4.「新潟県における新生活運動の展開―冠婚葬祭の簡素化の実践に着目して―」大場あや

１．はじめに報告者はこれまで、1955（昭和 30）年に鳩山一郎内閣が提唱した新生活運動が、地域社会においてどのように展開されたのか、「中央」と「地域」の 2 つの視点から分析を行ってきた。政府や中央機関である新生活運動協会が掲げた理念が各地域ではどのように受け止められ、実践に移されたのか、その展開メカニズムを明らかにしようとするものである。
前年度までに、山形県、群馬県、栃木県を事例に検討してきた。本年度は、新潟県において調査を行った。
以下ではまず、先行研究および報告者の調査により明らかとなっていることを箇条書きで示し、論点を確認しておきたい。
（１）戦後、全国各地の婦人会や青年団、自治会などが「生活改善」を掲げて取り組んでいた動きをまとめる形で全国的な推進を呼びかけたのが鳩山内閣による新生活運動である。従来の運動と大きく異なる点は、話し合いによる自主的な活動に重きが置かれたことである1。
（２）しかし、政策意図と地域社会での受け取り方にはズレがあった。展開過程を分析するには、都道府県―市町村―地区・集落レベルに分けて見ていく必要がある。
（３）地域で実際に運動を担ったのは、婦人会 76％、部落会 38.1％、青年団 33.2％、農協婦人部 13.5％、公民館 11.8％（複数回答可）である。婦人会は食生活改善や結婚の簡素化、青年団や自治会は愛国心の涵養や葬儀の簡素化といったように、どのような組織・団体が主体となるかによって活動内容や運動の方向性が異なってくる傾向にある2。
（４）実際に取り組まれた内容は「冠婚葬祭の合理化」が 65％と最多である。全日本冠婚葬祭互助協会（全互協）や全日本葬祭業協同組合連合会（全葬連）の設立にも影響を与えた3。しかし、当運動が冠婚葬祭に与えた影響はこれまで十分に検討されてこなかった 4。
（５）山形県では、戦前の生活改善運動時より香典返しの廃止をはじめ冠婚葬祭の簡素化が最優先事項として掲げられ、戦後も引き継がれたが、ほとんど浸透しなかった。一方、最上地方を中心に各地区の実践内容を見ると、婦人会が結婚衣装や道具の共同購入を行ったケースが多く、それに連動する形で部落会や公民館が葬具・霊柩車の共同購入を進めていた。つまり、「廃止」ではなく、共同購入・共同利用という方向で変化が生じていた 5。
（６）群馬県および栃木県では、当初、冠婚葬祭の簡素化はあまり積極的に取り組まれていなかったが、昭和 50 年の石油危機を背景に資源を大切にする活動の一環として、「新生活」（香典減額によるお返し辞退と供物廃止）が始められた。県および各市町村協議会主導のもと一挙に運動を実施したことで、難しいとされてきた香典に関する「改善」が可能となった6。

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以上を踏まえながら、本報告書で検討するのは以下の 2 点である。
①新潟県では、どのような性格の機関・団体が、どのような運動を行っているのか。
②〃、冠婚葬祭の簡素化に関して、どのような改善目標が掲げられ、どのような項目が実際に取り組まれたのか。
以上 2 点により、新潟県の新生活運動において冠婚葬祭の簡素化はどのような位置を占め、いかに実践されたのか、という問いを検証する。これまでの調査に新たな事例を加えるものである。
２．新潟県における新生活運動の展開「生活改善」を掲げた同様の運動は、戦前より繰り返し行われていた。戦後では、1947（昭和 22）年 6 月、片山哲内閣が国民生活を建て直すべく、「新日本建設国民運動」を提唱している。「合理的民主的な生活慣習の確立」が目標の 1 つとして掲げられた。
これを受け、全国の市町村では「郷土振興協議会」が設置される。新潟県では、「封建的な生活慣行を打破し生活の科学的合理化」を目指す「生活改善運動」が郷土振興の中心的な問題として展開され、「食生活」、「保健衛生」、「冠婚葬祭の改善」が掲げられた7。

さらに、農村部を対象に、「縣農村生活改善基本方針案」が出される。そこでは、「冠婚葬祭竝日常生活一般の改善の要領」が提示され、最近農村に於ける各種行事が復活に刺戟せられ冠婚葬祭竝に一般交際も亦再び以前の慣習に立ち返り特に冠婚については相互に必要以上の盛大さを競い華美をてらう傾向があり此の結果各戸収支のバランスを失い経費は農家経済を破綻に導く誘因となるばかりでなく米の横流し供米不振の原因ともなり、又引揚者戰災者遺家族等に與える惡影響も少なくないと思はれる。と述べられた8。そして、婚礼に関する事項に並び、「葬儀及法要に關する事項」として、次のような項目が記された。
葬儀は故人の冥福を祈るための儀式であることを思い簡素嚴肅を旨として徒すらに参會者の多数乃至儀式の豪奢を競う等のない様に留意すること。
（イ）葬儀経営方式は告別式として信教地方の風習等を考慮し申し合わせに依り可及的簡略にし形式を一定にすること（告げ、告別、火葬、三十五日引上げ、骨拾等）。
（ロ）葬儀法要に伴い客の飲食は廃すること。
（ハ）葬儀の為の特別衣装を排して一定礼服喪章とすること。
（二）香典贈答は行わないか又は意志表示程度とすること。
（ホ）香典返しは全廃とすること。
（ヘ）輿、造花等葬具は共用とするか貧富に拘らず数を限定すること。
（ト）伽齊は近親者のみとして附随する配物饗応は全廃すること。
（チ）各種法要も前齊項によって行うこと。

47県レベルにおいては、中心的な取り組み内容の 1 つとして経済的な理由から冠婚葬祭を掲げ、詳しい項目として香典および香典返しの廃止、賄い等の廃止が明記されている。これまで調査を行ってきた山形県や群馬県、栃木県と同様である。
1956（昭和 31）年 3 月、県知事を会長として、新潟県新生活運動協会が設立された。協会規約第二条によれば、当協会設立の目的は、「県民の自主的な創意と良識により日常生活を通じて、よりよき社会の建設」をめざすことである9。協会では、新生活運動に関する啓蒙宣伝のみならず、当運動に関する調査や研究、研修等における講師の派遣を行った 10。
『新潟県教育要覧』では、「成人教育」の項目において、新生活運動に関する状況や事業について報告されている。中央での新生活運動の提唱を受け、「県教育委員会では、県社会教育委員の意見具申に基き、社会教育の立場からこの運動の育成に当ることとなつたわけであるが一方民の組織として、三一年三月左の規約をもつて新潟県新生活運動協会が誕生し、中央の新生活運動協会と呼応してこの運動の推進に努めているので、県ではこの協会と表裏一帯となつて事業を進めてきた」11。県としては、指定町村育成事業や指導者研修事業を行った。
県新生活運動協会を「民」、県社会教育委員会を「官」とゆるやかに区別して捉えていることが分かる。研究集会においても、社会教育と新生活運動、新生活運動と公民館活動（社会教育）、婦人会と新生活運動の違いや、新生活運動の「二つの姿」について議論されている12。これまでの事例と異なり、必ずしも県の新生活運動協会に一本化されていないことが分かる。
３．新生活運動と冠婚葬祭の簡素化
1955（昭和 30）年 12 月、県新生活運動協会が結成されるにあたり、新潟日報社による県民の冠婚葬祭に関する意識調査が実施されている。調査は、12 月 2 日から 3 日間、県内の500 名を対象に行われた13。調査結果の概要は次の通りである。
①新生活運動の主旨は県内によく徹底しており、冠婚葬祭の合理化運動は相当活発に行われている。
②冠婚葬祭の合理化の必要な理由として「これまでの様式はムダが多いから」といっているものが多く、とくに郡部の農林水産業者にこの意見が強い。
③この運動はこれまで全般にあまり大きな効果があがらないのは「見栄や競争心」からと「従来の慣習からぬけられない」からだとみているものが多い。
④それでは簡素化を効果的に行うためにはどうしたらよいか。それにはそれぞれの「町または村全体の協力」が必要だとするものが一番多く、ついで「家族相互の理解」を深めることが必要だという声が強い。
質問項目とその回答結果について、以下に一部抜粋する。
・「新生活運動とはどんなことか知っていますか。」…「知っている」（71.6％）、「知らない」（28.4％）
・「あなたの町（または村、部落）では冠婚葬祭の簡素化をとなえて、この運動を行って48いますか。」…「いる」（36.1％）、「いるようだ」（25.2％）、「いない」（24.5％）、「わからない」（14.2％）
・「冠婚葬祭の簡素化は必要だと思いますか。」…「必要」（89.3％）、「不要」（4.3％）、「わからない」（6.4％）
・「なぜ必要ですか。」…「無駄が多いから」（72.4％）、「新しい時代にふさわしくないから」（10.1％）、「他人に過分の負担をかけるから」（6.1％）、「その他」（0.3％）、「わからない」（0.4％）
・「なぜ不要ですか。」…「今までの慣習をこわしたくない」（1.5％）、「世間ていから」（0.8％）、「儀式の意義を深めるため」（2.0％）
・「簡素化運動が全般に大きい効果があがっていないのはなぜですか。」…「個人の自覚がたりない」（16.6％）、「幹部だけの申合せだけだ」（4.2％）、「見栄や競争心から」（24.5％）、「家族の無理解から」（2.0％）、「世間ていから」（13.6％）、「いままでの習慣からぬけられない」（23.9％）、「その他」（0.9％）、「わからない」（3.6％）
・「どうしたらよくなると思いますか。」…「国で方針をきめてほしい」（16.1％）、「町または村全体の協力」（45.7％）、「家族相互の理解が必要」（18.1％）、「その他」（1.1％）、「わからない」（8.3％）
・「結婚の簡素化を行うためには、まずなにをすればよいと思いますか。」…「衣装調達にあまり金をかけない」（47.7％）、「式を簡単にする」（39.8％）、「くばりものをなくする」（4.6％）、「その他」（0.2％）、「わからない」（7.7％）
・「花嫁衣装は個人で作るのと共同利用とどちらがよいですか。」…「個人で作る」（10.5％）、「共同利用」（73.1％）、「どちらでもよい」（12.9％）、「わからない」（3.5％）
新生活運動の推進、とくに冠婚葬祭の簡素化の取り組みがなかなか上手く運ばないことについて、「「申し合せ」で終わつてしまつた」、「とかく呼びかけ運動に終始した感」、「本質に振れない（ママ）積極的革新的のものが見受けられない」、「従来の悪風一つ改められない」、「立派な計画をたて立派な文句を列べたところで、これが空転するようであつてはならぬ」、「青年会と婦人会の意見に相当な開きがある」、「新生活運動なんて言つたつて農村はまだまだだめですよ」、といったような声が『新潟県公民館月報』に掲載されている14。同様のことは、山形県の事例においても見受けられた。
また、簡素化を効果的に進めるためには「町または村全体の協力」が必要だとする意見が半数近くに上った。群馬県のように市町村ないし地区をあげて実践しなければ、難しいのかもしれない。
４．旧高田市（現上越市）における新生活運動の展開
今回は、旧高田市（現上越市）エリアを中心に、市町村・地区レベルにおいて、新生活運動がどのように取り組まれたのかを見ていきたい。『上越市史』、『広報たかだ』、『社49

会教育計画』、『上越の社会教育』、『高田市公民館だより』、婦人会記念誌、『高田市青年団団報』、『新潟県史』、『新潟日報』等を主に使用している。
高田市教育委員会による昭和 31～36 年度の『社会教育計画』では、新生活運動により民主社会の建設をはかり、とくに「時間の尊重、環境の浄化、生活の合理化、社会体育の普及、政治教育の徹底等」に力を注ぐことに重点が置かれている。そして、「自然に盛上る力によらねば効果をあげにくい」ので、その機運を醸成すべく、指導者の育成や、青年会・婦人会への運動推進の働きかけおよび相互連携、広報活動、施設（公民館など）の充実に努めるとしている15。
市内 8 つの公民館における年間予定および目標を見ると、年に数度、新生活運動に関する座談会や懇談会、「先進部落」の視察等を行っていることが分かる。加えて、公民館をあげて「公営結婚」の推進に取り組んでおり、「結婚簡素化申合事項実施状況調査」や「結婚簡素化実践発表反省会」の実施（津有公民館）や、「花嫁衣装の共同利用、九〇％以上の利用率」をほこる地区（安塚町公民館）も見られる16。広報においても、新生活運動の一環として、従来の冠婚葬祭の「不合理不経済」に鑑み、「公民館として何かのお役に立ちたい」として「公営結婚のおすすめ」が掲載されている。
『上越婦人会館十周年記念誌』によると、新潟県上越婦人会においても、新生活運動の一環として「会館結婚」の普及に取り組んでいた17。1961（昭和 36）年に上越婦人会館が落成し、10 年間で 2,100 回、廃止される 1987（昭和 62）年までに 3,200 回以上もの会館結婚が挙行されたという18。
一方、『高田市青年団団報』によれば、高田市社会福祉協議会は社協活動の一環として新生活運動を取り上げ、その担い手として高田市連合青年団に期待が寄せられている。実践項目として「無駄の排除、虚礼廃止、冠婚、葬祭の簡素化等」が掲げられ、その実践は即ち「地域社会の福祉」とされている19。しかし、管見の限り、具体的な実践報告は見られない。
以上のように高田市では、社会教育委員会による公民館事業の重点化に支えられ、公民館における「公営結婚」が普及し、また、上越婦人会による婦人会館での「会館結婚」も盛んに行われた。高田市では、新生活運動における冠婚葬祭の簡素化という課題に対し、葬儀に関する事項はほとんど取り上げられていないようである。『高田市公民館だより』には、「できたら葬式も公営にしてもらつたら、どんなによいだろう」、「葬について、近親だけにし、寺院の時は、おときを出したり、引物や酒を癈止したい」との声も掲載されているが、「結婚式の簡素化そのものが新生活運動だと思われている危険性がある」との指摘からも、専ら結婚式の簡素化が行われていたと言えるだろう20。
５．まとめにかえて
以上、新潟県における新生活運動の展開、および冠婚葬祭の簡素化の取り組みについて、県―市レベルを意識しつつ、検討してきた。「１．はじめに」で示した問いに答える。
①新潟県では、県社会教育委員会を中心とした「官」の新生活運動と、県新生活運動協会を中心とした「民」の新生活運動が、ゆるやかに区別して捉えられていた。公民館や社会教育の「官」ラインでは、成人（青年・婦人）教育、PTA、図書館、選挙、市民行事等、公民館活動・事業の 1 つとして「公営結婚」としての新生活運動が組み込まれている。成人50

教育の課題である青年団・婦人会への新生活運動の推奨を受け、両団体が冠婚葬祭の簡素化（「会館結婚」）、時間の励行、虚礼廃止、台所改善、衛生改善に取り組んでいくという「表裏一体」の関係になっている。ただし、青年団による運動への取り組みは現在のところ見出せていない。
②冠婚葬祭の簡素化に関して、昭和 22 年の時点では、とくに農村部の方で葬儀の簡素化についても複数の項目が掲げられていたが、新生活運動の文脈においては結婚の簡素化（「公営結婚」「会館結婚」や衣装の共同購入・共同利用）の取り組みが目立ち、葬儀に関しては、管見の限りほとんど実践されていなかった。新潟県の新生活運動において冠婚葬祭の簡素化は、重要な取り組み課題の 1 つであり、結婚の簡素化をメインに展開された。時期はやや異なるが、「新生活イコール香典」、「葬儀の簡素化は芽をふいてきたが祝いごととなるとなかなかむずかしい」といった記事が見られる群馬県の状況とは対照的である 21。
本年度は、資料をもとに調査を進めてきた。今後は山形県、群馬県、新潟県に関する諸資料の分析を深め、インタビュー等も取り入れつつ、各事例の比較検討も進めていきたい。

田中宣一編 2011『暮らしの革命―戦後農村の生活改善事業と新生活運動―』農山漁村文化協会。
大門正克編 2012『新生活運動と日本の戦後―敗戦から 1970 年代―』日本経済評論社。
2 新生活運動協会 1956a『新生活運動世論調査 第 1 集』新生活運動協会。
新生活運動協会 1956b『新生活運動世論調査 第 2 集』新生活運動協会。
新生活運動協会編 1958『新生活運動世論調査 第 3 集』新生活運動協会。
3 社団法人全日本冠婚葬祭互助協会広報委員会編『冠婚葬祭互助会五十年の歩み』社団法人全日本冠婚葬祭互助協会、1998 年、78-81、97-99、155 頁。
玉川貴子『葬儀業界の戦後史―葬祭事業から見える死のリアリティ―』青弓社、2018年、71-75 頁。全葬連結成大会における宣言文。
4 小田嶋政子 1997「生活改善運動と婚姻・葬送儀礼の変化―北海道伊達市の事例から―」
1『日本民俗学』210、109-120 頁。
山口睦「冠婚葬祭の簡素化は可能か―山形県南陽市の贈答記録を中心に―」田中宣一編『暮らしの革命―戦後農村の生活改善事業と新生活運動―』農山漁村文化協会、2011 年、352-372 頁。
5 大場あや 2019「新生活運動と葬儀の変容―行政の意図と地域の対応―」『宗教研究』
92(4)、354-355 頁（2018 年、第 77 回学術大会発表要旨）。
6 大場あや 2020「葬儀の簡素化と香典―群馬県・栃木県における「新生活」の定着―」『宗教研究』93(4)、（2019 年、第 78 回学術大会発表要旨）。
7 新潟縣・新潟縣社會教育協會編 1947『昭和廿二年度社會教育資料（第壹輯）』新潟
縣、94-97 頁。
8 新潟縣・新潟縣社會教育協會編 1947 前掲書、98-101 頁。
9 新潟県編 1985『新潟県史資料編 21 現代二 社会文化編』新潟県、258-259 頁。
『新潟県公民館月報』1956 年 4 月、第 37 号、2 頁。
新潟県教育委員会・新潟県新生活運動協会編 1961『新生活運動と訪問集会の手引―研究集会資料―』新潟県教育委員会。
新生活運動協会・新潟県新生活運動協会編 1964『新潟県新生活運動「研究集会」記録
昭和 39 年度―人・村・町・国づくりのビジョンと組織活動―』新潟県新生活運動協会。

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新潟県教育委員会編 1957『新潟県教育要覧』新潟県教育庁学校教育課、139-142 頁。
新生活運動協会・新潟県新生活運動協会編 1964 前掲書。
13 新潟県編 1985 前掲書、256-258 頁。
14『新潟県公民館月報』1956 年 4 月、第 37 号、3 頁。
1112『新潟県公民館月報』1956 年 9 月、第 42 号、2-3 頁。
高田市教育委員会編 1956『昭和三十一年度 社会教育計画』高田市教育委員会。
高田市教育委員会編 1958『昭和三十三年度 社会教育計画』高田市教育委員会。
高田市教育委員会編 1961『昭和三十六年度 社会教育計画』高田市教育委員会。
16 註 15 のほか、
『新潟県公民館月報』1956 年 9 月、第 42 号、3 頁。
山形県との県境に位置する山北町（さんぽくまち、現新潟県村上市）においても、婦人会員 1,600 人が婚礼衣装を共同購入し、1989 年より貸付事業を始めた（1999 年当時は町の事業化）。
「好調、山北町営の婚礼貸衣装 年間 200 件超す利用」『朝日新聞』1999 年 2
月 3 日、新潟版、朝刊。
17 上越婦人会館編 1971『上越婦人会館十周年記念誌』上越婦人会館、15-16 頁。
18 上越市史編さん委員会編 2002『上越市史通史編 6 現代』上越市、26-27 頁。
19 高田市連合青年団『高田市青年団団報』1956 年 5 月、第 2 号、5 頁。
20 高田市教育委員会社会教育課『高田市公民館だより』1955（昭和 30）年 6 月、第 2号、1 頁。
『新潟県公民館月報』1956 年 4 月、第 37 号、3 頁。
21 「七五三の周辺 年々華美に 高まる簡素化の声」『上毛新聞』1975 年 10 月 4 日朝刊「「住みよい群馬を創る協議会」に 実態に合わせ改称」『上毛新聞』2001 年 6 月 14 日。
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