認知症患者の生活支援
IADL の視点から
Support of daily activities for dementia patients
From the viewpoint of IADL
京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻／教授

木下彩栄*

このように、生活の障害の把握というのは医療者にはじめに認知症の初期診断の重要性が言われて久しい。しとっては実は難しいのが現状である。

かしながら、加齢による変化を凌駕するような物忘れなどが出現するだけでは、認知症とは診断されな

2．生活障害を測定する既存の尺度

い。生活に支障が生じて初めて、認知症と診断され日常臨床では、生活障害の把握のために、家庭でる。それでは、生活に支障が生じているかどうかのの様子を聞き取って、尺度に代用している事が多い

判断の根拠は何であろうか。生活への支障は、個々と思われる。しかしながら、外来診療においては、の患者の状況によっても異なるために、実は非常に家庭の状況を詳しく網羅的に聞くような時間にゆと判断基準があいまいなのではないかと筆者は常々考りがないことも多い。一般病院やクリニックでは、えている。そこで、認知症の早期診断のために客観看護師や作業療法士が詳しく聞き取り調査をしてく性を持った尺度を作ることができないかと考えた。

れるような状況は少なく、通常は、担当医でもある医師が、本人か家族に可能な範囲で聞き取りを行っているのではないかと考える。

1．認知症の定義
昨今は、軽い物忘れを指摘されて軽度認知障害生活障害を検出する尺度を用いる場合は、初期の（mild cognitive impairment: MCI） の状態で検査の生活障害としての手段的 ADL（instrumental activities

1）ために外来受診される場合も多い。MCIは認知症にof daily living: IADL）を測定することが多く、Lawton

いたるまでの状態で、本人、もしくは周りの人からによって開発された IADL の尺度が良く用いられて物忘れがあると認識され、年齢に比し記憶力が低下きた。しかしながら、Lawton らの尺度は 1960 年代にしている状態（1.5SD以下）と定義される。認知症と開発された物であり、質問項目の内容が現代の生活の違いという点では、日常生活動作は概ね維持されにはマッチしていない。たとえば、電話の項目で問ている点がある。
一方、現在の認知症の診断基準は、

われる、「自分で電話番号を調べて電話をかける」こ

米国精神医学会が 2013年に発表している DSMの第とをしている人は今はほとんどいないであろう。買5版がよく用いられている。これらの診断基準にい物の項目でも、買い物が行えない理由としては、

おいては、認知症の診断には、認知の欠損が原因と足腰が悪くなって自分で行くことができない場合もなって生活の障害があるという事実が必要である。

多いであろうし、自家用車が使えないのは、高齢にしかしながら、多くの場合、患者には生活に障害がなって免許を返納したからであるかもしれない。こ生じているという病識が乏しく、本人に聞き取りをのように、平均寿命が 80代である本邦の超高齢者にしても、どの程度支障があるのかはわかりにくい。

対しては適切ではない質問も多いと思われる。
また、2）* Ayae Kinoshita, MD, PhD ; Professor, Kyoto University Graduate School of Medicine, Department of Human Health Sciences- 67 -

老年期認知症研究会誌

Vol.24 No.4 2023

男性に対しては食事の支度や家事の項目がないなど、 認知症患者では、ミシン、アイロン、ビデオなどの生現在の超高齢者の実情と合っていない。

活に必須ではない家電はすでに使用を中止している

粟田が開発した DASC21のスクリーニングツール物も多いことが明らかになっている。つまり、本当には、さまざまな項目について情報を収集するのに優生活に必須である家電製品―例えば、電子レンジ、炊れた尺度であるが、 IADL に特化しているわけでは飯器、テレビ、エアコン、電話、洗濯機、掃除機などない。Lawtonの尺度と同様に、貯金の出し入れや公―の使用能力が低下したときに初めて生活に支障が共交通機関の使用・自動車運転などの項目があり、出てくると言える。

現状では、認知症でなくても自動車の運転免許返納

ここまで述べてきたように、われわれは、本邦におが推奨されている上、わざわざ自分一人で銀行に行ける超高齢者の生活障害を端的に示すのは、生活にってお金を下ろしたりすることの少ない超高齢者に必須である家電製品の使用能力の低下ではないかとは使いにくい面もある。

考えた。

諸外国では、電化製品（everyday technology）の使用に焦点を当てた尺度も開発されている。
たとえば、

４．Kyoto IADL尺度（仮称）の開発

70 項 目 か ら な る IADL の 尺 度 で あ る Amsterdam

われわれは、生活に必須な家電製品の種類を絞り、では、多数の家電製品の使用に簡便に患者の使用能力を調べることで、どの程度のIADL Questionnaire

3）対する質問項目が含まれているが、パソコンの利用生活の障害があるのかどうかを調査することとした。

や運転、ゲームで遊ぶなどの項目も含まれており、看護師、作業療法士、医師、言語聴覚士らのチーム本邦の超高齢者には使いにくい上、25分程度の時間で高齢者の生活に密接に関わりのある家電製品を選がかかるとされる。同様に、Everyday Technology Use

び、患者の使用能力を家族介護者に 4 段階で答えてQuestionnaire（ETUQ）4）という尺度は、86項目よりもらうことでスコア化し、その得点から認知症の有成り、社会生活における物品の使用（発券機など）無を推定できないかどうか検討した。
調査は、京大病院脳神経内科の物忘れ外来においにおいても網羅された尺度である。ある程度トレーニングを受けた人が施行する必要があり、施行するて 85例を対象に行われた。平均年齢は 80歳、男女比前にオンラインで講習などを受ける必要がある。どはほぼ 1：2であった。

ちらも、電化製品の使用能力も含む IADL の尺度でその結果は現在投稿準備中であるが、概要を記す。

あるが、施行するのに時間がかかり、日常的に利用まず、生活の状況の聞き取り、神経心理検査の結果、画像検査の結果より、物忘れなどの軽度な認知するのはハードルが高い。
このような状況から、高齢者の日常生活を反映機能低下はあるが、生活は自立しており、認知症とする簡便な尺度があれば、より一層生活障害の検診断されない群（主観的認知機能低下～軽度認知障

出に役立ち、認知症診断につながるのではないか害の群：SCD～MCI群）と、認知機能の低下を原因として明らかに生活に支障が出ている群（認知症群）と考えた。に分けた。それぞれの群で、日常生活に必要な 16種類の家電製品（固定電話、携帯電話、インターホン、

３．高齢者の生活障害とは
現代の我々の生活は、高齢者であれ若年者であれ、電子レンジ、トースター、ガスコンロ／電磁調理器、朝起きてから寝るまで、すべて家電製品を使いこな

電気ポット、炊飯器、エアコン、その他の冷暖房器すことで成り立っている。停電になったら何もでき具、電灯、掃除機、洗濯機、テレビ、血圧計、自動ないのは、こうした家電製品が使えないからにほか風呂給湯器）について、使用能力を「一人で問題なならない。つまり、現代における生活の障害とは、日く使用できる（３点）」から「まったく使用できない常生活に必須の家電製品が使えなくなってくること（０点）」
までの４段階について患者家族に評価してに現れると言い換えることもできる。その場合、上記いただいた。の Amsterdam IADL Questionnaireで問われているようこれらの 16種類の家電製品のうち、携帯電話や電なパソコンやミシン、ゲーム機などは高齢者にとっ子レンジに関しては、平均年齢 80 歳前後の非認知症ては必須のものといえない。実際に、種村らのグルー群（SCD～MCI）の中で、「一人で問題なく使える」

プは認知症患者やデイサービス利用者、健常高齢者のは 30%程度の人であり、多くの人が、一部の機能などを対象にどのような日常的な機器の使用が困難しか使えない（登録されている電話にかけるあるいであるかという調査をしている 。この調査によると、 は、ラインなどの一部のアプリしか使えない、オー5）- 68 -

認知症患者の生活支援

判別式

IADL の視点から生活障害は心配のないレベルです

この結果について主治医に相談してみましょう

介護家族が家電製品の・所有の有無
・患者さんの使用の有無
・使用状況を入力
図 Kyoto-IADL プロトタイプ
ト機能しか使えない）ということが示された。つま害を検出でき、認知症の早期診断に役立つことが期り、こうした機能は完璧に一人で使えなくても、生待される。

活障害とは考えられないことがわかった。逆に、電灯やテレビなど、簡便で毎日必ず頻回に使うものは、

引用文献

認知症群においても半数以上の人が一人で使用でき

1） Petersen RC, et al. Current concepts in mildていることが示された。これらより、認知症診断判

cognitive impairment. Arch Nerurol. 58: 1985-

定のための生活の障害は、1～2個の家電製品の使用

1992, 2001に着目するだけではなく、総合的に検討する必要が

2） American Psychiatric Association. Diagnostic andあることがわかった。実際に 16種類の家電製品の総Statistical Manual of Mental Disorders, Fifth

得点を比較すると、非認知症群と認知症群では、明Edition: DSM-5. Arlington, VA: American

確な有意差があった。

Psychiatric Association 2013

次に、これらの家電製品の中で、どの家電製品に

3） Sikkes SA, et al. A new informant-based

着目すると認知症の診断根拠となりうる生活障害がquestionnaire for instrumental activities of daily

検出できるかについて検討した。ステップワイズ法

living in dementia. Alzheimers Dement 8:536-43,

で家電製品を投入し、多重ロジスティック回帰分析

2012による判別モデルを導出したところ、数種類の家電

4） Rosenberg L, et al. Everyday Technology Usage

製品の使用能力を投入することで、認知症と診断さ(ETUQ) - evaluation of the psychometric properties

れうる生活障害の有無を、ROC 曲線で AUC=0.91 とof a new assessment of competence in technology

高い判別能を有するモデル式が導出された。
現在は、

use. Occupational Therapy Journal of Research, 29:

このモデル式を搭載したアプリ Kyoto-IADL（仮称）を開発し（図）、日常診療で役立てながら、さらにデ52-62, 20095） 長尾徹、種村留美、野田和恵、相良次朗. 認知症の人に対する家電使用上の困難とassistiveータを集積している状況である。

technologyを用いた生活適応. MB Med Reha,
206: 36-44, 2017

おわりに
本項では、認知症の診断のためには「生活障害」

この論文は、2022 年 12 月 10 日（土）第 24 回近の検出が重要であること、そのためには生活に必須な家電製品の使用能力に着目することが有効である

畿老年期認知症研究会で発表された内容です。

ことを述べた。これらによって簡便に誰でも生活障- 69 -