使用端末に占約書にサインし、支援してくれる他者と「行動契約」めるスマートフォンの割合も 68.3%と最も高い率をを取り交わす方法などがある。

示している。大学生のスマートフォンの使用時間を本研究では、大学生を対象に、上記のコミットメ調査した研究（伊熊、2016）では、2 割以上の学生がントを活用したスマートフォン使用に関するセル一日 5 時間以上使用していることが報告されており、フ・コントロールを強化するための介入を行い、ス特に若者を中心に常にスマートフォンに触れていなマートフォンの使用時間の減少、依存の軽減、およいと不安や退屈を感じてしまう、いわゆる「スマーび健全な代替行動実施の促進の可能性について検証

トフォン依存」が問題視されはじめている（都筑・宮を行う。

崎・村井・早川, 2020）。以前からインターネット依存の研究はなされていたものの（Young, 1996）、近年ではインターネットにアクセスするための使用端末をスマートフォンに限定した研究が増えてきている。

方法
1．対象者

たとえば、厚見・安藤 (2019）は、スマートフォン依本研究は，中国地方の国立 A 大学に在籍する大学存のメカニズムについて、退屈感などを背景として生 20 名を対象者とした。対象者の募集に際して大学スマートフォンの効用に対する認知からスマートフ構内に募集ポスターを 2 週間掲示し、応募してきた

ォンを使用することで得られる高揚感が使用コント

参加資格（A 大学に在籍していること，Apple 社製ロールの困難さにつながるとしている。また、スマiPhone を使用していること、スマートフォンの使用ートフォンの長時間使用がもたらす弊害については、時間を減らしたいと考えていることなど）を満たす

心身の健康状態への影響（身体的愁訴感、不安、抑う10 名（男子 5 名，女子 5 名；平均年齢±標準偏差つ、イライラ感の増加）、睡眠への影響（睡眠の充足20.90±1.29）を介入群として設定した。また，同大学

度の低下）、および学習への影響（学習意欲の低下）

教育学部 B 選修コースの中から、介入前後のアンケなどが指摘されている（牛・松本・村田・高杉・河ートへの回答のみに協力してもらう有志の 10 名（男野・中藤・時乗・和氣・園田・弘津・吉村・長谷川,

子 5 名，女子 5 名；平均年齢±標準偏差 21.60±0.70）2021）。そのため、近年では、スマートフォンの依存を統制群とした。

予防や長時間使用の防止のための試みがいくつかな

2．介入期間されている。たとえば、長谷川・越野・葭田・木村

令和 4 年 1 月中旬から 1 月下旬にかけての 14 日間(2015) は、事前に設定した時間帯にスマートフォン介入を実施した。

が強制的に使用できなくなるアプリケーション

3．介入内容「TIMER ROCK」を開発し、これによりスマート介入群 10 名に対して，スマートフォン使用に関すフォンの使用時間を 6 割減少させたことを報告してる 3 つの目標を各自で設定させた。まず、一つ目のいる。しかし、このように強制的に使用制限をかけ目標は、直近 1 週間のスマートフォンの平均使用時

ることの効果の持続性については検討の余地があり、間を参考に一日の目標使用時間（分）を設定させた

長期的な視点で見た場合、あくまでも使用者の自主（Apple 社製 iPhone では「スクリーンタイム」から性を尊重しつつ、スマートフォン使用に関するセル一日の使用時間を確認することができる）。次に、二フ・コントロール（衝動の制御）を強化する仕組みをつ目の目標として、スマートフォンを使用したくな作ることが長期的で健全なスマートフォン使用のたった時の代替行動を決定させた（例 読書をする、めに望ましいと考えられる。行動科学の分野ではセスポーツをする、大学の課題をするなど）。最後に、ルフ・コントロールを強化するための様々な方略が三つ目の目標として、自分のライフスタイルに合わ提唱されており、その中の一つにコミットメントせたスマートフォン使用に関わる自由な目標（例（Commitments）がある。コミットメントとは、計画ベッドに入ったらスマートフォンを触らない、食事した行動を拘束する仕組みづくりを行うことであり、中にスマートフォンを触らない、移動中にスマートフォンに触らない、不要なSNS の投稿はしないなど）を使うことがある」「食事中にスマホを使うことがあを１つ設定させた。このように各自で設定した 3 つる」といった「ながらスマホとマナーの軽視」因子のの目標を達成するために、介入群は実験者（第一著三因子からなる。回答形式は「全く該当しない（0）」者）と行動契約書を交わした（図 1 参照）。行動契約から「該当する（3）」までの 4 件法である。次に、の内容は、実験期間中、各自が設定したスマートフスマートフォン使用が抑制された場合に日常活動がォン使用に関する 3 つの行動目標を達成する（守る）どのように変化するかを測定のために、国際標準化ことであった。対象者は契約内容を確認した上で契身体活動質問票（村瀬・勝村・上田・井上・下光，約書の原本および写しの 2 部に自著・捺印を行い、2002；以下，IPAQ）を用いた。本尺度では、高強度契約書の原本は実験者が、写しは対象者がそれぞれの身体活動，中等度の強度の身体活動，歩行，平日の手元に保管した。このように、対象者と実験者の間座位行動、および休日の座位活動について一週間あで行動契約を結ぶことで、目標達成への動機づけをたりの実施時間（分）を算出した。

高めると同時に達成のための具体的な計画の検討を2) プロセス評価指標促進させる効果（中村、2002）を期待した。

プロセス評価として，介入群のみを対象に，介入終了後，自分で設定した行動目標の達成度、難易度、および継続意図を測定した。具体的には，達成度（今回の実験で、スマホ使用に関して自分で立てた目標をどのくらい達成できましたか）、難易度（スマホ使用に関して自分で立てた目標の実行は難しかったですか）、および継続意図（今後（実験終了後）も、スマホ使用に関して自分で立てた目標（行動）を続けるつもりはありますか）の計 3 項目について，それぞれ 5 件法で回答を求めた。
5. 分析方法
スマートフォンの使用時間、依存度、および日常活動の介入前後の変化について検証するために，条件（介入群・統制群）×時系列（介入前・介入後）の二元配置分散分析を行った。その際、効果量は偏η2を算出した（Cohen, 1992）。さらに，介入群のみを対象に、自分で設定した行動目標の達成度、難易度、および継続意図について単純集計を行った。有意水準は 5%未満に設定し、解析ソフトは SPSS Ver.25 を用いた。

4．介入効果の測定
1）アウトカム評価指標

6. 倫理的配慮
本研究の倫理については，A 大学人一般審査の承本介入のアウトカム評価として、スマートフォン認を得た（管理番号 2021-065-01）。本研究による参の使用時間と依存度の測定を介入前後に行った。ス加が自由意志に基づくものであること，参加およびマートフォン依存度の測定には、スマホ依存尺度（戸回答内容は成績に一切関係しないこと，回答途中で田・西尾・竹下、2015）を用いた。本尺度は、「リアの参加中止は自由であることをオリエンテーション

ルの会話よりも，スマホでのコミュニケーションの時に口頭で説明した。最終的な参加意思の確認は同方が楽しい」「スマホ以外，特に趣味がない」といっ意書（書面）への署名により行った。

た「ネットコミュニケーションへの没頭」因子、「スマホに熱中するあまり，学業や仕事に支障をきたすことがある」「スマホに熱中するあまり，その日の予結果・考察定が狂ってしまうことがある」といった「スマホの二元配置分散分析の結果、スマートフォンの使用時優先と長時間使用」因子、「他人との会話中にスマホ間について、有意な条件の主効果および条件×時系

列の交互作用が認められた（表 1 参照）。統制群では、

IPAQ については、歩行時間に関して 10％水準で介入前後で大きな変化は認められなかったが、介入はあるが有意な条件×時系列の交互作用の傾向が認群では介入後に200 分の減少（588.30 分→387.70 分）められ、介入後に介入群においてのみ歩行時間が増が見られた。この結果、スマートフォン使用制御に加していた（表 2 参照）。この結果について、介入群対するコミットメント介入の有効性の一部が示されにおいて、スマートフォンの使用時間が減少したこた。ただし、介入群は、統制群に比べて、介入前からとにより生まれた時間を散歩や外出など他の活動時スマートフォンの使用時間が大幅に長く、改善の余間に充てた可能性が考えられる。先述のように介入地が大きかったことが結果に影響を与えた可能性が群においては介入後にスマホ依存尺度の「ネットコ考えられる。この介入前から介入群のスマートフォミュニケーションへの没頭」因子の得点が軽減してンの使用時間が長かったことについては、研究対象おり、この因子の中の項目には「スマホ以外，特に趣者の募集要件の中に「スマートフォンの使用時間を味がない」といった項目が含まれていた。スマート

減らしたいと考えている」という項目を含めていたフォンの使用を抑制したことで、身体活動量（歩数）ことが関係していると思われる。つまり、介入群はを増やす新しい趣味（代替行動）が見つかったのか日頃からスマートフォンの長時間使用に悩んでいたもしれない。

ため本研究に応募してきた可能性が高い。

今回の介入で自ら設定した行動目標については、

また、スマホ依存尺度の第一因子「ネットコミュ9 割の者が困難さを感じており（「難しかった」またニケーションへの没頭」の得点について有意な条件は「やや難しかった」と回答）、7 割の者が十分に達×時系列の交互作用が認められ、介入後、統制群で成できていない状況であった（「達成できなかった」

は増加していたのに対して介入群では減少していた。

または「やや達成できなかった」と回答）（表 3 参照）。

これらの結果から、今回のコミットメントを用いた

しかし、今後の継続意図については、9 割の者が今後介入は、ネットコミュニケーションへの没頭の抑制も続ける意思を示しており（「続けるつもりである」

によりスマートフォンの使用時間を減少させた可能または「少し続けるつもりである」と回答）、もう少性が想定される。最後に、10％水準であるが、スマホし介入期間を延ばして評価すればより大きな効果が依存尺度の第二因子「ながらスマホとマナーの軽視」得られたかもしれない。の得点について有意な時系列の主効果の傾向が認め最後に、本研究の限界を述べる。本研究は、地方られた。この結果については、本介入の実施時期がの国立大学の学生のみを対象としており、サンプル学期末であったため、両群ともにレポート課題や期に偏りがあった可能性がある。また、サンプル数も末試験の準備に集中して取り組むために行動にメリ十分とはいえず、さらに強固なエビデンスを得るた

ハリをつけ「ながらスマホ」を減らしたのかもしれ

めには、今後より幅広く多くのサンプルを収集するない。

必要がある。また、今回は介入効果の検証として 2
表1 介入前後におけるスマートフォンの使用時間（分）および依存度得点の変化
条件
介入前

介入後

F値
平均値
介入群 標準偏差スマートフォン使用時間（分）

95%CI
平均値
統制群 標準偏差95%CI
ネットコミュニ
ケーションへの没頭

平均値
介入群 標準偏差

95%CI
平均値
統制群 標準偏差

95%CI
平均値
介入群 標準偏差
スマホ依存度スマホの優先と長時間使用95%CI
平均値
統制群 標準偏差

95%CI
平均値
介入群 標準偏差ながらスマホとマナーの軽視

95%CI
平均値
統制群 標準偏差95%CI†p < .10, *p < .05, **p < .01

588.30176.34( 493.67 - 682.93 )
365.8397.37( 271.20 - 460.46 )
10.50
3.17(8.12 12.88 )
7.30
3.95(4.92 9.68 )
13.60
2.55
( 11.68 15.52 )
11.20
3.19(9.28 13.12 )
15.30
3.65
( 13.46 17.14 )
14.40
1.43( 12.56 16.24 )

387.70170.34( 288.35 - 487.05 )4.47*
380.03125.35( 280.68 - 479.38 )
9.30
3.56(6.61 11.99 )
1.42
8.70
4.47(6.01 11.39 )
11.80
3.33(9.43 14.17 )
1.55
11.10
3.78(8.73 13.47 )
14.20
1.99( 13.01 15.39 )
0.55
13.70
1.57
( 12.51 14.89 )効果量（偏η 2）

時系列

条件×時系列F値

効果量（偏η 2）

F値

効果量（偏η 2）

0.20

6.68*

0.27

8.87**

0.33

0.07

0.03

0.00

4.54*

0.20

0.08

1.62

0.08

1.30

0.07

0.03

4.00†

0.18

0.20

0.01

表2 介入前後におけるIPAQ得点の変化
時系列

条件

介入群
高強度の身体活動（分）統制群

介入群
中等度の強度の身体活動（分）
統制群

介入群
歩行（分）
統制群

介入群
平日の座位行動
（分）
統制群

介入群
休日の座位行動
（分）
統制群

M
SD
95%CI
M
SD
95%CI
M
SD
95%CI
M
SD
95%CI
M
SD
95%CI
M
SD95%CIM
SD95%CIM
SD95%CIM
SD95%CI
M
SD
95%CI((((((((((介入前

介入後190.50271.2823.66 - 357.35
161.00229.22-5.85 - 327.85
72.00
120.81-18.55 - 162.55
54.00
150.20-36.55 - 144.55
113.00196.87-4.06 - 230.06
110.00152.75-7.06 - 227.06
413.00299.26238.59 - 587.41
301.00219.72126.59 - 475.41
444.00317.74267.62 - 620.38
339.00200.02
162.62 - 515.38

133.50183.88- 262.24
4.76
116.00203.21-12.74 - 244.74
149.50141.19- 227.01
71.99
67.00
85.38
-10.51 - 144.51
258.00293.33- 416.74
99.26
124.00167.76-34.74 - 282.74
504.00275.97346.58 - 661.42
318.00190.08160.58 - 475.42
494.00284.42335.96 - 652.04
328.00179.68169.96 - 486.04) () () () () () () () () () ()条件×時系列F値

効果量（偏η 2 ）

F値

効果量2（偏η ）

0.00

2.85

0.14

0.04

0.00

1.09

0.06

2.28

0.11

1.16

0.06

0.62

0.03

5.25*

0.23

3.56†

0.17

1.96

0.10

2.50

0.12

1.18

0.06

1.66

0.08

0.23

0.01

0.57

0.03

F値

効果量
2（偏η ）0.06)))))))))†p < .10, *p < .05

表3 設定した行動目標の達成度、難易度、および継続意図について（n = 10）
達成度

達成
できなかったあまり達成できなかった

どちらともいえない

だいたい
達成できた

達成できた

3

4

0

1

2

難しかった

やや難しかった

どちらともいえない

やや簡単だった

簡単だった

2

7

1

0

0

続ける
つもりはないあまり続けるつもりはない

どちらともいえない

少し続けるつもりである

続けるつもりである

0

1

0

5

4

（今回の実験で、スマホ使用に関して自分で立てた目標をどのくらい達成できましたか。）

難易度（スマホ使用に関して自分で立てた目標（行動）の実行は難しかったですか）

継続意図（今後も、スマホ使用に関して自分で立てた目標（行動）を続けるつもりはありますか）
数値は人数

週間の介入の前後の変化のみを比較したが、フォローアップを行い介入効果の持続性についても検証を行うことが必要であろう。

利益相反
本研究について申告すべき利益相反企業はない。

まとめ本研究では、スマートフォン使用に関するコミッ付記トメント（行動契約）を用いることで、スマートフ

本研究は、2021 年度早稲田大学人総研研究プロジ

ォンの使用時間およびネットコミュニケーションへェクト「メディア対応能力の強化に関する包括的支の没頭を抑制できる可能性が示された。また、介入援システムの開発（代表：竹中晃二）」報告書の一部群においては 10％水準ではあったものの歩数時間に加筆・修正を加えたものです。の増加が見られたことから、スマートフォンの使用を制御することで身体活動量の増加に寄与する可能性の一部が示された。

引用文献
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（2022年5月17日受理）