２．樹木葬墓地が拓く公益的な墓地活用の可能性
内田安紀（筑波大学大学院）
１．樹木葬墓地における墓地活用の可能性とその難しさ
日本の法律において「墓地」とは、「墳墓を設けるために、墓地として都道府県知事の許可を受けた区域」を指し、「遺体を埋葬し、又は焼骨を埋蔵する施設」としての「墳墓」を設置するための場所である（「墓地、埋葬等に関する法律」）。大正時代に欧米各国の郊外墓地を参考に作られた現代の「公園墓地」様式には、都市における緑地景観の確保などの役割が求められていたとはいえ、墓地とは基本的に、もっぱら遺体の埋葬あるいは焼骨の埋蔵、それに付随する儀礼などを行う場所、という発想はこれまでほとんど不変であったと言える。
そのような概念を覆したのが、1999年岩手県一関市の祥雲寺という臨済宗寺院で始めらげんぽうれた「樹木葬」墓地である。樹木葬の考案者である千坂嵃峰氏は地域の自然景観や生態系を守り、かつそれらの自然資源を利用して寺院の活動を活性化することを目的とし、山林に遺骨を直接埋蔵し、かつ墓石の代わりに植樹をする墓地を提案することで、墓地と里山づくりを一体化させるあり方を提唱した。この墓地やその周辺地域では契約者の自然体験研修会や東京大学の研究室と協働した生態系調査研究等を行っており、この樹木葬の誕生は遺骨の埋蔵場所というだけにとどまらない、教育やレクリエーション、調査研究などの新たな墓地の可能性を切り拓く端緒となった。
しかしながら千坂氏自身が述べるように、本来このような自然環境を持続可能な方法で維持していくためには、多大な労力と専門的な知識、あるいは周囲の理解や協力が不可欠であり、従来の墓地運営のノウハウだけでは実現できないというのが現状である。
こうした管理に苦労を伴う樹木葬墓地に代わり、近年急速に導入が進められているのが既存の墓地の一角にスペースを設け、公園的な植栽の周囲に遺骨を埋蔵する記念樹型の樹木葬墓地である。このタイプの樹木葬墓地は、従来の公園墓地の植栽と同レベルの管理で済むうえ、「墓石の代わりに植樹する」墓から「墓石を置かない」墓へと読み替えられることで省スペース化を可能にし、土地面積の限られた都市部の寺院や、より多くの市民の墓地ニーズに応えようとする地方自治体でよく見られるようになっている。
しかしながら、こうした「いわゆる樹木葬」墓地は、祥雲寺（現在は子院の知勝院が管理）の樹木葬墓地が再考を促した「墓地＝遺骨の埋蔵場所」という考え方をいまだに前提にしており、埋蔵場所の提供以外の目的は持っていない。もちろん、緑の確保による墓地内の景観向上であるとか、遺族の精神的慰めなどの効能は期待できるが、それらは当初の樹木葬のコンセプトよりは積極的な意味を持っていないと言える。
２．「墓地というより、自然を再生する場として」—（公財）日本生態系協会による墓地事業参入
こうして樹木葬のイメージが次第に都市型のものへ、つまり遺骨の埋蔵場所としての機62

能を特化させていく流れの中で、新たな動きが生じている。それが、これまで葬祭事業に関与してこなかった団体による墓地の運営・管理である。ここではそのうちの一つ、（公財）日本生態系協会が手がけている、千葉県長南町に位置する「森の墓苑」を取り上げたい。
同協会は持続可能なまちづくりを目的とし、健全な生態系を守り再生するため1992年に設立された環境NGOである。現在行っている主な事業は、普及広報・環境教育事業、調査・研究事業、ナショナル・トラスト事業などである。また環境省や国土交通省で評価基準として採用されている「ビオトープ管理士」資格制度の創設・運営や、シンクタンクとしての環境政策提言など、日本における環境保全活動の中心的役割を果たしている。このように、これまで墓地事業は全くの管轄外であった団体がなぜ墓地の開設に踏み切ったのだろうか。
その経緯を簡便にたどると以下のようになる。同協会には以前より、全国の市民団体から墓地造成による自然破壊の懸念を訴える声が寄せられており、同時に祥雲寺をはじめとする各地での樹木葬墓地開設や海外の動向を知るなかで、自然再生と一体化した墓地事業の模索を続けていた。2011年以降は計画を本格化させ、イギリスやアメリカ、韓国、ドイツなど樹木葬に似た葬送が行われている各国の墓地への視察や情報収集を行い、日本の法律の中でどのように実現が可能であるか検討を重ねた。造成場所として、墓地需要のある首都圏に近いこと、これ以上の自然破壊を行わないためあえて開発跡地であり、かつ再生のポテンシャルがあること、管理可能な程度の広さであることを条件とし、それに合致する場所として千葉県長南町の土砂採掘場跡地を取得、2016年に「森の墓苑」としてオープンした。つまりこの墓地事業は、同協会の活動と理念の延長上に位置付けられているのである。
墓所の管理については、遺骨を土に埋蔵し、墓石の代わりに植樹を行うという点では多くの樹木葬墓地と同様だが、大きく異なるのは、販売を繰り返すなどして墓地として維持していくのではなく、「オープンから50年後に完全に森に戻す」ことを想定している点だ。例えば2018年1月に遺骨を埋蔵したとすると、その後30年間、すなわち2048年の１月までその区画は契約者の場所として維持されるが、それ以降はなるべく管理は行わず自然の遷移に委ね、さらにオープンから50年を経た2067年からは墓域自体を一つの自然の山として管理する。墓地の販売というよりは、契約者の契約金（埋蔵管理委託料）を元にその場所を再生・保全していくという、ナショナル・トラストの考え方が基盤になっている。
土がむき出しだった元採掘場は、地道な植樹や野草の種まき・植え付けなどを経て、次第に多様な野生動物や植物の観察される場所となりつつある。こうした中で同協会はこの墓苑を人と自然が関わる場として活用し始めている。活動の場は「森の墓苑」のみではな
く、トラスト地として取得された墓地の周辺地域もふくまれるが、例えばビオトープ管理士の研修や、一般の人々に向けた植樹草会や自然観察会、また環境に関心のある建設会社の社員研修などを受け入れている。こうした活動を元に同協会は2018年に「森と草はらの再生プロジェクト」を立ち上げ、これらの諸活動を包括的に継続する体制を整えている。
このような活動を通じて、「森の墓苑」は「遺骨の埋蔵」という目的にとどまらず、墓地という場所が自然再生や教育活動などの幅広い社会貢献に寄与することを可能にしているのである。

63

３．「墓地ではないが墓地である」ことのジレンマ
以上のように「森の墓苑」は決して埋蔵場所の提供を主目的にしているわけではないため、「森の墓苑」に関わるスタッフの方たちは、これは一般的な意味での「墓地」ではなく、あくまで「森を再生するための場所」であると認識している。当初祥雲寺で始まった
樹木葬もその意味では「森の墓苑」と同じだが、前述のように現在樹木葬のイメージは都市部の記念樹型墓地にも及んでいるため、それらのイメージと差別化を図るために、この墓地は「樹木葬」ではなく「自然再生型墓地」と呼ばれている。このように、もともと墓地事業に関わっておらず、環境保全団体として位置付けられる日本生態系協会が自ら墓地の運営に着手したことは、「墓地＝遺骨の埋蔵場所」とされてきた既定の概念に新たな光を投げかける出来事であった。
しかしながら、それらの理念やコンセプトが、実際に墓地を求めている人々にすぐに受け入れられていくかどうかは別の話である。例えば綺麗に整備された公園のような墓地を求める人々は、やはり墓地としてのイメージがつきづらいのか、見学には来ても契約に至ることは少ないという（もちろんその逆もある）。アクセスも首都圏から近い千葉県にあるとはいえ、最寄のJR茂原駅からは車で30分程度、タクシーだと5,000円以上の距離になり、墓地としての利用を考えた時の利便性は少々悪い。契約まで行うのは同協会の理念に賛同する人々であり、その場合は景観や運営に対しても非常に好意的である。しかし、裏を返せば理念に賛同できない人にとっては選びづらい墓地であるということも意味する。
「墓地ではない」ことを強調する一方、人々への訴求力が低ければ、墓苑自体の意義が薄れてしまう恐れがある。
こうしたジレンマがある中で、墓苑を訪れる人々へのスタッフの対応も様々な模索がなされている。例えば「森の墓苑」についてスタッフが説明するとき強調されるのが、この場所は将来的にトラスト地として管理され、例え同協会が破産し解散となっても、事業は然るべき団体に引き継がれることになっており、墓苑そのものがなくなることはないという点である。このような説明の仕方は、人々の森林の保護への懸念というよりも、この場所を「墓地」として見たときに安心できるかどうかというポイントを押さえているように思える。
さらに興味深いのが、彼らが「森の墓苑」を見学者に案内する際、屋外で動きやすい服装ではなくスーツを着用する点である。前述のように「森の墓苑」は通路が整備されているとは言え起伏もあり動きやすい服装が適した場所である。それにも関わらず彼らはスーツにネクタイ、革靴という格好で草むらを歩き回る。彼らは「お客様や遺族の方に敬意を表すため」だとしているが、その出で立ちはどことなく葬儀社の従業員を思いおこさせる。確かに「森の墓苑」は森の再生を目的としている場所ではあるが、そこは同時に「墓地」である以上、見学者たちの失礼に当たらないような「適切な」服装が必要だと考えられているのだろう。
４．今後の可能性
自然保護団体としての日本生態系協会が開設した「森の墓苑」は、自然保護や教育活動という、埋蔵場所の提供以外の墓地の社会貢献を実践するという意味で、墓地という場の64新たな公益性を拓いた興味深い事例である。これは寺院や地方自治体など、もともと墓地を扱う主体であった団体が樹木葬を行うのではなく、自然管理のシンクタンクとして同協会がこれまで培ってきた技術やノウハウがあったからこそ実現できた墓のあり方であり、葬祭産業外からの墓地事業参入の例として今後も注視していく必要があるだろう。近年、このような「専門外」からの墓地事業参入事例というのは散見されるようになっており、例えば岩手県遠野市においてグリーンツーリズムの促進を手がけるNPO法人の樹木葬墓地や、北海道札幌市の森林トラスト運動を推進する団体による樹木葬墓地の計画などがある。こうした例は、彼ら自身の知識やノウハウを活用して墓地という場の多様な活用法や公益性を拓く可能性がある。しかしながら彼らの理念と今後大量に見込まれる墓地ニーズがうまく合致していくかどうかは、今後も様々な工夫や葛藤の中で答えが模索されていくだろうと思われる。

65