アラビスト外交官の３９年

第 27 回 カダフィの挑戦と挫折
2013 年 09 月 03 日

塩尻 宏
（中東調査会参与、元駐リビア日本国特命全権大使）≪カダフィの挑戦≫
リビアは、第 1 次世界大戦以前の 1912 年からイタリアの植民地でした。第 2 次世
界大戦でのイタリアの敗戦を受けて、1951 年に連合王国として独立したリビアは、1969 年 9 月に当時若干 27 歳であったカダフィ大尉（当時：中尉であったとの説もある）をリーダーとする 12 名の若手将校たち（自由将校団）の無血革命によって王制が打倒されました。その後 42 年間にわたり、強烈なカリスマ性を持ったカダフィが最高権力者とし君臨しました。
私はリビア在勤中に外交団席で幾度かカダフィの演説（アラビア語）を聞く機会がありましたが、彼は小さなメモを持っただけで 2 時間ほども話し続けるのが通例でした。聞く者を魅了するその話し振りは、一昔前のエジプトのナセル大統領を思い起こさせるもので、途中でしばしば聴衆の拍手喝采が静まるのを待たなければならなかったのを覚えています。

全国人民会議で演説するカダフィ（2006 年 1 月 1 日）（リビア国営テレビ画像、塩尻撮影）

その発言から感じられたのは、カダフィは、欧米諸国の現在の繁栄は植民地時代にアフリカやアジアなどから原材料や労働力までも収奪したことが基礎となっていると固く信じ、世界の諸国民が植民地主義のくびきから解放されて、大国も小国も対等で平等な社会の実現を目指すべきであると考えていたことでした。彼はその理想を実現するために、既存の世界秩序に対抗して新たな世界秩序の実現を企図していました。その時代のリビアは豊富な石油収入を使って 1970 年代後半から世界中の民族運動や反体制運動を支援していました。カダフィ政権が、1980 年代から 1990 年代にかけてパレスチナ解放運動はもとより、南アフリカの黒人政権への移行やニカラグアの革命政権樹立などを後押しし、北アイルランドの共和国軍やフィリピンのモロ解放戦線などをも支援していたことは公然の秘密でした。その結果、欧米諸国との軋轢が先鋭化していったのは当然の成り行きでした。
1980 年代から世界は緊張緩和の時代に入り、国際的な民主化、人権意識の拡大に伴って、民族解放闘争は終息化に向かいました。しかし、国際関係が構造的に変化しても、カダフィは欧米諸国に対して相変わらず強硬姿勢を続けました。1980 年 4月の在リビア米国大使館閉鎖、1981 年 8 月には米軍機によるリビア軍機撃墜事件、1982 年 2 月には米軍の空母がリビア沖派遣、1984 年 4 月には英国が対リビア断交、1986 年 1 月には米国が対リビア経済制裁を発動など、リビアと欧米諸国との関係は益々緊迫していきました。そのような情勢の中で、1986 年 4 月にベルリンでのディスコ「ラ・ベル」の爆破事件が発生し、それをリビアの仕業と疑った米国が直ちにトリポリ及びベンガジに報復爆撃（1986.4.15-16）を行なう出来事もありました。
その後、ロンドン郊外ロカビーでのパンナム機爆破事件（1988/12）、ニジェール上空での UTA 機爆破事件（1989/9）などリビアの関与が疑われる出来事が次々と起き、1992 年には安保理で制裁決議が採択されました。これにより、リビアは国際社会から孤立することとなりました。
≪ジャマヒリーヤ体制の実態≫
その治世の殆どの時期、カダフィは欧米諸国が主導する既存の世界秩序に挑戦して孤軍奮闘していた感じでしたが、同時にリビア国内では、その特異な政治思想（「第三世界理論」）に基づき、世界に例を見ない政治体制を実践して理想社会を築こうとしました。しかし、彼が唱えるジャマヒリーヤ（大衆主義を意味するアラビア語）
体制とは、国家元首も政府も議会もない直接民主主義体制であるとする余りにも特異な政治理念であり、国民大衆には十分に理解されないままでした。

『緑の書』（「第三世界理論」の実践書）

カダフィは彼の唱えた第三世界理論を実践するための解説書として『緑の書（Green Book）』を発行し、その思想を国民大衆に普及・浸透させようとしました。同時に、彼の思想に教条的に共鳴する人たちによって革命委員会と称する非公式な組織が作られ、反カダフィ的言動をする人々を摘発していきました。カダフィの庇護の下にあったこの革命委員会は、非公然組織でありながら警察などの公的な治安組織よりも優勢でした。また、その実態は明らかにされず、メンバーが誰なのかも不明でした。市民の間では、カダフィ体制に批判的と疑われるような言動をした者は、いつの間にか消息不明となってそのままになるか、数日後にその遺体が発見されるかの運命となると噂されていました。市民の間に恐怖心と疑心暗鬼が広まり、その結果、外国人との接触を差し控える風潮が見られたのは、前回のコラムで述べたとおりです。
ジャマヒリーヤ体制は、決定機関の人民会議と執行機関の人民委員会から構成されていました。リビア在勤中のある日、私はトリポリ市内の 1 地区で開催されていた基礎人民会議を訪問したことがあります。外国人の訪問者は珍しかったのか、快く迎えられて最前列に案内されて会議の様子を見学しました。基礎人民会議には全ての国民が参加することとなっていましたので、地区内の全ての成人が出席を義務付けられていた筈ですが、当日の出席者は合わせて 30 名ほどの男女のみでした。壇上の 5～6 人がその地区の人民委員会書記とのことで、彼らの 1 人が上部からの指示と思われる報告事項を長々と説明していました。その後、質問や意見を促された聴衆は、1 人だけが報告事項に賛成意見を述べた以外は無反応でした。形骸化されたジャマヒリーヤ体制の典型を見た思いがしたことを覚えています。
カダフィは演説の中で「キリストもその生前には彼の考えを理解する者がいなかった」と言っていたのを覚えています。新しい思想が世間に受け入れられるのは容易ではないと言いたかったのでしょうが、いかに高邁な思想とは言え、諜報機関や秘密警察を駆使して政敵を粛清したり、彼の考えに同調しない市民を非人道的に抑圧したりするのは、その考え方に決定的な欠陥があることを示していました。
≪カダフィの変身≫
国際社会におけるリビアの政治的･経済的孤立が深刻化する一方で、1991 年末にはソ連が崩壊して世界秩序に大きな変化が起きました。イスラエル･PLO のオスロ合意（1993/9）、英・北アイルランド和平宣言（1993/12）、マンデラ・南ア大統領就任（1994/5）など、世界の主要な民族解放闘争は徐々にそれなりの決着が着いた形となり、リビアだけが国際社会の流れから取り残されて孤立する状況となりました。また、7 年間に及ぶ国連制裁により、リビアへの人と物資の流れは徹底的に遮断されて、リビア社会に深刻な影響をもたらしました。特に物資の輸入は厳しく制限されて、医薬品にも事欠くようになり、国民生活は経済的に追いつめられるようになり、また、国内インフラの整備や石油生産設備の保守に必要な資機材の確保が困難となり、国内の閉塞感が高まって、1990 年代の終わり頃には国内の引き締めも限界に近づいていました。
カダフィ政権は、先ずリビアの関与が疑われていたパンナム機爆破事件のリビア人容疑者を引き渡して国連制裁の停止（1999 年 4 月）を引き出し、1999 年 7 月には1984 年から断交していた英国との外交関係が再開されました。その後、リビア当局とロカビー事件及びＵＴＡ事件の犠牲者との間で補償合意が成立したことを受けて、私がリビアに着任して 3 ヵ月後の 2003 年 9 月には対リビア国連制裁が正式に解除されました。さらに、その 3 カ月後の 2003 年 12 月 19 日にはリビアが突然に大量破壊兵器放棄を宣言して世界を驚かせました。当時は、2001 年のイラク戦争によりその座を追われて逃亡していたサッダーム･フセイン前大統領が 2003 年 12 月 13 日に身柄を拘束された直後でした。そのため、一部のマスコミでは、カダフィの変身は自らの身の安全を考えて欧米諸国との関係改善を図ったものとの見方がありました。
しかし、当時リビアに在勤していた私が、現地で親しくしていた英国大使から聞いたところによれば、2002 年の秋頃にロンドン滞在中のカダフィ次男セイフル・イスラムが「父からのメッセージがある」としてブレア首相に面会を求めてきたのがリビア側からの最初のアプローチであったとのことでした。メッセージは「リビアの大量破壊兵器計画の放棄について協議したい」との内容であったので、ブレア英首相は直ちにブッシュ米大統領に連絡しました。しかし、長年にわたり敵対関係にあったカダフィの真意を計りかねたため、2003 年 2 月頃からリビア側当局者と米･英情報機関との間で極秘裏の交渉が 8 ヶ月にわたり行なわれました。その結果を受けて、同年 12 月 19 日にトリポリ、ロンドン、ワシントンでの同時発表となった由です。その後、ＩＡＥＡ（国際原子力機関）なども関与して、同国の大量破壊兵器計画の検証と廃棄作業が行なわれたが、リビア側の対応は極めて協力的であったと言われています。
カダフィとしては、その政治理念に基づいて、リビアの利益を顧みずにアフリカ、中南米、アジア、ヨーロッパなど世界各地の民族解放運動を物心両面で支援して欧米諸国との対立を続けていましたが、いつの間にかその当事者たちは欧米諸国と和解や妥協をし、気が付くとリビアだけが取り残された状況になっていたことを悟ったということでしょう。カダフィ自身もその間の事情について、その演説の中で「リビアは、自らを犠牲にしてアフリカ解放のために彼らを支援し、世界と断交したにもかかわらず、彼らは我々の頭越しに妥協した。そのため、我々は奇妙な立場になった」、「リビアは、諸国民の解放のために自らを孤立させて戦った。それらの問題がなくなって戦いが終わっても、リビアは孤立したままであった。左右を見回して、戦いが終わったことが分かった」との旨を述べています（2004/3/2．全国人民会議開会式での演説：塩尻和子著『リビアを知るための 60 章』（明石書店）巻末資料参照）。
≪欧米諸国の急接近とカダフィの挫折≫
私が大使として在勤した 2003 年から 2006 年にかけてのリビアは、これまでの方針を大転換して、それまで対立を続けていた欧米諸国を中心とする国際社会との関係を一挙に改善させようとしていた時期でした。このようなリビアの動きに呼応して欧米諸国を中心にリビアに対する関心が急速に高まりました。リビア国内では 2003 年 6月に公営企業の民営化や外国投資の奨励などが唱えられ、石油分野への外国企業の進出促進を図るため国内石油鉱区の入札も開始されました。アフリカ最大で世界第 9 位の原油埋蔵量（480 億バーレル：2012 年末 BP 統計）を有するリビアは、硫黄分の少ない最高品質の石油を産出する数少ない産油国であり、アフリカ第 4 位（世界第 19 位）の天然ガス埋蔵量も注目されています。欧米諸国としては、地理的にも近いリビアに対して政権の如何にかかわらず何とか触手を伸ばしたいと熱望するだけの十分な理由があります。
私の在任中にも、英、フランス、イタリアなどの首脳がトリポリでカダフィと親しげに会談するのを目の当たりにしました。私のリビア在勤中に、G8 の中で首脳レベルが同国を訪問しなかったのは米国とロシアと日本だけでしたが、その後、プーチン大統領が 2008 年 4 月に旧ソ連・ロシアの首脳として初めて訪問しました。さらに、2006 年
5 月には 26 年ぶりにリビア・米国関係が正常化し、2008 年 9 月には米国のライス国務長官（当時）が米国の国務長官としては半世紀ぶりに訪問して話題になったのを記憶しています。日本からは 2004 年 6 月に逢沢一郎外務副大臣（当時）が小泉総理特使として訪問しましたが、その顛末は後述します。
リビアの国際社会への復帰は達成されたかのように見えましたが、2011 年 1 月にチュニジアから始まったアラブ世界の民衆蜂起の波はリビアにも押し寄せました。カ
ダフィ政権もこの大きなうねりに呑み込まれて、同年 8 月に事実上崩壊しました。同年 10 月 20 日にカダフィ自身が彼の出身地シルトで NATO の軍事作戦による支援を受けた民衆勢力との戦闘で殺害されたことで、リビア内戦がようやく終結しました。
2011 年 11 月には移行政府が成立、2012 年 7 月には国民議会の総選挙が行われ、新生リビアの国づくりに向けて動き出しましたが、その後、憲法制定作業の目途が立たないまま、現在に至るまで試行錯誤が続いています。

この一連の経緯を振り返ってみると、2011 年に始まったアラブ騒乱の直前までカダフィ詣でをしていた欧米諸国の指導者たちは、情勢が変わると即座に彼を追い落とすために武力行使に踏み切りました。彼らの変わり身の早さに国際関係の冷徹さを感じたのは私だけではないと思います。
（続く）