Volume 45 Number 4 October 2022

［第45巻 第 4 号］

ISSN 2189-6100

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）

会

告（１）

一般社団法人日本看護研究学会2022年度会員総会において，次の事項について提案のとおり決定されまし
たのでお知らせいたします。
2022年８月27日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

浅

野

みどり

記
一般社団法人日本看護研究学会定款第３章第６条４）により，以下の１名が名誉会員として承認された。
第二十四号

早川

和生氏
以上

i

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）

会

告（２）

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程に基づいて，2023年度奨学会研究の募集を行います。応募される方は，規程および募集要項に従って申請して下さい。
2022年９月20日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

浅

野

みどり

記

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程
第１条 （名称）

本会を一般社団法人日本看護研究学会奨学会（以下，奨学会）とする。
第２条 （目的）

本会は日本看護研究学会の事業の一として，優秀な看護学研究者の育成の為に，その研究費用の一部を授与し，研究成果により看護学の発展に寄与することを目的とする。
第３条 （資金）

本会の資金として，前条の目的で本会に贈与された資金を奨学金に当てる。
会計年度は，４月１日より翌年３月31日迄とする。
第４条 （対象）

日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者で，申請または推薦により，その研究目的，研究内容を審査の上，適当と認めた者若干名とする。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上発表をしている者であること。
３）単独研究，もしくは共同研究の責任者であること。
４）推薦の手続きや様式は別に定める。
５）奨学金は１題50万円以内，年間合計100万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして贈る。
第５条 （義務）

この奨学金を受けた者は，対象研究課題の１年間の業績成果を２年以内に，日本看護研究学会学術集会において口頭発表し，その学術集会号に奨学会報告を掲載する義務を負うものとする。
２）奨学会研究の成果を論文として誌上発表する義務を負うものとする。
３）奨学金を受けた者が病気，災害（死亡，被災者）などの事由で，義務を果たすことができないと理事会が認めた場合はこの限りではない。
第６条 （受給者の報告）
日本看護研究学会理事長が奨学金を受けた者を会員総会で報告する。
第７条 （罰則）

奨学金を受けた者が義務を怠り，また日本看護研究学会会員として，その名誉を甚だしく毀損する行為ii

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）のあった場合は，授与された奨学金の全額を返還しなければならない。
第８条 （募集）

奨学会研究の募集規程は，委員会において別に定め，会員に公告する。
第９条 （中断・中止）
第５条３項に該当する場合の手続きは，委員会において別に定める。
附

則
この規程は，平成22年３月26日より実施する。
この規程は，平成23年８月６日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成29年４月23日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成31年３月２日に一部改正し，実施する。
この規程は，令和元年12月15日に一部改正し，実施する。
この規程は，令和３年12月13日に一部改正し，実施する。

一般社団法人日本看護研究学会奨学会 2023年度奨学会研究募集要項
１．応募方法１）当奨学会所定の申請用紙に必要事項を記入の上，事務局あてにメールにて送付のこと。
２）申請用紙は学会ホームページからダウンロードして使用する。
３）機関に所属する応募者は所属する機関の長の承認を得て，申請者の当該欄に記入して提出すること。
２．応募資格１）一般社団法人日本看護研究学会会員であり，応募時に入会日から満３年以上経過している者。研究活動を継続している者。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上の発表をしている者。
３）本人の単独研究もしくは共同研究の責任者であること。
３．応募期間2022年９月20日（火）から2022年12月２日（金）の間に必着のこと。
４．選考方法日本看護研究学会奨学会委員会（以下奨学会委員会と略す）は，応募締切後，規程に基づいて速やかに審査を行い当該者を選考し，その結果を理事長に報告，会員に公告する。
５．奨学金の授与選考された者には，年間50万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして授与する。
６．応募書類は返却しない。
７．奨学会委員会の事務は，下記で取り扱う。
〒170-0013

東京都豊島区東池袋２丁目39−２−401（株）ガリレオ学会業務情報化センター内
iii

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）一般社団法人 日本看護研究学会

事務局

g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

註１）審査の結果選考され奨学金を授与された者は，この研究に関する全ての発表に際して，本奨学会研究によるものであることを明らかにすること。
以上iv

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）会
一般社団法人日本看護研究学会定款第10章

告（３）
第33条（委員会）により下記の通り委員会を構成しました。

2022年９月26日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

浅

野

みどり

記
理事役職名・委員会名

氏名

理事役職名・委員会名

氏名

理事長

浅野

みどり

学会賞・奨励賞委員会委員

作田裕美

副理事長・総務担当理事（長）
〈兼任〉

前田

ひとみ

将来構想委員会委員（長）

浅野

みどり

総務担当理事矢野理香

将来構想委員会委員

安藤詳子

副理事長・渉外担当理事（長）
〈兼任〉

安藤

詳子

将来構想委員会委員

前田

ひとみ

渉外担当理事岡山久代

将来構想委員会委員

岡山

久代

会計担当理事（長）布施淳子

将来構想委員会委員

布施淳子

会計担当理事（長）遠藤みどり

将来構想委員会委員

矢野

和文誌編集委員会委員（長）佐伯由香

研究倫理委員会委員（長）森

和文誌編集委員会委員

法橋

尚宏

研究倫理委員会委員

山勢博彰

和文誌編集委員会委員

會田信子

研究倫理委員会委員

池田清子

和文誌編集委員会委員

伊丹

君和

研究倫理委員会委員

中尾久子

和文誌編集委員会委員

佐々木

新介

国際活動推進委員会委員（長）若村智子

和文誌編集委員会委員

高井

ゆかり

国際活動推進委員会委員

宇佐美

和文誌編集委員会委員

名越恵美

国際活動推進委員会委員

石飛

和文誌編集委員会委員

武用百子

国際活動推進委員会委員

岡

和文誌編集委員会委員

本田

加奈子

国際活動推進委員会委員

中平

みわ

和文誌編集委員会委員

松田光信

国際活動推進委員会委員

中本

五鈴

和文誌編集委員会委員

水野

恵理子

大規模災害支援事業委員会委員（長）中西純子

和文誌編集委員会委員

光木幸子

大規模災害支援事業委員会委員

三橋睦子

英文誌編集委員会委員（長）法橋尚宏

大規模災害支援事業委員会委員

三国久美

英文誌編集委員会委員

荒木田

広報委員会委員（長）塩飽仁

英文誌編集委員会委員

広報委員会委員

井上由紀子

英文誌編集委員会委員

Polly Siu Ling Chan

深井看保連ワーキング（長）叶谷由佳

英文誌編集委員会委員

看保連ワーキング安藤詳子

看保連ワーキング赤瀬智子

英文誌編集委員会委員

Chia-Chin Lin
Justina Yat-Wa Liu

辻村

真由子

看保連ワーキング

金田明子

英文誌編集委員会委員

清水安子

看保連ワーキング田中

明日美

英文誌編集委員会委員

横山美江

看保連ワーキング

玉井

英文誌編集委員会委員

吉永

尚紀

看保連ワーキング泊奨学会委員会委員（長）

小松

万喜子

看保連ワーキング南﨑

眞綾

奨学会委員会委員

遠藤

みどり

実践研究活動推進ワーキング（長）佐藤正美

奨学会委員会委員

勝山貴美子

実践研究活動推進ワーキング

浅野

みどり

奨学会委員会委員

作田裕美

実践研究活動推進ワーキング

前田

ひとみ

奨学会委員会委員

長谷川真澄

実践研究活動推進ワーキング

若村智子

学会賞・奨励賞委員会委員（長）

長谷川

真澄

実践研究活動推進ワーキング

深井

喜代子

学会賞・奨励賞委員会委員

遠藤

みどり

監事

稲垣

学会賞・奨励賞委員会委員

勝山

貴美子

監事

任

学会賞・奨励賞委員会委員

小松

万喜子

英文誌編集委員会委員

美香子
喜代子

理香
千鶴

しおり
マリ子

美智代

奈緒
祐子

美智子
和子

v

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）目次《コロナ禍関連研究論文》−原著−

COVID-19に関する仕事経験を通じた看護師の学習プロセス

705
札幌医科大学附属病院

小野寺

美希子

−研究報告−
医療従事者が捉えた新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大下における生殖医療機関の診療体制の変化と高齢不妊患者の治療状況および通院時の様子

725
名古屋市立大学大学院看護学研究科

渡

邊

実

香

名古屋大学大学院医学系研究科

高

橋

由

紀

日本福祉大学看護学部

大

橋

幸

美

《研究論文》−原著−

夜間の自律神経機能を調整し更年期症状を緩和する鍼治療と看護の協働

737

九州看護福祉大学看護福祉学部看護学科

上

妻

尚

子

九州看護福祉大学看護福祉学部鍼灸スポーツ学科

田

口

太

郎

九州看護福祉大学名誉教授

樋

口

マキヱ

急性期看護における日常生活ケアモデルの構築
─ Hybrid 法による理論構築の試み─

749
東京医療保健大学東が丘看護学部

髙

橋

智

子

夫婦関係満足度が児の泣きに対する育児困難感へ与える影響

761
聖泉大学看護学部看護学科

大

塩

佳名子

名桜大学人間健康学部看護学科

流

郷

千

幸

−研究報告−
発達障害特性が感じられる看護師への合理的配慮を含めた現任教育の現状と課題
─看護管理者の認識による実態調査から─

771
藍野大学医療保健学部看護学科

西

田

千

夏

千里金蘭大学看護学部看護学科

合

田

友

美

急性期病院における看護師の認知症高齢者に対する看護実践自己評価の実態とその関連要因

783

香川県立保健医療大学保健医療学部看護学科

竹

内

千

夏

香川県立保健医療大学保健医療学部看護学科

吉

本

知

恵

パートナーシップ・ナーシング・システムが経験３年以下の看護師の自律性，看護実践能力の成長に与える影響
東北大学大学院医学系研究科

高

田

799

望

vii

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）

在宅で暮らす小児の生活を守る訪問看護師による診療報酬で算定できないサービスの実態

809

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

部

谷

知佐恵

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

岡

田

摩

理

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

泊

祐

子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

赤羽根

章

子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

遠

渡

絹

代

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

市

川

百香里

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

叶

谷

由

佳

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

濵

田

裕

子

−技術・実践報告−在宅高齢者の介護予防に向けたフットケアプログラムの評価〜後期高齢者に対する効果および妥当性の検証〜

823
日本赤十字九州国際看護大学

姫

野

稔

子

久留米大学医学部看護学科

孫

田

千

恵

地域 DOTS（Directly Observed Treatment Short-course）服薬中断リスクアセスメント票項目の検討
─結核専門家パネルでの検証─

833
日本福祉大学看護学部

森

愛知県立大学看護学部

柳

澤

礼

子

理

子

−資料・その他−
小児の利用者のいる訪問看護ステーションの現状からみた地域差

841

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

泊

祐

子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

赤羽根

章

子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

岡

田

摩

理

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

部

谷

知佐恵

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

遠

渡

絹

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

市

川

百香里

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

濵

田

裕

子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

叶

谷

由

佳

代

特定機能病院に勤務する新卒看護師のストレス対処力 SOC，職業性ストレス，組織風土，アイデンティティ
および精神健康度の関連855
福岡大学医学部

viii

池

田

智

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）CONTENTS《Research papers related to the coronavirus pandemic》

Original Article
Process of Nurses Learning Through Work Experience in a COVID-19 Ward705

Department of medical liaison center, Sapporo Medical University Hospital, Sapporo, Japan：Mikiko Onodera, PhD, RN

Research Report
Healthcare Providers Perceptions of Changes in Reproductive Healthcare Systems, Treatment, and Hospital Visits
for Elderly Infertility Patients During COVID-19

725

Nagoya City University Graduate School of Nursing, Aichi, Japan：Mika Watanabe, PhD, RN, RNM, PHN
Nagoya University Graduate School of Medicine, Aichi, Japan：Yuki Takahashi, PhD, RN, RNM, PHN
Nihon Fukushi University Faculty of Nursing, Aichi, Japan：Yukimi Ohashi, PhD, RN, RNM, PHN《Research papers》

Original Article
Collaboration Between Nursing and Acupuncture to Regulate Autonomic Nerve Activity at Night and Resolve
Menopausal Symptoms

737

Kyushu University of Nursing and Social Welfare, Kumamoto, Japan：Naoko Kouzuma, MSN, RN

Kyushu University of Nursing and Social Welfare, Kumamoto, Japan：Taro Taguchi, MS

Kyushu University of Nursing and Social Welfare, Kumamoto, Japan：Makie Higuchi, PhD
Development of a Model for Daily Living Care in Acute Nursing:
An Attempt to Construct a Theory Using a Hybrid Method

749

Tokyo Healthcare University Higashigaoka Faculty of Nursing, Tokyo, Japan：Tomoko Takahashi, PhD, RN
Impact of Marital Relationship Satisfaction on Feelings of Parenting Difficulty in Response to a Child Crying

761

Department of Nursing, Faculty of Nursing, Seisen University, Shiga, Japan：Kanako Oshio, MSN, PHN
Department of Nursing, Faculty of Human Health Sciences,

Meio University Okinawa, Japan：Chiyuki Ryugo, PhD, RN

Research Report
Current Status and Issues Related to In-service Training, Including Reasonable Accommodation for Nurses with
Noticeable Characteristics of Developmental Disabilities:
A Nursing Administrator Perspective

771

Department of Nursing, Faculty of Health Science, Aino University, Osaka, Japan：Chinatsu Nishida, PhD, RN
Faculty of Nursing, Senri Kinran University, Osaka, Japan：Tomomi Gouda, PhD, RN

ix

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Current Status and Factors Related to Nursing Practice for Older Adults with Dementia in Acute Care Hospitals
Department of Nursing, Faculty of Health Sciences, Kagawa Prefectural University of
Health Sciences, Kagawa, Japan：Chinatsu Takeuchi, RN
Department of Nursing, Faculty of Health Sciences, Kagawa Prefectural University of
Health Sciences, Kagawa, Japan：Chie Yoshimoto, PhD

783

Effect of Partnership Nursing System on Nurses Autonomy and Practical Nursing Ability
Graduate School of Medicine, Tohoku University, Sendai, Japan：Nozomu Takada, PhD, RN

799

Actual Situation of Home-visit Nursing Services for Children Ineligible for Government-funded Medical Fee
Payments to Protect the Lives of Children Living at Home
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Chisae Toriya, MS, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Mari Okada, PhD, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuko Tomari, PhD, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Akiko Akabane, MS, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Kinuyo Endo, MS, RN, CNS
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yukari Ichikawa, MS, RN, CNS
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuko Hamada, PhD, RN, PHN

809

Technical Report
Evaluation of Foot Care Programs for the Prevention of Long-term Home Care in the Elderly:
Verification of Efficacy and Validity for People Aged 75 and OverJapanese Red Cross Kyusyu International College of Nursing, Fukuoka, Japan：Toshiko Himeno, PhD, RN
Kurume University, Fukuoka, Japan：Chie Magota, PhD, RN, PHN

823

Examination of Assessment Form Items for Community Directly Observed Treatment Short-Course
Risk of Medication Interruption:
Validation by a TB Expert Panel
833
Faculty of Nursing Department of Nursing, Aichi, Japan：Reiko Mori, PhD, PHN
Aichi Prefectural University School of Nursing & Health, Aichi, Japan：Satoko Yanagisawa,
PhD, MS, RN, RM, PHN

Material and Others
Regional Differences in the Current Status of Pediatric Home Nursing Stations
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuko Tomari, PhD, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Akiko Akabane, MS, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Mari Okada, PhD, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Chisae Toriya, MS, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Kinuyo Endo, MS, RN, CNS
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yukari Ichikawa, MS, RN, CNS
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuko Hamada, PhD, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN
The Relationship between Sense of Coherence, Occupational Stress, Organizational Climate, Identity,
and Mental Health among New Graduate Nurses in Specialized Hospitals
Faculty of Medicine Department of Nursing, Fukuoka University, Fukuoka, Japan：Satoshi Ikeda, PhD, RN, PHN
x

841

855

コロナ禍関連研究論文

原著

COVID-19に関する仕事経験を通じた

看護師の学習プロセス

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 705-724©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220106174

小野寺美希子
札幌医科大学附属病院
要旨目的：本研究は COVID-19病棟での職務経験を有する看護師を対象に，仕事経験を通じた学習プロセスを明らかにすることにある。方法：ある病院に所属する看護師17名にインタビュー調査を行い，得られたデータは GTAの手法に基づき分析した。結果：「感染リスクとの対峙」経験は，「感染予防への価値認識」のプロフェッショナ
リズムの醸成を促していた。「部署間境界を越えた協働」と「ケアリングの模索」経験は相互作用しながら「職業へのコミットメント」と「他者・COVID 病棟へのコミットメント」のプロフェッショナリズム醸成を促していた。「感染回避力」「協働する能力」「ケアリング能力」は「職業・職業集団への一体化意識」「利他的信念」「自主的行動と協働への価値認識」のプロフェッショナリズムの影響を受けて高められていた。結論：本研究では COVID-19に関する仕事経験を通した看護師の段階的学習プロセスを明らかにした。
キーワード
経験学習，プロフェッショナリズム，能力，COVID-19
責任著者： 小野寺美希子．Email: miki.one@outlook.jp

はじめに尾，2006；松尾・正岡・吉田・丸山・荒木，2018；Morrison，これまで経営学，教育学，看護学等の& Brantner, 1992）

パンデミックを引き起こした新型コロナウイルス感

幅広い分野で個人の経験に着目した研究が蓄積されてきた。

染 症（COVID-19） に 対 し（World Health Organization,

例えば，人の成長を促す経験の特性（Dewey, 1938/2004；

し，手探り状態で任務にあたってきた（Oda et al., 2020）。

験に基づく学習成果や学習プロセス（Kolb, 1984；Matsuo,2020），医療従事者は，人間の生命維持や健康回復を目指

倉岡，2015；McCall, Lombardo, & Morrison, 1988），仕事経

COVID-19（以下，COVID）への対応は急務であること

2015；松尾，2006；松尾ほか，2018；Spreitzer, McCall, &環境，メディカルスタッフのマンパワー不足，感染症分野

的な経験（developmental challenge：発達的挑戦１）と能力から，報道からもわかるように医療機関は，不十分な入院や呼吸器分野の専門ではない医師や看護師の人的資源の活用等，通常とは異なる体制で COVID 患者への医療・看護等の提供を行っている。

こうした難局に直面している医療組織において，とりわ

Mahoney, 1997；高橋，2018），管理職の成長を促す挑戦

獲得との関係等についての検討がなされてきた（DeRue &Wellman, 2009；松尾，2013；McCauley, Ruderman, Ohlott,& Morrow, 1994）。

仕事経験とは，個人が知覚した仕事上の出来事のこと

け看護師は，患者に触れながらケアを提供していることがを指し，本研究では「経験」とそこから得られる「知識・多いため感染リスクが高い職種であると考えられる。そのスキル」を区別して捉えることにする（Dokko, Wilk, &ため，看護師がどのように COVID 患者に関わり，いかに

Rothbard, 2009；松尾ほか，2018）。なお，経験学習研究

仕事をする上で必要な能力を高めているのかという点を明において「知識・スキルを獲得した状態」は能力と呼ばれらかにすることは緊急課題である。しかし，COVID に関ている（松尾，2006；松尾ほか，2018）。こうした能力は，わった看護師が，いかなる仕事経験をし，その経験をどの

プロフェッショナルの特性である高い専門的知識・スキル

ように認識することで職務遂行能力を促進しているのかとに基づき患者等の問題解決をする上で，必要不可欠な要素いう個人の経験学習に焦点を当てた研究はなされていない。

であると言われている（Schön, 1983/2007）。これらの先仕事経験は成人の成長に高い影響を与えることから（松行研究を踏まえ，本稿では知識・スキルを獲得した状態を
705

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onodera「能力」とみなし，この能力を専門家の「学習成果」としにすることを目的としている。具体的には，グラウンデッて捉えることにする。

ド・セオリーアプローチ（以下，GTA）の手法を用いて，次に学習であるが，経験学習プロセスを提唱した Kolb

（1984, p.38）は学習を「経験を変換させることで知識を仕事経験，プロフェッショナリズム，能力獲得の関係メカ
ニズムとその具体的な内容を分析する。

創出するプロセス」と定義している。また，松尾（2006，

p.10，2013，p.29）は学習を「経験によって得られる知識，
スキル，信念，行動の変化」，中原（2010，p.8）において

は「経験によって生じる比較的永続的な認知変化・行動変
化・情動変化」と定義している。この中原（2010）が示す
学習の定義には，価値・信念も含まれるという。
上述した定義からもわかるように，専門的職業人の学習を促進するためには，価値，信念といった個人の認知レベ

Ⅰ．用語の定義
経験：「個人と外界との連続的な相互作用」を指す（Dewey,
1938/2004）。

学習：「経験によって得られる価値，信念，行動，知識，ス キ ル の 変 化 」 と 定 義 す る（ 松 尾，2006，p.10，2013，p.29）。

ルに働きかけ，人の行動を促し，新たな知識・スキルの獲プロフェッショナリズム：「専門家が有する職業的アイデ得が必要であると考えられる。その鍵を握るのが，専門家

ンティティ，価値・信念，態度の総体」と定義する（小野の認知機能に働きかけるプロフェッショナリズムである。

寺，2020，p.51）。

プロフェッショナリズムは，専門家に求められる一連の職業的アイデンティティ・価値・信念・態度として捉えられ（Burford, Morrow, Rothwell, Carter, & Illing, 2014; Evetts,
2003; Hall, 1968），専門的職業人の組織成果や職務成果を促す機能を持っている（Dinger, Thatcher, Treadway, Stepina,

GTA のコード化に関する用語は以下のように定義する。

オープン・コード化：データの中から概念を識別し，それ ら の 特 性 と 次 元 を 発 見 す る 分 析 プ ロ セ ス（Strauss &Corbin, 1998, p.101/2004, p.127）。

軸足コード化：カテゴリーをそのサブカテゴリーに関係づけ& Breland, 2015；Hampton & Hampton, 2004； 瓜 生 原，ていくプロセス（Strauss & Corbin, 1998, p.123/2004, p.153）。

，患者に対する「慈悲発的動機づけ」（Dinger et al., 2015）& Corbin, 1998, p.143/2004, p.179）。

2012）。例えば，プロフェッショナリズムが高まると「内選択コード化：理論を統合し精緻化するプロセス（Strauss

心」（Jang, Kim, & Kim, 2016），「職務満足」（Boyt, Lusch,

ストーリーライン：選択コード化のプロセスにおいて，ス

行動」（小野寺，2020），「職務業績」等が促進されること

1990, p.116/1999, p.119）。

，「ケアリング& Naylor, 2001; Hampton & Hampton, 2004）が報告されている（Dinger et al., 2015；瓜生原，2012）。まトーリーを概念レベルで表現したもの（Strauss and Corbin,

た，プロフェッショナリズムの影響を受けて，「バーンアウⅡ．方ト」や「２次的外傷性ストレス（secondary traumatic stress）」（Jang et al., 2016），「離職の意向」が低下することが明らかにされている（Dinger et al., 2015）。

認知心理学では，人の価値と信念は密接に関係していると言われており，さらに信念によって態度形成が促され，これら価値・信念・態度が人間の行動を規定することが指摘されている（Rokeach, 1968）。こうした点から考えると，専門家としての価値・信念・態度を内包しているプロフェッショナリズムは「学習」を促す要因になる可能性がある。
これまで，看護師の仕事経験がプロフェッショナリズム
を促し，プロアクティブ行動やケアリング行動を方向づけることは小野寺（2020）によって明らかにされている。し法

１．研究デザイン
本研究デザインは，Strauss & Corbin（1990/1999, 1998/

2004）版を参考にした GTA による質的帰納的研究である。
２．サンプル特性と調査期間
調査対象者は，札幌市内のある大規模病院に所属し，緊急招集メンバーで構成された COVID 病棟での職務経験を有する看護師とした。対象者の人数は，GTA の特徴を踏
まえ，事前に設定するのではなく，分析過程において理論的飽和に至ったとの判断に基づいて決定した。
研究期間は2021年２月～８月であり，インタビュー調査

かし，COVID への対応という通常とは異なる現場での仕は2021年３月～６月の期間に実施した。

メカニズムについては検討されていない。

３．データの収集方法と内容

事経験と，プロフェッショナリズムおよび能力獲得の関係
上述した点を踏まえて，本研究は複数部署から緊急招集

まず対象者に半構造化質問票を配布し，質問票に回答しされた構成員から成る COVID 病棟での職務経験を有するてもらった。配布した質問票は，回答後に回収し研究者が看護師を対象に，仕事経験を通した学習プロセスを明らか
706

回答内容を確認した。その後，回答内容の補足・確認等

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子をするために個人インタビューを行った。インタビュー

後に，オープン・コード化と軸足コード化の手続きを続けは，COVID の感染に留意し，３密を避け15分程度を目安

た。なお，オープン・コード化と軸足コード化は，必ずしに短時間で行った。その内容は，①「成長を促したあるいも一方向のプロセスではなく行きつ戻りつしながら行っは印象に残っている仕事経験（出来事）は何か」，②「新た。その後，選択コード化では，ストーリーラインを明確たなプロ意識（職業的アイデンティティ，価値，信念，態にした上で中核となるカテゴリーを選び，他のカテゴリー度）は醸成されたか（あるいはこれまで醸成していたプと体系的に関係づけモデルの構造化を図った。

ロ意識は変化したか）」，③「獲得した（あるいは高まった）能力（知識やスキル）は何か」，④「先で回答した①，②，③はどのように関係していたと思うか」である。その他，基本属性として職務経験年数（看護師としての経験と本研究では質的研究における評価基準を参考に（Charmaz,

2014; Guba & Lincoln, 1989），信用性を高める手法として，学習研究を専門とし GTA に熟練している大学教員２名によるピア・ディフリーフィングを行い，分析の途中で意見

COVID 病棟での経験），性別，年代，主な専門分野等にを求めた。さらに，調査対象者２名のメンバー・チェック

ついて情報を得た。

も実施し，分析の信用性や解釈の妥当性等を確保した。

４．データの分析方法

５．倫理的配慮

インタビューで得られたデータの分析は，Strauss & Corbin（1990/1999, 1998/2004）によって提唱されている３つの本研究は，札幌医科大学附属病院看護部看護研究倫理審査委員会の承認を受けて実施した（承認番号20-38）。対象

コーディング手続きである，オープン・コード化，軸足者へは，研究者が調査依頼文と口頭にて，研究の趣旨，目コード化，選択コード化に沿って以下のような手順で行っ的，方法，研究協力への同意撤回は可能であること，また。すなわち，オープン・コード化においては，データをた，個人が特定されるような情報は活用しないあるいは意切片化した上で検証，比較，概念化，カテゴリー化のプロ

味合いを変えることなくその表現を変化させること等につセスに沿って分析し，さらに抽出されたカテゴリーを特性いて説明をした。調査への同意は，同意書への署名を基にと次元に基づいて発展させた。次に，軸足コード化では，確認を行った。

インタビュー毎に諸カテゴリー相互を特性と次元のレベルで結びつけ，カテゴリーをサブカテゴリーに関係づけていⅢ．結

く作業を実施した。見出されたカテゴリー間の関係性について検討する過程では，理論的飽和つまり新たに重要な概念が生成されなくなった状態に達するまで各インタビュー

表１
対象者

果

１．研究協力者の概要
対象者の基本属性は表１に示した通りである。すな

調査対象者の基本属性

看護師としての職務経験年数COVID 病棟での年齢インタビュー時間

職務経験年数

Ａ氏

15年以上

1.5ヵ月

40代

18分

Ｂ氏

10年以上15年未満

12ヵ月

40代

27分

Ｃ氏

15年以上

12ヵ月

50代

26分

Ｄ氏

15年以上

２ヵ月

50代

17分

Ｅ氏

５年以上10年未満

６ヵ月

20代

16分

Ｆ氏

15年以上

５ヵ月

50代

23分

Ｇ氏

５年未満

20代

22分

Ｈ氏

3.5ヵ月

５年以上10年未満

1.5ヵ月

30代

16分

Ｉ氏

10年以上15年未満

９ヵ月

30代

16分

Ｊ氏

５年未満

２ヵ月

20代

17分

Ｋ氏

10年以上15年未満

12ヵ月

30代

49分

Ｌ氏

15年以上

３ヵ月

50代

23分

Ｍ氏

５年以上10年未満

４ヵ月

50代

17分

Ｎ氏

10年以上15年未満

２ヵ月

40代

23分

Ｏ氏

５年以上10年未満

２ヵ月

20代

22分

Ｐ氏

５年以上10年未満

４ヵ月

20代

19分

Ｑ氏

10年以上15年未満

２ヵ月

30代

20分

707

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onoderaわ ち， 対 象 者 は17名 で， 看 護 師 と し て の 職 務 経 験 年 数［

は，５年未満が２名（11.76％），５年以上10年未満が５ある。以下では，抽出された概念のストーリーラインを述］，例〈〉を基にこれらの関係性を示したのが図１で以上が５名（29.41％）であった。COVID 病棟での職務

COVID 病棟の看護師は，【Ⅰ．感染リスクとの対峙】

名（29.41％），10年以上15年未満は５名（29.41％）
，15年

べる。

経験年数は，３ヵ月未満が７名（41.18％），３ヵ月以上である［１．自身の感染に対する脅威の認識］と［２．自名（11.76％），12ヵ月が３名（17.65％）で３ヵ月未満の業集団への一体化意識】：［１．感染予防への価値認識］と（23.53％），40代３名（17.65％），50代５名（29.41％）でプロフェッショナリズムを醸成していた。これら仕事経験あった。インタビュー時間の平均は22分（最長49分，最短とプロフェッショナリズムは，【Ⅶ．感染回避力】という16分）であった。

能力獲得を促すか，あるいは（および）次の仕事経験を導

６ヵ月未満が５名（29.41％），６ヵ月以上12ヵ月未満が２身とメンバーの感染予防］経験を起点に，【Ⅳ．職業・職者が多かった。年代は，20代５名（29.41％），30代４名いう COVID 病棟の職務特性を反映した感染予防に関する

なお，対象者の主な専門分野は，内科が７名（41.18％），

き，３つのカテゴリーのプロフェッショナリズムに働きかあった。このうち，呼吸器内科の分野を専門とする者は１

上記の仕事経験→３つのカテゴリーのプロフェッショナ

名のみで，感染症を専門とする者はいなかった。男女の割

リズム→能力獲得に関する具体的な内容は次の通りであ合は，男性２名（11.76％），女性15名（88.24％）であり女る。複数部署の看護師が緊急招集されて形成した COVID

外科が８名（47.06％），救急・ICU が２名（11.76％）でけた後に能力獲得を促進していた。

性が多かった。

病棟において，看護師は【Ⅱ．部署間境界を越えた協働】：［１．創意工夫に基づく COVID 病棟の構築］，［２．他者

２．抽出された概念

支援］，［３．看護職員間の対人的相互作用］，［４ . 同他職分析の結果，仕事経験に関して３つのカテゴリー，10の種による協働］という部署間の境界を越えて他者支援をしサブカテゴリー，43の例が（表２），プロフェッショナリていた。彼女（彼）らは，この経験と相互作用しながらズムについては，３つのカテゴリー，７つのサブカテゴ【Ⅲ．ケアリングの模索】：［１．変化する状況への適応とリー，34の例が抽出された（表３）。能力においては，３対処］，［２．ケアに対する質の追求と葛藤］，［３．生死へ

つのカテゴリー，６つのサブカテゴリーおよび27の例が生の関与］，［４．患者の家族への困難な看護介入］のケアリ成された（表４）。

ング経験をしていた。これらの仕事経験は，【Ⅳ．職業・

ここでいう３つのカテゴリーのプロフェッショナリズム

職業集団への一体化意識】：［２．職業へのコミットメン

は次のように捉えている。すなわち，【Ⅳ．職業・職業集

ト］，［３．他者・COVID 病棟へのコミットメント］とい団への一体化意識】は，「専門的職業人としての行動や価う COVID 病棟の一員としての基軸となる，職業・職場・値観の内在化および職業集団への一体化」（波多野・小野

他者への忠誠心を内包するプロフェッショナリズムを促進

寺，1993），「職業との自己一体意識」といった（グレッ

していた。さらに，この【Ⅳ．職業・職業集団への一体化

グ，2002），職業に価値や信念を見出している程度を意味

意識】は，患者・その家族への利他性である【Ⅴ．利他的する「職業的アイデンティティ」に対応している（小野信念】，質の高い専門的なサービスを自主的かつ同他職種

寺，2021）。【Ⅴ．利他的信念】は，患者やその家族への関協働で提供する感覚である【Ⅵ．自主的行動と協働への価心を優先することや（Bartol, 1979），他者を助けたい等の値認識】のプロフェッショナリズムの醸成を促していた。

欲求に基づく利他性を指す（Hall, 1968）。【Ⅵ．自主的行

これら３つのカテゴリーのプロフェッショナリズムは，３動と協働への価値認識】は，専門性の高いサービスを提つの能力：【Ⅶ．感染回避力】，【Ⅷ．協働する能力】，【Ⅸ．

供するために必要な知識・スキル等を獲得することへのケアリング能力】獲得に影響を与えていた。ここで言うプ

価値認識や（Miner, Crane, & Vandenberg, 1994），複雑な仕ロフェッショナリズム→獲得能力の詳細な関係は以下の通

1968）。加えて，【Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識】の［Ⅳ - ２．職業へのコミットメント］，［Ⅳ - ３．他者・事に関し自身で決定して行動する感覚を表している（Hall,
プロフェッショナリズムには，看護師としての自律性を保りである。

COVID 病棟へのコミットメント］（【Ⅳ．職業・職業集団

持しながらも同他職種協働への価値認識に関する内容が含への一体化意識】）および【Ⅴ．利他的信念】と【Ⅵ．自まれている。

主的行動と協働への価値認識】のプロフェッショナリズム
は，【Ⅶ．感染回避力】あるいは（および）【Ⅷ．協働する能力】を媒介して【Ⅸ．ケアリング能力】獲得を促進して

３．カテゴリー間の関係
本研究で生成されたカテゴリー【708】，サブカテゴリーいた。なお，【Ⅴ．利他的信念】と【Ⅵ．自主的行動と協日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子表２【カテゴリー】

仕事経験のカテゴリー［サブカテゴリー］

〈例〉

該当者

自身の感染リスクへの恐怖を抱きながら患者に関わったこと 全対象者
１．自身の感染に対する脅威の認識
Ⅰ．感染リスクとの対峙

自身が感染することによる他者への感染拡大に対するA, C, D, F, J, O, Q
不安の認識
感染防護に必要な医療材料が不足している状況で働い
B, N
た経験

PPE の着脱の手技が不慣れなまま患者に関わったこと

２．自身とメンバーの感染予防専門家から指導を受けた感染防護具の着脱手順を遵守

全対象者

医療従事者への感染伝播を防ぐ行動を患者に指導したこと H, M, O
感染対策マニュアル等の遵守による感染予防策の徹底

全対象者

主体的に COVID 病棟の立ち上げに関与した経験

B, C, E, F, G, I, K

上司への支援要請

B, F, L

病棟運用マニュアルや看護手順書の作成・修正

１．創意工夫に基づく
COVID 病棟の構築

F, J, N, P

B, C, G, I, K

病棟構築に関する問題の発見・解決を繰り返し行った
B, C, E, F, G, I, Kこと
創造的なアイディアに基づき職場構築を促進している
E, G, J
先輩と共に働いた経験
働くメンバーが繰り返し変わる（固定されていない）
B, C, E, F, G, I, K, L, M, N, O, Q
中での協働
病棟運用マニュアル・看護手順書に沿った行動を促す
全対象者
業務支援をした（あるいは支援を受けた）経験

Ⅱ．部署間境界を越えた協働

２．他者支援不慣れなケアに対しメンバーからの支援を受けた（あ全対象者
るいはメンバー支援をした）経験
他者支援に対するリーダーシップ行動の内省

E, G, K, O

他者が提供したケアを参考に自身のケアについて内省
A, G, H, J, M, P, Q
したこと

COVID 病棟で働くことへの緊張感や恐怖心に対するメン

バーへの心理的支援（あるいは心理的支援を受けたこと）

全対象者

高いレベルの教育を受けている看護師と共に働いた経験 A, B, E
３．看護職員間の対人的相互作用４．同他職種による協働

自身と異なる分野の専門性を持つスタッフとの協働

A, E, F, G, J, L, M, O, P, Q

メンバーとの関係性構築によるポジティブなイメージ
A, C, E, F, G, Pを持って働けたことチームによる重症化する患者への関与

全対象者

チームによる患者の健康回復への関与

B, C, F, G, H, I, K, L

メンバーの得意な点（あるいは良い面）を生かして協F, K, L, N
働すること
複数診療科の医師とのコミュニケーションを促進したこと A, J
慣れない処置やケアを手探りで行ったこと

COVID 患者が辿る経過がわからない不確実な状況で１．変化する状況への適応と対処の患者への関与

エビデンスが変化する中でのケアの提供
自身の判断・対応等への責任の重さを痛感した経験
病状変化時にとった自身の対処についての内省

COVID に罹患したことによる不安や怒りを持つ患者への関与

A, I, J, M, N, P, Q
全対象者

B, F, L

A, F, H, J, M, O, Q
A, E, H, L, M, Q
C, F, I, L, O

２．ケアに対する質の追求と 家族の面会ができない中で治療継続あるいは病状が悪 C, D, H, K, M, O, Q
化していく患者への関与
葛藤
自身の感染防護とケアのバランスをとることへのジレンマ 全対象者
患者への意志決定支援が不足していたこと

Ⅲ．ケアリングの模索

A, F

これまで経験したことのない急性増悪する肺炎患者へ
全対象者の関与
治癒から死までの様々な病状の患者への関与
３．生死への関与

人工呼吸器を装着（あるいは挿管）する患者への関与
終末期患者のケアの方向性に対する戸惑い
看取りへの関与
終末期看護について実践中・後に内省した経験

４．患者の家族への困難な
看護介入

C, E, F, I, J, K, L, M, O, P
E, L, P

G, H, J, O

E, H, I, J, K, P
G, J, P

死に向かっている患者の家族に対し看護介入ができな
C, K
かったという認識
死の瞬間に家族が立ち会えなかった経験

H, J, K

挿管する患者の家族に対し十分な支援ができなかったこと C, K

709

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onodera表３【カテゴリー】

プロフェッショナリズムのカテゴリー［サブカテゴリー］

〈例〉

該当者

自身・メンバーの感染予防策の徹底が患者の命を守る
A, B, C, D, F, H, I, K, N, O, Q
ことに結びつくという感覚
１．感染予防への価値認識

感染予防策の徹底こそが自身・メンバーを COVID か
A, B, F, G, I, J, P
ら守ることになるという感覚
感染防護具（医療材料）が医療継続において貴重な資
B, N, P源であるという認識

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

２．職業へのコミットメント

多くの COVID 患者を受け入れる使命感

A, C, F, K, O

患者のために最善を尽くす努力をすること

D, L, O

人間の命の尊厳

J, L

COVID であっても他の病気と同様に粛々と対応する感覚 B, D, E, K, L, P
COVID 病棟で働くことへの意味づけ

A, C, F, P

メンバーとして主体的に役割を遂行することへの信念

B, C, E, F, G, I

メンバーと患者に対し責任を担っているという感覚
３．他者・COVID 病棟へのコミットメント

COVID 病棟のメンバーを支援したいという認識

メンバー間で支援し合いながら協働すること

COVID 病棟を構築することへの責務

患者の話を傾聴すること
１．患者・家族への献身性

患者の家族を支援することへの価値認識
患者の利益の追求
患者とその家族との媒介役でありたいという信念

Ⅴ．利他的信念

患者の不安や苦痛を緩和させたいという信念
患者の安寧を重視するケアを提供すること
２．患者のウェルビーイング 患者の希望を叶えたいという信念
患者の苦悩を受け入れること
患者への寄り添い

B, C, E, F, I, K, L, N, O
E, F, H, K, M, N, O, Q
B, E, F, H, L, N,
C, E, G, N
D, E, M
H, K, O

A, F, K, M

C, H, K, O

C, D, E, J, M
E, G
D, K
K, L

A, D, M, P

エビデンスに基づく専門的な知識・技術を獲得するこ
A, B, E, G, P, Qとへの価値
病状の変化に気づき迅速に対応することへの価値
家族看護への意識
１．専門性を追求することへの価値認識クリティカル分野の専門性を高めること
自主的な行動がケアの質を高めるという感覚

E, L, M, Q

E, H, K, M

A, B, E, J, P
D, E, G, Q

感染予防の観点から安全なケアを提供することへの意義 C, G, J, L, O
実践と内省を繰り返しながらケアの質を高めていくこ
J, P, Qとへの価値

Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識患者のニーズや理解度に沿って適切な情報提供・説明
A, M, O等をすることへの価値チームで治療・ケアに関わっているという感覚
２．チーム医療への価値認識

C, F, H, I, J, M, Q

ケアリングの専門家としてのリーダーシップと他職種K
協働への価値
同職種協働によりケアを提供することへの意義

A, F

パンデミックや大災害時に現場で働く看護師の支援体
B制を構築したいという感覚

働への価値認識】のプロフェッショナリズムは，直接的に４．カテゴリー関係の事例【Ⅸ．ケアリング能力】を高めていたが，【Ⅳ．職業・職業

以下，インタビュー内容を記述する上で，意味がとりづ

集団への一体化意識】のプロフェッショナリズムは，直接らい話し言葉は，語りの内容や文脈を変えることなく可能

的には【Ⅸ．ケアリング能力】を促進していなかった。

な範囲で修正した。事例に引いた下線部は，〈例〉に関係

ここまでカテゴリー，サブカテゴリーを基に，仕事経している内容を表しており，事例の下線部の前に示してい験，プロフェッショナリズム，獲得能力との関係メカニズ

る（）内の数字は，各事例紹介の後に提示している〈例〉

ムについて説明した。次に，これらの関係性を示す事例とと対応している。なお，語りの中で記載している（ともに各カテゴリーを構成する例について解説する。

の語句は，指示語の内容を示す等の理由で筆者が加えた語）内句を意味している。
次に示す事例に対応している概念，【カテゴリー】，［サ710日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子表４【カテゴリー】
Ⅶ．感染回避力能力のカテゴリー［サブカテゴリー］

１．感染回避力〈例〉

該当者

自身とメンバーの感染リスクを回避しながら COVID
全対象者
病棟で働く力感染予防に関する正確な知識・技術の習得

全対象者

PPE に関する医療材料を効果的・効率的に使用する行動 B, N, P
主体的にメンバーとの関係性を構築する能力

効果的な方法によるメンバーへの指導体制の構築
１．チーム構築力

メンバーがケアを提供しやすい環境を構築する能力
メンバーの仕事の進捗を把握する能力
職場の問題の発見・解決をする能力
状況に応じた効果的なリーダーシップ行動
看護師の立場で医師とコミュニケーションをとる能力

Ⅷ．協働する能力

医師との協働による先を見越した治療方針への関与
２．チーム医療を促進する
能力

同他職種と協働しながら迅速に患者を受け入れる行動
慣れない環境で他者と協働するメンタリティの獲得

E, F, G, H, K, O
B, C, O，I, N

E, K, O

B, C, I, N
B, D, O
A, J

A, L
L

G, P

キャリア発達段階が異なるスタッフと共通のケアを提B, E, G, I, K, M, O
供する能力
個々人のレディネスを把握する能力
３．看護師の育成

個々人のレディネスを踏まえたスタッフ育成
個々人の能力に見合った仕事を割り振る能力
エンゼルケアを提供する能力
終末期患者に安全・安楽・安寧等を与えるケアの提供

１．専心性の獲得

E, M

F, I, K
F, M
P

G, J, P

どのような疾患であっても今できるケアを熟考し提供
D, K
しようとする力
患者のニーズを満たすケアの提供
優先順位をつけた状況判断力と対処能力

C, D, F, K, L, N, O
C, E, H, J, L, P, Q

急速に酸素化（肺炎）が悪化する患者への酸素療法の全対象者
知識・スキルの獲得

Ⅸ．ケアリング能力
２．エビデンスの探索と専門的知識・技術の獲得実践したケアを評価しエビデンスに基づくケアを提供
A, B, C, E, Qする能力
救命処置に必要な知識の獲得
患者に必要なケアを判断し提供すること

L, M, P
D, G

いかなる状況においても感染予防に留意した安全なケ
J, N, Qアの提供

ブカテゴリー］，〈例〉については対象者毎に表５ - １と表たちの感染防護を徹底しなければならなかったので，そこ

５ - ２に整理した。

（自身とメンバーの感染防護）は慎重にやっていきました。

⑴

感染リスクに関する仕事経験と職業・職業集団への一体化意識および感染回避力との関係性（３）このこと（自分たちの感染防護）はかなり意識していました。

ここでは【Ⅰ．感染リスクとの対峙】経験→【Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識】：［１．感染予防への価値認
識］のプロフェッショナリズム，あるいは→【Ⅶ．感染回避力】という能力獲得との関係性について，COVID 病棟に派遣された初期の頃の事例を基に説明する。

以下では，まず経験とプロフェッショナリズムについて言及している２事例を紹介する。その後に，これらの仕事経験とプロフェッショナリズムによって獲得された能力にＩ氏は，（１）〈Ⅰ - １．自身の感染リスクへの恐怖を抱きながら患者に関わったこと〉によって，（２）〈Ⅰ - ２．
感染対策マニュアル等の遵守による感染予防策の徹底〉をしていたのである。さらにＩ氏の語りからは，これらの経験によって（３）〈Ⅳ - １．感染予防策の徹底こそが自身・メンバーを COVID から守ることになるという感覚〉のプ

ロフェッショナリズムを醸成していたことがわかる。

ついて語っている２事例を提示する。
Ｎ氏：COVID 病棟に召集されて２日目のことなのですが，
Ｉ氏：COVID 病棟に来た当初は，COVID というものが全（１）自分が感染したくないという思いから，（患者との接然わからない病気だったので，（１）未知の病気と向き合

触は可能な限り短時間にするために）優先順位を頭の中でう怖さはありました。ここで働く上では，（２）まず自分考えその通りに行動できるように患者さんと関わったので

711

712

］はサブカテゴリー，〈〉は例を示している。

［１．患者・家族への献身性］［２．患者のウェルビーイング］【Ⅴ．利他的信念】［１．専門性を追求することへの
価値認識］［２．チーム医療への価値認識］【Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識】［２．職業へのコミットメント］［３．他者・COVID病棟へのコミットメント］

図１

COVID 病棟の看護師の学習プロセス【Ⅶ．感染回避力】を獲得していることを表している。
注２：点線の矢印は【Ⅰ．感染リスクとの対峙】経験が［Ⅳ-１．感染予防への価値認識］のプロフェッショナリズムを促し，】はカテゴリー，［［１．変化する状況への適応と対処］［２．ケアに対する質の追求と葛藤］［３．生死への関与］［４．患者の家族への困難な看護介入］［１．創意工夫に基づくCOVID病棟の構築］［２．他者支援］［３．看護職員間の対人的相互作用］［４．同他職種による協働］

注１：四角内の【【Ⅲ．ケアリングの模索】【Ⅱ．部署間境界を越えた協働】【Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識】［１．感染予防への価値認識］〈自身・メンバーの感染予防策の徹底が患者の命を守ることに結びつくという感覚〉〈感染予防策の徹底こそが自身・メンバーをCOVIDから守ることになるという感覚〉〈感染防護具（医療材料）が医療継続において貴重な資源であるという認識〉［１．自身の感染に対する脅威の認識］〈自身の感染リスクへの恐怖を抱きながら患者に関わったこと〉〈自身が感染することによる他者への感染拡大に対する不安の認識〉〈 PPEの着脱の手技が不慣れなまま患者に関わったこと〉［２．自身とメンバーの感染予防］〈専門家から指導を受けた感染防護具の着脱手順を遵守〉〈医療従事者への感染伝播を防ぐ行動を患者に指導したこと〉〈感染対策マニュアル等の遵守による感染予防策の徹底〉【Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識】

プロフェッショナリズム

【Ⅰ．感染リスクとの対峙】

仕事経験［１．専心性の獲得］［２．エビデンスの探索と専門的知識・技術の獲得］【Ⅸ．ケアリング能力】［１．チーム構築力］［２．チーム医療を促進する能力］［３．看護師の育成］【Ⅷ．協働する能力】［１．感染回避力］〈自身とメンバーの感染リスクを回避しながら
COVID病棟で働く力〉〈感染予防に関する正確な知識・技術の習得〉〈PPEに関する医療材料を効果的・効率的に使用する行動〉【Ⅶ．感染回避力】

獲得能力

Onodera
Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子

すが，自分が考えていた以上に患者さんとの接触時間が長いて１週間くらい経つと（PPE 着脱の）手順も体にしみつくなってしまったのです。（中略）（２）病室で患者さんといていきました。

関わっている時間が長くなると感染リスクも高くなると聞いていたため，危機感もすごくありました。（中略）（ガウ

上述したように，Ｐ氏とＪ氏の発話からは，（１，６）

ン不足に備えて）各病棟からガウンを集めて院内で一括集〈Ⅰ - １．PPE の着脱の手技が不慣れなまま患者に関わっ約した時期があったのを思い出し，（３）ガウン等の PPEたこと〉や（２，８）〈Ⅰ - １．自身の感染リスクへの恐（個人防護具）に関する医療材料は貴重なのだという感覚

怖を抱きながら患者に関わったこと〉によって感染に対すを持ち，（ガウン等を）無駄にしたくないという思いが強る脅威を認識し，（３，７）〈Ⅰ - ２．専門家から指導を受かったのです。病室への出入りを何度も繰り返さないようけた感染防護具の着脱手順を遵守〉していたことがわかに（ガウン等の消費を抑えるために）心がけていました。

る。Ｊ氏においては，（９）〈Ⅰ - ２．感染対策マニュアル

等の遵守による感染予防策の徹底〉という感染予防への関Ｎ氏の発話からは，（１）〈Ⅰ - １．自身の感染リスクへ与についても言及している。こうした経験を通して，Ｐ氏

１．感染防護に必要な医療材料が不足している状況で働いが自身・メンバーを COVID から守ることになるという感の恐怖を抱きながら患者に関わったこと〉と（２）〈Ⅰ た経験〉によって，（３）〈Ⅳ - １．感染防護具（医療材料）
が医療継続において貴重な資源であるという認識〉のプロ
フェッショナリズムを高めていたと解釈できる。
一方Ｐ氏とＪ氏は，不慣れな PPE を装着して患者に関わったことで，［Ⅳ - １．感染予防への価値認識］のプロ

フェッショナリズムを醸成し，その結果［Ⅶ - １．感染回避力］を高めていた点について振り返っている。

とＪ氏は，（４，10，11）〈Ⅳ - １．感染予防策の徹底こそ覚〉のプロフェッショナリズムを醸成し，（５，12）〈Ⅶ １．感染予防に関する正確な知識・技術の習得〉に結びつけていたのである。
⑵

２カテゴリーの仕事経験と職業・職業集団への一体化意識のプロフェッショナリズムとの関係性

次に，【Ⅱ．部署間境界を越えた協働】：［１．創意工夫に基づく COVID 病棟の構築］，［２．他者支援］，［３．看護職員間の対人的相互作用］，［４．同他職種による協働］

Ｐ氏：PPE の着脱については，（１）これまで N95マスクのと【Ⅲ．ケアリングの模索】：［１．変化する状況への適応装着も演習で行った程度で，実践の場面で装着したことがと対処］，［２．ケアに対する質の追求と葛藤］，［３．生死なく，慣れていませんでした。（中略）（２）感染に関してへの関与］，［４．患者の家族への困難な看護介入］が相は，医療従事者も感染しているという情報もあったので，互作用しながら，【Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識】：

人ごとではないと感じ，（３）しっかりと（専門家からの［２．職業へのコミットメント］，［３．他者・COVID 病

指導通りに）PPE をして自分の感染予防に努めていました。
（４）医療従事者として感染予防に務める意識はかなり高
まりました。特に（５）感染予防に関する知識や技術は学べました。

棟へのコミットメント］のプロフェッショナリズムを醸成していた事例について整理する。
以下では，まず仕事経験である【Ⅱ．部署間境界を越えた協働】と【Ⅲ．ケアリングの模索】が相互に関係している内容に言及しているＱ氏・Ｈ氏・Ｇ氏の３事例を提示すＪ氏：（６）N95マスクは，装着したことがなかったのでる。その後に，これら仕事経験がプロフェッショナリズム

装着の仕方も慣れていませんでした。（中略）（７）感染制獲得に影響を与えていた点について語っているＯ氏，Ｃ御部の方からは，PPE の着脱等を改めて教えてもらいまし

氏，Ａ氏の事例を紹介する。

たが，（８）最初の頃は（N95マスクが）顔から浮いているような感覚もあり，この装着の仕方で問題ないのかとい

Ｑ氏：（１）呼吸状態が悪くなる患者さんが多かったのです

う不安はありました。（中略）（当初は）ここまでしっかりが，どの段階で酸素を投与すべきなのか，どれぐらいの（酸PPE をしないといけないのかと思ったのですが，（９）こ素）量を投与すれば良いのか等，慣れないうちはあまり自れ（PPE）をすることで自分を守れるのだということがわ

信が持てなかったですね。
（２）最初（COVID 病棟への配属

かりましたし，（10）（適切に PPE を）やらなくては自分が当初）は，どのような過程を辿って重症化するのかがわか

感染してしまうと思って，PPE を着実に行っていました。

らず，（中略）重症化するスピードが早すぎて，自分が担当（中略）（11）COVID 病棟で働いたことで，感染対策の大切していた時は（酸素）カヌラで問題なかったのに次の勤務さが実感できました。以前と比べて，かなり感染対策への

帯ではリザーバーマスクになっていたり，（３）自分が担当

意識が変わりましたね。（12）PPE については，しっかりしていた時に何かできたことがあったのではないか等，複学び，きちんとできるようになりました。COVID 病棟で働

雑な気持ちになりながら振り返りをしていました。
（中略）

713

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onodera表５ - １
本文中の見出し 対象者
番号

Ｉ氏

Ｎ氏

概念

【カテゴリー】

仕事経験

Ⅰ．感染リスクとの対峙

プロフェッショナリズム

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

１．感染予防への価値認識

仕事経験

Ⅰ．感染リスクとの対峙

１．自身の感染に対する脅威の認識

プロフェッショナリズム

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

１．感染予防への価値認識

仕事経験

４．⑴

Ⅰ．感染リスクとの対峙

Ｐ氏
プロフェッショナリズム

Ⅳ．職業・職業集団への
一体化意識

能力

Ⅶ．感染回避力Ｈ氏［サブカテゴリー］〈例〉

１．自身の感染に対する脅威の認識

自身の感染リスクへの恐怖を抱きながら患者に関わったこと

２．自身とメンバーの
感染予防

感染対策マニュアル等の遵守による感染予防策の徹底

１．自身の感染に対する脅威の認識
２．自身とメンバーの感染予防
１．感染予防への価値認識
１．感染回避力
１．自身の感染に対する
脅威の認識

４．⑵
Ｏ氏

PPE の着脱の手技が不慣れなまま患者に関わったこと自身の感染リスクへの恐怖を抱きながら患者に関わったこと専門家から指導を受けた感染防護具の着脱手順を遵守
感染予防策の徹底こそが自身・メンバーを COVID から守ることになるという感覚
感染予防に関する正確な知識・技術の習得

PPE の着脱の手技が不慣れなまま患者に関わったこと自身の感染リスクへの恐怖を抱きながら患者に関わったこと

１．感染予防への価値認識能力

Ⅶ．感染回避力

１．感染回避力

感染予防に関する正確な知識・技術の習得

Ⅱ．部署間境界を越えた協働

２．他者支援他者が提供したケアを参考に自身のケアについて内省したこと

Ⅲ．ケアリングの模索

１．変化する状況への適応と対処

Ⅱ．部署間境界を越えた協働

２．他者支援

仕事経験

仕事経験

仕事経験

Ⅲ．ケアリングの模索

Ⅱ．部署間境界を越えた協働

仕事経験

仕事経験

プロフェッショナリズム

感染対策マニュアル等の遵守による感染予防策の徹底
感染予防策の徹底こそが自身・メンバーを COVID から守ることになるという感覚

COVID 患者が辿る経過がわからない不確実な状況での患者への関与
病状変化時にとった自身の対処についての内省

COVID 病棟で働くことへの緊張感や恐怖心に対するメン
バーへの心理的支援（あるいは心理的支援を受けたこと）

３．生死への関与

看取りへの関与
死の瞬間に家族が立ち会えなかった経験

３．看護職員間の対人的相互作用
３．生死への関与

Ⅱ．部署間境界を越えた協働

２．他者支援Ⅲ．ケアリングの模索

１．変化する状況への適応と対処

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

専門家から指導を受けた感染防護具の着脱手順を遵守

４．患者の家族への困難な看護介入

Ⅲ．ケアリングの模索

仕事経験

プロフェッショナリズム

714

感染防護具（医療材料）が医療継続において貴重な資源であるという認識

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

２．自身とメンバーの感染予防

働くメンバーが繰り返し変わる（固定されていない）中での協働
自身と異なる分野の専門性を持つスタッフとの協働
終末期患者のケアの方向性に対する戸惑い
他者支援に対するリーダーシップ行動の内省

３．生死への関与

Ａ氏

感染防護に必要な医療材料が不足している状況で働いた
経験

プロフェッショナリズム

プロフェッショナリズム

Ｃ氏

自身の感染リスクへの恐怖を抱きながら患者に関わったこと

Ⅰ．感染リスクとの対峙

２．他者支援Ｇ氏

感染予防策の徹底こそが自身・メンバーを COVID から守ることになるという感覚

仕事経験
Ｊ氏

Ｑ氏

カテゴリー関係の事例一覧①

不慣れなケアに対しメンバーからの支援を受けた（あるいはメンバー支援をした）経験
自身の判断・対応等への責任の重さを痛感した経験
治癒から死までの様々な病状の患者への関与

２．職業へのコミットメント 患者のために最善を尽くす努力をすること

Ⅱ．部署間境界を越えた協働

１．創意工夫に基づく
COVID 病棟の構築

主体的に COVID 病棟の立ち上げに関与した経験

Ⅲ．ケアリングの模索

２．ケアに対する質の追求と葛藤

自身の感染防護とケアのバランスをとることへのジレンマ

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

３．他者・COVID 病棟へのコミットメント

Ⅱ．部署間境界を越えた協働

２．他者支援４．同他職種による協働

Ⅲ．ケアリングの模索

３．生死への関与

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

３．他者・COVID 病棟
へのコミットメント

COVID 病棟を構築することへの責務
不慣れなケアに対しメンバーからの支援を受けた（あるいはメンバー支援をした）経験
チームによる重症化する患者への関与
これまで経験したことのない急性増悪する肺炎患者への関与

COVID 病棟で働くことへの意味づけ

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子（４）他のメンバーに COVID 患者の経過について聞いたり，しまうかもしれないという患者さんに対しては，（３）い（５）カルテ（他のメンバーの看護記録）等を見て客観的にかに綺麗な状態で（浮腫等による外観の変容を防ぎながら）振り返って次のケアに生かすようにしていました。

お看取りするかということや，（中略）（４）自分とは異なる分野の先輩から「そのケアは終末期の患者さんには必要

Ｑ氏は，（１，２）〈Ⅲ - １．COVID 患者が辿る経過ががないんだよ」等のアドバイスを受けて，（５）自分としわからない不確実な状況での患者への関与〉をしたことてはもっとやってあげたいという思いもあったのですが，で，（３）〈Ⅲ - １．病状変化時にとった自身の対処についこういうのも看護なのだと思えるようになりました。

らにＱ氏の発話からは，（４，５）〈Ⅱ - ２．他者が提供しＧ氏は（１）［Ⅱ - ２．働くメンバーが繰り返し変わるての内省〉という自身のケアリングを振り返っている。さたケアを参考に自身のケアについて内省したこと〉という（固定されていない）中での協働］といった他者支援を行

間接的な他者支援を受けながら COVID 患者のケアリング

い，これに続く形で（２，５）［Ⅲ - ３．終末期患者のケていたことがわかる。

れらの経験によって，（３，４）［Ⅱ - ３．自身と異なる分について内省を深め，次のケアリング経験に生かそうとしアの方向性に対する戸惑い］経験をしていた。さらに，こ野の専門性を持つスタッフとの協働］という次の仕事経
Ｈ氏：特に夜勤の時は，すごく気が張りつめていて不安も験を促していたことがわかる。つまりＧ氏の発話からは，あったのですが，（１）長く（COVID 病棟に）いる人たち【Ⅱ．部署間境界を越えた協働】→【Ⅲ．ケアリングの模の経験談とかを聞いて，働き方のイメージがついていった

索】→【Ⅱ．部署間境界を越えた協働】を受けた経験等，のは良かったと思います。（中略）（２）看取りにも関わっ

連続的かつ相互作用しながら仕事経験を積んでいたことがたのですが，こうやって患者さんが退院してしまうといううかがわれる。

ことは医療従事者であっても想像することができていませ

次に，【Ⅲ．ケアリングの模索】⇔【Ⅱ．部署間境界をんでした。（中略）（３）コロナで亡くなっていく患者さん

越えた協働】経験が［Ⅳ - ２．職業へのコミットメント］，

を看取るということは……ジレンマも，葛藤も，衝撃も色々ありますね。助けてあげられなかったとか……（４）
家族に会わせてあげたかったとか，一般病棟では普通に［Ⅳ - ３．他者・COVID 病棟へのコミットメント］のプロ
フェッショナリズム醸成を促していた事例について整理する。

やっていた（家族がベッドサイドで看取るという）ことができなかったので。（中略）今後は，自分よりも後からＯ氏：（１）新しく入ってくるスタッフとのコミュニケー

COVID 病棟に来た人に対し，自分が先輩から教わったことションの取り方は難しいと思いました。（２）リーダー（業を返していかなくてはならないと考えています。ここは，務を担う者）として，あとから入ってきたメンバーに対し特殊な環境でストレス等も高くなるので。

どのように（自身が）行動すれば良いのか等は振り返り，
すごく考えさせられました。（３）患者さんの異常の早期

Ｈ氏の語りからは，（１）〈Ⅱ - ２．COVID 病棟で働く発見と対処等とメンバーをフォローするという，両方の立ことへの緊張感や恐怖心に対するメンバーへの心理的支援

場から責任感……重責を感じました。（中略）（４）（病状（あるいは心理的支援を受けたこと）
〉で，
（２，３）
〈Ⅲ -

が）良くなっていく患者さんもみましたし，挿管される方

３．看取りへの関与〉と（４）〈Ⅲ - ４．死の瞬間に家族がや亡くなっていく方等，様々な患者さんをみてきました。

立ち会えなかった経験〉という辛い出来事も受け止め，次（中略）（５）終末期看護については自信がなかったのですの経験として，先輩から受けた支援を後輩の支援に結び付が，先輩からの支援を受けながら終末期患者に関わったこ

けようとしていることがわかる。

とで，（６）その患者さんのために，自分のできることをしっかりやらなくてはいけない，患者さんのために最善をＧ氏：COVID 病棟に派遣された時は，（１）全く知らない

尽くしたいという意識が強まりました。

方々と協働して，かつ知らないメンバーが次々と加わってきて。その度，自分よりも（看護師としてのキャリアのあ

上述したようにＯ氏は，新たなメンバーへの支援に対する）先輩にオリエンテーションをしながら，短時間で人間る困難経験を通して（１，２）〈Ⅱ - ２．他者支援に対す関係を構築するということを繰り返し行っていきました。

るリーダーシップ行動の内省〉をし，（３）〈Ⅲ - １．自身

（中略）その後，（２）終末期患者さんも担当させていただの判断・対応等への責任の重さを痛感した経験〉についてきましたが，これまで自部署で診ていた患者さんとは（ケ語っている。さらに，Ｏ氏の発話からは，他者支援をしな

アの内容等が）大きく違っていて，あと数日で亡くなってがら（４）〈Ⅲ - ３．治癒から死までの様々な病状の患者
715

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onoderaへの関与〉，あるいは（５）〈Ⅱ - ２．不慣れなケアに対しＡ氏は，（１）〈Ⅲ - ３．これまで経験したことのない急メンバーからの支援を受けた（あるいはメンバー支援をし性増悪する肺炎患者への関与〉といった困難な経験を通した）経験〉をしたことで，（６）〈Ⅳ - ２．患者のために最て，他者への支援要請という（２，３）〈Ⅱ - ２．不慣れ

値を見出す【Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識】のプロ

バー支援をした）経験〉をしていた。これらの経験によっ善を尽くす努力をすること〉という看護職である自身に価フェッショナリズムを高めていたことがわかる。
Ｃ氏：（１）この（COVID）病棟は自分が動かないと整っていかないので，強い気持ちで病棟を整えていくしかないと思ってやっていました。必死でした。（２）自分だけがやっていれば良いという訳でもなく，皆で統一しながら病なケアに対しメンバーからの支援を受けた（あるいはメンて（４）〈Ⅱ - ４．チームによる重症化する患者への関与〉を促し，（５，６）〈Ⅳ - ３．COVID 病棟で働くことへの意味づけ〉というプロフェッショナリズムを醸成していたことがＡ氏の語りからは解釈できる。
⑶

３カテゴリーのプロフェッショナリズムとそれらの関係性棟を創っていかなくてはいけないという感じでした。（中本研究で抽出された３つのカテゴリーのプロフェッショ略）イライラしている患者さんもいましたので，（３）もっナリズムは，階層的に醸成されていた。具体的に言うと，と長い時間ベッドサイドにいてケアをしてあげたいと思い

COVID 病棟の看護師は，先述したように仕事経験の影響ましたけど，自分たちの感染予防にも努めなくてはならなを受けて，まずはじめに［Ⅳ - １．感染予防への価値認

いし。もっとやってあげたいのにやれないというジレンマ

識］のプロフェッショナリズムを醸成していた。その後はありましたね。（中略）（４）この病棟を整えていきたいに［Ⅳ - ２．職業へのコミットメント］と［Ⅳ - ３ . 他者・というか，創っていきたいという思いを持ってやっていま

COVID 病棟へのコミットメント］（【Ⅳ．職業・職業集団した。これまで働いてきた一般病棟では，ここまで強い思への一体化意識】）→【Ⅴ．利他的信念】：［１．患者・家いを感じたことはなかったですね。

族への献身性］，［２．患者のウェルビーイング］と【Ⅵ．
自主的行動と協働への価値認識】：［１．専門性を追求する

Ｃ氏は，COVID 病棟の構築に関与したことを振り返り，ことへの価値認識］，［２．チーム医療への価値認識］のプ（１，２）〈Ⅱ - １．主体的に COVID 病棟の立ち上げに関ロフェッショナリズムが相互に関係し合いながら形成して境界を越えた協働と同時にベッドサイドケアにおける患者

なお，［Ⅳ - １．感染予防への価値認識］のプロフェッ

与した経験〉について語っている。加えてＣ氏は，部署間との関わりを通して，（３）〈Ⅲ - ２．自身の感染防護とケアのバランスをとることへのジレンマ〉経験をしていた。
こうした経験によって，（４）〈Ⅳ - ３．COVID 病棟を構いた。
ショナリズム醸成については，本節Ⅲ．４．⑴で説明している。そのため，ここでは主に［Ⅳ - ２．職業へのコミッ

トメント］，［Ⅳ - ３．他者・COVID 病棟へのコミットメ

築することへの責務〉といったプロフェッショナリズムのント］と【Ⅴ．利他的信念】および【Ⅵ．自主的行動と協醸成をしていたことがこの事例からはうかがえる。

働への価値認識】の関係について言及している事例を紹介する。

Ａ氏：気管内挿管が必要になるほど呼吸状態が悪化する患者さんを診た経験があまりなく，（１）ちょっとした体動

Ｋ氏：自分が感染して，そこから感染が広がって他のスで，すぐに酸素化不良になる患者さんを受け持った時のこ

タッフも感染してしまったら，（この病棟で）（１）COVIDとです。これまで，（２）あまり使うことがなかったリザーの患者さんを受け入れられなくなってしまうと思いましバーマスクやオキシマイザーカニューレ等をつけている患た。当院が受け入れを止めてしまうと（市中の病院や患者者さんの対応に迷いがあったため，（３）他の看護師に対等が）困ると思うようになり，（２）最初の頃よりも視野

応方法を教えてもらったことがありました。（中略）（４）が広がった気がします。自分たちは多くの患者さんを受け医師と看護師との間で，重症化する患者さんの治療方針に入れて，医療や看護を提供していかなくてはならないのだ

ついて話し合ったりする際，自分もチームの一員として協と思うようになりました。（中略）重症化する患者さんに働できるようにしていきました。（５）COVID 病棟で働い

対し，（３）看護師は他職種の中心になって……特にリーて，社会を守るといった，そういう部分でよりプロ意識がダー（業務を担う者）は，倫理的な調整も必要であるとい高まったと思います。この病院のスタッフとして，地域医

うことを後輩に伝えたかったので。（中略）（４）患者さん

療等を支えていかなくてはならないというのがあり，（６）の不利益にならないように患者さんが必要とするケアがで（COVID の）現状を知るという意味でもこの病棟で働くこきるようにしたいと思って，そこを意識して後輩に指導しとは必要であると感じました。

ていました。

716

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子

Ｋ氏は，自身とメンバーの感染回避こそが医療継続をてしまうと考え，ネーザルハイフローをつける前に，呼吸可能にするという認識を持ち（１，２）〈Ⅳ - ２．多くの状態を観察しながらトイレに連れて行ってあげようと判断

COVID 患者を受け入れる使命感〉というプロフェッショ

し行動しました。

一体化意識】のプロフェッショナリズムに次いで，さらにＤ氏は，これまで通りに患者と関わり，（１）〈Ⅳ - ２．

ナリズムを促進していた。この【Ⅳ．職業・職業集団へのＫ氏は，（３）〈Ⅵ - ２．ケアリングの専門家としてのリー

COVID であっても他の病気と同様に粛々と対応する感動と協働への価値認識】のプロフェッショナリズムを高め

えたいという信念〉と共に，患者の病状悪化を予測し自身ていた。その背景としてＫ氏の語りからは，（４）〈Ⅴ - １．

の判断で行動する（４）〈Ⅵ - １．自主的な行動がケアのダーシップと他職種協働への価値〉という【Ⅵ．自主的行

患者の利益の追求〉という【Ⅴ．利他的信念】が密接に関覚〉を高めたことで，（２，３）〈Ⅴ - ２．患者の希望を叶

質を高めるという感覚〉を促進していたのである。

係していたことがうかがえる。
Ｆ氏：COVID 病棟で働けたことで，今しかできない看護を
Ｇ氏：（COVID 病棟では）（１）自分から発言していかな

提供できるということは，（１）すごく新鮮でやりがいに

いと仕事が回らないというのがあって，主体性が出てきなっています。（中略）今まで経験してきた部署異動とは全て……看護師としてのキャリアが浅いということ等は関係

然違う感覚ですね。（中略）COVID 病棟は，複数の部署かなく，１人のメンバーとして，この病棟の一員であるといらスタッフが集められて，仕方なく来た人もいれば，希望

う自覚を持って，（中略）おのずと責任感っていうのか……

して来た人もいる。（２）スタッフと協働しながら，どん

やらなきゃいけないのだ，やるしかないのだ等ということなことでも相談し合いながらやっていくことが患者のケアを認識するようになりました。先輩からの指導によって，を提供する上で必要だと思うようになったことが，COVID（２）（プロ意識として）終末期の患者さんにはそのケアは病棟で働いて大きく価値観が変わったところです。本当に必要がないので，あえてやらないとか，静かに看取るとい考え方とか価値観が変わりましたね。（中略）（３）特にうことも看護であるということを考えさせられました。
（３）

COVID の患者さんの場合には，悪くなったり，挿管の IC改めて，広い視野で専門性を高めてケアを提供していくこ（インフォームド・コンセント）があった後等は，どのよとの重要性を意識し，ケアに生かすようにしていました。

うに受け止めているのかということを確認した上でケアをすることがとても重要だと感じました。

Ｇ氏は，COVID 病棟に招集されたことで（１）〈Ⅳ - ３．

メンバーとして主体的に役割を遂行することへの信念〉の
プロフェッショナリズムを醸成した点について言及していＦ氏の発話からは，COVID 病棟に従事したことで（１）〈Ⅳ - ３．COVID 病棟で働くことへの意味づけ〉というる。さらにＧ氏の発話からは，先輩からのアドバイスに【Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識】のプロフェッショ

よって，（２）〈Ⅴ - ２．患者の安寧を重視するケアを提供

ナリズムを醸成していたことがわかる。さらに，その後にな知識・技術を獲得することへの価値〉という利他性と自ることへの意義〉，（３）〈Ⅴ - １．患者の利益の追求〉とすること〉と（３）〈Ⅵ - １．エビデンスに基づく専門的
主的行動に関するプロフェッショナリズムを促進し，終末続く形で，（２）〈Ⅵ - ２．同職種協働によりケアを提供すいう【Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識】および【Ⅴ . 利

期患者に対する安楽・安寧等に関するケアリングに結びつ

他的信念】のプロフェッショナリズムを促進した点についけようとしていたことがわかる。

てＦ氏は触れている。
⑷

プロフェッショナリズムと獲得能力との関係性

Ｄ氏：（１）患者さんに安全で安楽なケアを提供すること

ここでは，これまで説明してきたプロフェッショナリズ

は，どの部署に行ってもそこはしっかり自分の中で持ってムと３つのカテゴリーの能力である【Ⅶ．感染回避力】，

いたいというのはあります。（中略）DNAR の患者さんから【Ⅷ．協働する能力】：［１．チーム構築力］，［２．チーム

頻回にナースコールがあったとき，（２）患者さんが望む医療を促進する能力］，［３．看護師の育成］，【Ⅸ．ケアリ

ケアをしてあげたいという気持ちで，自分自身の感染防護

ング能力】：［１．専心性の獲得］，［２．エビデンスの探索をしながらケアをしていました。（中略）（COVID の）他のと専門的知識・技術の獲得］の関係について語っている内患者さんの時も同じようにしていました。（３）ベッドサ

容を提示する。

イドのポータブルトイレではなく，自室のトイレに行って以下では，プロフェッショナリズムを階層的に醸成したウォシュレットを使いたいという思いが強かった時，（４）ことで能力獲得に結びつけ，看護実践のリーダーとしてあネーザルハイフローをつけてしまうとそれが叶わなくなっ

るいは高い専門性を求めて学習していた事例を紹介する。
717

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onodera表５ - ２
本文中の見出し 対象者
番号

Ｋ氏

Ｇ氏

概念

プロフェッショナリズム

プロフェッショ
ナリズム

４．⑶
Ｄ氏

Ｆ氏

プロフェッショナリズム

プロフェッショナリズム

プロフェッショナリズム
Ｂ氏【カテゴリー】
Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識
Ⅴ．利他的信念

プロフェッショ
ナリズム
Ｅ氏

能力
４．⑷
プロフェッショ
ナリズム

Ｍ氏
能力

［サブカテゴリー］

２．職業へのコミットメント 多くの COVID 患者を受け入れる使命感
１．患者・家族への献身性 患者の利益の追求
２．チーム医療への価値認識

ケアリングの専門家としてのリーダーシップと他職種協働への価値

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

３．他者・COVID 病棟へのコミットメント

メンバーとして主体的に役割を遂行することへの信念

Ⅴ．利他的信念

２．患者のウェルビーイング 患者の安寧を重視するケアを提供すること

Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識

１．専門性を追求すること エビデンスに基づく専門的な知識・技術を獲得することへの価値認識への価値

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

２．職業へのコミットメント COVID であっても他の病気と同様に粛々と対応する感覚

Ⅴ．利他的信念

２．患者のウェルビーイング 患者の希望を叶えたいという信念

Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識

１．専門性を追求する
ことへの価値認識

自主的な行動がケアの質を高めるという感覚

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

３．他者・COVID 病棟
へのコミットメント

COVID 病棟で働くことへの意味づけ

Ⅴ．利他的信念
Ⅵ．自主的行動と協働への
価値認識

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

１．患者・家族への献身性 患者の利益の追求
２．チーム医療への価値認識 同職種協働によりケアを提供することへの意義

１．感染予防への価値認識

能力

718

自身・メンバーの感染予防策の徹底が患者の命を守ることに結びつくという感覚

１．専門性を追求する
ことへの価値認識

クリティカル分野の専門性を高めること

Ⅷ．協働する能力

１．チーム構築力

Ⅸ．ケアリング能力

２．エビデンスの探索と専門的知識・技術の獲得実践したケアを評価しエビデンスに基づくケアを提供する能力

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

３．他者・COVID 病棟へのコミットメント

メンバー間で支援し合いながら協働すること

Ⅴ．利他的信念

効果的な方法によるメンバーへの指導体制の構築

１．患者・家族への献身性 患者の話を傾聴すること
２．患者のウェルビーイング 患者の不安や苦痛を緩和させたいという信念
病状の変化に気づき迅速に対応することへの価値

Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識

１．専門性を追求する
ことへの価値認識

Ⅷ．協働する能力

１．チーム構築力

Ⅸ．ケアリング能力

２．エビデンスの探索と専門的知識・技術の獲得

優先順位をつけた状況判断力と対処能力

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識

３．他者・COVID 病棟へのコミットメント

COVID 病棟のメンバーを支援したいという認識

Ⅴ．利他的信念

クリティカル分野の専門性を高めること主体的にメンバーとの関係性を構築する能力

２．患者のウェルビーイング 患者への寄り添い

Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識

１．専門性を追求する
ことへの価値認識

患者のニーズや理解度に沿って適切な情報提供・説明等をすることへの価値

Ⅶ．感染回避力

１．感染回避力

自身とメンバーの感染リスクを回避しながら COVID 病
棟で働く力

Ⅷ．協働する能力
Ⅸ．ケアリング能力

Ｌ氏

感染予防策の徹底こそが自身・メンバーを COVID から守ることになるという感覚

２．職業へのコミットメント COVID であっても他の病気と同様に粛々と対応する感覚

２．チーム医療を促進する キャリア発達段階が異なるスタッフと共通のケアを提供能力
する能力
３．看護師の育成

プロフェッショ
ナリズム〈例〉

Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識

Ⅵ．自主的行動と協働への
価値認識能力

カテゴリー関係の事例一覧②

Ⅳ．職業・職業集団への一体化意識
Ⅴ．利他的信念
Ⅵ．自主的行動と協働への
価値認識
Ⅸ．ケアリング能力

２．エビデンスの探索と専門的知識・技術の獲得

個々人のレディネスを把握する能力
救命処置に必要な知識の獲得

２．職業へのコミットメント 患者のために最善を尽くす努力をすること
２．患者のウェルビーイング 患者の苦悩を受け入れること
１．専門性を追求すること
感染予防の観点から安全なケアを提供することへの意義
への価値認識２．エビデンスの探索と専門的知識・技術の獲得

優先順位をつけた状況判断力と対処能力

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子

Ｂ氏：自分が感染するかもしれないということは，これまＥ氏：新しく入ってくるメンバーがたくさんいる環境ででと違うのかもしれませんが，感染症は常に医療現場に存したので，（１）メンバーへの関わり方に関する意識が変在し，感染症の治療を病院で行うのは当たり前のこととわったと思います。皆が働きやすい雰囲気をつくるために，思っていました。（中略）（１）基本的に，仕事の内容はこ（２）自分からメンバーに働きかけていく等，今までとはれまでと変わっていなかったと思いますし，COVID 病棟で違う関わり方をするようになりました。コミュニケーショ

働くことには，そんなに不安や抵抗もなかったです。（中ンスキルも高めることができたように感じています。（中略）あの時（COVID 病棟構築にあたり）自分が感じた，組略）今でも後悔していることは，自分がリーダー業務をし織が組み立ち上がるまでのチームビルディングのような，ていた時のことです。ある患者さんが重症化し人工呼吸器

あの大変さを突き詰めて考えたら，（２）次にそういうこをつけることになったのですが，その患者さんを担当してとがあった時に役に立てるのかなと思って，より専門性をいたのが，（COVID 病棟に）来たばかりのスタッフだった

突き詰めていきたいと考えるようになりました。（次に役のです。（３）早い段階から（病状の変化に）気づいてあ

立てようと考えた根底には）（中略）（３）自分も含めてスげられたら，その患者さんは苦しまなかったのではないか，

タッフを（感染から）守りたい，そして（４）私たちを守（４）異常の早期発見・早期対応ができたのではないかと後ることは，患者さんを守ることになるといった感じですか

悔しています。（中略）この時のように，リーダーをしてね。（中略）すぐにスタッフが変わってしまい，何度も同いる自分が早く気づいてあげられたらよかったと強く思っじことを（新しいスタッフに）指導するということを繰りたことは今までなかったですね。COVID 病棟で働いたこと返していたのですが（リーダー業務をすることが多かった

で，より一層，看護師が果たす役割だとか，（５）患者のため），途中から，（５）ペア制度みたいにして，リーダー

話を傾聴するといったプロ意識が高くなったと思います。

（業務をする者）が１人でオリエンテーションをしなくて（中略）自分とは異なる分野の人たちと働いたことで，もっも良いような指導体制を見直しました。（特に重症化すると学びたい，もっと勉強したいという気持ちが出てきて，患者さんが増えてきた第３波以降は）（６）文献でみた情

一般病棟ではあまり関わることのなかった（６）人工呼吸

報を基に，腹臥位療法を取り入れてみたり，（７）（腹臥位器等も診れるようになりたい，クリティカルケアを学びた

療法で）良くなっているのを実感すると，それは正しい情いという思いが強くなっていきました。（中略）新しく入っ報だったのだということを見極めながらやっていました。

てきたスタッフに対しては，自分からコミュニケーション
をとったことで，（７）より患者さんの看護に生かされる

Ｂ氏の語りからは，COVID 病棟で働くにあたり（１）場面もありました。今，この患者さんの酸素投与量はどれ〈Ⅳ - ２．COVID であっても他の病気と同様に粛々と対応

ぐらいなのか（酸素投与量は増えているのか等）という情

１．クリティカル分野の専門性を高めること〉という【Ⅵ．

処，病状が悪い方向に向かっているのかどうか等を判断で自主的行動と協働への価値認識】のプロフェッショナリズ

きるようになりました。

する感覚〉のプロフェッショナリズムを基盤に，
（２）
〈Ⅵ -

報をスタッフから得ることで，（８）異常の早期発見や対ムを醸成していることがわかる。この自主的行動に関する
プロフェッショナリズムが促進された背景には，
（３）
〈Ⅳ -

Ｅ氏は，慣れないメンバーが多い COVID 病棟において

１．感染予防策の徹底こそが自身・メンバーを COVID か（１）〈Ⅳ - ３．メンバー間で支援し合いながら協働するこメンバーの感染予防策の徹底が患者の命を守ることに結び〈Ⅷ - １．主体的にメンバーとの関係性を構築する能力〉

ら守ることになるという感覚〉や（４）〈Ⅳ - １．自身・つくという感覚〉，つまり［Ⅳ - １．感染予防への価値認と〉のプロフェッショナリズムを醸成したことで，（２）を高めていた。さらにＥ氏は，メンバー支援や患者に苦痛識］のプロフェッショナリズムが影響していると言えるだ

を与えてしまったという後悔した経験を基に，【Ⅴ．利他

ろう。これらのプロフェッショナリズムによってＢ氏は，的信念】：（３）〈Ⅴ - ２．患者の不安や苦痛を緩和させた（５）〈Ⅷ - １．効果的な方法によるメンバーへの指導体制の構築〉に関する能力を獲得したのである。さらにこの事例からは，自身の看護実践力である（６，７）〈Ⅸ - ２．
実践したケアを評価しエビデンスに基づくケアを提供する能力〉を高め，病棟リーダーとしての役割を遂行しながいという信念〉，（４）〈Ⅵ - １．病状の変化に気づき迅速に対応することへの価値〉，（５）〈Ⅴ - １．患者の話を傾聴すること〉と【Ⅵ．自主的行動と協働への価値認識】：（６）〈Ⅵ - １ . クリティカル分野の専門性を高めること〉
といったプロフェッショナリズムを同時に醸成していた点

ら，最新のエビデンスに沿ったケアリングを提供しようとに言及している。これらプロフェッショナリズムと協働すしていたことがうかがえる。

る能力は，Ｅ氏の（７，８）〈Ⅸ - ２．優先順位をつけた
状況判断力と対処能力〉を高めることに影響を与えていた
719

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onoderaと言えるだろう。

ぐらいしかできなかったこともありました。（３）患者さんの方から，死に対する言葉を出せないのだろうというこ

Ｍ氏：スタッフの入れ変わりが早いので，（１）一般病棟とは察して（患者と）関わっていました。（中略）（４）感の時よりも，より一層スタッフを支援するという思いは強染予防の観点から，限られた時間内でベッドサイドに行き，

く持つようになりましたね。（中略）患者さんのご家族は医師からの情報も共有し工夫をしながら適切なケアができ面会ができないので，今まで以上に（２）患者さんの気持るようにしていきました。（中略）救命処置や迅速に行動

ちに沿って関わりたいという思いは大事にしてやっていましなくてはならない時は，例えば，師長さんからアドバイした。急速な病状の悪化にはとても驚きましたが，看護師

スや指示をもらい，まずは（５）それに沿って確実に行動として（３）患者の理解力に応じた，注意すること等の説することもやっていきました。また，今は救命を優先する

明やケアを先回りすることを短い関わりの中で迅速に行い等，状況に応じた行動をとれるようにしていきました。

たいと強く思うようになりました。（中略）ただ，自分の感染予防には気をつけなくてはならなかったため，（４）

Ｌ氏の語りからは，（１）〈Ⅳ - ２．患者のために最善を患者さんも苦しいというのはあったと思いますが，自分も尽くす努力をすること〉というプロフェッショナリズムを距離をとり（感染予防に留意し）ながら，ケアをすること

ベースに，
（２，３）
〈Ⅴ - ２．患者の苦悩を受け入れるこはできていたと思います。（中略）（５）色々な部署の人や様々な経験年数の人たちと働かなくてはならないので，その人たちと統一したケアをできるようにしたり，（６）ス
タッフ個々の（能力を）アセスメントしながらやっていま

と〉
，
（４）
〈Ⅵ - １．感染予防の観点から安全なケアを提供することへの意義〉というプロフェッショナリズムを醸成

し，（５）〈Ⅸ - ２．優先順位をつけた状況判断力と対処能力〉を高めていたことがわかる。つまり，Ｌ氏は【Ⅳ．職した。（中略）（７）先を見越して，これまで一般病棟では業・職業集団への一体化意識】→【Ⅴ．利他的信念】，【Ⅵ．

あまり触れる機会がなかった人工呼吸器や心電図等に関す自主的行動と協働への価値認識】→【Ⅸ．ケアリング能力】

る勉強をして知識を深めることができたと思います。

という階層的に醸成されたプロフェッショナリズムによって，直接的にケアリング能力を高めていたのである。

この事例からは，（１）〈Ⅳ - ３．COVID 病棟のメンバーを支援したいという認識〉を持ち，さらに（２）〈Ⅴ - ２．
患者への寄り添い〉と（３）〈Ⅵ - １．患者のニーズや理Ⅳ．考察解度に沿って適切な情報提供・説明等をすることへの価

本 研 究 は， 緊 急 招 集 さ れ た 複 数 部 署 の 職 員 か ら 成値〉のプロフェッショナリズムを醸成していたことがうかる COVID 病 棟 で の 職 務 経 験 を 有 す る 看 護 師 を 対 象 に，がえる。こうしたプロフェッショナリズムによって，Ｍ氏は COVID 病棟に従事する上でベースとなる，
（４）
〈Ⅶ -

COVID に関する仕事経験を通じた看護師の学習プロセスを明らかにすることを目的に検討した。以下では，本調査

１．自身とメンバーの感染リスクを回避しながら COVID

で明らかになった発見事実と理論的貢献について考察す

２．キャリア発達段階が異なるスタッフと共通のケアを提第１に，COVID 病棟への配属初期に経験する「感染リ病棟で働く力〉という感染回避力を高めながら（５）
〈Ⅷ -

る。

供する能力〉，（６）〈Ⅷ - ３．個々人のレディネスを把握

スクとの対峙」が，「感染予防への価値認識」である職業・する能力〉等の他者と協働する能力やメンバーを育成する

職業集団への一体化意識のプロフェッショナリズム醸成を力を獲得していた。これらに喚起される形でＭ氏は，病棟促し感染回避力を促進していた。このことは，健康被害やリーダーとして自身のケアリング能力である（７）〈Ⅸ -命に影響を与える感染リスクが高い現場で働く際，早い段

２．救命処置に必要な知識の獲得〉を促していたと解釈で階から医療従事者への感染予防に関する価値認識のプロ

きる。

フェッショナリズム醸成を促すことで，感染回避行動をとる人材育成ができることを意味している。従来，看護師はＬ氏：急いで挿管しなくてはならない場面では，苦しそう

だ，駄目かもしれない等と考えて自分の動きを止めてしま

利他性のプロフェッショナリズムを重視する傾向にあることが報告されてきたが（e.g., Hall, 1968; Wynd, 2003），本

うと対応ができなくなってしまうので，（１）自分の気持ち研究において，自身やメンバーの健康維持という観点からを切り替えていかないと……集中して救命を優先することの自己・他者管理に働きかけるプロフェッショナリズムをを意識していました。突然，重症化してしまうため，（２）抽出し，その重要性を見出した点は新規性があると言え患者さんも心構えができていたのかできていなかったのかる。本研究で得られた知見は，COVID だけでなく大災害を確かめることもできず，「辛いね」といった声をかける

720

時やウイルス感染症患者等を対象にした医療現場におい日本看護研究学会雑誌 ，45（4）小野寺美希子て，そこに従事する者の感染回避行動を促す議論をする際

カテゴリーであった。職業的アイデンティティを意味するにも応用可能であると捉えている。

「職業・職業集団への一体化意識」は，これら２つのカテ第２に，「部署間境界を越えた協働」と「ケアリングのゴリーのプロフェッショナリズムに媒介されて「ケアリン模索」経験は相互作用しながら，「職業へのコミットメン

グ能力」の獲得を促していた。この結果は，看護師の中核

ト」と「他者・COVID 病棟へのコミットメント」のプロ的能力であるケアリングは（e.g., Swanson, 1993），職業的フェッショナリズムの醸成を促していた。その１例としアイデンティティだけでは促進されないという先行研究とて以下の内容を挙げることができる。すなわち看護師ら一致している（小野寺，2021）。本調査の発見事実は，異は，COVID 病棟構築という部署間境界を越えたメンバー

なる部署のメンバーが一時的に集結した病棟において，感との協働経験をしたことで，メンバーと関わり合いなが染症患者に対するケアリング能力を高めるためには，医療ら，変化する状況に対応できるケアリング経験を促進して従事者の健康を維持する感染回避力だけでは十分ではな

いたり，あるいは生死に関わる急性増悪する患者へのケ

く，協働する能力が必要である点を明らかにしたことにな

アリング経験を通して，他者支援や同他職種協働への関る。ここで言う協働する能力とは，メンバーとの関係性を与を促していた。これらの仕事経験を積むことで，彼女構築しながら職場の問題を発見・解決する力や，専門分野（彼）らは，多くの COVID 患者を受け入れる使命感や他が異なるメンバーの能力を把握し仕事を割り振る力等をの病気と同様に粛々と対応する感覚等の「職業へのコミッ含む。この点から考えると，本論における「協働する能トメント」，およびメンバー間での支援・協働をしながら力」は Engeström（2004）が提唱している「水平的学習」，

主体的に役割遂行に働きかける信念等を意味する「他者・つまり組織・職場の境界を越えた協働によってメンバー

COVID 病棟へのコミットメント」（職業・職業集団への個々人が持つ多様な専門性を共有することによって高めら一体化意識）のプロフェッショナリズムを獲得していた。

れたと解釈することができる。本研究で得られた知見は，本発見事実は，看護師の職務固有性に関するケアリング経

COVID だけでなく大災害時等，緊急的に組織内外の境界験を促進し，職業・職業集団への一体化意識を高めるためを越えたメンバーで構成された現場において，看護師がいには，部署間境界を越えた協働経験が鍵を握ることを示

かにケアリング能力を高めるかという議論をする上でも活唆している。ここで言う協働は，Edmondson（2012/2014）

用可能であると考えている。

チーミングは，協働するという行為を意味する造語であ師の仕事経験→プロフェッショナリズム醸成→能力獲得とり，他者の必要性，役割，見方に注意を払うことを要求しいう段階的学習プロセスを明らかにした。これらの関係メ

様々な知識・スキルを持つメンバー間での対人的相互作用

カニズムは次のように説明することができる。まず，本研を導き，職場学習を促すという（Edmondson, 2012/2014）。

究で抽出された仕事経験は，これまで管理者を対象に検討が提唱しているチーミングに対応していると考えられる。

第４に，本研究では，COVID 病棟に従事している看護

この点から考えると，COVID 病棟の看護師は，多様な専されてきた発達的挑戦に対応している傾向がみられた。例

人学習による職場学習をも促していたと解釈することがでal.（1994）らが示す発達的挑戦である「不慣れな仕事／異門性を持つメンバーで構成された職場の特徴を生かし，個きる。

えば DeRue & Wellman（2009），松尾（2013），McCauley et動」，「変化の創出／変革への参加」，「境界を越えて働く

第３に，COVID 病棟の看護師の能力は，プロフェッ

経験」は，それぞれ本研究における「COVID 病棟で働い

うと，「感染回避力」は「職業・職業集団への一体化意識」，に COVID 病棟の立ち上げに関与した経験」，同他職種協

ショナリズムの影響を受けて高められていた。具体的に言「利他的信念」，「自主的行動と協働への価値認識」のプロたことによる自身の感染に対する脅威の認識」，「主体的働という「チームによる重症化する患者への関与」と対応

フェッショナリズムによって促進されていた。「協働する関係にあると解釈できる。発達的挑戦は，不確実な状況の能力」は，「利他的信念」，「自主的行動と協働への価値認

中で複数の問題解決をするダイナミックな状況をつくると識」および「職業・職業集団への一体化意識」のうち「職ともに，人が新たな行動形態を再構築する際の基盤形成を業へのコミットメント」と「他者・COVID 病棟へのコ促すという（DeRue & Wellman, 2009）。こうした発達的ミットメント」によって高められていた。つまり「感染回挑戦が持つ機能によって本研究の対象者は，COVID 病棟

避力」と「協働する能力」は，直接的に３つのカテゴリーで働く上で基軸となる職業・職業集団への一体化意識のプのプロフェッショナリズムの影響を受けて獲得する点を本

ロフェッショナリズムを醸成・再構築したと解釈すること

研究では明らかにしたのである。一方，「ケアリング能力」ができる。さらに本研究で調査対象とした COVID 病棟のに直接的に作用していたプロフェッショナリズムは，「利看護師は，任務を通して基盤となるプロフェッショナリズ

他的信念」と「自主的行動と協働への価値認識」の２つのムを獲得したことで，看護師としての職務固有性と密接に
721

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Onodera関係している「利他的信念」と「自主的行動と協働への価相互作用しながら，「職業へのコミットメント」，「他者・値認識」を高めていたと考えられる。なお，これらプロ

COVID 病棟へのコミットメント」のプロフェッショナリ

フェッショナリズムによって高められた３つのカテゴリー

ズム醸成を促していた。第３に，階層的に醸成された３つの能力は次のように区分することができるだろう。すなわのカテゴリーのプロフェッショナリズムは，能力獲得（感ち，「感染回避力」は医療従事者全般に必要とされる基礎

染回避力，協働する能力，ケアリング能力）に影響を与え的専門能力，「協働する能力」は部門を越境したマネジメていた。この時，ケアリング能力を高めるためには，感染

ント能力，「ケアリング能力」については看護師固有の専回避力だけでは不十分であり，協働する能力が重要である

門的能力と捉えることができる。これらの結果から，本研点を指摘した。第４に，本研究では，これまで検討されて究は，看護師が基礎的専門能力，マネジメント能力，職務こなかった COVID 病棟看護師の仕事経験を通した学習に固有の能力というバランスの取れた能力を獲得するためには，仕事経験→プロフェッショナリズム醸成→能力獲得とは，発達的挑戦経験に基づく，３つのカテゴリーのプロ

いう段階的学習プロセスがあることを明らかにした。

フェッショナリズムを醸成する必要があることを示したことになる。従来の発達的挑戦研究では，管理者を対象に

謝辞

経験と能力獲得との関係について検討されてきたのに対本研究にご協力いただきました看護師の皆様に心より感し（e.g., DeRue & Wellman, 2009；松尾，2013），本研究は謝いたします。また，本研究の分析にあたり，北海道大学

ショナリズムに媒介されて能力獲得を促す，看護師の学習なご助言を賜りました。厚く御礼申し上げます。

COVID 病棟に従事する看護師の発達的挑戦がプロフェッ大学院 松尾睦教授，東洋大学 中西善信准教授からは有益プロセスをモデル化した点に理論的な貢献があると言える
利益相反の開示だろう。

本研究における利益相反は存在しない。
１．本研究の限界と今後の課題
本研究の限界として，本調査の対象が１施設のみの看護師であるため，今後は，複数の施設で COVID に関する仕事経験をした看護師を対象に研究を蓄積する必要がある点を挙げることができるだろう。しかし，COVID が収束する目途が立たない状況において研究者と研究協力者の感染予防に留意しながらインタビュー調査を実施し，COVIDに関わる看護師を対象にした学習プロセスを明らかにした
本研究は，COVID をはじめ，今後パンデミックを招く未知のウイルス感染症や大規模災害等に関わる看護師や看護管理者に対し，僅かではあるが貢献したと考えている。
本稿では質的データに基づく定性分析により，COVID

に関する仕事経験，プロフェッショナリズム，能力獲得の関係性を明らかにした。今後は，本研究で得られた知見を活用した定量的調査を実施し，より詳細な看護師の学習プ
ロセスを検討すべきであろう。

結論

本研究は，COVID に関する仕事経験を通した看護師の学習プロセスを明らかにした。すなわち，第１に，看護師
は COVID 病棟への配属初期に「感染リスクとの対峙」経験をしたことで，「感染予防への価値認識」のプロフェッショナリズムを高め，さらに「感染回避力」あるいは（および）次の仕事経験を促進していた。第２に，「感染予防への価値認識」と「部署間境界を越えた協働」経験は722

注

１ 発達的挑戦とは，以下の内容を意味している。すなわち，異動等を含む不慣れで新たな仕事に取り組む「不慣れな仕事／
異動」，仕事のあり方を創造的に変え，新たな方向性を導いた
り既存の問題解決を行う「変化の創出／変革への参加」，組織において非常に重要な仕事で多面性を伴う仕事を担う「高いレベルの責任」，直接的な権限を持たない他部門等の人々を管理する「境界を越えて働く経験」（DeRue & Wellman, 2009；
松尾，2013；McCauley et al., 1994），困難を要する人材の育成
も含む「部下育成」等を挙げることができる（松尾，2013；
McCauley et al., 1994）。

文

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2021年10月１日受付
2022年１月６日採用決定

723

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）OnoderaOriginal Article

Process of Nurses’ Learning ThroughWork Experience in a COVID-19 Ward

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 705-724©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220106174

Mikiko Onodera, PhD, RN
Department of medical liaison center, Sapporo Medical University Hospital, Sapporo, Japan

Abstract
Objective: The study examines how nurses develop professionalism and abilities through work experience.
Methods: To collect data on nurses’ work experience, semi-structured interviews were conducted with
17 nurses who worked in the COVID-19 ward of a hospital. The grounded theory approach was used toanalyze the interview data. Results:（1）The nurses developed “professional identification: infection control”
professionalism by “combating infection risk” work experience;（2）they developed “professional identification:
professional commitment and workplace commitment” through interactions between “boundarylesscooperation” and “seeking ways to promote caring” work experiences; and（3）they developed “combating
infection risk,” “boundaryless cooperation,” and “knowledge and skills of caring” through professionalism.
Conclusions: Nurses developed professionalism and abilities through their work experience, in a step-by-stepprocess.
Key words
experiential learning, professionalism, ability, COVID-19

Correspondence: M. Onodera. Email: miki.one@outlook.jp

724

研究報告

医療従事者が捉えた新型コロナウイルス感染症（COVID-19）
拡大下における生殖医療機関の診療体制の変化と高齢不妊患者の治療状況および通院時の様子

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 725-734©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220112172

渡邊実香１，高橋由紀２，大橋幸美３
名古屋市立大学大学院看護学研究科，２名古屋大学大学院医学系研究科
日本福祉大学看護学部

１
３

要

旨

目的：COVID-19感染拡大下，医療従事者が捉えた生殖医療機関の診療体制の変化と高齢不妊患者の治療状況および通院時の様子を明らかにする。方法：生殖医療機関に勤務する医療従事者への質問紙調査結果を量的・質的に解析した。結果：対象の90.5％が診療体制に変化があったと回答した。〔感染対策のための夫・家族の立ち入り制限〕をしている割合は67.9％の一方，〔予約数を制限〕割合は12.2％だった。診療体制の変化に【診療・説明会のオンライン化の浸透】が挙がっていた。高齢不妊患者の治療状況や通院時の様子は，「変わらない」と捉える医療従事者の割合が高かったが，自由記述より，【感染への不安と葛藤しながらも治療は継続】している様相が示された。結論：感染対策を講じる一方で，患者への直接的支援機会が制限され，患者の不安が緩和されにくい状況が推察できた。高齢不妊患者への支援策に，ICT などの活用に期待が寄せられる。
キーワード

COVID-19，診療体制，受診動向，高齢不妊患者
責任著者： 渡邊実香．Email: mikaw@med.nagoya-cu.ac.jp

駆使したとしても総治療周期数における出産率は約12％のはじめに現状であり，晩産化に伴う妊孕性の低下を考慮すると，出新型コロナウイルス感染症（Coronavirus Disease 2019：以下 COVID-19）の拡大は，生殖医療を必要とする夫婦だけ

産に至るまでには厳しい現状がある。

COVID-19の感染拡大により，生殖医療機関に従事するでなく，生殖医療機関の診療体制にも影響を与えている。

医療従事者らには，未知の感染症が妊娠に及ぼす影響に対生殖医療機関で働く医療従事者が，感染対策をとりながらする知見が乏しい状況の中，診療体制の変更や縮小，それ

高齢不妊患者の治療状況や通院時の様子をどの様に捉えてに伴う患者への対応が迫られている（細井・堤・太田・三いるのかを明らかにすることは重要である。

谷・森本，2020a）。事実，COVID-19感染拡大下において，わが国における高度生殖補助医療の現状をみると，体外受精の総治療件数は45万4,893件，出生児数は５万6,979人

でいずれも過去最多となり（日本産科婦人科学会
年度倫理委員会

令和元

登録・調査小委員会報告），生殖医療を利用する夫婦の増加がうかがえる。また，不妊の検査や治

日本受精着床学会が不妊治療施設に対して実施した Web

速報調査報告によると，不妊治療者は全般的に減少した印
象があることが報告されている（細井・堤・太田・三谷・
森本，2020b）。

生殖医療は，ヒトの生命維持を左右するものではないこ療を経験している夫婦は６組に１組となり，子どもがいなとは自明の理である。しかし，加齢による妊娠率の低下にい夫婦においては半数以上が不妊を心配し，不妊検査や治よる不妊は明らかであり，子どもを望む夫婦，中でも高齢療の経験がある夫婦は，40歳以上が最も多い（国立社会保

不妊患者にとり，生殖医療の提供が滞ることは人生を左右

障・人口問題研究所，2017）。しかしながら，体外受精をする問題であるといっても過言ではない。
725

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Watanabe, et al.

本調査において，COVID-19感染拡大下における生殖医

Ⅳ．研究方法

療機関の診療体制および，高齢不妊患者の治療状況と通院時の様子を，医療従事者が，どの様に捉えているのかを明らかにすることは，現在の生殖医療体制の課題と支援が明確化され，患者が安心して治療を継続できるための示唆を得ることができる。

Ａ．対象

日本産科婦人科学会に登録される「体外受精・胚移植等の臨床実施登録施設」（607施設）（日本産科婦人科学会 平
成30年度倫理委員会

Ⅰ．研究目的医療従事者が捉えた COVID-19感染拡大下における，生登録・調査小委員会報告）に勤務す

る医療従事者とした。生殖医療機関において，不妊治療患
者と診療場面で直接関わる機会を有す医療従事者は，医師・看護師に加え，臨床検査技師は，胚培養過程や胚の成熟・殖医療機関の診療体制の変化と高齢不妊患者の治療状況お分割状態などを不妊治療患者に説明する業務を担当するこよび通院時の様子を明らかにする。

とも多々あり，心理職は心理カウンセリングによる直接的な関わりを持つ。そのため，本調査における対象は，不妊治療

Ⅱ．用語の定義
高齢不妊患者：生殖医療機関に不妊治療目的で受診する
40歳以上の女性患者

患者と診療場面で直接関わる機会を有す医療従事者（医師・看護職・臨床検査技師・心理職・その他）とした。
Ｂ．調査方法対象施設の責任者に研究依頼書および自己記入式質問紙

Ⅲ．COVID-19感染拡大下における生殖医療各種
関連学術団体による声明の経過
2020年４月１日，日本生殖医学会は「妊娠時に使用できる予防薬や治療薬が開発されるまでを目安として，不妊治療の延期を選択肢として患者に提示するよう」声明文を公示した（日本生殖医学会

市川智彦，2020a）。これを受を郵送配布した。施設責任者の調査許可が得られたのち，調査対象者に質問紙を配布してもらう形式とした。質問紙
は，各医療機関に５部ずつ郵送し，郵送による返送あるいは Web 回答の２種類から選択してもらう形式とした。
Ｃ．調査内容質問紙の内容は，対象の背景，診療体制の変化とその内け，人工授精，体外受精・胚移植，生殖手術などの治療に容，高齢不妊患者に対する医療従事者の捉えの３項目立て

関しては，延期可能なものについても延期を考慮する方針とした。

となった。しかし，４月７日には，日本産科婦人科学会・

１）対象の背景は，勤務地，勤務施設の類型（病院あるい日本産婦人科医会・日本産婦人科感染症学会の３学会よりは診療所），職種（医師・看護職・臨床検査技師・心理「基本的に延期できるものは延期するとする日本生殖医学職・その他）について回答を求めた。

会のポリシーを尊重するが，個別対応が必要なため状況説

２）診療体制の変化とその内容は，「診療体制の変化のあ

明の上，安心，安全な医療を提供すること」と不妊治療にり・なし」に続き，診療体制の変化が「あり」の場合について一定の緩和を求める見解が提示された（日本産科婦

その内容の回答を求めた。回答内容として〔受診時の健人科学会，日本産婦人科医会，日本産婦人科感染症学会，

康観察確認（検温・身体状況など）〕・〔感染対策のため

2020）。その後，一部の地域を除く緊急事態宣言が解除さの夫・家族の立ち入り制限〕・〔感染対策整備に時間・費れたことを機に５月18日に日本生殖医学会は「COVID-19

用の発生〕・〔予約数を制限〕〔説明時間の増加〕より複と」「不妊治療の種類と実施の可否についての選択は患者

３）高齢不妊患者に対する医療従事者の捉えは，来院者数にさんへの十分な説明と同意のもとに医師と患者さんでよ対する捉え，治療状況に対する捉え，高齢不妊患者の様く相談すること」と再公示するに至った（日本生殖医学

子に対する捉えについての３要素で構成した。来院者数に会

市川智彦，2020b）。これらの経過をふまえ，不妊体

対する捉えは〔変わらない〕〔増加した〕〔減少した〕，治要不急ではない。年齢のリミットがある」「コロナ感染の向〕〔採卵周期が増えた〕〔その他〕より択一での回答を求対策をしながら治療を継続したい」（NPO 法人 Fine（ファめた。また，高齢不妊患者の様子に対する捉えについては，

感染防御と感染拡大防止の対策を可能な限り施行するこ験者の支援団体 NPO 法人 Fine から「不妊・不育治療は不数回答および自由記述にて回答を求めた。

療状況に対する捉えは，〔変わらない〕〔胚移植は控える傾イン）～現在・過去・未来の不妊体験者を支援する会～，〔変わらない〕〔感染への不安が強い様子〕〔焦る様子が強2020）との要望が出された。

まった〕より複数回答および自由記述にて回答を求めた。

726

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）渡邊実香，ほか

Ｄ．調査期間

Ｂ．対象の背景
対象の勤務地は，多い順に関東地方，近畿地方，中部地

2020年10月～2020年12月

方であった。対象の勤務する医療機関の施設類型は，病院

Ｅ．データ分析方法
記述統計量を算出後，勤務施設の類型（病院・診療所）
別の「診療体制の変化とその内容」「高齢不妊患者に対する医療従事者の捉え」は，X 検定を用いた。統計学的有意2が39.7％，診療所が60.3％であった。対象の職種は，看護職39.0％，医師33.8％，臨床検査技師12.0％，心理職1.1％の順であり，その他14.2％には胚培養士等が含まれた（表１）。

水準は５％未満とした。「診療体制の変化とその内容」お

表１

よび「高齢不妊患者の様子に対する捉え」より得られた自由記述に関しては，帰納法を用い，各問の回答に相応する

対象の背景（N＝761）

勤務施設の類型

人数

割合（％）

病院

302

診療所

（39.7）

459

し抽象度を高めサブカテゴリー化した。さらにサブカテゴ（60.3）

職種

人数

割合（％）

リーを類型化し抽象度を高めカテゴリー化した。分析は，

看護職

297

谷津（2010）およびグレッグ・麻原・横山（2016）の分析

医師（39.0）

257

手順を参考にした。

臨床検査技師

91

心理職

8

部分を，可能な限り対象者の言葉を用いてコード化した。
コードの意味内容の相違点と共通点を比較しながら類型化

なお，自由記述欄には，「診療体制の変化の内容」・「高齢不妊患者の様子に対する捉え」の質問項目の選択肢と重複する記載内容も存在したが，それぞれの設問に記載された記述はすべて分類・分析に使用した。

108（14.2）

勤務地

人数

割合（％）

北海道

31

（ 4.1）

69

関東

236

中部

126

本研究は，名古屋市立大学大学研究倫理委員会の承認を

近畿

157

得て研究を行った（ID 番号：20017-4，個別の承認番号な

中国

52

四国

22

九州

68

し）。本研究は，対象となる医療機関の責任者に対し，研究の概要や研究依頼を文書によって説明し，責任者の許可に基づき調査を実施した。また，回答者には，研究の目的・方法，自由意思による参加，研究参加の拒否権，プラ
イバシーの保護・個人情報の保護がなされること，学会での発表等を行うこと，質問紙の返送（Web 回答）をもって研究に同意したとみなすことを文書にて説明した。

（12.0）（ 1.1）

その他（胚培養士など）

東北

Ｆ．倫理的配慮（33.8）（ 9.1）（31.0）（16.6）（20.6）（ 6.8）（ 2.9）（ 8.9）

Ｃ．COVID-19感染拡大後の診療体制に関して
１．診療体制の変化について
診療体制の変化が「ある」と回答した人の割合は全体で90.5％であり，医療従事者のほとんどが従前の診療体制から何らかの変化を経験していた。医療機関の施設類型

Ⅴ．結果

Ａ．分析対象宛先不明で返送された１施設，生殖医療を停止したと連別にみると，病院勤務者が84.4％に対し，診療所勤務者が94.6％であり，診療所勤務者の方が病院勤務者に比して診療体制の変化を捉えていた（P ＜ .001）。職種による診療体制変化の捉えについて，看護職や臨床検査技師が高い傾向があり，医師は最も低い結果であった。

絡を受けた１施設，研究協力を受けないことにしていると書類返送のあった１施設の計３施設を除く604施設（3,020

２．診療体制の変化の内容

通）に勤務する医療従事者が対象となった。郵送によるア〔受診時の健康観察確認〕への「あり」の回答が全体とンケート返送658通，Web 回答153通，合計811通の返送でして80.0％と最も高く，〔感染対策のための夫・家族の立あった。本研究において必要となる調査項目に欠損データがない761通を分析対象とした（有効回答率25.1％）。

ち入り制限〕67.9％，〔感染対策整備に時間・費用の発生〕
61.5％，〔予約数を制限〕12.2％の順であり，いずれも診療所勤務者の捉えが病院勤務者の捉えに比して高かった（P＝.001，P＝.007，P ＜ .001，P ＜ .001）。 一 方，〔 説 明 時
727

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Watanabe, et al.

間の増加〕について「なし」と回答した割合は，病院勤務

医療従事者らには，〈内診台使用後，手術台使用後，そ者83.1％，診療所勤務者81.3％となり施設別による医療者の都度消毒作業〉が加わり〈環境整備の時間が必要となっ２）。

加》が生じていた。また，〈席の配列を変えた〉り〈診察た，労力も必要になった〉など《消毒に関わる業務量の増の捉えに統計学的な有意差は認めなかった（P＝.563）（表場所の変更（感染対策のため）〉を行い《感染対策に向けた診療環境の工夫》をすることに加え，《感染対策のため

３．診療体制の変化に関する自由記述（表３）の自動精算機導入》や《入院者の抗原検査（COVID-19）

55記述コードから同様記述を統合し，49記述コード，17
サブカテゴリー，６カテゴリーを抽出した。以下カテゴの実施》《マスク装着の義務付け》など【感染対策に向け

リーは【た診療環境の整備が増加】したことが示されていた。

】，サブカテゴリーは《》，コードは〈〉でｃ．【診療・説明会のオンライン化の浸透】示す。
ａ．【治療やサービスの制限・変更・中止】

このカテゴリーは，10コード，３サブカテゴリーから構

このカテゴリーは，18コード，４サブカテゴリーから構

成された。

成された。

〈説明会がリモートになった〉〈体外受精勉強会のスタ〈一時的に ART の制限〉を実施し，〈FSH 製剤は自己注

イルを Web に〉変更する《説明会・勉強会のオンライン

日増やす〉など《一時的に治療や診療の停止・制限》など

メインとなった〉など《診療のオンライン化》も進んだ。

の措置が取られていた。また，〈一人の患者に接する時間

また，《オンライン受診を希望する患者の増加》もみられを短縮し院内滞在時間の短縮の努力〉や〈ART 説明会が医療者と患者の双方に【診療・説明会のオンライン化の浸射のみに変更した〉ほか〈診療時間の短縮〉〈休診日を１化》のほか，〈オンライン診療の導入〉〈オンライン診療がなくなり紙媒体となった〉など患者への〈説明時間が減っ透】が図られた。

た〉り《患者への直接関与時間が短縮》した記載があっｄ．【患者数の減少】た。一方，〈教室（各種）の予約数制限のため個別対応がこのカテゴリーは，６コード，３サブカテゴリーから構増えた〉り〈説明会などが全て個人面談へと切り替わっ成された。

た〉ことによる《患者への個別対応が増加》した記載も〈来院者そのものが減った〉など《受診者数の減少》のあった。〈キッズルームの閉鎖〉など《サービス部門の閉

ほか，〈総合病院のため病院全体で受診制限したため患者鎖》をした施設もあり【治療やサービスの制限・変更・中数が減った〉など医療機関側の《予約制限による患者数の止】などが図られていた。

減少》が把握されていた。その他，〈COVID-19に関するｂ．【感染対策に向けた診療環境の整備業務が増加】

学会の声明を説明すると治療を自粛される方もいた〉〈治このカテゴリーは，13コード，５サブカテゴリーから構療を延期する人が増えた〉など《治療控えをする患者の存成された。

在》から【患者数の減少】が生じていることが示された。
表２
合計

診療体制の変化ありありなし

感染対策のための夫・家族の立ち入り制限あり

感染対策整備に時間・
費用の発生

あり

説明時間の増加

なし
なし
あり
なし
あり
なし

p値

看護職
臨床検査技師 心理職
医師（n＝8）（n＝257） （n＝297） （n＝91）

その他（n＝108）

人数
（割合％）

人数
人数
（割合％） （割合％）

689（90.5） 255（84.4） 434（94.6） .000

213（82.9） 284（95.6）

84（92.3）

7（87.5） 101（93.5）
1（12.5）7（ 6.5）609（80.0） 224（74.2） 385（83.9）

182（70.8） 255（85.9）

82（90.1）

6（75.0）84（77.8）

153（59.5） 216（72.7）

70（76.9）7（87.5）71（65.7）

123（47.9） 210（70.7）

58（63.7）

152（20.0）47（15.6）

78（25.8）25（ 5.4）

74（16.1）

517（67.9） 188（62.3） 329（71.7）
244（32.1） 114（37.7） 130（28.3）

468（61.5） 132（43.7） 336（73.2）
293（38.5） 170（56.3） 123（26.8）
93（12.2）

18（ 6.0）75（16.3）

137（18.0）51（16.9）86（18.7）

668（87.8） 284（94.0） 384（83.7）
624（82.0） 251（83.1） 373（81.3）

.001
.007
.000
.000
.563
X 検定
2

728

（N＝761）

人数
人数（割合％） （割合％）72（ 9.5）

その内容（５項目）

予約数を制限診療所
病院（n＝302） （n＝459）

人数
人数
人数
（割合％） （割合％） （割合％）なし

受診時の健康観察確認

診療体制の変化とその内容

44（17.1）

13（ 4.4）

75（29.2）

42（14.1）

104（40.5）81（27.3）

134（52.1）

87（29.3）

20（ 7.8）

46（15.5）237（92.2） 251（84.5）
46（17.9）65（21.9）

211（82.1） 232（78.1）

7（ 7.7）9（ 9.9）21（23.1）
33（36.3）
13（14.3）
78（85.7）
10（11.0）81（89.0）2（25.0）1（12.5）6（75.0）2（25.0）1（12.5）7（87.5）2（25.0）6（75.0）24（22.2）
37（34.3）
71（65.7）
37（34.3）
13（12.0）95（88.0）14（13.0）94（87.0）

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）渡邊実香，ほか
表３

カテゴリー【６】

診療体制の変化に関する自由記述

サブカテゴリー《17》〈コード〉：55記述から総49記述（同様の記載内容数）
一時的に ART の制限

採卵，胚移植をキャンセルした（現在は行っている）
不妊治療に対して一時停止した
一般的に AIH，ET を中断した
一時的に治療や診療の停止・制限

ART（採卵のみ）受診可とした
FSH 製剤は自己注射のみに変更した

診療時間の短縮（２）
休診日を１日増やす

４，５月は担当医が可能な限り医学会の声明どおり，治療延期を提案していた。採卵・胚移植はこの２か月は例年の半数だった治療やサービスの制限・変更・中止

緊急事態宣言中は（ART は）中止していた

一人の患者に接する時間を短縮し院内滞在時間の短縮の努力
説明時間が減った患者への直接関与時間が短縮

説明会を中止し Web での事前学習へ変更

説明会（カップルの個別）が，Web 動画，資料郵送となったART 説明会がなくなり紙媒体となった患者への個別対応が増加
サービス部門の閉鎖

教室（各種）の予約数制限のため個別対応が増えた
説明会などが全て個人面談へと切り替わった
キッズルームの閉鎖
看護業務以外の仕事（診察終了毎にアルコールでの全てのふき掃除）が増えた消毒，掃除回数の増加（２）内診台使用後，手術台使用後，その都度消毒作業

消毒に関わる業務量の増加

環境整備の時間が必要となった，労力も必要になった
院内消毒を強化した
イス，手すり等を毎回，診療ごとにアルコール消毒している

感染対策に向けた診療環
境の整備が増加

院内消毒を行っている院内の定時的な消毒
感染対策に向けた診療環境の工夫

席の配列を変えた
診察場所の変更（感染対策のため）

感染対策のための自動精算機導入

自動精算機の導入（２）

入院者の抗原検査（COVID-19）の実施

日帰り入院の場合等，入院前に必ず COVID-19検査をしている

マスク装着の義務付け

マスクの義務付け

オンラインでの ART 説明（個別）説明会がリモートになった

オンラインでの説明が増えた
説明会・勉強会のオンライン化

体外受精勉強会のスタイルを Web に説明会を動画配信に変更した

診療・説明会のオンライ
ン化の浸透

勉強会を Web 開催に変更した相談窓口や個別説明をオンラインでのリモート対応としている
診療のオンライン化
オンライン受診を希望する患者の増加
受診者数の減少

患者数の減少予約制限による患者数の減少

治療控えをする患者の存在

オンライン診療の導入
オンライン診療がメインとなった
オンライン診療を希望する患者が増えた
受診人数が減少した（４）
来院者そのものが減った
第１波の時は予約数を制限したが，今は従来通りの外来数になっている
総合病院のため病院全体で受診制限したため患者数が減った

COVID-19に関する学会の声明などを説明すると治療を自粛される方もいた

治療を延期する人が増えた

治療の意思確認の強化

治療の意思確認のための同意書作成

治療を継続するかどうか意向をたずねる同意書を作成

病院閉鎖時の対策協議

病院閉鎖時の他施設間連携協議

病院閉鎖時の対応を他施設と協議

ART：高度生殖補助医療／ Assisted Reproductive Technologies の略称 FSH ：卵胞刺激ホルモン／ Follicle Stimulating Hormone の略称

729

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Watanabe, et al.

ｅ．【治療の意思確認の強化】

３．高齢不妊患者の様子に対する捉え

このカテゴリーは，１コード，１サブカテゴリーで構成

高齢不妊患者の様子は，〔変わらない〕との回答は59.9％

された。

であった。〔感染への不安が強い様子〕〔焦る様子が強まっ〈治療を継続するかどうか意向をたずねる同意書を作成〉た〕との回答は，20％程度であった。高齢不妊患者の様子

し【治療の意思確認の強化】を図ったことが示された。

に関して，施設類型別で差はみられなかった。

ｆ．【病院閉鎖時の対策協議】
このカテゴリーは，１コード，１サブカテゴリーで構成

４．高齢不妊患者の様子に関する自由記述（表５）された。

27記述コードから，８サブカテゴリー，４カテゴリー《病院閉鎖時の他施設間連携協議》による【病院閉鎖時を抽出した。以下カテゴリーは【の対策協議】がなされていたことが示された。

《》，コードは〈】，サブカテゴリーは〉で示す。

ａ．【時間経過に伴い感染への不安は低減】

Ｄ．高齢不妊患者に対する医療従事者の捉え（表４）

このカテゴリーは，８コード，２サブカテゴリーから構成されていた。

１．来院者数に対する捉え
高齢不妊患者来院者数は，〔変わらない〕との回答が72.4％〈感染への不安が少々ある〉など《感染へのぬぐい切れと 最 も 多 く， 病 院 勤 務 者76.8 ％ に 比 し て 診 療 所 勤 務 者

ない不安》の一方で，〈2020年の４・５月は不安が強い〉

院勤 務 者で は9.6 ％ に 比し て 診療 所 勤務 者 では15.0％で《当初の強い不安は薄らぐ》ことが示され【時間経過に伴69.5％であった。来院者が〔減少した〕という捉えは，病が〈以前のような恐怖感や不安感は薄くなっている〉などあった。

い感染への不安は低減】している様子が示された。
ｂ．【治療方針の選択は感染状況と個人差による】
このカテゴリーは，10コード，２サブカテゴリーから構２．治療状況に対する捉え治療状況に関しては，〔変わらない〕との回答が67.4％成された。

と最も多かった。施設類型別にみると〔変わらない〕と〈緊急事態宣言の期間は治療を休む人はいた〉など《感の回答の割合は，病院勤務者71.5％に比して診療所勤務者

染状況に合わせて治療方法を選択》する場合や〈感染への病院勤務者8.6％に比し，診療所勤務者15.7％であった。

いた〉など《治療方針は，継続・延期・中止と多様》であ64.7％であった。〔採卵周期が増えた〕との回答の割合は，

表４

高齢不妊患者に対する医療従事者の捉え

診療所
病院（n＝302） （n＝459）

変わらない

人数
人数
（割合％） （割合％）

人数
（割合％）

551（72.4） 232（76.8） 319（69.5）

195（75.9） 202（68.0）

68（74.7）

7（87.5）79（73.1）

98（12.9）34（13.2）7（ 7.7）0（ 0 ）

16（14.8）

185（72.0） 201（67.7）

55（60.4）

7（87.5）65（60.2）

28（10.9）

13（14.3）

1（12.5）12（11.1）

112（14.7）

減少した（N＝761）
その他（n＝108）

人数
人数
人数（割合％） （割合％） （割合％）増加したることが示され【治療方針の選択は感染状況と個人差によ

看護職
臨床検査技師 心理職
医師（n＝8）（n＝257） （n＝297） （n＝91）

合計

来院者数に対する捉え不安がある中で治療継続を選択する人もいれば，休む人も41（13.6）29（ 9.6）

p値

71（15.5） .051
69（15.0）28（10.9）54（18.2）
41（13.8）

16（17.6）

人数人数（割合％） （割合％）1（12.5）13（12.0）

治療状況に対する捉え変わらない

513（67.4） 216（71.5） 297（64.7）

胚移植は控える傾向

117（15.4）

採卵周期が増えた98（12.9）

その他

33（ 4.3）

44（14.6）

73（15.9）16（ 5.3）

17（ 3.7）

26（ 8.6）

72（15.7）.022

15（16.5）0（ 0 ）

8（ 8.8）0（ 0 ）

164（63.8） 167（56.2）

57（62.6）2（25.0）66（61.1）

58（22.6）

72（24.2）

20（22.0）1（12.5）16（14.8）40（15.6）

71（23.9）34（13.2）

45（15.2）

10（ 3.9）7（ 2.4）44（14.8）23（21.3）8（ 7.4）

高齢不妊患者の様子に対する捉え
変わらない
感染への不安が強い様子
焦る様子が強まった

あり
なし
あり
なし
あり
なし

456（59.9） 180（59.6） 276（60.1）
305（40.1） 122（40.4） 183（39.9）

167（21.9）72（23.8）

95（20.7）

146（19.2）

59（19.5）

87（19.0）594（78.1） 230（76.2） 364（79.3）
615（80.8） 243（80.5） 372（81.0）

.940
.325
.851
X 検定
2

730

93（36.2） 130（43.8）

199（77.4） 225（75.8）
217（84.4） 226（76.1）

34（37.4）
71（78.0）13（14.3）
78（85.7）

6（75.0）7（87.5）4（50.0）4（50.0）42（38.9）92（85.2）
18（16.7）
90（83.3）

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）渡邊実香，ほかの希望が増えた〉ことなど【就労環境が変化し治療が受ける】ことが示された。
ｃ．【感染への不安と葛藤しながらも治療は継続】やすくなった】ことが示された。

このカテゴリーは，６コード，２サブカテゴリーで構成
された。

Ⅵ．考

〈感染への不安は強いが焦る気持ちのほうが強く葛藤がある〉〈感染の不安はあるが治療続行の希望がある〉など

察

COVID-19感染拡大が続く中，生殖医療機関に従事する《感染への不安と葛藤はあるが治療継続を希望》し，加え医療従事者の90％以上が診療体制に何らかの変化があったて〈高齢の方ほどコロナで治療・待機の意向は少なく治療と回答していた。特に，感染対策は不可欠となり，来院者

継続を希望〉が示され【感染への不安と葛藤しながらも治の〔受診時の健康観察確認〕や〔感染対策整備に時間・費

療は継続】していることが示されていた。

用の発生〕している現状は顕著で，【感染対策に向けた診ｄ．【就労環境が変化し治療が受けやすくなった】
このカテゴリーは，３コード，２サブカテゴリーで構成

療環境の整備が増加】していた。
従来の診療業務に感染管理対策業務が加わったことは，された。

医療従事者には，時として業務過多となり負担感や不満も〈働き方が変わり通院がしやすくなった人もいる〉など，

生起しかねない。しかし，そうした声は，本調査において《勤務形態の変化により通院がしやすくなった》ことが示

自由記述にも見られず医療従事者らは，〈診察場所の変更〉された。さらに，〈休みが増えて今のうちに妊娠したいとや《感染対策のための自動精算機導入》をするなど，感染表５
カテゴリー【４】高齢不妊患者の様子に関する自由記述

サブカテゴリー《８》〈コード〉27記述
2020年の４，５月は不安が強い
初期は不安が強かったが最近はあまり感じない

時間経過に伴い感染への不安は低減

当初の強い不安は薄らぐ

４，５月は不安があったが今は変わらない
最初は気にしていたがすぐに通常に戻った
４月には不安傾向が強かったが今は弱くなってきている
以前のような恐怖感や不安感は薄くなっている

感染へのぬぐい切れない不安

感染への不安が少々ある
少し不安がある
心配性な人は患者が減ったか質問されたり，一時治療を休んだ
感染への不安がある中で治療継続を選択する人もいれば，休む人もいた

治療方針の選択は感染状
況と個人差による治療方針は，継続・延期・中止と多様受診している人は変わらないが，治療を中断したいという人も増えた
個人差が大きい患者により異なる
気にしない人もいたり人それぞれ変わらない
一部の患者さんの中で採卵はするが，ET は延ばすと言う人もいる

感染状況に合わせて治療方法を選択

その時々の COVID-19患者の発生状況で異なる

緊急事態宣言の期間は治療を休む人はいた
感染の不安はあるが治療続行の希望がある

感染への不安と葛藤しながらも治療は継続感染への不安と葛藤はあるが治療継続を希望

感染への不安は強いが焦る気持ちのほうが強く葛藤がある
個々の感情はあるようだが総じて変化なく通院している
感染への不安はあるが治療を延期する希望は少ない
感染への不安はあるが治療は続けたいと思う人が多い

就労環境が変化し治療が受けやすくなった

高齢の方ほど治療を継続

高齢の方ほどコロナで治療・待機の意向は少なく治療継続を希望

勤務形態の変化により通院がしやすくなった

働き方が変わり通院がしやすくなった人もいる

働き方が変わり治療希望者が増えた

休みが増えて今のうちに妊娠したいとの希望が増えた

通院しやすくなったET ：胚移植／Embryo Transfer の略称

731

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Watanabe, et al.

対策にとどまることなく，現状を乗り切るための方策を賢者さんへの十分な説明と同意のもとに医師と患者さんでよ

明に模索している実情がうかがえた。しかし，〔感染対策

く相談して実施してください。」と患者への十分な説明が整備に時間・費用の発生〕したとの捉えは，病院勤務者が求められているが，感染対策と十分な説明の両立は，現実

43.7％に対し，診療所勤務者は73.2％であり，財政・人的的には難しい状況にあることが推察される。従前から示さ負担は施設規模により差が生じていることは明らかであっれている不妊当事者の心理的負担に加え，感染への不安をた。こうした現状の背景には，本調査の実施時期が，2020抱え，それでも治療継続をせざるを得ない状況にある高齢

年10月～12月であり，衛生材料や消毒薬などが一時的に供不妊患者の心理支援も考慮する必要があるだろう。

給不足に陥った，医療供給体制が影響している可能性も否

一方，【診療・説明会のオンライン化の浸透】が図られめない。今後，COVID-19感染拡大が深刻・長期化した際ていた。オンライン診療は，1997年にスタートし，わが国はもちろんのこと，特に診療所で働く医療従事者の感染対には十分に普及しているとは言い難い状況であった（飛策業務負担軽減へ支援を図ることは生殖医療機関の機能を田，2020）。生殖医療の現場では，触診や超音波検査によ維持するためにも必要な措置と考えられる。

るモニター使用の頻度は高く，オンライン診療だけでは，の感染対策を取りながら診療体制を維持するために，病院では20年以上の歴史があるものの COVID-19の感染拡大前

未知の感染症への不安から治療控えによる患者数の減少

患者の状態を正確に把握することは現実的ではない。加がみられる（細井ほか，2020b）との報告がなされた一方，

えて，オンライン診療は，対面診療に比べ病状の見落と

本調査では，高齢不妊患者の来院者数に対する医療従事者

しや誤診の可能性が高まることも示唆されており（飛田，の捉えは〔変わらない〕との回答割合が72.4％に及んだ。

2020），オンライン診療の生殖医療への適応には多様な課

療には年齢のリミットがあり，特に高齢不妊患者においてを介した限界については，情報通信技術（Information and

NPO 法人 Fine（2020）の調査結果が示すように，不妊治

題が存在していることは容易に想像できる。しかし，画面

は，COVID-19感染拡大中であっても治療の延長は希望しCommunication Technology：ICT）の進歩により今後対応ない／できない人が多いと推察される。また，本調査におが進むと考えられている。選択的にオンライン診療を導入

いて，診療体制の変化を捉えた医療従事者の割合が高い中，することは，感染対策に加え，日本生殖医学会が推奨する〔予約数を制限〕する措置が取られる割合が少なかったこ「十分な説明時間の確保」，不妊治療と仕事との両立困難とは，高齢不妊患者の治療が大きく停滞することなく進め（厚生労働省，2018）を解決するための方策となり，医療られ，来院者数が〔変わらない〕要因の一つと推測される。

者と患者の双方にメリットも多く，発展的な活用に期待が

生産率が10％以下に低下する高齢不妊患者にとり（日本産

寄せられる。

科婦人科学会，ART データブック）治療機会を逸しないた

本調査は，生殖医療機関における診療体制の変化と高齢

めにも，可能な限り患者の最適な治療周期を整える診療体

不妊患者の治療状況と通院時の様子について不妊治療患者制の整備への努力は，今後も継続的に必要であろう。

と直接関わる医療従事者の捉えを求めたものである。アン

治療環境に関し，COVID-19感染拡大防止に向け，多く

ケート調査のため，対象による捉え方に差異が生じることの医療機関では，入院患者の面会制限や外来者通院時のは否めない。また，生殖医療機関には，多様な年齢の不妊同伴者制限を行っている現状にある。本調査においても患者が通院していることから，厳密に高齢不妊患者に限定

67.9％の対象が〔感染対策のための夫・家族の立ち入り制

した特徴を反映できていない可能性も否定できないことが限〕を行っていると回答していた。なかでも《一時的に治本調査結果の限界であると考える。高齢不妊患者がより安療や診療の停止・制限》のほか《患者への直接関与時間が心して治療に臨むことができる効果的な生殖医療の提供を短縮》させるなど，【治療やサービスの制限・変更・中止】

めざし，定期的な実態調査を行うとともに，医療者のみながなされていた。また，本調査の82.0％の対象は〔説明時らず患者側の要望調査を実施し，具体的な支援を検討・提間の増加〕は「ない」としており，このような，感染対策供していくことが今後の課題である。

に向けての措置が優先されることは，感染拡大防止に一定の効果をもたらす一方，患者支援の機会の減少は避けられず，患者の不安を助長する可能性も免れない。加えて，高齢不妊患者らの治療状況は，手放しで不妊治療に猛進して

Ⅶ．結論

生殖医療機関に勤務する医療従事者の90.5％が「診療体いるわけではなく，【感染への不安と葛藤しながらも治療制の変化」があったと回答しており，診療所勤務の医療従は継続】していることが改めて示された。日本生殖医学会

事者の回答割合が有意に高かった。

による声明文（日本生殖医学会「診療体制の変化とその内容」のうち，〔感染対策のため

市川智彦，2020b）に記される「不妊治療の種類と実施の可否についての選択は患
732の夫・家族の立ち入り制限〕67.9％であり，〔患者への説日本看護研究学会雑誌 ，45（4）

明時間の増加〕18.0％，〔予約数を制限〕を行っていると回答した医療従事者は，12.2％にとどまっていた。

「診療体制の変化とその内容」の自由記述には《患者への個別対応が増加》の記述も見られたが，感染対策から〈一人の患者に接する時間を短縮し院内滞在時間の短縮の努力〉など《患者への直接関与時間が短縮》しており，患者の不安が緩和されにくい状態にあることが示された。また，〈説明会がリモートになった〉〈オンライン診療の導入〉など【診療・説明会のオンライン化の浸透】による

ICT の普及や【就労環境が変化し治療が受けやすくなった】ことは，不妊患者の仕事と治療の両立への支援の可能性が期待された。
「高齢不妊患者に対する医療従事者の捉え」は，〔変わらない〕との割合が来院者数72.4％，治療状況67.4％，様子

59.9％と，最多だった。治療状況において〔胚移植は控える傾向〕〔採卵周期が増えた〕との回答は10％台の割合でみられ，様子については，〔感染への不安が強い様子〕〔焦る様子が強まった〕は20％台の割合でみられた。
「高齢不妊患者の様子に対する捉え」に対する自由記述
から【時間経過に伴い感染への不安は低減】しているものの【感染への不安と葛藤しながらも治療は継続】している
様相が示された。
謝

辞
本研究にご協力いただいた対象者の皆様にお礼申し上げます。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し最終原稿を確認した。

文

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733

Watanabe, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Research Report

Healthcare Providers’ Perceptions of
Changes in Reproductive Healthcare
Systems, Treatment, and Hospital Visits
for Elderly Infertility Patients
During COVID-19

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 725-734©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220112172

Mika Watanabe, PhD, RN, RNM, PHN1,
Yuki Takahashi, PhD, RN, RNM, PHN2,
Yukimi Ohashi, PhD, RN, RNM, PHN3
1

Nagoya City University Graduate School of Nursing, Aichi, Japan
Nagoya University Graduate School of Medicine, Aichi, Japan, 3Nihon Fukushi University Faculty of Nursing, Aichi, Japan

2

Abstract
Objective: To clarify the contents of and changes in reproductive institutions’ medical care, older infertility
patients’ treatment status, and the coronavirus disease 2019（COVID-19）pandemics’ impact on visits to
reproductive medical institutions. Methods: A questionnaire survey was conducted at a fertility treatment
agency and analyzed quantitatively and qualitatively. Results: Of the respondents, 90.5% reported a change intheir practices, while 67.9% had restricted access to their husbands and family members because of infection
control. Moreover, 12.2% had a restricted number of appointments. Changes in the medical treatment system
included the increase of online medical treatment and information sessions. Although a high percentage of
medical professionals thought that the treatment status of elderly infertility patients and the conditions of
their visits to the clinic “remained the same,” free comments indicated that “treatment continues despite theconflict with anxiety about infection.” Conclusions: With countermeasures against infection, direct support
opportunities for patients were limited and alleviating patients’ anxiety proved difficult. Hopefully, informationand communication technology（ICT）and other methods will be used to support elderly infertility patientsduring the pandemic.
Key words
COVID-19, medical care and consultation, medical care and consultation trends,
40 years or over infertility patients

Correspondence: M. Watanabe. Email: mikaw@med.nagoya-cu.ac.jp734

研 究 論 文・原著
・研究報告
・技術・実践報告
・資料・その他

原著

夜間の自律神経機能を調整し更年期症状を緩和する
鍼治療と看護の協働

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 737-747©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211018164

上妻尚子１，田口太郎２，樋口マキヱ３
九州看護福祉大学看護福祉学部看護学科，２九州看護福祉大学看護福祉学部鍼灸スポーツ学科
九州看護福祉大学名誉教授

１
３

要

旨

目的：鍼治療は自律神経活動を調整し，更年期の女性が自覚する症状を緩和する効果があるかを検証した。方法：48名の更年期女性を，鍼治療の有無とほてりなどの症状の程度に応じて４群に分類した。実験中は看護師が見守りながら，鍼治療は７か所の経穴に10分間，１回／週の頻度で４回実施し，偽治療は同部位に鍼管のみで行った。24時間測定した自律神経活動を，心拍変動パワースペクトル解析法にて分析し，ほてり・発汗・冷えの症状は，Visual Analog Scale（VAS）で評価した。結果：実験─中等症群の夜間の副交感神経活動は上昇し，交感神経活動は低下した。また，ほてりの症状は４回の治療後に有意に軽減された。一方，中程度の発汗や冷えは，鍼治療の有無にかかわらず４回の治療後に有意に緩和された。結論：鍼治療と看護における「見守り」は，
夜間の自律神経活動を調整し，ほてり・発汗・冷えの更年期症状を緩和することが示唆された。
キーワード
中程度の更年期症状，鍼治療，見守り，自律神経活動
責任著者： 上妻尚子．Email: nkozma@kyushu-ns.ac.jp

緒言れらのことは，鍼灸師が医療チームの一員として活躍する
ことが，患者に対してより多角的な視点からのアプロー

現代の医療は，医療の高度化や病態の複雑化に伴い，医チにつながることを示唆している。前田・田口・北小路

師・看護師の他に様々なコメディカルによる医療チームに（2013）は，助産師が産科領域の鍼灸治療効果を認識してよって実践されている。その中で，看護師にはキーパーソいることや自己の鍼灸受療経験は，妊産婦への鍼灸治療のンの役割が期待されている（厚生労働省，2010）。この役

紹介に関連していると報告している。三谷（2020）は，病割を遂行するためには，患者を身体的・精神的・社会的に院で働く職員に対して鍼灸治療を行う機会を設け，鍼灸に理解するだけでなく，チームメンバーが担う役割について対する先入観を払拭していく必要があると述べている。医も熟知する必要がある。このような看護師の役割が未病へ療チームのキーパーソンである看護師が，鍼治療の効果をの対応においても発揮される必要があると思われる。医療

理解し，多角的な視点を持って対象者とともにその人にチームには，患者の状態によって薬剤師・理学療法士・管合った治療法を考えてコーディネートすることは，対象者

理栄養士・言語聴覚士などの専門職が含まれる。鍼灸師の Quality of life（QOL）の向上につながると考える。

は，これらと同様の国家資格であるが，医療チームの中で矢野（2007）は，鍼治療は，経穴である体表の特異点へ活躍する機会は少ないようである。これは，鍼治療においの刺激によって自然治癒力を賦活し，疾病の治療や健康のて，保険制度も含めて受療しやすい環境が整備されていな維持・増進を行うものであると述べている。World Health

いことが原因の一つと考えられる。三谷（2020）は，急性Organization（WHO）は，鍼治療が様々な疾患や病態に期病院に入院する患者に対する625回の鍼灸介入が，症状適応があることを示しており，更年期障害もその一つに含の改善，投薬量の減少，在院日数の短縮につながったと述まれる（World Health Organization, 2002）。更年期症状は，べている。野溝（2018）は，更年期の様々な症状に対して医師と鍼灸師の連携によって対応したと報告している。こ閉経というライフイベントを迎える多くの女性が経験し，ほてりや発汗などの身体症状からイライラ，憂鬱などの
737

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Kouzuma, et al.

心理的なものまで多様な症状を示す。Hashimoto, Yoshida,Ⅰ．方Nakamura, Takeishi, & Yoshizawa（2020）は，経験した更年期症状の数と，家族の世話をしたり，慢性疾患に罹患した
り，定期的な運動に参加したりするものの割合は有意な関法

１．研究デザイン
無作為単純盲検試験研究連があることを報告している。また，経験した更年期症状の数が多いほど，職場のパフォーマンスが低下し，量的な

２．対 象 者

仕事の負荷，職場での対人関係や劣悪な物理的環境によるリクルートは，熊本県北部地区の地域広報紙の掲載にてストレスを抱えていることが多いと述べている。更年期行った。応募してきた45～55歳の女性で，顔のほてり，発は，家庭内でも子どもの受験や家族の介護などの負担を抱

汗，腰や手足の冷えを自覚しており，研究参加への承諾をえやすく，身体的な変化によって環境の変化への適応が困得られた者を研究協力者として登録した。除外基準は，子難となり，心理的にもストレスを感じるという負のスパイ

宮癌・乳癌および乳房・子宮・卵巣摘出術の既往，エスト

ラルに陥りやすいようである。この状態を改善すること

ロゲン補充療法中，自律神経に作用する薬剤の服用，仕事は，少子化に伴う人口減少の問題を抱え，女性の活躍が期

等で夜勤があることとした。登録者の中で家庭や仕事の都待される現代社会において重要なことである。そして女性

合等で11名が参加を断念し，すべてのデータ収集が可能での社会進出のみならず，更年期から続く老年期の健康維持あった48名を本研究の対象とした。

にもつながるであろう。

対象者は，研究参加登録時のほてり・発汗・冷えの症状

更年期症状に対しては，一般的にホルモン補充療法が行の程度によって軽症群と中等症群に分類した（後述）。さわれる。しかし，副作用を懸念して鍼治療などの補完代替

らに，各群を鍼治療を実施する群（実験群）と偽治療を実療法が選択されることも少なくないようである。これまで

施する群（対照群）に分類し，登録順で無作為に割り当てにも，鍼治療が更年期症状を緩和することが報告されていた。

る（Avis, Coeytaux, Isom, Prevette, & Morgan, 2016; Painovich,

et al., 2012）。また，自律神経機能を調節する効果についても明らかにされている（Baccetti, et al., 2014; Kim, Cho, Jung,

３．実験期間実験は，平成25年１月から平成30年７月に実施した。

Lee, & Pak, 2011）。しかし，これらはいずれも，本人の自覚症状による主観的指標や鍼治療時の一時的な自律神経活

４．実験方法
実験プロトコル動の変化をとらえたものであった。一般的に自律神経機能⑴

は，夜間睡眠中は副交感神経の緊張が高く，日中の活動時

図１は実験プロトコルを示す。対象者は，治療開始前のは交感神経活動が亢進する日内変動を有しており，これが異なる任意日に，日常生活における24時間の自律神経活動

生体の恒常性の維持につながっている。更年期に自覚するを２回測定した。２回の自律神経活動が同程度であること

ほてりや発汗の症状は，この機能の変調によって引き起こを確認し，２回目のデータをコントロールとした。すべてされていると考えられる。鍼治療直後の一時的な自律神経の実験は，九州看護福祉大学附属鍼灸臨床センターの同機能の調節では，対象者の QOL の向上にはつながらない

個室で実施した。すべての対象者は実験日に同センターであろう。更年期症状に対する鍼治療の効果を検証するたを訪問し，看護師が対応した 。治療開始前にアクティブ

めには，自律神経活動の日内変動を分析する必要がある

トレーサー AC-301A®（以下，アクティブトレーサーとすと考えられるが，そのような報告は見当たらない。Kim, etる）（アームエレクトロニクス社

東京）を装着するととal.（2012）は，高血圧患者への鍼治療は夜間の拡張期血圧

もに，過去１週間のほてり・発汗・冷えの症状を質問紙にを低下させることを報告している。これは，鍼治療が生体て調査した。そして，バイタルサインを測定し，感染症ののサーカディアンリズムを調節する作用があることを示唆有無など体調を確認した。実験中の個室内は対象者と看護しており，このことが自然治癒力の賦活化につながると思師のみとし，鍼灸師は治療開始数分前に入室し，治療終了

われる。そこで本研究では，鍼治療は更年期症状を緩和す

後ただちに退室した。看護師は，すべての実験において，る効果があることを，自覚症状と自律神経活動の日内変動

対象者に対して実験開始前に，実験中に体調不良などを自より検証する。本研究の結果は，鍼治療が，更年期症状に覚した際には遠慮なく申し出るように説明した。また，実対してエビデンスのある治療法として活用されるための一験中は治療開始や終了等の声掛けを行うとともに，対象者助になると考える。このような研究成果を鍼灸師と看護師の体調変化の有無などを観察した。ただし，実験中の声掛が共有していくことで，更年期症状における対処法の選択

けは必要最小限とし，日常会話は一切しなかった。治療終肢が広がり，対象者の QOL の向上につながるであろう。

了後は，対象者に通常通り過ごしてもらった。すべての対738

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）上妻尚子，ほか

象者は，すべての実験において22時から１時までに就寝治療を開始した。鍼治療は，ディスポーザブル鍼（No. 1

し，５時から８時までに覚醒しており，昼夜逆転している

セイリン社）を用いて，WHO/WPRO 標準

0.16×30mm

者はいなかった。アクティブトレーサーは，入浴中以外は経穴部位に従い，図２に示す通り復溜 KI7，經渠 LU8，合継続して装着し，24時間以上経過した後に外した。入浴の谷 LI4および百会 GV20の７か所の経穴に２～３ mm 刺入際にアクティブトレーサーを外す時間は30分程度とした。

し，その状態を10分間維持した後，抜去した。鍼治療終了

また，各対象者の４回の治療は，ほぼ同曜日の同時刻に実後は10分間安静仰臥位とし，その後10分間の立位経過後に施した。これを１回／週の頻度で４回実施し，対照群も偽終了した。なお，偽治療は，鍼治療を実施する群と同経穴

治療以外は実験群と同様に行った。

部位に，鍼を皮膚に刺入せずに鍼管（鍼を刺入する際に用⑵

鍼治療および偽治療の方法

いるプラスチック製のストロー状の管）のみで実施した。

約20分間安静仰臥位とし，心拍数の安定を確認して鍼Before 2week

Before 1week

1week

2week

3week

15:00

21:00

3:00

9:00

15:00

ａ

ｂ

−30

−20

座位

ｃ

すべての鍼治療および偽治療は，20年以上の経験を有する

−10

0

5

10

鍼治療or
偽治療

安静仰臥位

15

20

25

安静
仰臥位

4week

30（min）

立位

ａは，実験全体のプロトコルを示す。図中のＡ・Ｂは日内変動の対照とし， ２回のデータが同程度であることを確認し，Ｂのデータを対照値（control）とした。①②③④は鍼治療の実施日で，各対象者の４回の鍼治療は，ほぼ同曜日および同時刻に実施した。対照群も，スケジュールは全て実験群と同様にしてデータを収集した。
ｂは，自律神経活動の日内変動測定日の測定時間帯の一例を示す。
ｃは，鍼治療または偽治療のプロトコルを示す。座位で，バイタルサインの測定をして体調を確認し，更年期症状の調査を行い，アクティブトレーサーを装着して，実験を開始した。

図１

実験プロトコル經渠 LU8
前腕前外側，
橈骨下端の先端部と橈骨動脈の間，
手関節掌側横紋の上方１寸（p.29）

百会

１
−
２

12

耳尖

復溜 KI7
下腿後内側，
アキレス腱の前縁，
内果尖の上方２寸（p.139）
５
６

15
１
０

經渠

１
−
２

百会 GV20
頭部，前正中線上，
前髪際の後方５寸（p.213）
合谷 LI4手背，
第２中手骨中点の橈側（p.35）

百会
０

橈骨動脈
手関節掌側横紋
太淵

合谷

１
−
２

１
０

１
−
２

交信
２

内果尖

復溜

12

０

橈骨茎状突起 橈骨動脈

第２中手骨

アキレス腱

出典：WHO西太平洋地域事務局原著，第二次日本経穴委員会監訳，
WHO/WPRO標準経穴部位 2009 医道の日本社 神奈川 （図２）内は引用頁，一部改変

鍼治療における経穴部位

739

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Kouzuma, et al.

１名の鍼灸師が行った。鍼灸師は，治療中，対象者との会

夜間睡眠中とし，それ以外は日中覚醒時とした。ただし，話は一切行わなかった。

夜間にトイレ等で覚醒した際のデータは夜間睡眠中より削⑶

自律神経活動の測定

除し，昼寝等で眠っている場合は日中覚醒時のデータより

自律神経活動は，携帯型のアクティブトレーサーを用いて心電図の第Ⅱ誘導より RR 間隔を記録し，心拍変動パワー

ス ペ ク ト ル 解 析 法（MemCalc/Chiram

諏訪トラスト社

削除した。さらに，HF と LF/HF は，鍼治療または偽治療開始前のコントロール値を１として比率を算出し，その平均値を求めた。統計解析には，統計ソフト SPSS Statistics東京）を用いて分析した。0.15～0.4Hz の高周波成分（High（Version25, IBM）を用いて，二元配置分散分析，反復測

分 に 対 す る0.04～0.15Hz の 低 周 波 成 分（Low Frequency：

t-test にて検討を行った。統計学的有意差は p ＜ .05とした。

Frequency：HF）を副交感神経活動の指標とし，高周波成LF）の比（LF/HF）を交感神経活動の指標とした（Hayano,

定による一元配置の分散分析とダネットの検定，Student’s

et al., 1991; Pagani, et al., 1986; Pomerantz, et al., 1985）。ア

６．倫理的配慮

は，MemCalc プログラムによって５分間隔に分けられ，し，協力の撤回はいつでも行ってよいこと，それによる何

クティブトレーサーに記録された心拍 RR 間隔のデータ

対象者には研究の目的と方法を紙面および口頭にて説明

HF および LF/HF が計算された。測定中は，就寝・起床・らかの不利益を被ることはないことを保証した。得られた

食事 ･ 排泄 ･ 入浴 ･ 運動などの行動状況を所定の用紙に記

データは本研究以外には他用せず，プライバシーを保護す録した。

ることを説明した上で参加の同意を得た。鍼治療および偽⑷

月経の状態と更年期症状の調査

治療は，九州看護福祉大学附属鍼灸臨床センター内の個室

月経の状態は，自己申告により，順調である・従来の月にて，体調不良の有無など細心の注意を払って実施した。

経に比べて不規則になった・閉経したのいずれかに分類しなお，本研究は九州看護福祉大学倫理委員会の承認を得た

た。自覚症状は，更年期症状の中でも自律神経活動が関与（承認番号：24-012）。

するほてり・発汗・冷えの各症状について，過去１週間の症状の強さを Visual Analog Scale（VAS）（０～100点）をⅡ．結用いて確認した。研究参加登録時に VAS によって50点以上自覚している症状が１つ以下のものは軽症群，２つ以上あるものは中等症群に分類した。

果

１．対象の属性と月経の状態
48名の対象者の平均年齢は，49.9±0.5歳であった。４群の年齢，BMI，血圧値には有意差はみられなかった。また，月経の状態は，従来の月経が不規則になっている者が５．分析方法対象者は，自覚症状の程度と鍼治療実施の有無で，対20名，閉経したと回答した者が28名であった。実験開始前

照─軽症群（n＝12），対照─中等症群（n＝12），実験─軽（コントロール）の４群におけるほてり・発汗・冷えの症

た。MemCalc プログラムによって５分ごとに計算された24

験群間に有意差はみられなかった（表１）。

対象者の行動記録表およびアクティブトレーサーの加速度

２．心拍数と自律神経活動の変化症群（n＝12），実験─中等症群（n＝12）の４つに分類し状の合計点は，軽症群および中等症群ともに，対照群と実時間の心拍数と自律神経活動（HF および LF/HF）は，各をもとにした活動量より，夜間睡眠中と日中覚醒時に分類

図３は，実験中の心拍数および自律神経活動の変化をし，その平均値を算出した。睡眠から起床までのデータを示す。実験開始前（コントロール）の夜間睡眠中の心拍

表１

group
対照─軽症群 （n＝12）

対照─中等症群（n＝12）
実験─軽症群 （n＝12）
実験─中等症群（n＝12）

menstrual status（n）

irregularmenopause

7

5

4

8

6

6

3

9

対象者の特性

symptoms（points） age（years old）

BMI

SBP（mmHg） DBP（mmHg）

53.0 ± 12.4

48.5 ± 1.3

21.8 ± 0.8

112 ± 574 ± 374 ± 350.8 ± 0.9

24.8 ± 1.2

112 ± 572.6 ± 12.9

21.5 ± 0.8

112 ± 373 ± 223.3 ± 1.0

114 ± 571 ± 3＊＊＊150.5 ± 9.7

173.2 ± 12.7＊＊＊

50.0 ± 1.2
50.2 ± 0.9

mean ± SE
symptoms：ほてり，発汗，冷えの症状を Visual Analog Scale（ 0－100 points ）で表示した際の合計点数を示す。
＊＊＊
p ＜ .001 vs. 対応軽症群， 実験群 vs. 対応対照群 all NS， ANOVA（post hoc. Bonferroni）
BMI : Body mass index
SBP : Systolic blood pressure
DBP : Diastolic blood pressureage, BMI, SBP, DBP：各々４群間，および実験群 vs. 対応対照群 all NS740

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）上妻尚子，ほか数（図３上段左）は，４群とも約60bpm と同程度であった。４回の実験実施日の夜間睡眠中の心拍数も同程度で経過し，４回とも４群間に有意差はみられなかった。一方，実験開始前（コントロール）の日中覚醒時の心拍数（図３上段右）は，４群とも夜間睡眠中より約20bpm 増加し，約80bpm を示した。実験─軽症群における２回目の日中覚醒
時の心拍数は，コントロールに比し心拍数の有意な減少を認めた（p＝.049）が，その他の群はコントロールと同程度で経過し，４回とも４群間に差はみられなかった。

心拍数（bpm）

HF（副交感神経活動）照─軽症群は270±58ms2，実験─軽症群は318±55ms2，対照─中等症群は286±36ms2，実験─中等症群は238±63ms2と４群間に差はみられなかった。対照群は，症状の程度にかかわらず，夜間睡眠中の HF 値は同程度で経過した。一方，実験群における夜間睡眠中の HF 値は，中等症群において上昇し，３回目の鍼治療後における夜間睡眠中の HF

値（比率）は2.43±0.82を示し，コントロールに比し有意〈night〉

85

LF/HF（交感神経活動）

実験開始前（コントロール）の夜間睡眠中の HF の実測値（図３中段左，ただし図３は HF の比率を示す）は，対

〈day〉
85

75

75

65

65

55

55

3.0

3.0

2.0

2.0

1.0

1.0

0.0

0.0

1.4

1.4

1.2

1.2

1.0

1.0

0.8

0.8

0.6

0.6

0.4

0.4

0.2

0.2

0.0

0

（control）

1

2

3

4（wks）

0.0

0（control）

1

2

4（wks）

3

心拍数は実測値を示し，HFおよびLF/HFはcontrolを１とした比率を示す。

control：before acupuncture 1-4 wks：at 10-minutes acupuncture or sham once a week
HF：High Frequency
LF/HF：Low Frequency / HF
対照─軽症群（n＝12）
対照─中等症群（n＝12）
実験─軽症群（n＝12）
実験─中等症群（n＝12）mean±SE
Dunnett’s test ＊p＜.05 vs. control
Two way ANOVA ＋p＜.05
図３vs.

週１回の鍼治療に伴う夜間と日中の心拍数と自律神経活動の変化

741

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Kouzuma, et al.

な高値を示した（p＝.046）。さらに，対照─中等症群と実で，４群間に有意差がみられた（F＝15.349 p＝.000）。実互作用がみられた（F＝5.965 p＝.023）。一方，実験開始前

高値を示した（順に p＝.001, .000）が，治療群と対照群と験─中等症群における夜間睡眠中の HF 値の変化には，交（コントロール）の日中覚醒時の HF 実測値（図３中段右）験群および対照群ともに中等症群は，軽症群に比し有意なの間には有意差はみられなかった。軽症群における４回のは， 対 照 ─ 軽 症 群 は183±79ms ， 実 験 ─ 軽 症 群 は148±治療または偽治療を終了した際の発汗の症状は，対照群は124±16ms2と４群間に差はみられなかった。４群とも夜間に比し有意差はなかった。一方，中等症群における４回のはみられなかった。

点，実験群は45.92±8.13点を示し，両群とも実験開始前に

2

33ms ，対照─中等症群は128±22ms ，実験─中等症群は22

睡眠中に比し低値を示し，対照群と治療群の間に交互作用
実験開始前（コントロール）の夜間睡眠中の LF/HF 実

測値（図３下段左，ただし図３は LF/HF の比率を示す）

は， 対 照 ─ 軽 症 群 は2.51±0.54， 実 験 ─ 軽 症 群 は2.56±

4.79±3.14点，実験群は19.71±7.73点を示し，実験開始前

実験を終了した際の発汗の症状は，対照群は35.00±8.11
比し有意な低下を示した（順に p＝.027, .002）。

実験開始前（コントロール）の冷えの症状は，対照─軽症群は39.83±10.23点，実験─軽症群は28.00±7.71点，対0.42， 対 照 ─ 中 等 症 群 は2.43±0.3， 治 療 ─ 中 等 症 群 は照─中等症群は51.42±9.39点，実験─中等症群は40.54±

示したが有意差はなかった。また，同群における２回目実

終了後には，対照─軽症群は26.71±8.43点，実験─軽症群

3.21±0.74と，実験─中等症群は，３群に比し若干高値を

8.33点であり，４群間に差はみられなかった。４回の実験

験後の夜間睡眠中の LF/HF 値は，コントロールに比し有は16.42±7.71点，対照─中等症群は24.29±7.87点，実験─

中の LF/HF 値も低い傾向を示した（p＝.057）。他の３群かかわらず，実験開始前に比し有意な低値を示した（対照意な低値を示した（p＝.040）。さらに，４回目の夜間睡眠は，４回の実験日の夜間睡眠中の LF/HF 値はコントロー

ルと同程度で経過した。対照─中等症群と実験─中等症群
における夜間睡眠中の LF/HF 値の変化には，交互作用がみられた（F＝4.806 p＝.039）。実験開始前（コントロール）の日中覚醒時の LF/HF 実測値（図３下段右）は，対照─

中等症群は18.83±4.49点を示し，中等症群は治療の有無に群 p＝.001 実験群 p＝.007）。

Ⅲ．考察

今回の研究で，実験─中等症群は，夜間の交感神経活動

軽症群は4.50±0.69，実験─軽症群は4.55±0.56，対照─中が抑制されるとともに副交感神経活動が亢進し，ほてり・発とも夜間睡眠中に比し高値を示し，対照群と治療群との間管運動神経症状の出現に夜間の自律神経活動が関与しておに交互作用はみられなかった。

り，鍼治療によって自律神経活動の日内変動が調節される等症群は4.84±0.51，治療─中等症群は4.94±0.58と，４群

汗・冷えの症状が緩和した。これは，更年期症状の中の血ことで症状の緩和につながったことを示唆している。Kim, et
３．更年期症状の変化

al.（2012）は，高血圧の患者が８週間で16回の鍼治療によっ

図４は，実験中の更年期症状の変化を示す。実験開始前て，夜間の拡張期血圧が低下し，夜間も高血圧が持続する（コントロール）のほてりの症状は，対照─軽症群は4.50±

non-dipper 型から日中よりも夜間の血圧が低下する dipper 型

2.95点，実験─軽症群は15.13±5.69点，対照─中等症群はに変化した者が多く，これは dipper 型に比べ non-dipper 型は４群間に有意差がみられ（F＝15.605 p＝.000），実験群お間の副交感神経活動が亢進し交感神経活動が抑制されたたよび対照群ともに中等症群は，軽症群に比し有意な高値をめであろうと報告している。このことは，鍼治療が自律神経示した（順に p＝.000, .001）。症状の程度にかかわらず実

活動の日内変動を調節する効果があることを示唆しており，

験群と対照群との間には有意差はみられなかった。４回目

今回の研究でも同様の結果が得られた。これまでにも，鍼治終了後の軽症群におけるほてりの症状は，対照群は2.67±

療は交感神経活動を抑制する効果は報告されている（Lee, et43.00±6.80点，実験─中等症群は59.67±8.76点であった。

1.90点，実験群は12.33±6.50点を示し，両群とも実験開始前に比し有意差はみられなかった。一方，４回目終了後の中等症群におけるほてりの症状は，対照群は32.29±8.54

点，実験群は37.58±7.09点を示し，実験群は実験開始前に副交感神経活動がより低下しているが，鍼治療によって夜。一方で，鍼治療によってal., 2009；Eshkevari, et al., 2012）

副交感神経活動が亢進することも示されている（Streitberger,。しかし，これらのet al., 2008；Wang, Kuo, & Yang, 2002）

研究は鍼治療を実施した直後の自律神経機能を評価したも比し有意な低下がみられた（p＝.008）。

のである。自律神経系は，生体内に広く分布し，活動中は

実験開始前（コントロール）の発汗の症状は，対照─軽交感神経活動が亢進し，睡眠中は副交感神経活動が亢進す症群は8.63±4.71点，実験─軽症群は29.50±9.84点，対照─

ることによって身体機能の調整を担っている。一過性の自中等症群は56.08±7.74点，実験─中等症群は73.00±5.67点
742

律神経系の調節が症状の緩和につながることは考えにくく，

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）上妻尚子，ほか

ほてり face flush（points）

70
60
50
40
30
20
10
0

発汗 sweat（points）

80
70
60
50
40
30
20
10
0

冷え cold（points）

60
50
40
30
20
10
0

0
（control）

1

2

3

4（wks）

control：before acupuncture 1-4 wks：at 10-minutes acupuncture or sham once a week
対照─軽症群（n＝12）
実験─軽症群（n＝12）mean±SE

図４

Dunnett’s test

対照─中等症群（n＝12）
実験─中等症群（n＝12）＊

p＜.05 ，＊＊p＜.01 vs. control

週１回の鍼治療に伴う更年期症状の変化

より長期的な機能の調節が必要と思われる。早野・岡田

ることは，日中活動時の交感神経活動の過度な上昇を抑制（1997）は，高齢者は若年者に比し睡眠中の副交感神経活する効果をもたらすと考えられる。佐藤ら（2013）は，安動が低下しており，活動時の副交感神経活動の低下の程度

静時の副交感神経活動レベルを副交感神経活動リザーブとが少ないため，それに伴う心拍数の増加の程度も小さいと称し，生体における副交感神経活動の備えとして，これを述べている。そのため，活動に相応する心拍数を維持する

高く維持することは，生体への様々な刺激による呼吸・循ためには，軽い活動の段階から交感神経活動が優位な状態環の賦活化を抑制することが可能であると述べている。今へ移行しやすいことを指摘している。今回の対象者も，加回の研究で，鍼治療の実施によって夜間の副交感神経活動

齢に伴い夜間の副交感神経活動が低下しており，活動時のが亢進し，交感神経活動が低下したことは，佐藤らの述べ

交感神経活動の顕著な上昇を引き起こしやすい状態であっる副交感神経活動リザーブを高め，日中活動時の過剰な交た。そのような自律神経活動の反応が，更年期の様々な症

感神経活動の亢進を抑制し，ほてりなどの血管運動神経症状の出現につながっていると思われる。夜間の副交感神経状の緩和につながったと考えられる。このことは，鍼治療活動の低下の程度を小さくし，できるかぎり高値を維持すによる自律神経機能の調節は一時的なものではなく，本来743

Kouzuma, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）の機能が発揮できるように整えていく効果があることを示し，声を掛けやすい雰囲気をつくり，必要な場合はいつで唆している。

も助けることを伝えて，安心感を得てもらうことを行うとしかし，今回の研究では，対照─中等症群においても発されている。今回の実験中に，看護師が実験開始前にバイ汗や冷えの症状が，偽治療開始前に比し有意に緩和された。

タルサインを測定し対象者の体調を確認したことや，実験

鍼治療の効果の検証では，薬物のような二重盲検試験を中に体調不良などが生じた際にはいつでも申し出るように行うことは困難である。今回の偽治療は，対象者盲検試験

伝え，同室内で付き添ったことは，看護行為としての「見で，治療群と同経穴に対して鍼を使用せず鍼管のみで実施

守り」であったと考えられる。そして「見守り」という看した。対照群でも症状の緩和がみられたことは，鍼管によ護行為が毎回同様に繰り返されることで，対象者に安心・る経穴への刺激が影響したと考えられる。Ee et al.（2016）

安寧をもたらし，症状の緩和につながったと思われる。一は，偽治療群も治療群と同程度にほてりの症状が緩和され方，今回の実験では，軽症群には症状の改善はみられなたと報告している。彼らの偽治療の方法は，鍼管を使用

かった。これまでに，自覚する更年期症状の数が多い者はし，偽経穴に対して実施している。Olausson et al.（2002）
は，皮膚への軽い刺激は，情動や認知機能に関与する島領

仕事によるストレスをより強く感じていることが報告されている（Hashimoto, et al., 2020）。今回の研究では，対象域を活動化すると述べている。鍼管による皮膚への刺激

者の仕事の有無の調査は行っていないが，軽症群に比し中が，情動の影響を受けやすい更年期症状の緩和につながっ等症群は，より強い症状を自覚していることがストレスとたと思われる。また，鍼治療は薬物治療とは異なり，鍼灸なって安寧へのニーズが高まったことにより，今回の看護師と患者との相互作用による介入であり，偽治療であって師のかかわりが効果的に作用したと考えられる。

も症状を緩和することにつながる場合がある（Kim, et al.,

これまでの鍼治療の研究における治療の実施頻度は，

2011；Paterson & Dieppe, 2005）。 ま た， 松 本・ 後 山・ 木

２～３回／週が多かった（Wright & Aickin, 2011；Kim, et

和すると報告している。今回の方法では，鍼灸師は鍼治療の治療で自律神経活動の変化と更年期症状の緩和が認めらや偽治療を実施する際に対象者との会話は一切行わなかっれたことで，鍼治療は，日常生活の中で様々な制約を受けた。そのため，通常の施術時の鍼灸師と対象者との相互作

る更年期の女性にとって，取り入れやすい治療法であるこ用が生じたことは考えにくい。しかし，毎回同じ鍼灸師にとが示唆された。今後は，そのメカニズムを解明していく

よって同じ方法で実施されることは，心理的安寧が得ら必要があると思われる。

村・佐久間・森谷（2007）は，心理療法が更年期症状を緩al., 2012）。しかし今回の研究において，１回／週の４回

れ，ホーソン効果を引き起こすことにつながった可能性がある。さらに，対象者は，毎回実験開始前に同じ看護師によってバイタルサインを測定され，その異常がないことを

Ⅳ．本研究の限界と今後の課題

伝えられることで安心感を得ることができたであろう。ま

今回の研究は，これまでの鍼治療実施直後における一時

た，アクティブトレーサーを装着するなどの行為を繰り返的な自律神経活動の変化ではなく，鍼治療が自律神経活動す中で，看護師との関係性に慣れ親しみが生じていったとの日内変動にも影響を及ぼすことが検証された画期的な結考えられる。そして，実験中は同じ看護師が常に見守り，果であると思われる。そして，このことは，生体の自然治

鍼灸師以外の者が入室しない環境を整えたことは，看護師

癒力を最大限に発揮できるように整えていくという看護への信頼と対象者の安心感につながったと推察される。

の目的につながると考える。看護師が鍼灸師と協働して看護行為用語分類における「見守り」とは，「必要な介いくことで，更年期症状に対する治療法の選択肢が広が助，支援ができるような体制を整えて，意図的に対象者のり，様々な症状を自覚する更年期の女性が日常生活の中で行為や様子を観察すること」と定義されている（日本看護自分の持てる力を存分に発揮するための一助になるであろ

科学学会，2005）。古田・佐々木・白井（2019）は，高齢う。そのためには，鍼治療および偽治療の方法や治療期間者の転倒転落事故を防止するための座位時の姿勢に着目し等について検討し，そのメカニズムも含めて詳細に検証をた見守りの重要性を指摘している。通常「見守り」を必要重ね，その結果を看護師と鍼灸師で共有していく必要があとする対象者は，日常生活行動が一人では安全にできないると考える。しかし，現在の看護師基礎教育においては，人であり，看護行為用語分類においても同様に定義されて鍼治療等の東洋医学について学習する機会がないため，看いる。今回の対象者は，日常生活行動が自立しており，看護師が鍼治療の効果を理解することは難しいであろう。今

護行為用語分類における「見守り」の対象者には該当しな

後，看護師が鍼灸師と協働していくためには，看護師自身

いかもしれない。しかし，「見守り」を実施する際には，が鍼治療の効果を体験することが重要な要因になると考えすぐに必要な介助ができる距離を保ち，安全な環境を確保られる。そのためには，まずは病院内で活動する鍼灸師

744日本看護研究学会雑誌 ，45（4）上妻尚子，ほか

が，当該院内の看護師に対して積極的に働きかけていく必要があると考える。

結論

鍼治療は，夜間の自律神経活動を調整し，更年期における中程度のほてりの症状を緩和する効果があることが示唆された。また，「見守り」の看護行為は，中程度の発汗や冷えの症状を緩和すると考えられる。
謝

辞
本研究にご協力いただきました対象者の皆様に感謝申し上げます。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想及びデザイン，データ収集・分析及び解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文

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2021年４月１日受付
2021年10月18日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）上妻尚子，ほか

Original Article

Collaboration Between Nursing andAcupuncture to Regulate
Autonomic Nerve Activity at Night and
Resolve Menopausal Symptoms

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 737-747©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211018164

Naoko Kouzuma, MSN, RN, Taro Taguchi, MS,
Makie Higuchi, PhD
Kyushu University of Nursing and Social Welfare, Kumamoto, Japan

Abstract
Objective: This study aimed to determine whether acupuncture treatment can regulate the autonomic nervous
system activity and relieve menopausal symptoms. Methods: Forty-eight menopausal women, with symptoms
such as hot flushes, were categorized into four groups, based on their symptom levels and whether they had
undertaken acupuncture treatment before. The participants also received nursing interventions during thestudy. Acupuncture treatment was performed four times at a frequency of once per week for 10 min at sevenacupuncture points. The sham treatment was performed at the same points using only the acupuncture tube.
The autonomic nerve activity was measured for 24 h and analyzed using power spectrum analysis. Symptomsof hot flashes, excessive sweating, and cold sensation were evaluated using the visual analog scale. Results:
In the acupuncture-moderate group, parasympathetic nerve activity increased while sympathetic nerve activity
decreased at night. In addition, hot flashes were significantly reduced after four treatments. In contrast,
moderate sweating and cold sensation were significantly reduced after receiving four treatments, with or without
acupuncture. Conclusions: Collaboration of nursing, with acupuncture treatment, might improve the autonomic
nervous system activity in menopausal women at night and resolve their menopausal symptoms, such as hot
flashes, excessive sweating, and cold sensation.
Key words
moderate menopausal symptom, acupuncture, watching over, autonomic nerve activity

Correspondence: N. Kouzuma. Email: nkozma@kyushu-ns.ac.jp

747

原

著

急性期看護における日常生活ケアモデルの構築
─Hybrid 法による理論構築の試み─

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 749-760©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211112167

髙橋智子
東京医療保健大学東が丘看護学部
要旨

目的：急性期看護における日常生活ケアにかかわる概念間の関係について示し，急性期の日常生活ケアモデルを構築する。方法：先行研究の概念をもとに，Hybrid 法による理論構築法を用いモデル構築した。生活を捉える
視点を図式化して仮モデルを作成した後，患者の状況・日常生活ケアの実践内容・日常生活ケアがもたらす反応
や効果の関係性についてフィールドワーク事例を用いて説明し，結果を統合してモデル構築した。結果：急性期
看護における日常生活ケアモデルは，生命活動・生活行動・生活様式の３層構造で示され，看護師はこの重層的視点で〈急性期の患者の状況〉を捉え，いくつかの【日常生活ケアのアート】を組み合わせて実践し，《その人の全体性の回復》を導くという関係性が示された。結論：本モデルは急性期看護における日常生活ケアを重層構造で示し，ケアの効果との関係性を示したことにより日常生活ケアの価値を示すものとなった。
キーワード
理論構築 , 理論モデル，クリティカルケア看護，日常生活ケア，ハイブリッドモデル
責任著者： 髙橋智子．Email: to-takahashi@thcu.ac.jp

緒言率を上昇させる（Ohashi, 2014）など日常生活ケアが身体回復に寄与する可能性が示唆されている。これらの研究で今日，治療技術が高度化し，患者が高齢化，病状も重症

は，看護師が専門性のある日常生活ケアを実践している実かつ複雑化していることから個々の状況に応じた生活を取態や一部の日常生活ケアがもたらす効果を明らかにしていり戻すためのより専門性の高い日常生活ケアが看護師に求るが，日常生活ケアとそれが患者の回復にもたらす効果にめられている。一方，急性期医療の現場では，これまで以ついては十分に明らかにされておらず，実践的な影響力を上に診療の補助の役割を果たすことが求められ，看護独自与えるほどには至っていない。急性期看護における日常生の機能とされていた日常生活ケアの重要性が見失われがち

活ケアの価値を示すとともに，患者の回復に向けた実践をな現状がある（鈴木・米澤・石綿・遠藤・錦織，2012）。

方向づけるためには，急性期看護の文脈における特徴ととまた一部の日常生活ケアに関しては，医療に関する知識をもに，日常生活ケアの実践とその効果を記述し，関係性をもたない看護補助者に業務委譲されつつあることも，看護説明すること，すなわち理論化することが必要である。

にとっての日常生活ケアを問い直す事態を招いている。
急性期看護に関する研究は，状態が不安定な患者の生
命活動を安定化させる看護師の判断に焦点が当てられ，理論とは，２つ以上の概念を関連づける一連の関連立言から構成される構造であり（Walker & Avant, 2014），文脈やプロセスを含むものである。理論化するためには，そ看護師が高度な機器を管理しながら患者の生命活動の安の基本構造である概念を明確にし，その上で概念間の関定 化 を 図 っ た り（Benner, Hooper-Kyriakidis, & Stannard,

係性を示すことが重要となる。そこで，先行研究（髙橋，（矢富，2012）など専門性の高い日常生活ケアの実践が示

生活ケアにかかわる概念を明らかにした。その結果，急性2011/2012），神経を研ぎ澄まして体位変換を行ったりする2021）では，Hybrid 法を用いて急性期看護における日常されている。また日常生活ケアに着目した研究では，術後期の患者の生活を捉える視点は「生命活動」「生活行動」の背部温罨法が意欲を引き出す（縄，2006），患者の生活「人となりや生活習慣」の３つに概念化され，急性期看護習慣を考慮したモーニングケアが気分の改善や食事摂取における日常生活ケアにかかわる概念として，〈急性期の749Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takahashi

患者の状況〉５つ，【日常生活ケアの実践内容】８つ，《日Ⅰ．用語の定義

常生活ケアがもたらす反応や効果》５つが示された（表）。
これらの結果は，急性期の患者への日常生活ケアが生命活
動の安定化のみならず，人となりも考慮して行われるという特徴を示すとともに，看護がかかわる急性期患者の状況やこれまで十分に示されていなかった日常生活ケアがもた

Ａ．理論およびモデル
理論とは，ある現象についての記述や説明，予測に役立つ一連の関連立言から成り立つ構造（Walker & Avant,

らす効果や反応を明示した。一方，先行研究では急性期に2014）であり，文脈やプロセスを含み，実践で検証されたおける日常生活ケアの実践とその効果との関係性は示せてものとした。一方，モデルは理論の初期段階を図示したもおらず，これらの関係性を示し，患者の回復に向けた実践のとした。

を方向づけるモデルを構築することが課題であった。
そこで，本研究は急性期看護における日常生活ケアの理

Ｂ．急性期看護論化を目指し，先行研究（髙橋，2021）で示された日常生

急性期看護とは，病気が突発発症または急性増悪し，回活ケアにかかわる概念の関係性について説明し，それらを復期に至る前の不安定な状態から安定しつつある患者の回

図示して急性期看護における日常生活ケアモデルを構築す

復過程に焦点を当てた，個別的かつ特徴的な看護とした。

ることを目的とした。先行研究で示された概念の関係性を明確にすることにより，急性期看護における日常生活ケア

Ⅱ．研究方法の概念を洗練させ，急性期の日常生活ケアの理論化に向けた一助となる。また，急性期看護における日常生活ケアの本研究は急性期看護における日常生活ケアの理論化に向実践とそれがもたらす効果を含めたモデルを構築できればけた基礎的研究として，先行研究で明らかにした日常生活

急性期医療における日常生活ケアの価値を明確化するととケアにかかわる概念（髙橋，2021）の関係性について事例

もに，看護師がケアの方向性を共有して実践することを可を用いて示し，急性期看護における日常生活ケアモデルを能にし，患者の回復支援にも繋がると考える。

構築した（図１）。
Ａ． 本 研 究 に 至 る ま で の プ ロ セ ス： 先 行 研 究（ 髙 橋，2021）の概要

表

急性期看護における日常生活ケアの構成概念（髙橋，2021）〈急性期の患者の状況〉
心身が不安定で変化しやすい
自己のコントロールを失いやすい
自身を気遣う余裕がない
一進一退で先行きが見えない

先行研究では Hybrid 法を用い，理論の基本構造である

急性期看護における日常生活ケアにかかわる概念を明確にした。日常生活ケアは生活を支えることを基盤としていることから，文献検討を通じて看護における生活の視点を明確にした後，９名の看護師が実践する急性期患者への日常

病気に向き合うようになる

生活ケア場面の参加観察とインタビューから日常生活ケア【日常生活ケアの実践内容】の実践内容を明らかにし，その結果を統合した。結果とし心身の回復度合いを見て無理をさせない
動かしながら心身の安定性を見て働きかけ具合を判断する
身体的に厳しい状態であっても相談しながら段階を進める
苦痛や制限に耐える心情を汲み，苦痛や不安を和らげる
よくなっていることを言葉にして伝え，回復を実感できるよ
うに働きかける
馴染みある行為をきっかけにして日常的な感覚や潜在的な力を引き出す
自身でケアしていくことの大事さをメッセージににじませる患者という枠組みではなく，その人となりをつかんで像を描く《日常生活ケアがもたらす反応や効果》
回復状況に合わせ段階を進む
人間らしさや自己を取り戻す
生き返った心地を味わう
活力が湧き出る
自身に関心が向く※ 表は先行研究をもとに研究者が作成

750て，急性期の患者の生活を捉える視点は「生命活動」「生活行動」「人となりや生活習慣」の３つに概念化された。
また，急性期看護における日常生活ケアにかかわる概念として，日常生活ケアが生み出される背景である〈急性期患者の状況〉５つ，看護師の日常生活ケアの具体的方法を示す【日常生活ケアの実践内容】８つ，《日常生活ケアがもたらす反応や効果》５つが示され（表），急性期看護における日常生活ケアは「生命活動の回復や活性化を図り，人となりや生活習慣を考慮しながらその人自身が生活行動を取り戻せるように支えるかかわり」と定義された。
Ｂ．本研究のモデル構築のプロセス
本研究のモデル構築の方法は Hybrid Model（Schwartz-

Barcott & Kim, 2000）を参考に，理論の相・フィールド日本看護研究学会雑誌 ，45（4）髙橋智子

急性期看護における急性期看護における【日常生活ケアにかかわる概念の明確化】【日常生活ケアモデルの構築】〔先行研究の概要〕（髙橋，2021）〔本研究の概要〕

第１段階：理論の相■文献検討による看護における生活の視点を明確化
急性期看護における日常生活ケアの仮定義

理論の相：仮モデルの作成■文献をもとに「生命活動」「生活行動」「人となりや生活習慣」の関係性および日常生活ケアのかかわりを３層の円で図式化

第２段階：FWの相■急性期患者への日常生活ケア場面の参加観察・
インタビューによる実践内容の明確化

FWの相：概念間の関係性の説明

第３段階：統合の相■仮定義にFWの相の結果を統合し仮定義を洗練
日常生活ケアにかかわる概念の明示「生命生活」「生活行動」「人となりや生活習慣」〈急性期患者の状況〉【日常生活ケアの実践内容】《日常生活ケアの反応や効果》

急性期看護における日常生活ケアの定義
図１■代表事例による「生命活動」「生活行動」「人となりや生活習慣」〈急性期患者の状況〉【日常生活ケアの実践内容】《日常生活ケアの反応や効果》の関係性の説明

統合の相：概念ラベルの検討と図式化■先行研究・FWの相の結果をふまえた概念ラベルの検討■FWの相で示された関係性を仮モデルに統合し，図式化■急性期看護における日常生活ケアの再定義

本研究に至るまでのプロセス（先行研究の概要）および本研究のプロセス

ワークの相・統合の相の３段階から成る Hybrid 法を用い円で描き，日常生活ケアのかかわりを外側に向かう段階的た。Hybrid Model は，実践での概念の用いられ方を示すな矢印で示した（図２）。また，それぞれの目標とするかことに特徴をもつ概念分析の手法であり，知見をもとに概かわりを「機能の維持」「その人の能力に合わせた自立と念の仮定義を示す理論の相・実践での概念の現れ方を検討

依存のバランス」「豊かさ・多様性」とし，円内の四角にするフィールドワークの相（以下，FW の相）・結果を精配置した。さらに，人は環境とのかかわりの中で生活して緻化させる分析の相から構成される。日常生活ケアは古くいることから，円外に「環境」を配置した。

から行われているケアであることから，既存の知見や経験をもとにモデル構築する方法もある。しかし先行研究を含む一連の研究は，急性期の患者の回復に向けた実践を方向

環境

人となりや生活習慣

づけるモデルを構築し，理論化することを目指している。
したがって，Hybrid 法を用いて日常生活ケアに関する概生活行動
バランスを保つ→健康

念について明確にした先行研究の知見をもとに仮モデルを作成し，その内実についてフィールドワーク事例を確認し生命活動ながらモデルを精緻化させる Hybrid 法をモデル構築にも機能の維持活用することにより，「あるべき理論」ではなく，「現にある状態」（Barnum, 1998）を反映させたモデルとなると考その人の能力に合わせる
自律と依存のバランスえた。

豊かさ・多様性

１．理論の相：仮モデルの作成

凡例

仮モデルは，急性期の患者の生活を捉える視点としての「生命活動」「生活行動」「人となりや生活習慣」（髙橋，2021）の関係性および日常生活ケアのかかわりについて文

日常生活ケアのかかわり

図２

急性期看護における日常生活ケアの仮モデル

献（Benner, et al., 2011/2012；矢富，2012）および専門家の意見を交えて検討し，作成した。その結果，看護師は患

２．フィールドワークの相：概念間の関係性の説明者の状態に応じて「生命活動」「生活行動」「人となりや生

急性期看護における日常生活ケアにかかわる概念（髙

活習慣」の順に段階を見極めながら，生命活動の機能維持

橋，2021）である「生命活動」「生活行動」「人となりや生を図り，自立と依存のバランスをみながら生活行動を支

活習慣」および〈急性期の患者の状況〉【日常生活ケアのえ，それが一定のレベルで満たされるとその人の生活習慣

実践内容】《日常生活ケアがもたらす反応や効果》の関係に合わせて健康へと向かうように日常生活ケアを実践して性について代表事例をもとに示した。

いることが推測された。したがって，仮モデルでは「生命ａ．研究フィールドおよび研究参加者

活動」「生活行動」「人となりや生活習慣」を３重層の同心研究フィールドは７ : １の看護体制をとる首都圏の急性751

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takahashi期病院２施設とした。患者の平均在院日数はＡ施設8.6日，

３．統合の相：概念ラベルの検討と図式化

床経験が７～22年かつ急性期看護の経験が５年以上ある看いるのかを記す概念ラベルの検討を行った。FW の相の結Ｂ施設11.5日であった。研究参加者（以下，看護師）は臨

統合の相ではまず，概念に含まれる内容が何を意味して護師９名であった。Hybrid 法の特徴として概念を明確に果をふまえ，先行研究（髙橋，2021）で示された【日常生する段階と理論化する段階は同時進行で行われることもあ

活ケアの実践内容】《日常生活ケアがもたらす反応や効果》

り，概念を明確化しつつその関係性を確かめることが可能に含まれる内容が，どのような方向性のケアであるのか，であることから，研究フィールド・研究参加者は先行研究

ケアを通してどのようなことが起こっているのかに着目しと同様とした。看護師がかかわった患者は，肝臓がんや膵て概念ラベルを検討した。その際，実践を導くモデルとな

臓がん，心不全などで治療を受けた17名であり，病状としることを想定し，看護の視点が伝わるラベルとなるようにては回復に向かいつつも呼吸や循環状態などが不安定で，した。また，急性期の患者の生活を捉える視点についてもベッド上で多くの時間を過ごしている状態であった。

再検討した。次に，概念間の関係性および看護師の働きか

ｂ．データ収集方法およびデータ収集期間

けをどのように図示するかという視点で検討し，仮モデ

看護師の日常生活ケア場面の参加観察を研究者が行い，

ルに FW の相で示した概念間の関係性を統合して矢印で示

それに基づく半構成的インタビューを看護師に15～40分程度実施した。インタビューでは，患者の状況の捉え方，かし，モデルを精緻化させた。最後に，本研究の結果をふまえ急性期看護における日常生活ケアを再定義した。

かわりの内容や意図を確認した。データ収集期間は，2017
年５月～2018年３月であった。

Ⅲ．結

ｃ．分析方法参加観察した日常生活ケア場面について，看護師の実施したケア内容ごとにフィールドノーツと逐語録を合わせて

果

Ａ．フィールドワークの相：概念間の関係性の説明

場面を再構成し，17事例を抽出した。事例には看護師の患17事例について，前述の視点および関係性に着目して分者に対する捉え方・ケアの進め方・患者の反応や効果を含析した結果，看護師は，「生命活動」「生活行動」「人となめて記載した。これらの事例について，いくつかの視点おりや生活習慣」の重層的視点で患者の生活を捉えるとともよび関係性に着目して分析し，３つの代表事例を用いて説に，〈急性期の患者の状況〉に合わせて，１つの行為の中明した。その視点とは，看護師は患者の生活を「生命活でもいくつかの【日常生活ケアの実践内容】を同時に組み動」「生活行動」「人となりや生活習慣」の視点で段階的に合わせており，結果として《日常生活ケアがもたらす反応

捉えているのか，〈急性期の患者の状況〉をどのように捉や効果》を導くという関係性を示した。以下に代表事例をえ，どのように【日常生活ケアの実践内容】を生み出し，

用いてこれらの概念間の関係性について説明する。「

結果としてどのような《日常生活ケアがもたらす反応や効は急性期の患者の生活を捉える視点，〈

果》が示されているのか，先行研究で示された概念で説明

者の状況，【可能か，であった。代表事例の選定基準は，モデル構築す

常生活ケアがもたらす反応や効果，游ゴシック体は参加観ることを考慮し，患者の状態が不安定な状態から安定しつ

察した場面を示す。なお，患者氏名は仮名である。

」〉は急性期の患】は日常生活ケアの実践内容，《》は日つある状態を含めた回復段階の異なる事例であること，先行研究で示された概念が複数含まれ，関係性が検討可能な事例であることとした。

１．馴染みある髭剃りを促すことがその人となりを取り戻すきっかけになった事例

分析過程では結果の信憑性を高めるため，事例における事例はＡ看護師が大塚さんの髭剃りを実施した場面であ研究者の解釈や見解について看護師に確認した。また，２る。大塚さんは70歳代の男性で急性心不全と腎不全を併発

名の質的研究に精通した研究者よりスーパービジョンを受して入院し，透析を開始した。大塚さんは心機能が低下し

け信用性の確保に努めた。

ており，動くとチアノーゼが出現するなど呼吸や循環状態

ｄ．倫理的配慮が不安定であった。入院時よりせん妄があり，ベッドを挙

本研究は日本赤十字看護大学研究倫理審査委員会の承認上すると身動きが激しくなり，呼吸が不安定になるため四（承認番号2017-056）および対象施設の倫理審査会の承認肢抑制されていた。大塚さんは〈心身が不安定で変化しや（201722）
・承諾を得て実施した。研究協力依頼は研究者が直すい〉〈自己のコントロールを失いやすい〉状況であった。

接文書および口頭で同意を得た。患者に対する参加観察へ

Ａ看護師は大塚さんが日中傾眠になっていることを気にかの協力依頼は，参加観察可能な状態であることを看護師に判けていた。

断してもらった後，研究者が直接文書および口頭で行った。
752

Ａ看護師が肩を叩いて「声を聞かせてください」と呼び

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）髙橋智子

かけると大塚さんは目を開け，焦点を合わせて反応し，穏また，大塚さんが看護師の働きかけに応答して鼻下を伸ばやかな表情で口をパクパクさせ宙をつかもうとした。このし，口をつぐんで協力する姿からは，単にケアを受ける存反応からＡ看護師は自分の話すことを理解していると捉え在ではなく，日常的な感覚や行為を取り戻す動きが蘇り，て抑制を外し，ギャッジアップさせ身体を起こし，その反彼自身の意思が表れはじめていたことから，《人間らしさ

応を確認するといった【動かしながら心身の安定性を見てや自己を取り戻す》きっかけになっていたと言える。

働きかけ具合を判断する】ことを実践していた。このとき

このように呼吸状態が不安定である大塚さんの「生命活看護師は抑制を続けて安静を図ることよりも，むしろ起こ動」を見極め，回復を図るような働きかけと，日常的にしてリズムをつけることが状態を回復させると考えてい行っていた「生活習慣」を見据えながら「生活行動」に取た。ギャッジアップすると大塚さんが目をぱっと見開いたり入れ，「生命活動」の活性化を促すことは同時に行われことから，Ａ看護師は「もしかしたら，髭も剃れるんじゃていた。このようなかかわりは結果的に，患者の潜在的なないかって思って」と彼の入院前の「生活習慣」を手がか感覚を呼び起こし，その人となりを取り戻すきっかけにな

りに「生活行動」に取り戻せるように促し，自身で髭をり，患者の状況を回復へと向かわせていた。

剃ってもらうことにこだわった。次の場面はこのようなＡ
看護師のかかわりを示している。
Ａ看護師：呼吸が安定していることを確認し，「ご自分で剃ってみてください」と髭剃りを握るように促す。

２．よくなっていることを伝える働きかけが闘病意欲を支え，活力につながる事例
事例はＢ看護師が富永さんの歩行援助をした場面である。富永さんは65歳の男性で肝内胆管がんにて手術を受け大塚さん：力強くはないが右手で髭剃りを握る。

たが縫合不全を起こし，ショック状態で再手術を受けた。

Ａ看護師：大塚さんが顎に手を近づけるのを確認し，支え

術後５日経っていたが，未だ呼吸や血圧が変動し，身体的ていた手をそっと離す。
大塚さん：手をゆっくり動かし，しばらく髭を剃っていたが急に無呼吸になる。

な回復が進まないといった〈心身が不安定で変化しやすい〉〈一進一退で先が見えない〉状況であった。
Ｂ看護師は，富永さんの移動時の血圧の変動や症状に注Ａ看護師：無呼吸に気づき，大塚さんの動きと SpO2値が低意しながら，徐々に立位になるように段階を踏むというよ

下（91％）しているのを確認し，「ゆっくり呼吸

うに【動かしながら心身の安定性を見て働きかけ具合を判してください」と肩に手を添えながら促す。

断する】実践をしていた。また，富永さんの早くよくなり

大塚さん：呼吸が規則的になり，SpO2値も回復する。再びたいという思いも測りながら，歩行に付き添うなど【身体髭を剃りはじめ，一通り終えた様子で手の動き的に厳しい状態であっても相談しながら段階を進める】実

が鈍くなる。右頬の上部や鼻下など剃り残しが践をしていた。次の場面はこのようなＢ看護師のかかわりある。

を示している。

Ａ看護師：「少し私が剃りますね」と言って剃り残し部分を剃る。
大塚さん：（看護師の促しに）鼻下を少し伸ばすように口をつぐんで協力する。

富永さん：点滴台にもたれるようにゆっくりと足を運ぶ。
15m くらい歩いたところで呼吸が軽度促迫する。
表情も徐々に険しくなる。
Ｂ看護師：富永さんの表情や呼吸状態を見て「少し休みま

この場面において，看護師は髭剃りを促しながらも意識しょう」と声をかける。椅子を準備し，腰をかレベルや呼吸状態に細心の注意を払っていた。大塚さんがけてもらう。「ちょっと疲れましたね……」富永

無呼吸になり SpO2値が低下していた際に看護師は呼吸をさんの背中をさすりながら声をかける。

整えるようにして「生命活動」の回復を図るように働きか

富永さん：呼吸が落ち着き，表情が和らぐ。

けた。その結果，大塚さんの呼吸状態は回復し，再び髭をＢ看護師：富永さんの呼吸状態が落ち着いたのを確認する。

剃るというように《回復状況に合わせて段階を進む》こと「ずいぶんよくなってきましたね。お腹もパンパができていた。看護師は同時に，呼吸状態が不安定であっンだったけどへこんだし。」ても髭を剃るという「生活行動」を促し，【馴染みある行

富永さん：「うん。本当は○日に帰る予定だったけど……ま為をきっかけにして，日常的な感覚や潜在的な力を引き出だちょっと無理だな」残念そうな表情を見せるす】実践をしていた。彼の髭剃りを握る感覚や髭を剃る動が，足にぐっと力を入れて立ち上がり歩きはじ

作，看護師の言葉かけに反応し，ゆっくりと呼吸し，看護める。

師に委ねるように協力する姿からは彼の持つ力が引き出さ

この場面において，看護師は歩行に付き添いながら富永れており，「生命活動」が活性化されていたと解釈できる。

さんの表情や呼吸状態に注意を払い，活動と休息のバラン
753

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takahashiスを図るといった【心身の回復度合いを見て無理をさせななりをつかんで像を描く】かかわりをして，彼の「人とない】かかわりを実践し，「生命活動」の回復を図るようにり」を理解しようとかかわった。次の場面はこのようなＣ働きかけた。富永さんは歩くことで呼吸が乱れ，長く歩け

看護師のかかわりを示している。

ないことを実感していたが，Ｂ看護師は富永さんが気落ち

Ｃ看護師： 足 下 に 腰 を 下 ろ し， 黒 沢 さ ん の 片 足 を 触 る。

しないように，背中をさすっていたわりの気持ちを示し，「触っている感覚ってわかりますか？」足の指を【よくなっていることを言葉にして伝え，回復を実感でき一本ずつ広げ丁寧に洗う。

るように働きかける】ようにして闘病意欲を支えようとし黒沢さん：「わかります。」前屈みになって足を見て答える。

ていた。

Ｃ看護師：黒沢さんの顔を見上げながら「糖尿病だと，足Ｂ看護師は「この方65歳で，もともと１人で店を切り盛を毎日きれいにすることが大事で ･･･。（中略）

りしていて。もしこのまま，この体力ではこの仕事できな

糖尿病の方で，最悪傷ついても気づかなくて，

いかもしれないってなったら，この人の生きる糧もなくな気づいたときには最悪足を切断するっていう人

るし，生活も維持していけないだろうし ･･･」と語り，富もいるのでね。」

永さんにとって，闘病意欲を保つことは今の状況を乗り越黒沢さん：頷きながら，自分の足を見ている。

え，その後の生き方にも影響すると考えていた。

Ｃ看護師：「靴下とかって家族が今度来たときに頼めますか

このように富永さんの活動状況に合わせて「生命活動」の状態を見極め，回復を図るような働きかけと，回復後の「生活習慣」・生活スタイルを見据えながら，闘病意欲を失わないよう「生活行動」を支え「生命活動」の活性化を促すことは同時に行われていた。
このようなかかわりによって，富永さんは症状が強く出現することなく《回復状況に合わせて段階を進む》ことができていた。また，必要以上に気落ちせずに辛さが和らぎ，歩こうという《活力が湧き出る》ことにつながっていた。

ね？」
黒沢さん：「はい。靴下 ･･･ やっぱり履いた方がいいんです
かね？」
Ｃ看護師：
「そうですね，素足だとすれちゃったり，傷ついちゃったりするから。」
黒沢さん：言葉は発しないが頷き，納得したような表情を見せる。
Ｃ看護師：「毎日自分の足の裏って見ます？ ･･･ 私は見ないですけど（笑う）。」
黒沢さん：「白内障になってからは，そういうの気にもしてなかったな。」表情は柔らかく穏やかな口調で返３．その人となりを理解してかかわることが今後の生活へと向かわせた事例
事例はＣ看護師が黒沢さんの足浴を実施した場面であ答し，受け入れている様子を見せる。

この場面において，看護師は足浴中の黒沢さんの話の聞
き方や自ら質問をしてくる姿勢から「実際かかわってみたる。黒沢さんは40歳代のやせ型の男性であった。糖尿病をら，意欲がないわけではないんだなってわかった」と語指摘されていたが薬を自己中断し，ケトアシドーシスの状

り，彼が病気に対して投げやりになっているわけではない

態で緊急入院した。両眼はぼんやりとしか見えていない状ことを受け止めていた。そこで，入院を一つのチャンスと態であり，安静を強いられていた。Ｃ看護師は黒沢さんをして捉え，【自身でケアしていくことの大事さをメッセー〈自身を気遣う余裕がない〉状態と捉え「気になる，どんジににじませる】かかわりをしていた。一方で，Ｃ看護師

な人なのか」と語り，彼自身が今の状況をどのように受けは「あまり難しいこと言ってもしょうがないので。ただとめているのかを知ろうとした。

でさえ目がはっきり見えないので ･･･。これでアンプタに黒沢さんの状態は治療によって改善し，回復に向かいつなっちゃったら大変でしょ。それで興味持てればっていうつあった。しかし，Ｃ看護師は黒沢さんの状態を「全身の形で聞いて」と語り，生命の危機を脱したばかりの患者の血管がボロボロ」と考えており，胸痛などが起きても本人意欲を低下させないように言葉を選びつつ自身でのケアをが自覚できずに危険な状態になる可能性があることから促していた。

「生命活動」の回復具合を気にかけていた。また，看護師

このように看護師は，黒沢さんの「生命活動」の回復状

は「まだまだ働き盛りだから，ここから彼がどうするかに況に配慮しつつ「生活行動」を支えることと同時に，彼のよって病気が悪化するのか，少しでも改善していい人生を

病気との向き合い方や「生活習慣」を見据えながら，自身歩んでいくのかが分かれる，ちょうどいい起点」と黒沢さでケアすることを促していた。このようなかかわりによっんの退院後の「生活習慣」・生活スタイルを考慮していた。

て黒沢さんは治療を受けるだけの存在ではなく質問をする

そこで足浴という「生活行動」を支えることを通じて黒沢など《自身に関心が向く》ようになっていた。同時に黒沢さんにかかわり，【患者という枠組みではなく，その人とさんの気持ちをこれからの生活へと向かわせ〈病気に向き754

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）髙橋智子

合うようになる〉状況をつくり，セルフケアの動機づけとなっていた。このことは，急性期にある患者であっても日１．日常生活ケアモデルの構成概念
ａ．生活を統合的に捉える視点としての生命活動・生活
行動・生活様式

常生活ケアを通してセルフケアを促すことができることを「生命活動」「生活行動」「生活様式」は，急性期の患者示していた。

の生活を統合的に捉えて日常生活ケアを実践するための視

Ｂ．統合の相：概念ラベルの検討と図式化点である。「生命活動」は細胞レベルの営みである。看護概念ラベルの検討および仮モデルに FW の相の結果を統において生命活動の回復や活性化を図ることは，生命の状

合させ図式化し，急性期看護における日常生活ケアモデル

態を回復できるように調整し，生きることを支えるかかわを作成した（図３）。

りである。ここには，バイタルサイン測定やモニタリングをしながら日常生活ケアを実践することだけではなく【動かしながら心身の安定性を見て働きかけ具合を判断する】
といった患者の心情や動きに伴う覚醒状態を確認するな
どダイナミックなことも含まれる。「生活行動」は食事を

環境
生活様式
生活行動

生命活動

凡例
急性期の患者の生活を捉える視点

回復に向かう

急性期の患者の状況
日常生活ケアのかかわり

生活行動を取り戻す中心的な目標豊かに過ごす
患者が回復に向かう過程●患者という枠組みではなく，その人となりをつかんで像を描く●自身でケアしていくことの大事さをメッセージににじませる●病気に向き合うようになる●馴染みある行為をきっかけにして日常的な感覚や潜在的な力を引き出す●よくなっていることを言葉にして伝え，回復を実感できるように
働きかける

生活様式
その人らしく生きる
ことを支える●自身に関心が向く●活力が湧き出る

生活行動●生き返った心地を味わう

人間らしく生きる
ことを支える●一進一退で先が見えない●苦悩や制限に耐える心情を汲み，苦痛や不安を和らげる●自身を気遣う余裕がない●身体的に厳しい状況であっても相談しながら段階を進める●自己のコントロールを失いやすい●動かしながら心身の安定性を見て働きかけ具合を判断する●心身が不安定で変化しやすい●心身の回復度合いを見て無理をさせない〈急性期の患者の状況〉【日常生活ケアのアート】 《その人の全体性の回復》※図は上段の図３●人間らしさや自己を取り戻す●回復状況に合わせて段
階を進む

生命活動
生きることを支えるで示した日常生活ケアのかかわりを具体化させたもの

急性期看護における日常生活ケアモデル

755

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takahashi

とることや排泄することなどの人間らしく生きる営みでｃ．日常生活ケアある。生活行動を支えることは日常生活ケアの核である。

日常生活ケアは急性期看護における日常生活ケアモデル

FW の相では，看護師は【よくなっていることを言葉にしの中心的概念である。FW の相の事例は，看護師の実践す

人が生活行動を取り戻せるように働きかけていることが先り，「生活様式」を見据えたりしながら「生活行動」を支行研究（髙橋，2021）同様に示された。したがって，生活える重層的な視点で患者の生活を捉えて実践していること

行動を支えることは「その人自身で生活行動を取り戻せるを示した。また，〈急性期の患者の状況〉に合わせ，そのような働きかけを通じて，その人が人間らしく生きること

人のもつ潜在的な力を引き出し，その人自身が生活行動をを支えるかかわり」とした。

取り戻すことを支える【日常生活ケアのアート】をいくつ「生活様式」とはその人の生き方を示す，個を重視した

か組み合わせて実践していた。結果として，この働きかけ営みである。仮モデルでは先行研究（髙橋，2021）の結はその人の人間らしさや自己を取り戻す，活力が湧き出るて伝え，回復を実感できるように働きかける】など，そのる日常生活ケアが「生命活動」の回復や活性化を図った

果をふまえ「人となりや生活習慣」としていた。しかし，など《その人の全体性の回復》を導いていた。これらの結FW の相の事例は，生活スタイルや個人の生き方を見据え果をふまえ，日常生活ケアを以下のように再定義した。

てかかわっていたことからそれらの要素を含む「生活様「急性期看護における日常生活ケアは心身の不安定さや式」と修正した。看護において，生活様式を見据えること苦痛などがある患者に対し，生命活動の回復や活性化をはその人らしく生きることを尊重するかかわりである。こ図ったり，生活様式を見据えたりしながらその人自身が生

こには，早い段階から【自身でケアしていくことの大事さ

活行動を取り戻せるように支えることを通じて，その人のをメッセージににじませる】や【患者という枠組みではな

全体性の回復に働きかけるアートである。このアートは，く，その人となりをつかんで像を描く】などが含まれる。

病気からの回復のみならず人間らしさや自己を取り戻すな

ｂ．急性期の患者の状況・日常生活ケアのアート・そのどその人の全体性の回復をもたらし，その人が生きる豊か人の全体性の回復

さにまで波及する。」〈急性期の患者の状況〉【日常生活ケアのアート】《その人の全体性の回復》は FW の相の結果から示された日常生

２．日常生活ケアモデルの構造

活ケアの構成概念である。このうち【日常生活ケアのアー

日常生活ケアモデルは，急性期の患者の回復に向けて看ト】《その人の全体性の回復》は FW の相と理論の相の結

護師の実践を導くことをねらいとしている。本モデルは，

果を統合し，概念ラベルを修正した。

急性期の患者の「生活」を統合的に捉えて日常生活ケアを〈急性期の患者の状況〉は日常生活ケアを生み出す文脈

実践するモデルである。このモデルは上段と下段に描いたとなり，５つから構成される。【日常生活ケアのアート】

図の組み合わせで構造化される。

は看護師がどのように日常生活ケアを実践しているのかを上段に示した３層の円は，看護師が急性期の患者の「生示し，先行研究で示された８つから構成される。これら活」を統合的に捉える視点を示している。上段の螺旋の矢は，看護師が患者の生命の回復度合いを見極めながら安静

印は本研究で明らかになった日常生活ケアのかかわりを示にしてエネルギーを保持させる，あるいは動かしながら働している。下段の図は上段の螺旋で示す日常生活ケアのか

きかけ具合をその場で判断し，回復の段階を進めるなど，

かわりを本研究で示した概念間の関係性に基づき具体化さ思考と行為が同時に行われる即応性を示すものであった。

せたものである。

また，看護師が熟練した技能を駆使してケアを創造し，変上段の図について，看護師は「生命活動」「生活行動」

容を生み出していたことから，看護のアートの要素が含ま「生活様式」の重層的な視点で日常生活ケアを実践していれていると考え【日常生活ケアのアート】と概念ラベルをることが示されたことから３つの重層構造とした。看護に修正した。《その人の全体性の回復》は日常生活ケアがもおける日常生活ケアの中心的なかかわりである「生活行たらす反応や効果であり，５つから構成される。これらは動」を中央の円に位置づけた。一方，「生命活動」「生活行

日常生活ケアの効果が，患者の特定のニードあるいは特定動」「生活様式」は互いに影響し合って明確な区別は困難の生活行動の自立を促すだけではなく，その人の感覚や動であるため３つの円の境界は不鮮明な線で描いた。

きが蘇って表情が一変する，その日をやりすごすことで精仮モデルからの主な変更点は，急性期の患者の状況およ一杯であった人の活力が沸き上がるなど，全体としてのそび日常生活ケアのかかわりとその効果を具体化し，図示しの人の回復を表していると考え《その人の全体性の回復》たことである。急性期の患者の状況は，上段の３つの円にと概念ラベルを修正した。

かかる上下の曲線で示した。このモデルでは患者の状況は左から右に向かって回復する流れを示しており，波線はケ756

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）アを受ける前の患者が生活に変化がある状況を示す。急性期の患者は〈心身が不安定で変化しやすい〉〈自己のコントロールを失いやすい〉など生命活動が脅かされることがあり，この曲線は一旦狭くなるが，日常生活ケアによって生活行動を取り戻し，《人間らしさや自己を取り戻す》《自

髙橋智子

Ⅳ．考

察

Ａ．急性期看護における日常生活ケアモデルの特徴
本モデルの特徴は，急性期の日常生活ケアが「生命活身に関心が向く》など，もとの生活様式へと拡がりを取り動」「生活行動」「生活様式」の重層的な視点でいくつかの戻すことから時間の流れとともに拡がる曲線で描いた。

【日常生活ケアのアート】を組み合わせて実践されること

次に螺旋で示した日常生活ケアのかかわりについて，仮
モデルではアーチ型の矢印で段階的に進んでいくとしていた（図２）。しかし FW の相の事例は，【動かしながら心により，その効果が《その人の全体性の回復》にまで波及するという効果を示したことである。
生活には，生命体としての生命活動や食事や排泄などの身の安定性を見て働きかけ具合を判断する】ことと同時

生活行動，その人の生き方や価値観などの生活様式が含まに【馴染みある行為をきっかけにして日常的な感覚や潜在れ，次元の異なる幾つもの層がある。重層的な視点で捉え的な力を引き出す】かかわりをするなど，看護師は「生命てケアすることは，このような生活に含まれる層を段階的活動」やその人の「生活様式」の両方を同時に視野に入れにみるのではなく，統合してその人を理解することであ「生活行動」を支えていた。また，このようなかかわりがる。本研究の結果は，看護師が患者の「生命活動」の回復《活力が涌き出る》《自身に関心を向ける》など，生命活動を図った後に「生活行動」を拡大し，退院前に「生活様の活性化や人となりを取り戻すことへとつながることが示式」を意識してかかわるというように必ずしも段階的にケされた。以上から，日常生活ケアのかかわりは仮モデルでアを進めるのではなく，重層的な視点で日常生活ケアを実想定していた一方向ではなく，双方向の螺旋で示すダイナ

践していること，およびその効果が《その人の全体性の回ミックさのあるものであった。この双方向の螺旋の矢印

復》にまで波及することを示した。

は，看護師の実践する日常生活ケアが患者の状況に応じてそれぞれを行き来し戻りつつ進むことを示している。

例えば FW の相の１つめ，２つめの事例で示したように，患者の呼吸や血圧に変動がある状況であっても，看護

上段の３つの各円に配置されている四角は，「生命活動」

師は呼吸状態や血圧を安定させて「生命活動」を回復させ「生活行動」「生活様式」の視点でのケアが目指す中心的なてから次の段階へと進めるわけではなかった。看護師は患目標を示す。FW の相の事例は【心身の回復度合いを見て者の身体を動かしながら「生命活動」の安定具合や回復具

無理をさせない】【動かしながら心身の安定性を見て働き合を見ると同時に「生活様式」を見据えて，髭剃りや歩行かけ具合を判断する】など，看護師はその人の「機能の維を見守り「生活行動」を支えていた。その結果，患者は髭持」ではなく，生命活動が「回復」に向かうことを目指し剃りを握る感覚や応答性などが蘇ったり，辛さが和らぎ歩ていることを示していたことから，生命活動の安定化や活こうという活力につながったりしていた。このように看護性化を図るケアは「回復に向かう」ことを目標とした。ま

実践は患者の生活の一部分を見て段階的に進めていくといた，看護師は「その人の能力に合わせる」というよりもそ

うよりはむしろ，その人の生活全体を捉えたかかわりであの人が心身の回復をどう捉えるかを大事にし【馴染みあるることを示している。

行為をきっかけにして日常的な感覚や潜在的な力を引き

これまでの看護における人間理解に役立つ理論の多く出す】かかわりをしていること，自立や依存というよりは，人間の状況を階層構造として捉えている。例えば，看も【身体的に厳しい状態であっても相談しながら段階を進護で多く用いられているマズローの欲求段階説（Maslow,

める】【よくなっていることを言葉にして伝え，回復を実感できるように働きかける】が示すように，その人自身が1971/1987）は，人間の基本的なニードを５つに分類し，生理的なニードから自己実現のニードといった低次なもの「生活行動を取り戻す」ようにかかわっていることが示さから高次なものへと段階を進んでいくという階層構造を示れた。したがって，生活行動を支えるケアの目標は「生活している。また，患者の健康上の問題を見極め，問題解決

行動を取り戻す」とした。さらに【自身でケアしていくこを図るアプローチの仕方である看護過程や優先度の考え方との大事さをメッセージににじませる】のように，看護師も段階を進んでいくという階層構造に基づいている。

が危機をチャンスと捉えてその人が生きる豊かさまでも考このような階層構造は，患者の心的状態やその人の問題慮していることが示されたことから，生活様式を見据えたを分析的に理解しやすい考え方として受け入れられていケアの目標を「豊かに過ごす」とした。

る。しかしながら，それは必ずしもその人の全体性や実践の本質的な特徴を捉えているわけではない。Benner, etal.（2011/2012）が，熟練看護師が分析的な患者の全体的757

Takahashi

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）な変化を認識し，状況の最善の解釈をしていると述べるよ橋，2021）の結果を発展させ，モデル構築する独自の方法をうに，熟練看護師の看護実践の本質的特徴は患者を統合的試みた。このような理論構築の方法を用いたことにより，今な視点で全体的に捉えるという見方である。

日の医療状況における日常生活ケアのありようを実践に即し

急性期にある患者の日常生活ケアを「生活」という重層構造で捉えてケアすることは患者という人間を統合的に理た形で概念化し，関係性を図示することが可能となった。

Walker & Avant（2014）は理論構築とは実践の本質にお解し，全体性を捉えることに役立つ。本研究の結果が示し

いて鍵となる考えを明らかにし，表現する方法を提供するていたように，患者の全体性を捉えることは，看護のアプことであると述べる（p. 1）。また，理論構築は，看護師がローチ方法が変わることを意味し，それによって見えてくより複雑で洞察力のある方法で実践を理解するのを助けるる反応や効果も違ってくる。例えば，本研究の《その人のことが目的であるとも述べ（p. 2），理論が実践に役立つこ

全体性の回復》として概念化された《人間らしさや自己をとを示している。しかしながら日本の看護基礎教育におい取り戻す》《活力が湧き出る》などは，急性期にある患者て，大理論を教育しているにもかかわらず，実践でその理にとって日常生活ケアがいかに人間性を保ち，患者の回復論が十分に活用されているとは言えない状況であり（城ヶ過程を促すかを示し，日常生活ケアの価値を示している。

端・大川・井上，2016），理論と実践には距離がある。こ

日常生活ケアはこれまでの看護理論でも主要な概念としのような状況において，本研究が用いた Hybrid 法によるて取りあげられており，「生活」を捉えることの重要性も理論構築の方法は，これまでの研究知見をもとにモデル案述べられている。しかし，これまでの看護理論では「生を作成し，実践事例を用いてモデルの内実を確かめるとい活」を人間のニードや能力の過不足に基づいて分類し，う研究を通じて理論化を図るものであり，看護学の理論・

何のケアをするかに焦点が当てられていた（Henderson,

実践・研究が相互に関連し合っていることのありようを示

2002/2006）。また，これまでの急性期看護に関する研究

理論と実践の距離の取り方を議論していく１つの糸口になが当てられており（朝倉・籠，2013；矢富，2012），日常

急性期医療が高度かつ複雑化する現在，日常生活ケアも

生活ケアは副次的なものとして扱われてきた。日常生活ケ

機能別に実施されたり，医療に関する知識をもたない者にアに焦点が当てられていても，食事や清潔などの一つの生業務委譲されたりしている現状がある。このように専門分

活行動を支えるケアに特化して探求しているものが多く化された医療では患者はときに機械の部品のように非人間（Ohashi, 2014），その効果も心地よさをもたらす，食事量的に扱われ，部分的に回復することができても個を失いやが増加するなど限定的であり，その価値が十分に示せていすい状況になりかねない。しかし，本モデルは看護師が日なかった。本研究は，日常生活ケアを細分化せずに生活と常生活ケアを重層的な視点で行うことで，その効果が人間

1969 / 2016 ; Orem, 2001 / 2005 ; Roper, Logan, & Tierney,

すものとなる。このことは，今後，看護学の発展に向け，は，症状や治療に伴う苦痛を軽減する看護師の判断に焦点るのではないだろうか。

いう全体的な視点で捉え，看護師がどのようにケアを実践としての回復にまでつながることを示した。急性期の患者するのか【日常生活ケアのアート】という概念で捉えてモは主体性を奪われやすい状況であることから，人間性を保デル化した。これにより，生活行動の自立といった限られてたり，取り戻せたりすることがもつ意味は大きい。このた日常生活ケアの効果を示すだけではなく，その効果がそ

重要性について，社会学者の Frank（1991/1996）は自らのの人らしさや人間性まで回復することを示した。
坂下（2017）は，看護師が排泄・食事など，患者の困りごとに細切れに対応しているのではなく，音楽のように１つ１つが調和されたときに患者を回復に向かわせることが病の苦痛体験をもとに，「患者の人間性が病いと回復の過程をとおして十分に認識されていたならば，この回復はじ
つにスムーズにすすむ」（p. 81）と述べている。

本モデルを活用することによって，急性期の患者を回復できると述べる。本研究の結果は，まさに坂下の述べるよへとつなげる日常生活ケアの実践が可能になると考える。

うに日常生活ケアを全体として捉えることで意味を為すこ

しかし，本モデルは限られた施設の看護師の実践をもとにとを示したといえ，本モデルは急性期医療の場においても構築されたものである。また，理論は実践で活用され検証

日常生活ケアが専門性のもとに行われ，人間の回復にとっされることによって実践に役立つものとなる。したがって重要な価値をもつことを示した。

て，提示した急性期看護における日常生活ケアモデルは，

Ｂ．Hybrid 法を活用した本モデルがもたらす実践への示
唆と今後の課題
本研究は Hybrid 法を活用し，理論の相・FW の相・統合の相の３つの段階を経て，概念を明確にした先行研究（髙
758あくまでも理論の初期段階であり，今後さらに洗練していくことが必要である。加えて，このモデルを理論として活用可能なものへと発展させるためには，多様な実践の場においてこのモデルがどのように活用できるのかを検証し，その効果を評価することが課題である。

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）

結

髙橋智子

語

Hybrid 法を用いて，急性期看護における日常生活ケアとその効果との関係性を示すモデルを作成した。急性期の日常生活ケアモデルは，急性期の患者の生活を捉える視点
として「生命活動」「生活行動」「生活様式」の３層構造で示され，看護師はこれらの重層的視点のもと〈急性期の患者の状況〉を捉え，いくつかの【日常生活ケアのアート】
を同時に組み合わせて実践し，《その人の全体性の回復》へと導くという関係性で示され，この重層構造と概念間の関係性について図示した。
謝

辞
本研究にご協力いただきました看護師・患者の皆様に感謝申し上げます。本研究は，日本赤十字看護大学大学院博士論文の一部に加筆修正を加えたものであり，第39回日本
看護科学学会学術集会で発表した。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

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2021年１月28日受付
2021年11月12日採用決定

759

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takahashi

Original Article

Development of a Model for
Daily Living Care in Acute Nursing:
An Attempt to Construct a Theory
Using a Hybrid Method

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 749-760©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211112167

Tomoko Takahashi, PhD, RN
Tokyo Healthcare University Higashigaoka Faculty of Nursing, Tokyo, Japan

Abstract
Objective: This study aims to show relationships between concepts related to daily living care and attempts
to develop a theoretical model for daily living care in acute nursing. Methods: A hybrid method of theory
construction is used to develop a model based on concepts clarified in previous studies. First, a tentative modelis created by diagramming the nursing perspectives of daily life, the relationship between the situations ofacute patients, and the content of daily living care practices. Second, the responses and effects of daily living
care were explained using fieldwork examples. The results are then integrated to develop the model. Results:
The model for daily living care in acute care nursing is presented as a three-layered structure consistingof “vital activities of living,” “activities of daily living,” and “personal living.” The model shows that nurses
identify the properties of the “situation of the patients in an acute phase” from a three-layered perspective,then practice several “art of daily living care in acute nursing” to promote the “recovery of the integrity of theperson.” Conclusions: This model demonstrates the value of daily living care in acute nursing by showing themultilayered structure of daily living care, and between daily living care and its effects.
Key words
theory development, theoretical model, critical care, daily living care, hybrid model

Correspondence: T. Takahashi. Email: to-takahashi@thcu.ac.jp

760

原

著

夫婦関係満足度が児の泣きに対する育児困難感へ与える影響

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 761-770©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211115166

大塩佳名子１，流郷千幸２
聖泉大学看護学部看護学科，２名桜大学人間健康学部看護学科

１

要

旨

目的：夫婦を対象にし，夫婦関係満足度が児の泣きに対する育児困難感へ影響を与えるかを明らかにすることである。方法：Ａ県内で生後３～６か月の児をもつ父親および母親を対象とし，無記名自記式質問紙を配布した。
質問紙は基本属性，夫婦関係満足度，児の泣きに対する育児困難感，対児感情（接近感情，回避感情）の３つを調査項目とし，重回帰分析，媒介分析を行った。結果：夫婦ともに回答のあった100人（父親50人，母親50人）
から有効回答を得た。父親は夫婦関係満足度が父親の接近感情を媒介し，児の泣きに対する育児困難感に影響を与えていた。母親の児の泣きに対する育児困難感に影響を与えていたのは回避感情が最も強く，次いで接近感
情，夫婦関係満足度であった。結論：父親・母親ともに夫婦関係満足度が児の泣きに対する育児困難に影響を与えていたことから，夫婦関係満足度を高めることで児の泣きに対する育児困難を軽減させることが示唆された。
キーワード
泣き，夫婦関係満足度，乳児
責任著者： 大塩佳名子．Email: ooshio-k@seisen.ac.jp

緒言

ルクライング期（The Period of PURPLE Crying）といわれる，泣き止ませようとしても何をしても泣き止まない特有

近年，国民の子ども虐待に対する意識が高まり，虐待のの泣き行動が生じやすい（藤原，2010）。母親は児が泣く相談件数も年々増加の一途をたどっている。2019年度にことは当たり前と捉えている一方で，児の泣きを思い通り

児童相談所が児童虐待相談として対応した件数は193,780に対処できない場合は，焦りや苛立ちの感情を抱くとされ件で，過去最悪の件数となった（厚生労働省，2020）。中る（堀越・常盤・國清・高津，2016）。何をしても泣き止でも，死亡率の高い乳幼児頭部外傷／揺さぶられ症候群

まない乳児に対して，７割以上の母親はイライラし，スト（以下，AHT/SBS）への予防対策は喫緊の課題である。

レスを感じている（川島・菅原，2010）とされる。田淵ほ

種で，硬膜下血腫やくも膜下出血，眼底出血を生じ，死亡

かわいい等の受容的情動と憎たらしい等の非受容的情動が率は15～38％，発生頻度は１歳未満児の10万人に30人と推生じ，非受容的情動には泣きの解釈，泣きへの対応の経験計される（藤原，2016）。AHT/SBS はわが国でも死亡事

不足，泣きへの対応に対する自信が持てないことが関連し例が毎年報告されているだけでなく，児の発達や知能指数ていることを明らかにしている。我が子の泣きの意味がわにも影響するため，子ども虐待の中でも児への影響が大からない，泣きへの対応ができない，泣き止ませることにきいことが明らかにされている（関・小里・三宅・今田，

自信が持てない状況にあるほど，児の泣きに対する非受容

2012）
。

的情動を示すため（田淵ほか，2000），AHT/SBS の先行

AHT/SBS は児に激しい揺さぶりを加える身体的虐待の一

AHT/SBS を引き起こす要因は児の泣きであり（藤原，か（2000）は児の泣きに対する母親の感情・情動として，要因である児の泣きに対する非受容情動を軽減するために2016），厚生労働省（2020）も AHT/SBS の加害動機の約は，児の泣きに対する育児困難感を軽減することが重要でと報告している。泣きは乳児が有する唯一のコミュニケー

児の泣きに対する育児困難感を軽減する必要性は母親にション手段であり，空腹や痛み，不快などの様々なニーズ

とどまらない。児の泣きに対しては夫婦間で異なる認知プ

を他者に知らせている。特に生後２～３か月頃にはパープロセスをしており，乳児が泣いても積極的に介入しない父半数が「児が泣き止まないことにいらだった」ためである

あるといえる。

761

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Ooshio, et al.

親が一定の割合で存在すること（小山・森山・小林・小いため（萩原・小林，2020），同一夫婦を対象とした研究

原・西野，2020），母親が不在時の泣き声をより不快に感の推進が望まれる。そこで本研究では夫婦を対象にし，夫じていること（大澤・宮本，2019）が明らかになってい婦関係満足度が児の泣きに対する育児困難感にどのようにる。父親は自身を育児の補助的な担い手であるという認識影響を与えるのかを明らかにすることを目的とする。そのであり，実際に児の泣きの場面に遭遇すると困難が生じる

結果により，AHT/SBS の予防について父親を含めた保健可能性がある（原沢ほか，2016）。児の泣きを先行要因と指導の示唆を得る。

して生じる AHT/SBS の加害者も実父や母親の交際相手など男性が６割以上を占めている現状（厚生労働省，2020）

Ⅰ．用語の操作的定義もふまえると，母親だけでなく父親も児の泣きに対する育

夫婦：本研究における夫婦は，法律上の婚姻または事実上児困難感を軽減することが必要であると考えられる。
また，夫婦は子どもの誕生によって，その家族の形態をの婚姻にて，生活共同体を行う男女で，児の父親および母大きく変化させる。家族発達理論では，第１子の誕生によ親にあたるものとする。

り夫婦は親としての役割を意識し，夫婦間で役割分担を行

夫婦関係満足度：先行研究では夫婦の関係性に関する６つ

いながら家族全体の生活行動を拡大していくが，そのたの定義が存在するが（萩原・小林，2020），その中でも夫めには夫婦の相互理解が求められる（鈴木，渡辺，佐藤，婦の絆に着目し，諸井（1996）の「夫婦が互いに理解し，

2019）。そのため，家族が夫婦２者から３者関係に変化す

信頼しあっていることを夫婦満足としてとらえ，夫婦の関るにあたり，父親への支援と合わせて夫婦のパートナー

係全体の良さ」という定義を用いる。

シップへの支援が必要である（阿川・中山，2020）。さら

児の泣きに対する育児困難感：Tabuchi & Shimada（2006）に，子どもが増えるごとに育児や家事の負担が増大するたの「泣きに伴う育児に対する自信感や困難さ，および泣きめ，夫婦間で役割分担を行いながら養育期の発達課題を達に対する困難な感情やストレス」という定義を用いる。な

成することが望まれる（鈴木ほか，2019）。夫婦には出産

お，児は乳児に限定する。

直後から，産後クライシスと呼ばれる危機が訪れるが，乳対児感情：児に対する感情について，父親にも使用するこ

幼児期に夫婦が協力して育児を行うことで愛情が回復するとが可能な花沢（1992）の「乳児に抱く父親および母親の（渥美，2013）。よって，第１子に限らず夫婦での役割調整

感情で，肯定的な感情と否定的な感情の双方」という定義を通じ，良好な夫婦関係を築くことが重要である。夫婦関を用いる。

係満足度が高い父親は育児行動や育児困難時の行動を取ることが明らかになっている（小野寺，2020）。さらに，対Ⅱ．本研究の枠組み

児感情が回避傾向の強い父親は児の泣きに対しても否定的な感情を抱き，育児を苦手と感じている（角森・山口，

先行研究では夫婦関係満足度と対児感情の関連，対児感2012）。このことから，夫婦関係満足度，対児感情，児の情と児の泣きへの感情との関連が明らかにされているた泣きに対する育児困難感には関連があると考えられる。しめ，図１のとおり概念枠組みを仮定した。本研究では夫婦

かし，これらの関連について夫婦を対象に分析を行った研関係満足度が対児感情に影響し，それが児の泣きに対する究は見当たらない。特に夫婦に関しては妻，夫を個々に分

育児困難感に影響すると考えた。

析した研究が多いが，夫婦関係は相互で与える影響も大き

父親の対児感情
・接近感情
・回避感情

父親の児の泣きに対する育児困難感

父親の夫婦関係満足度
母親の対児感情
・接近感情
・回避感情

母親の児の泣きに対する育児困難感

母親の夫婦関係満足度
図１762

本研究の概念図日本看護研究学会雑誌 ，45（4）Ⅲ．研究方法
１．研究対象者

大塩佳名子，ほか

児を肯定し，受容する感情を示す接近得点，「にくらしい」
等の児を否定し，拒否する感情を示す回避得点からなる。
接近得点および回避得点はそれぞれ14の形容詞から構成さ

本研究の選定基準として，AHT/SBS の好発年齢とされれ，各項目について４段階（０～３点）で評価し合計得点

る生後３～６か月の児をもつ父親および母親とした。Ａ県を算出する。０～42点を得点範囲とし，各点数が高いほど内の市町のうち，研究承諾を得られた４か月児健康診査会

児への肯定的な感情，否定的な感情が高いことを示す。

場２か所と子育て教室１か所に来所した422人に質問紙を配布した。ただし，多胎児は乳児が同時に泣く場合がある
ことから，単胎で出生した児と状況が異なるため，研究の対象から除いた。

４．分析方法父親の夫婦関係満足度，母親の夫婦関係満足度，父親の対児感情，母親の対児感情を独立変数とし，父親，母親それぞれの児の泣きに対する育児困難感を従属変数として，

２．調査方法t 検定，Mann-Whitney U 検定，Spearman の順位相関係数

無記名自記式質問紙調査とした。研究趣旨への同意を得を用いて関連要因を分析した。また，使用した３つの尺度

られた母親または父親に，夫婦２名分の質問紙および封筒

は父親，母親それぞれの α 係数を算出し，信頼性の検討を持ち帰ってもらった。記入後の質問紙は，夫婦別々の封を行った。加えて，多重共線性を考慮しながら重回帰分析

筒を用い，郵送法で回収した。調査期間は2018年４～９月を行った。分析には統計ソフト SPSS Ver. 26を用いた。さとした。

らに，夫婦関係満足度が対児感情を媒介して児の泣きに影響している可能性を検証するために媒介分析を行った。媒３．調査内容質問紙は基本属性と３つの尺度で構成している。
⑴

基本属性

介分析には統計プログラム HAD（Ver. 16）を使用した。
５．倫理的配慮

父親および母親の年齢，勤務状況，泣きの量が多いと感本研究は聖泉大学研究倫理委員会の承認を得て行ったじるか，対象の子どもの月齢，出生順位，住環境，家族構（承認番号：018-005）。対象者である母親には協力願いの成の７項目とした。
⑵

夫婦関係満足度文書により，研究者が口頭で研究の意義，目的，方法，予測される結果や危険等について説明を行った。父親につい諸井（1996）の「夫婦関係満足尺度」を用いた。これはては，同意の得られた母親に説明文を持ち帰ってもらい文

夫婦それぞれに用いることができ，信頼性（α 係数 .93）

書による説明とした。質問紙は無記名とし，本調査への協が検証されている尺度である。質問項目は「私と夫（妻）力は自由意志であり拒否をしても不利益を被らないことをの関係は，非常に安定している」等の６項目から構成され保証した。研究対象者はこの内容を理解し，研究に参加すており，各項目について４段階（１～４点）で評価し合計ることに同意する場合は，質問紙への回答および質問紙の得点を算出する。６～24点を得点範囲とし，点数が高いほ研究同意欄にチェックしてもらうことで同意を得た。さらど夫婦関係が安定していることを示す。

に，夫婦関係満足度や育児に関してネガティブな思いが表児の泣きに対する育児困難感

現される可能性があることから，夫婦それぞれで色分けし⑶

Tabuchi & Shimada（2006）の「児の泣きに対する母親のた質問紙を用意し，個別の封筒を用いて返送してもらうこ

育児困難感尺度」を用いた。これは母親を対象にした尺度とで夫婦それぞれの回答がお互いにわからないようにしであるが，研究者間で質問項目について父親も回答可能でた。なお，質問紙は夫婦の組み合わせがわかるようにナンあることを検討し，信頼性（α係数 .84）も検証されているバリングを施すことを対象者に同意を得て実施したが，個「子どもが泣くと，私はどうすればいいか」等の11項目から質問紙など紙媒体については研究室の鍵のかかる棚にて構成されており，各項目について４段階（１～４点）で評価

厳重に保管し，データは厳格なアクセス権限の管理を行う

し合計得点を算出する。11～44点を得点範囲とし，点数が高とともに，インターネットに接続しないパソコンを用いて入いほど児の泣きに対する育児困難感が高いことを示す。

力を行った。データの開示や破棄の要望が生じた場合には，ことから，開発者の許可を得て父親にも用いた。この尺度は

⑷

対児感情

花沢（1992）の「対児感情尺度」を用いた。これは夫婦それぞれに用いることができ，信頼性（α 係数 .84）が検証されている尺度である。この尺度は「あたたかい」等の人は特定できないようにした。

質問紙に付されている番号を伝えることで辞退可能とした。
調査終了後，データの入っている USB および質問紙は鍵のかかる場所に５年間保存した後，データの消去および質問
紙の断裁処理により復元できない状態にして廃棄する。
763

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Ooshio, et al.

Ⅳ．結

子どもの平均月齢は4.04±.45か月であり，母親におい果

回収数121人（父親54人，母親67人）回収率28.7％のうち，夫婦ともに回答が得られ，本研究に同意のあった100人（父て，出生順位は第１子が60.00％を占めた。家族形態では核家族が多く，90.00％を占めていた。

親50人，母親50人），有効回答率82.6％を分析対象とした。

２．対象者の各尺度得点（表２）１．対象者の属性

母親ともに .84であり，信頼性があると判断した。得点は児の泣きに対する育児困難感について，α 係数は父親・対象者の夫婦の概要を表１に示す。父親の平均年齢は33.40±4.86歳，母親の年齢は 32.14±4.58歳であった。勤務状況では，父親はフルタイムが78.00％，母親はなし・

父親が25.64±5.20点，母親が25.78±4.47点であり，２群間に有意差は認められなかった（p＝.68）。

対児感情について，α 係数は父親が .85，母親が .84であ育休が64.00％と最も多かった。児の泣きについて多いとり，信頼性があると判断した。接近感情得点では父親がともに半数以上であった。

れなかった（p＝.65）。回避感情得点では父親が8.48±5.04

感じるかという質問では，多いとは感じないが父親・母親

表１

28.02±8.29点，母親が28.68±8.13点であり，有意差はみら

対象者の属性

父親

年齢（歳）
勤務状況

４か月児健診（n＝47）

子育て教室
（n＝3）

人（％）

人（％）

人（％）

mean±SD

33.40±4.8633.43±4.953（ 6.00）

3（ 6.38）

なし・育休
パート・アルバイト
フルタイム
その他
児の泣きについて多いと感じる
多いとは感じない
どちらともいえない
出生順位
第１子
第２子
第３子以上
住環境
戸建て
集合住宅

2（ 4.00）

39（78.00）
6（12.00）
9（18.00）

29（58.00）

26（55.32）

14（28.00）

18（36.00）
3（ 6.00）

核家族
拡大家族

13（27.66）

18（38.30）

回避感情得点＊31（65.96）

2（ 66.67）
0.00）

2（ 66.67）

人（％）

0（

3（ 6.38）

0（

0.00）

7（14.89）

0（

0.00）

13（27.66）

1（ 33.33）

9（19.15）3（ 6.00）

27（57.45）

3（100.00）

30（60.00）

27（57.45）

1（ 33.33）

0（

0.00）
0.00）

44（88.00）

41（87.23）

3（100.00）

2（ 66.67）

0（

0.00）

14（28.00）

17（34.00）
3（ 6.00）

3（100.00）
0（29（58.00）

28（59.57）

1（ 33.33）

45（90.00）

42（89.36）

21（42.00）

5（10.00）

19（40.43）

25.64±5.20

25.78±4.47

28.02±8.29

28.68±8.133（100.00）

5（10.64）

0（

N＝100

mean±SD

p 値＊

19.22±3.30.026.86±4.75

0.00）

2（ 66.67）

.68

.65
.11

p 値：児の泣きに対する育児困難感得点，対児感情得点は Mann-WhitneyU 検定，夫婦関係満足度は t 検定

764

0.00）

0（

母親（n＝50）8.48±5.04

2（ 66.67）

3（ 6.38）

父親（n＝50）

20.72±3.16

0.00）

2（ 66.67）

17（36.17）

対象者の各尺度得点の比較

mean±SD1（ 33.33）

4（ 8.51）

11（22.00）

7（14.00）

mean±SD

32.67±4.73

29（58.00）

1（ 33.33）

6（12.77）4（ 8.00）

子育て教室
（n＝3）

mean±SD

0.00）

0（28（59.57）

児の泣きに対する育児困難感得点

接近感情得点32（64.00）

29（58.00）

表２

対児感情得点

0.00）

0（

0（

6（12.00）

夫婦関係満足度得点

32.11±4.623（ 6.38）

19（40.43）

人（％）

32.14±4.58

0（7（14.89）人（％）

33.00±4.00

6（12.77）

27（57.45）

４か月児健診（n＝47）

mean±SD1（ 33.33）

37（78.72）

小計（n＝50）

mean±SD1（ 2.13）27（54.00）

21（42.00）

家族形態

母親

小計
（n＝50）

mean±SD

N＝100

0.00）

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）大塩佳名子，ほか

点，母親が6.86±4.75点であり，父親の方がやや高い傾向であった。

がみられたが，こちらも有意差はみられなかった（p＝.11）。
夫 婦 関 係 満 足 度 に つ い て，α 係 数 は 父 親・ 母 親 と もに .87であり，信頼性があると判断した。得点の平均点は，母親の児の泣きに対する育児困難感得点では，母親の回避感情得点と強い正の相関が認められた（r＝.64，

p＝.00）。さらに，母親の夫婦関係満足度得点と強い負の父親が20.72±3.16点，母親が19.22±3.30点で，父親の方が相関（r＝－.53，p＝.00）がみられ，父親の夫婦関係満足

３．児の泣きと各要因との相関関係

４．児の泣きに対する育児困難感との関連要因（表４）

有意に高かった（p＝.02）。

度得点とやや強い負の相関がみられた（r＝－.36，p＝.00）。

父親・母親の児の泣きに対する育児困難感と各要因との児の泣きに対する育児困難感との関連要因を探るため

相関を表３に示す。父親の児の泣きに対する育児困難感得に，父親の接近感情得点，父親の回避感情得点，父親の夫点と強い負の相関が認められたのは，父親の接近感情得点

婦関係満足度得点，母親の接近感情得点，母親の回避感情（r＝－.49，p＝.00），父親の夫婦関係満足度得点（r＝－.40，

得点，母親の夫婦関係満足度得点の６つの要因を独立変数

p＝.00），母親の夫婦関係満足度得点（r＝－.36，p＝.01）
表３とした強制投入法による重回帰分析を行った。

児の泣きに対する育児困難感と各要因との相関

N＝50

児の泣きに対する育児困難感得点
項目

父親

父親の要因

母親

p値

r

r

p値

児の泣きに対する育児困難感得点－－

夫婦関係満足度得点

－.40

.00

－.36

.25

.08

－.49

.00

－.12

.20

.25

.08

－

－

.01

－.53

.00

－.26

.07

－.18

.23

対児感情得点
接近感情得点
回避感情得点.12

母親の要因
児の泣きに対する育児困難感得点
夫婦関係満足度得点－.36

対児感情得点
接近感情得点
回避感情得点.12

r：Spearman の順位相関係数
表４

.39

.14

.42

.64

児の泣きに対する育児困難感に及ぼす影響（重回帰分析）
児の泣きに対する育児困難感得点項目

父親

夫婦関係満足度得点
接近感情得点
回避感情得点
母親の要因
夫婦関係満足度得点
対児感情得点
接近感情得点
回避感情得点R2

調整済み R2重回帰分析（強制投入法），β：標準化係数

.30

.00

N＝50

母親

β

p値

β

p値

－.18

.26

－.20

.12

－.46

.01
.04

－.18

.18

.20

.00

.98

－.27

.02

－.05

.72

－.27

.01

父親の要因
対児感情得点

.00

.29

－.01

.40
.30

.96

.60
.62

.11

.00

.56

765

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Ooshio, et al.

多重共線性を回避するために，独立変数間の相関を検討

５．対児感情を媒介とした夫婦関係満足度と児の泣きに対した結果，父親の接近感情得点と父親の夫婦関係満足度得する育児困難感について

点の相関係数（r＝.44，p＝.00），父親の接近感情得点と母

父親の児の泣きに対する育児困難感との関連要因が当初親の夫婦関係満足度得点との相関係数（r＝.42，p＝.00），の概念図では説明できなかったことから，モデルの調整を

父親の夫婦関係満足度得点と母親の夫婦関係満足度得点と行うため，夫婦関係満足度得点が児の泣きに対する育児困の相関係数（r＝.52，p＝.00）は .70を下回り，非常に強い

難感得点に及ぼす影響について，対児感情による媒介分析

父親の児の泣きに対する育児困難感得点には，父親の接る育児困難感を目的変数に，次いで父親の夫婦関係満足度

近感情得点（β＝－.46，p＝.01）が最も関連し，次いで父を説明変数にした回帰分析を行った。この結果，父親の夫方で，母親の夫婦関係満足度や母親の対児感情といった母点を有意に予測していた（β＝－.47，p＝.00）。

といえるものではないことから共線性なしと判断した。

を行った結果を図２に示す。まず，父親の児の泣きに対す

親の回避感情得点（β＝.29，p＝.04）が関連していた。一

婦関係満足度得点は父親の児の泣きに対する育児困難感得
さらに，父親の接近感情を説明変数に追加した結果，父親の要因は関連が低い結果となった。
母親の児の泣きに対する育児困難感得点には，母親の回

親の接近感情得点は父親の児の泣きに対する育児困難感得

避感情得点（β＝.60，p＝.00）が最も関連し，次いで母親点を有意に予測し（β＝－.36，p＝.01），一方で父親の夫

足度得点（β＝－.27，p＝.02）が関連していた。一方で，間接効果の検定（Bootstrap 法，サンプリング回数：2,000の接近感情得点（β＝－.27，p＝.01），母親の夫婦関係満父親の夫婦関係満足度や父親の対児感情といった父親の要因は関連が低い結果となった。

婦関係満足度得点は非有意になった（β＝－.27，p＝.06）。

回）の結果，95％信頼区間（－0.66，－0.10）は０を含んでおらず，父親の接近感情得点の有意な媒介が認められた。

なお，父親の児の泣きに対する育児困難感得点を従属変

父親の回避感情得点についても同様の手法で媒介分析を数とした重回帰分析の調整済み R は .30，母親の児の泣き行ったところ，父親の夫婦関係満足度得点は父親の回避感

整済み R は .56であり，モデルの適合度は妥当と判断した。

は認められなかった（図３）。さらに，母親の夫婦関係満2に対する育児困難感得点を従属変数とした重回帰分析の調
2

情得点を有意に予測しておらず（β＝.01，p＝.96），媒介

足度が母親の児の泣きに対する育児困難感に及ぼす影響に父親の接近感情得点

−.36＊

.52＊＊

R2＝.31
父親の夫婦関係
満足度得点

−.47

→ −.27＋＊＊

父親の児の泣きに対する育児困難感得点＋p＜.10，＊p＜.05，＊＊p＜.01，各数字は標準化偏回帰係数

図２

父親の児の泣きに対する育児困難感得点と夫婦関係満足度の媒介効果（接近感情）

父親の回避感情得点.01.14
R2＝.24

父親の夫婦関係
満足度得点＋p＜.10,

図３

766

−.47

＊＊

p＜.05,

＊

→

−.47

＊＊

父親の児の泣きに対する育児困難感得点

p＜.01, 各数字は標準化偏回帰係数＊＊

父親の児の泣きに対する育児困難感得点と夫婦関係満足度の媒介効果（回避感情）

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）大塩佳名子，ほか

ついて，母親の対児感情得点が媒介しているか媒介分析をし，父親の児の泣きに対する育児困難感には母親の夫婦関行ったが，母親の夫婦関係満足度は母親の対児感情得点を

係満足度が関連するものの，強く影響するのは父親自身の有意に予測しておらず（接近感情得点：β＝.17，p＝.24;

要因であることが示唆された。

れなかった。

の接近感情を媒介して児の泣きに対する育児困難感に影響

回避感情得点：β＝.23，p＝.12），こちらも媒介は認めら

また，媒介分析の結果，父親の夫婦関係満足度は，父親を与えていた。杉山・後閑（2012）は父親意識の発達に対

Ⅴ．考察

１．対象者の背景

する促進因子として子どもの愛着，良好な夫婦関係を報告している。また，岡田・西村・村田・松井（2018）は父親役割の先行要件に良好な夫婦関係があり，帰結には子ども本研究者における対象者の平均年齢は，父親が33.40歳，への愛着があることを述べており，本研究も父親の夫婦関

母親が32.14歳であり，核家族が90.00％であった。2019年

係満足度が接近感情に影響するという点で先行研究を支持

度の国民生活基礎調査において，子どものいる家庭のうちするものとなった。よって，父親は夫婦関係満足度の高い

核家族世帯は82.5％を占めており，本研究の対象者は核家状態から児に対する肯定的・受容的な感情を抱き，そのこ族世帯がやや多い傾向がみられた。子どもの特徴としてとが児の泣きに対する育児困難感を抑制することにつながは，第１子が約60.0％，第２子が約35.0％であり，第２子

ると考えられた。

いと感じる父親は18.00％，母親は14.00％であり，父親・

３．母親の児の泣きへの育児困難感に与える影響までがほとんどを占めていた。また，児の泣きについて多対児感情の影響

母親ともに児の泣きを特別多いとは感じていなかった。一⑴

方で，児の泣きに対する育児困難感の平均得点は父親が重回帰分析の結果から，母親の児の泣きに対する育児困25.64点，母親が25.78点であり，父親と母親の得点に有意

難感には母親の回避感情の影響が最も強く，次いで母親の差は認められなかった。このことから，父親と母親の児の接近感情，母親の夫婦関係満足度の順に影響がみられた。

泣きに対する育児困難感は同程度であると考えられた。

母親の回避感情が最も影響した背景に，本研究に参加した
母親の約９割が核家族であったことや，母親のほとんどが２．父親の児の泣きに対する育児困難感に与える影響⑴

対児感情の影響

無職または育休を取得していたことから，母親が主たる育児者として子育てをしており，母親は父親よりも児と接す

本研究の結果から父親の児の泣きに対する育児困難感にる時間や児の泣きにさらされる時間が長いと考えられる。

は，父親の接近感情が最も影響し，次いで父親の回避感情

母親は児の泣きをコントロールしなければいけないと考えが影響していた。高木（2018）によると，父親は産後の子る一方で，泣きに対処できないと児への否定的な感情につどもへの感情の変化が母親以上に大きく，産後には子どもながること（堀越ほか，2016）が報告されている。加えへの接近感情が上昇し，回避感情が大きく低下することをて，本研究の対象となった４か月前後の児はパープルクラ

述べている。また，河本・田中・杉下・松生（2018）は父

イング期に該当するため，母親は泣きに対して毎回思い通親が育児への戸惑いや不安といったマイナスの感情に対りに対処できるとは言い難い。よって，母親は毎日の育児

し，育児経験を通して我が子がかわいいなどの児への愛着

から思い通りにできない児の泣きに遭遇することが多く，が高まり，父親としてマイナスの感情に折り合いをつける

そのことが児を否定し，回避する感情と関連していると考ことができるようになることを報告している。本研究におえられる。
夫婦関係満足度の影響いても，父親は回避感情よりも接近感情がマイナス感情に⑵

強く影響し，接近感情が児の泣きに対する育児困難感を軽媒介分析では母親の対児感情と母親の夫婦関係満足度の減すると考えられる。
⑵

夫婦関係満足度の影響影響がみられず，重回帰分析で影響があったことから，母親の夫婦関係満足度は直接児の泣きに対する育児困難感に

父親の児の泣きに対する育児困難感と父親の夫婦関係満影響していた。また，母親の児の泣きに対する育児困難感

足度，母親の夫婦関係満足度には相関関係がみられたが，に対して母親の夫婦関係満足度，父親の夫婦関係満足度は

重回帰分析の結果，父親および母親の夫婦関係満足度は直相関関係がみられたが，重回帰分析の結果，影響を与えて接影響していなかった。父親の夫婦関係満足度には母親のいたのは父親と同様に母親の要因のみであった。母親の児夫婦関係満足度の影響が大きい（藤田ほか，2014）ことかの泣きに対する育児困難感には，児を否定するネガティブ

ら，本研究でも同様に互いに影響し合い，父親の児の泣きな気持ちが最も影響するが，そこに児を受容する感情と夫に対する育児困難感に関連することが考えられた。しか婦の関係の良さの２つのポジティブな感情が加わること
767

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Ooshio, et al.

で，母親の児の泣きに対する育児困難感を予測することがⅥ．本研究の限界と今後の課題可能であると考える。川鍋（2010）は生後２か月の児をもつ母親の，子どもの泣き声に対するネガティブな受けとめ

本研究はＡ県内の乳幼児健診等を受診した父親・母親をについて，児への感情のみにとどまらず夫婦間の気持ちに対象に限局しており，すべての乳児をもつ父親・母親を代も働いていると報告しており，本研究でも同様に影響を与表するものではない。また，夫婦ともに返信があったのはえることが示唆された。母親は何をしても泣き止まない乳関係性の良い夫婦である可能性がある。分析においては，児の特有の泣きから，児を回避する感情が児の泣きに対す

子どもの人数を調整していないことから，児の泣きに対す

る育児困難感に最も影響するが，児を肯定する気持ちや夫る育児困難感に影響を与える要因についてさらなる検討が婦関係満足度が高いことで泣きに対するネガティブな思い必要である。さらに，本研究は横断研究であることから，を軽減できると考えられる。

夫婦関係満足度が児の誕生によってどのように変化してきたかを計ることはできない。今後は助産師等とも連携して

４．父親・母親への児の泣きに対する育児困難感を軽減す

対象を拡大し，妊娠期から出産後にかけて夫婦関係満足度るための支援を縦断的に調査しながら，児の泣きに対する育児困難感を本研究の結果から，父親・母親いずれも夫婦関係満足度

探索する必要があると考える。

が児の泣きに対する育児困難感に影響していた。児の泣きは AHT/SBS の先行要因であり，児の泣きに対する育児困結

難感を抑えることは AHT/SBS 予防の一助となるため，児語を育てる夫婦に対して支援を行う専門職は，夫婦関係満足

生後３～６か月の児をもつ父親と母親の夫婦関係満足度度にも留意しながら関わることが望まれる。特に，2019年

が，児の泣きに対する育児困難感に与える影響について検の母子保健法改正に伴い，子育て世代包括支援センターの討した結果，以下の内容が明らかになった。

全国整備が進んでいる。子育て世代包括支援センターで

１．父親の児の泣きに対する育児困難感に影響を与えていは，すべての妊婦の状況を把握する手段のひとつとして，たのは，父親の接近感情と父親の回避感情であった。ま

保健師が保健指導を行いながら母子健康手帳の交付を行った，父親の夫婦関係満足度は，父親の接近感情を媒介している。また，妊娠期に夫婦で参加する両親学級を開催して，父親の児の泣きに対する育児困難感に影響を与えてている自治体も多い。妊娠初期の夫婦関係を聴取することいた。

はより安全な養育環境の整備に向けた支援につなぐために

２．母親の児の泣きに対する育児困難感に影響を与えていも重要であり（中板・佐野，2012），母子健康手帳の交付

たのは，母親の接近感情，母親の回避感情，母親の夫婦時や両親学級の際に専門職が夫婦関係満足度を確認するこ

関係満足度であった。

とで，産後の支援に活かすことが大切である。

３．父親・母親ともに夫婦関係満足度が児の泣きに対するさらに，父親は夫婦の関係性の良さが児への接近感情に育児困難に影響を与えていたことから，夫婦関係満足度

影響し，そのことが児の泣きに対する育児困難感に影響しを高めることが児の泣きに対する育児困難を軽減させるており，母親は夫婦関係満足度が直接児の泣きに対する育ことが示唆された。

児困難感に影響していた。夫婦関係満足度を高めるには，
妊娠期以前からの関わりも必要である。わが国の動向とし謝

辞て，成育医療等基本方針において「男女を問わず，総合支

本研究の実施にあたり，お忙しい中，本研究への協力を

援や健診等を通じ，将来の妊娠のための健康管理に関する

受託し，質問紙にご記入くださいました保護者の皆様に感

情報提供を推進するなど，プレコンセプションケアに関す

謝いたします。また，調査にご協力くださいました保健セる体制整備を図る」としている。プレコンセプションとンター等，対象施設の保健師の方々に深く感謝いたしまは，女性やカップルを対象として将来の妊娠のための健康す。なお，本研究は修士論文の一部に加筆・修正を加えた管理を促す取り組みであり（厚生労働省，2021），これらものである。

を通して夫婦関係満足度が向上し，夫婦で取り組む育児の負担や困難を乗り越えていくことが考えられるため，青年期からの啓発が重要である。

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収768

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

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769

Ooshio, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Original Article

Impact of Marital Relationship
Satisfaction on Feelings ofParenting Difficulty in Response
to a Child Crying

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 761-770©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211115166

Kanako Oshio, MSN, PHN1, Chiyuki Ryugo, PhD, RN2
1

Department of Nursing, Faculty of Nursing, Seisen University, Shiga, Japan
Department of Nursing, Faculty of Human Health Sciences, Meio University, Okinawa, Japan

2

Abstract
Objective: This study aimed to determine whether satisfaction in a marital relationship has an impact on
feelings of parenting difficulty in response to a child crying. Methods: A self-administered questionnaire
was distributed to mothers and fathers of children aged three to six months in Prefecture A, Japan. The
questionnaire included questions on the following attributes: feelings of parenting difficulty in response to a childcrying, parents’ feelings toward their children（feelings of closeness and avoidance）, and satisfaction in theirmarital relationship. Multiple regression and mediation analyses were conducted on the data. Results: Valid
responses were obtained from 100 individual respondents（50 fathers and 50 mothers）. Marital relationshipsatisfaction mediated fathers’ feelings of closeness toward their child and influenced feelings of parenting
difficulty in response to their child crying. Feelings of avoidance was the strongest factor that influenced
mothers’ feelings of parenting difficulty in response to their child crying, followed by feelings of closeness,and satisfaction in their marital relationship. Conclusions: Marital relationship satisfaction had an impact onparenting difficulties in response to a child crying in both fathers and mothers, suggesting that improving marital
relationship satisfaction could reduce parenting difficulties in such situations.
Key words
crying, Marital relationship satisfaction, infant

Correspondence: K. Oshio. Email: ooshio-k@seisen.ac.jp

770

研究報告

発達障害特性が感じられる看護師への合理的配慮を含めた現任教育の現状と課題
─看護管理者の認識による実態調査から─

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 771-781©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211106169

西田千夏１，合田友美２
藍野大学医療保健学部看護学科，２千里金蘭大学看護学部看護学科

１

要

旨

目的：発達障害特性が感じられる看護師への合理的配慮を含めた現任教育に関する実態調査から，その現状と課題を明らかにする。方法：看護師長等の看護管理者へ，無記名自記式質問紙による調査を実施した。調査内容
は，発達障害の診断を受けていることを申告，または「発達障害特性があるのではないか」と看護管理者が感じる看護師の特性や教育上の配慮，合理的配慮に関する考え，等である。結果：看護管理者の認識する課題には，
コミュニケーションの取りづらさ，本人が特性を自覚する必要性，他の看護スタッフとの関係，および合理的配慮の周知が存在した。結論：合理的配慮を申告しやすいシステム作りと，感情に焦点を当てすぎない面接により本人の自覚を促すことが必要である。発達障害特性について学びを深め，他のスタッフと一緒に解決方法を探り，到達目標の具体化と業務・環境調整の重要性が示唆された。
キーワード
発達障害特性，合理的配慮，現任教育，看護管理者
責任著者： 西田千夏．Email: c-nishida@ns-u.aino.ac.jp

Ⅰ．研究背景近年，コミュニケーションや多重課題を苦手とする自閉

合理的配慮を行うことは法的義務であるため（厚生労働省，
2016），看護師が従事する病院等の組織でも，発達障害特性のある職員への合理的配慮が求められる。しかしながらスペクトラム症や注意欠如・多動症などの発達障害の特性看護師には，高度化・複雑化する医療の中での臨機応変が周知されるようになり，小中高，大学・短期大学・高等な対応力や，多様な苦痛を抱える患者・多くの他職種との専門学校では発達障害のある児童・生徒・学生への合理的コミュニケーション力が必要とされるため，コミュニケー

配慮が義務づけられている。合理的配慮とは，障害者の権ションや多重課題を苦手とする特性に「どこまで配慮する

利に関する条約において「障害者が他の者と平等にすべてのか」という教育する側の葛藤が生じると考えられる。

の人権及び基本的自由を享有し，又は行使することを確保

発達障害の自己申告がある看護師は少ないと推測されるするための必要かつ適当な変更及び調整であって，特定のが，近年，発達障害特性のある看護師への教育方法の具体場合において必要とされるものであり，かつ，均衡を失しを示した文献は増加している（大宮，2019；北川，2019）。

た又は過度の負担を課さないもの」と定義され（外務省，

このことから，発達障害特性のある看護師への教育方法を2014），学校教育機関における合理的配慮の内容は，①教

知りたい，という現場のニーズは高いことが窺える。一方員・支援員等の確保，②施設・設備の整備，③個別の教育

で，看護現任教育における困難さや実施している配慮，な支援計画や個別の指導計画に対応した柔軟な教育課程の編

らびに合理的配慮に関する看護師の認識等についての研究

成や教材等の配慮，とされている（文部科学省，2010）。

論文は見当たらない。教育方法の知識が文献等で得られた看護基礎教育機関においても発達障害のある学生への支援としても，その実践を促す環境や妨げる背景を知らなけれが進んでおり，一例として行動をイメ－ジできるチェック

ば，発達障害特性のある看護師やその指導に当たるスタッ

リストの使用や（遠藤，2018），実習場面での受け持ち患フに適した教育の実践は不可能となる。

者選定の配慮などが実施されている（小川，2017）。
教育機関だけでなく行政機関等および事業者においても発達障害者の職業生活への満足度と職場の実態に関する調査研究（独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構
771

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Nishida, et al.

障害者職業総合センター，2015）によると，当事者の離職欠如・多動症（以下「AD/HD」）とする。「発達障害特で一番多い理由に周囲の理解がないことが挙げられてお性」とは発達障害と診断される行動特性を指すが，本研究り，北川（2020）も職場の人間関係における問題と対応に

では，発達障害申告があった，または申告はなくとも発達言及している。したがって，発達障害特性のある看護師へ

障害特性が感じられるスタッフ看護師に対して「研究対象の看護現任教育への課題は，周囲との関係を含めて検討す

者が認識する発達障害特性」として定義する。

る必要がある。合理的配慮を含めた個別の配慮が実施できる現場は，発達障害特性のある看護師だけでなく他の看護

Ⅳ．研究方法師にとっても働きやすい環境であり，それは患者への安全・安楽な看護提供につながると考えられる。以上のこと
から，看護管理者が“発達障害特性があるのではないか”

１．研究デザイン
無記名自記式質問紙による実態調査研究と感じる看護師への合理的配慮を含めた看護現任教育の現状や課題を明らかにすることは，看護現場にとって意義があると言える。

２．研究対象者
研究対象者は近畿圏周辺の病院・診療所・施設・訪問看
護ステーション等に勤務する看護師長，診療所や訪問看護

Ⅱ．研究目的ステーションでの施設看護管理者とする（以下「看護管理者」）。

発達障害特性が感じられる看護師への合理的配慮を含め研究対象者選定理由は，看護業務は病棟・施設により業た現任教育の現状と課題について，看護管理者への実態調務が大きく異なることから現任教育の課題に違いがあると査から明らかにする。

考えられ，病棟・施設の看護管理者への調査によりそれぞれの部署の特徴を踏まえた課題を知ることができるためで

Ⅲ．用語の定義
１．合理的配慮ある。また，看護管理者はスタッフを統括する立場であり，現任教育に携わる主任やプリセプターの業務内容・教育方法を熟知していると考えられるためである。

合理的配慮とは，障害者の権利に関する条約（平成18年
国連採択

平成19年日本で批准）第２条において「障害者が他の者と平等にすべての人権及び基本的自由を享有し，３．調査期間2019年12月から2020年10月

又は行使することを確保するための必要かつ適当な変更及び調整であって，特定の場合において必要とされるもので４．調査方法あり，かつ，均衡を失した又は過度の負担を課さないもの

調査票の項目を作成し，総合病院看護師長2名，クリをいう」と定義され，行政機関や事業者には「当該障害者ニックの看護師長１名にプレ実施の上意見を聴取し，項目に対して合理的配慮をしなければならない」と定められて等修正を行った。

いる（障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律

病院・診療所・訪問看護ステーションの看護部長（看第７条）。なお，「雇用の分野での合理的配慮の提供義務」

護局長）・看護管理者へ，研究目的・研究方法について文（厚生労働省，2016）によると，合理的配慮は「本人から書・口頭にて説明し，同意の有無を電話・メール等で確認の申告がある者」とされている一方で，「労働者本人からした。同意が得られた後，看護部長等へ対象者人数分の調の申し出の有無に関わらず，事業主から障害者に対して，査票を送付し，対象者への配布を依頼した。調査票には切職場で支障となっている事情の有無を確認する」とも定め

手を貼付した返信用封筒を同封し，郵送での返送とした。

られている。本研究においては，一般的な合理的配慮につ

研究説明文には，研究目的，方法，研究参加の自由，

いて論じる部分と「診断の有無にかかわらず発達障害特性

無記名であり個人は特定されないこと，回答の有無は他者の申告のあった者」への配慮に「合理的配慮」を使用し，に知られないこと，調査票の回答と送付をもって同意を得その対象以外の者に対する配慮は，「配慮」と表記する。

たとすることを明記した。

２．発達障害／発達障害特性

５．調査内容（質問項目）

本研究における「発達障害」とは，米国精神医学会 DSM-5（American Psychiatric Association, 2013/2014, pp.49-64） における自閉スペクトラム症（以下「ASD」），および注意
772

⑴

属

性

性別，年齢，看護師経験年数，現在の役職，役職の従事年数，所属病院・施設の形態（病院の場合病床数・診療

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）西田千夏，ほか

所・訪問看護ステーション等），診療科（内科系・外科系

ライズかの検討を重ね，看護管理者経験のある研究者の等）について，適当なものの単一回答とした。

スーパーバイズを受けて実施した。これらによって，発達発達障害の申告があった看護師，または発達障害特⑵性があると感じられる看護師の特性，教育の困難さ，障害特性の感じられる看護師への現任教育，合理的配慮の
現状と課題を分析した。

合理的配慮の有無
過去３年間，自分の部署で発達障害の申告があった看７．倫理的配慮

護師，または，申告は受けていないが「発達障害特性が研究目的・方法，研究参加の任意性と撤回の自由，研究あるのではないか」と対象者が感じる看護師がいたかをに参加しなくても職場などから不利益は受けないこと，お尋ねた。
「いた」と答えた回答者へ，教育における困難さ

よび本研究への参加は，調査票の回答と送付をもって同意や実施している配慮の程度について「６．非常にあてはまを得たとすることを研究説明書に記載した。研究説明書とる」～「１．まったくあてはまらない」の６件法で尋ねた。

調査票の表紙に，他者の目につかない場所で回答し，速や⑶ 「教育が難しい」と感じられる発達障害特性
米国精神医学会 DSM-5（American Psychiatric Association,

2013/2014）に記載されている ASD（pp.49-50）と AD/HD（pp.58-59）の診断基準と児童精神科医のスーパーバイズ

かに封をして返信するよう記載した。
本研究は，宝塚大学看護学部・助産学専攻科研究倫理委
員会による承認を得た（承認番号：2019- 研倫 -3）。

をもとに発達障害に特徴的な行動特性を20項目作成した。

Ⅴ．結「教育が難しい」と感じられる発達障害特性項目を複数回答し，その中でも特に難しいと感じられる特性を３つ以内で選んでもらった。
発達障害特性が感じられる看護師への教育で心掛け⑷ていること（自由記述）

果

以下，自由記述部分のカテゴリーは【
リーは〈】，サブカテゴ〉，記載内容は「 」 として記述する。
「発達障

害特性が感じられる看護師」を示す言葉を「本人」とする。

発達障害特性が感じられる看護師に関する他の看護⑸

スタッフからの相談頻度と内容
看護現任教育への課題を周囲との関係から検討するために他の看護スタッフからの相談内容の頻度を「４．よくあ

１．回収率・有効回答率
回収率59.3％（配布数135，回収数80），有効回答率58.5％（有効回答数79）であった。

る」～「１．全くない」の４件法で，相談内容は自由記述で回答してもらった。
⑹

合理的配慮に関する考え

合理的配慮に関する自分の理解や考えについて６つの質問項目を設定し，「６．非常にあてはまる」～「１．まっ

２．対象者の属性
役職は病棟師長が78.5％，所属施設の形態は200床以上の病院が88.6％と，多くを占めていた。その他属性を表１に示す。

たくあてはまらない」の６件法で実施した。
発達障害特性が感じられる看護師への教育に関する⑺

日頃の思い（自由記述）

３．発達障害の申告があった看護師，または発達障害特性があると感じられる看護師の特性，教育の困難さ，合理的配慮の有無６．分析方法発達障害の申告があった看護師がいると答えたのは９名

統 計 解 析 ソ フ ト は，IBM SPSS Statistics version 27を 用（11.4％）であり，発達障害特性があると感じられる看護

あった看護師，または発達障害特性があると感じられる看師への教育上の困難さや，（合理的）配慮について６件法

護師の特性，教育の困難さ，合理的配慮の有無」と「合理で尋ね，各質問項目の中央値，最頻値を表２に示す。

いて各属性の人数・割合を算出した。「発達障害の申告が師がいると答えたのは51名（64.6％）であった。その看護的配慮に関する考え」は，質問各項目の中央値・最頻値を算出した。合理的配慮の有無自由記述部分は，記載内容を

４．「教育が難しい」と感じる特性

意味内容に区切った上で類似性に基づいて整理し，類似性発達障害特性20項目のうち，「『教育が難しい』と感じらを言い表すサブカテゴリーを抽出した。さらにサブカテゴ

れる発達障害特性」を複数回答してもらった結果，およびリーをまとめ，総括された意味内容を示すカテゴリーを導「『特に教育が難しい』と感じられる発達障害特性」を３つき出し，各カテゴリーの記載内容を抜粋して示した。分析

回答してもらった結果は，表３ - １，表３ - ２の通りであっは，研究者間でデータを読み込み，意味内容を示すカテゴ

た。
773

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Nishida, et al.
表１
質問項目

属性

選択肢

性別

男性

年齢区分

40歳未満

N＝79

回答数（回答率）
1（ 1.3）

女性

78（98.7）1（ 1.3）39（49.4）

40歳以上50歳未満

38（48.1）

50歳以上60歳未満

1（ 1.3）

60歳以上
看護師経験年数

5（ 6.3）

10年以上20年未満

48（60.8）

20年以上30年未満

25（31.6）

30年以上40年未満

1（ 1.3）

40年以上
現在の役職

看護副部長

1（ 1.3）病棟師長

62（78.5）

病棟副師長

2（ 2.5）

外来師長

6（ 7.6）

地域連携室・入退院支援室師長

3（ 3.8）

診療所・施設・訪問看護ステーション看護管理者

3（ 3.8）

その他
役職経験年数2（ 2.5）18（22.8）

10年以上

21（26.6）

５年以上10年未満

14（17.7）

３年以上５年未満

13（16.5）

１年以上３年未満

13（16.5）

１年未満
所属施設形態病院（200床未満）

1（ 1.3）

病院（200床以上）

70（88.6）

診療所

3（ 3.8）

訪問看護ステーション

2（ 2.5）未記入
所属部署

3（ 3.8）

内科系

9（11.4）

外科系

15（19.0）

小児科系

5（ 6.3）

産科・婦人科系

9（11.4）手術室

4（ 5.1）

集中治療室

11（13.9）

外来

13（16.5）

その他（救急推進担当，リハビリ科など）

11（13.9）

未記入

表２

発達障害の申告があった看護師，
または発達障害特性があると感じられる看護師の特性，教育の困難さ，合理的配慮の有無

質問項目
発達障害の申告があった看護師がいる
N＝9「発達障害特性があるのではな
いか」と感じる看護師がいる
N＝51

774

2（ 2.5）

選択肢

中央値

その看護師は自分の特性を理解している

3

最頻値
5

その看護師への教育は難しい

5

6

その看護師へ合理的配慮を行っている

4

4

その看護師は自分の特性を理解している

3

3

その看護師への教育は難しい

5

5

その看護師へ配慮を行っている

44日本看護研究学会雑誌 ，45（4）西田千夏，ほか
表３ - １ 「教育が難しい」と感じられる発達障害特性
選択肢

＊

複数回答

N＝59

回答数
（各項目59人中に占める割合）
46（78.0）

15．何度も同じことを指導しているが同じ失敗を繰り返すと感じる

44（74.6）

17．急な変更への対応が苦手だと感じる

42（71.2）

12．細やかな注意ができず，ケアレスミスをしやすいと感じる41（69.5）

20．仕事の優先順位を決めることが苦手だと感じる

39（66.1）

18．段取りを自分で考えて計画的に仕事をすることが苦手だと感じる

38（64.4）

１．他者の気持ちが読めないと感じる

37（62.7）

２．その場にふさわしくないコミュニケーションを取ると感じる

35（59.3）

７．一つのことにこだわる傾向があると感じる

34（57.6）

10．環境の変化への適応が苦手だと感じる

31（52.5）

13．指示された仕事を忘れることが多いと感じる

30（50.8）

３．他者への共感が乏しいと感じる

29（49.2）

４．その場にふさわしくない言葉を突発的に口にすると感じる

29（49.2）

19．一つのことをすると，他にしなければならないことを忘れやすいと感じる

28（47.5）

５．言葉の裏にある意味を考えられないと感じる

25（42.4）

11．集中を持続することが困難だと感じる

23（39.0）

６．同じことの繰り返しは得意だと感じる

23（39.0）

16．相手の話を遮って自分の言いたいことを言うと感じる

21（35.6）

14．動き回って落ち着きがないと感じる

18（30.5）

９．話しかけても，他のことに集中していて返事をしないことが多いと感じる1（ 1.7）

８．音や光，色や形に敏感であると感じる

表３ - ２ 「特に教育が難しい」と感じられる発達障害特性
選択肢
15．何度も同じことを指導しているが同じ失敗を繰り返すと感じる
１．他者の気持ちが読めないと感じる
２．その場にふさわしくないコミュニケーションを取ると感じる
18．段取りを自分で考えて計画的に仕事をすることが苦手だと感じる
12．細やかな注意ができず，ケアレスミスをしやすいと感じる
20．仕事の優先順位を決めることが苦手だと感じる
17．急な変更への対応が苦手だと感じる
３．他者への共感が乏しいと感じる
５．言葉の裏にある意味を考えられないと感じる
７．一つのことにこだわる傾向があると感じる
13．指示された仕事を忘れることが多いと感じる
16．相手の話を遮って自分の言いたいことを言うと感じる
10．環境の変化への適応が苦手だと感じる
11．集中を持続することが困難だと感じる
４．その場にふさわしくない言葉を突発的に口にすると感じる
14．動き回って落ち着きがないと感じる
９．話しかけても，他のことに集中していて返事をしないことが多いと感じる
19．一つのことをすると，他にしなければならないことを忘れやすいと感じる＊

３つ以内で選択N＝59

回答数（各項目59人中に占める割合）
24（40.7）21（35.6）
16（27.1）
15（25.4）
14（23.7）
14（23.7）
10（16.9）8（13.6）8（13.6）7（11.9）5（ 8.5）5（ 8.5）4（ 6.8）4（ 6.8）3（ 5.1）2（ 3.4）1（ 1.7）1（ 1.7）

６．同じことの繰り返しは得意だと感じる

0

８．音や光，色や形に敏感であると感じる

0775

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Nishida, et al.

５．発達障害特性が感じられる看護師への教育で心掛けて

８．発達障害特性が感じられる看護師への教育に関する日

いること

頃の思い

自由記述で記載した回答者は59名であり，カテゴリー

自由記述で記載した回答者は45名であった。カテゴリー【理解を促すための丁寧で分かりやすい伝え方】【相手を尊【本人への教育の難しさ】【職場環境の調整にまつわる葛藤

重し思いを引き出す】【他の看護スタッフとの人間関係やや工夫】【研修会や他機関との連携の必要性】が抽出され業務の調整】が抽出された。結果を表４に示す。

た。分析した結果を表７に示す。

６．発達障害特性が感じられる看護師について，他の看護

９．結果のまとめ

スタッフからの相談頻度と内容

過去３年間で発達障害の申告があった看護師がいると答他の看護スタッフから相談を受ける頻度は回答者59名中，えたのは９名（11.4％）と少数であった。申告はないが発よくある26（44.1％），時々ある24（40.7％），ほとんどない

達障害特性が感じられる看護師と比較した本人の特性理解析した結果を表５に示す。

であり，本研究においては申告の有無でのそれらの項目で

８（13.6％），全くない１（1.7％）であった。相談内容を分や教育の難しさ，（合理的）配慮の有無の中央値は同じ値の差は認められなかった。
看護管理者にとって「教育が難しい」と感じられる発７．合理的配慮に関する考え「合理的配慮は必要だと思う」は中央値４であったが，達障害特性は，「何度も同じことを指導しているが同じ失「合理的配慮の具体的方法が分からない」は５であり，必敗を繰り返すと感じる」が最も高い項目であった（表３ -要性を感じながらも方法が分からないという現状があっ１）。その特性に対応する看護管理者の実践として【理解た。結果を表６に示す。

を促すための丁寧で分かりやすい伝え方】（表４）があった。「教育が難しい」と感じられる発達障害特性で他に上位に挙がった項目は「急な変更への対応が苦手だと感じ
表４

カテゴリー

理解を促すための丁寧で分かりやすい伝え方相手を尊重し思いを引き出す他の看護スタッフとの人間関係や業務の調整776

発達障害特性が感じられる看護師への教育で心掛けていること

サブカテゴリーカウント

記載内容（抜粋）

N＝59 カウント数85

・声掛けを多くして，細かく，具体的に。

繰り返し，細かく声掛けし説明する

16

指示された内容の受け止め方や結果
を確認する

6

必要なことをはっきり伝える

6

・患者からのクレーム，苦情はそのまま伝え，事実を共有している。

タイミングを逸しない関わり

4

・可能な限りケア場面の確認をして，その場でアドバイスする。

相手のペースで一つずつ伝える

3

・そのスタッフに合ったスピードで，１つ１つ分かりやすく教える。

長期・短期目標・スケジュールの明確化

2・成長を個別に見定め，スモールステップ，長期プランで，できることを確実に行ってもらう。

視覚に訴える伝え方

1・可視化する。

相手を尊重し承認する

12

穏やかに待ち，見守る

8

思いや考えを聞く

5

自己の振り返りを一緒に行う

5

・わかりやすい言葉で，くり返し根気よく怒らずに説明する。
・理解しているか，実施後の結果を確認する。
・重要な仕事のあとには必ずチェックをする。

・できるようになったことをほめ，承認する。
・達成感を持ってもらう。
・落ち着けるよう静かな環境でゆったり話すようにしている。
・訴えや希望を時間を掛けて聞く。
・先入観を持たない。
・振り返る時間を多くとり，思いを組みとるようにしている。
・自分で気づけるように振り返りシートを作成し活用している。
・本人と面談の上，自分一人で行う業務とそうでない業務を伝えている。

業務内容の調整

8

他の看護スタッフからの理解・協力を得る

6

・皆が同じペースで成長しなくてもよいこと，見合った業務の割り振りをしていることを指導者に繰り返し説明する。

特別扱いせず公平に関わる

3

・本人が特別扱いされているように感じないよう配慮している。

・患者選定に配慮する。単純作業の繰り返し，フリー業務などを担ってもらう。

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）西田千夏，ほかる」，「細やかな注意ができず，ケアレスミスをしやすいと

方針・指導方法・評価を知りたい】に分類され（表５），

感じる」，「仕事の優先順位を決めることが苦手だと感じ

看護管理者は【他の看護スタッフとの人間関係や業務の調る」であったが，特に指導が困難な３項目を選択しても整】（表４）を実施していた。

らった場合は（表３ - ２），「他者の気持ちが読めないと感「自身の課題を課題とし【本人への教育の難しさ】には，じる」などのコミュニケーションに関する項目よりも割て認識できていないのでギャップがある」 という〈本人が特合が低かった。看護管理者が看護スタッフから受ける相性を自覚する必要性〉があったが，看護管理者は〈特性に談（表５）でも〈コミュニケーションの取りづらさによる応じた指導・関わり方への模索〉をしており，【研修会や不安や業務への影響〉は多くを占めており，コミュニケー

他機関との連携の必要性】への言及もあった（表７）。

ションでの特性が，特に教育を難しいと感じさせる課題として浮かび上がった。

合理的配慮に関する考えの結果（表６）からは，「合理的配慮」の言葉や意味が周知されていないことや，「具体看護管理者が，発達障害特性が感じられる看護師につい的方法が分からない」ことが窺えた。「勉強会があったら，て他のスタッフから受ける相談頻度は高かった。その内容

参加したいと思う」の中央・最頻値は「当てはまる」が多は，【チームでの業務遂行に対して感じる困難感】【上司のかった点から，看護管理者は合理的配慮について学ぶ必要

表５
カテゴリー

発達障害特性が感じられる看護師について，他の看護スタッフからの相談内容
サブカテゴリーカウント

記載内容（抜粋）

N＝59 カウント数97

・コミュニケーション能力がなく，患者，医師，他部門からの苦情が出る。
コミュニケーションの取りづらさによる不安や業務への影響

・表情がなく感情が分からない。
33

・返事がないので怖いと感じる。
・自分の意見に固執し，カンファレンスが成立しない。
・攻撃的に言われる。
・「知らない」「聞いていない」など反発される。

チームでの業務遂行に対して感
じる困難感

・何度説明しても実施していなかったり，同じミスを繰り返すので大変。
理解・分析・判断力不足による業務遂行や指導の難しさ

31

・初めての技術も自分でやろうとしてしまう。
・できないことをうまくいえず業務の優先順位を考えれない。
・自分のタイミングでやりたいことをしようとしてしまう。
・インシデント内容の情報共有や分析ができない。
・患者さんへ間違ったことを言わないかハラハラしてしまう。

患者対応に関する困難さ

14・その看護師を担当にしないでと患者から言われた。
・声掛けが不十分でケアが雑なので患者さんに迷惑がかかる。
・その看護師のミスを代わりに行ったり，謝罪するのがジレンマになる。

フォローの仕事が増えることでの負担9評価を知りたい3

・どのように評価しており，どのような対応をしていく方針か。

指導方法について教えて欲しい3

・責任のある仕事を任せるときの支援や指導方法について教えて欲しい。

仕事内容や待遇面での不公平感

2

・なぜ仕事ができないのに常勤で自分たちより給料がいいのか。

看護職としての適性について

2

・看護職には向いていないのではないのか。

・一緒に夜勤をすることが不安。
上司の方針・指導方法・評価を知りたい

表６

合理的配慮に関する考え

質問項目

中央値

N＝79

最頻値

自分は「合理的配慮」に対する知識はあると思う3

3

自分以外の看護スタッフには，「合理的配慮」に対する知識はあると思う3

3

発達障害特性のある看護師に対する「合理的配慮」は必要だと思う4

4

発達障害特性のある看護師に対する「合理的配慮」の具体的方法が分からない55

発達障害特性のある看護師に「合理的配慮」をするには，組織の体制が整っていないと思う5

5

発達障害特性のある看護師への現任教育に関する研修や勉強会があったら，参加したいと思う

5

5

777

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Nishida, et al.
表７
カテゴリー

発達障害特性が感じられる看護師への教育に関する日頃の思い

サブカテゴリーカウント

記載内容（抜粋）

N＝45 カウント数56

・看護師間では「この子はこのような特性なので仕方がない」と受け取れるが，患者，家族の場合はそうはいかない。
特性に応じた指導・関わり方への模索

21

本人への教育の難しさ

・その子にあった指導方法を病棟内で話しあい取り組んできたが，結局退職した。病棟スタッフ一同どうすればよかったのかと悩んだ。
・安全を考えると，無理と感じる場面もある。
・特性に合わせた活かし方があると思うが，具体的方法が分からず，教育する側の負担もかなり大きい。
・本人から言い出せるシステム作りが必要。

本人が特性を自覚する必要性

6

・診断がついていない看護職者への対応に苦労している。自身の課題を課題として認識できていないのでギャップがある。
・急性期病院では難しく，小規模施設で個人の特性をゆっくり見る時間が確保できる施設の選択も必要と考える。

適性に応じた職場選択

10・「適材適所」が一番だと思っているが，組織の中で適所を見つけることが難しい。他の施設や職業も考えてほしいが，なか
なか受け入れてもらえない。
・色々と配慮したがナースとしては難しく，事務的な部署へ行ってもらった。そこで頑張っている。

職場環境の調整にまつわる葛藤や工夫

・業務調整配慮を行っているが，給与など他の看護師と同じでよいのか考える。資格があっても役割は果たせない。
他の看護スタッフとの関係におけるジレンマ

5

・指導を頑張ったプリセプターが落ち込むので，サポートする必要がある。
・スタッフの負担を考えるとジレンマが日々ある。病棟全体の調和が乱れる。

研修会や他機関との連携の必要性

看護基礎教育機関での教育課題や臨
地との連携

7

・学生時代の気になる特性が明らかに分かっている場合など，多少の情報共有も必要。

発達障害や合理的配慮に関する知識や研修の必要性6

・自分が発達障害特性に対する知識が不足している。合理的配慮という言葉についても正しく理解できていなかった。研修などがあれば参加したい。

専門家が介入する必要性

1

・特性が個別性として捉えられ，周囲の人もそれを理解すると両者とも良い環境になると思う。しかし，その判断が難しく専門家による介入が必要。

性を感じているものの，体制の整備や「本人から言い出せ

省，2016）。本研究では「合理的配慮」が周知されていなるシステム作りが必要」（表７）という課題が示された。

いことや本人から言い出せるシステム作りが必要といった結果があり，今後は，配慮の申し出によって不利益を被らⅥ．考察ないという周知によって，申告しやすい環境を作る必要があると考えられる。

本研究結果から明らかになった発達障害特性の感じられ

申告は，本人が自分の特性を理解しておかなければ難しる看護師への現任教育の課題解決に向けて，合理的配慮のいと考えられる。発達障害学生への就労支援では本人によ周知，本人の特性に応じた関わり方，チーム間の調整の視る特性の自覚が課題とされており（山下，2020），本研究

点から考察する。

でも自由記述で〈本人が特性を自覚する必要性〉が挙げら

合理的配慮は，障害があり本人からの申告がある者を対れていたことから，本人が自分の得意・不得意について自象とするため（厚生労働省，2016），障害を申告していな覚することは仕事の責任を果たす上で重要な要素であるとい者への配慮は法律で定められる合理的配慮には含まれな考えられる。一方で本研究では，申告がある場合と，申告い。しかし申し出がない者に何もしないのではなく，「労はないが発達障害特性が感じられる看護師での「本人の特働者本人からの申し出の有無に関わらず，事業主から障害性理解」や「教育の難しさ」，「（合理的）配慮の有無」に者に対して，職場で支障となっている事情の有無を確認す

は差は認められなかったため，本人の自覚や申告の有無にる。全従業員への一斉メール送信，書類の配付，社内報等

よっての配慮内容の違いについて，さらなる検証が必要との画一的な手段により，合理的配慮の提供の申し出を呼び考える。

かけることが基本となる」と定められている（厚生労働778

発達障害特性のある人の中には，自分の思いを振り返る日本看護研究学会雑誌 ，45（4）西田千夏，ほか

ことがあまり得意ではなく（川上，2021），職場での特別スタッフにとって心理的安全が守られているチーム環境で扱いや支援を頑強に拒むことも少なくないことから（吉あ る と 言 え る。Edmondson（2012/2014, pp.162-171） は，川，2019），周囲の対応によって自覚を促すことは難しい

職場での心理的安全によるメリットとして，率直に話すこ側面がある。末吉・柘植（2020）は発達障害の学生への就とが奨励される点を述べている。鹿島・舟島・中山（2019）

労支援での面談方針として，「本人の漠然とした感想や考の「職場の『働きやすさ』評価尺度－病院スタッフ看護

えではなく，実際に起こった具体的エピソードを中心に振師用－」にも「私の職場には，快く相談にのってくれる

り返る」「なぜできなかったのかという理由を聞きたくな

同僚や上司がいる」という項目があり，率直に話してくるが，そこを我慢して事実を追っていく面談をする」「でれることを看護管理者が重視している姿勢を示すことが，きたことの理由を聞くと答えやすい」と述べている。この他のスタッフの心理的安全となる。そして，Edmondson

ことから，指導者や看護管理者による発達障害特性の感じられる看護師との振り返り場面でも，できなかった理由や（2012/2014, p352）が「問いかけは相手を尊敬し向上心を促すもの」と述べているように，指導場面の具体例を聴か

感情に焦点を当てすぎないことが振り返りを有効に行う一せてもらいながら一緒に解決方法を探る姿勢が，他のス方策と考えられる。また，自覚を促すための方法として，タッフを育てることになると考えられる。

標準化された認知特性検査の利用を挙げている研究者もい一緒に解決法を探るためには発達障害特性への知識が必る（佐藤，2020；鈴木，2019）。WAIS-IV 知能検査なら，要になるが，他のスタッフからの相談内容の中に「表情が言語理解，知覚推理，ワーキングメモリー，処理速度の４なく感情が分からない」「返事がないので怖いと感じる」「攻つの要素を確認でき，こういった検査を特性のあるなしに撃的に言われる」 などの内容があった。しかし，本人のこかかわらず全体に実施することで，自分の苦手・得意の自のような表現の裏には，「何を話していいか分からず困っ覚に繋がると考えられる。

ている」という場合が少なくない（川上，2021）。また，

発達障害特性の感じられる看護スタッフに対する支援の幼少期から対人トラブルが多くそれを避けるために感情を一つに，「課題を具体的にする」という方法がある（川上，

統制してきた生育過程によって，情緒的な交流を困難にし2021）。厚生労働省（2014）が作成した「新人看護職員研ている側面もある（岡崎・大濱・横山，2019）。看護管理修ガイドライン改訂版」では新人看護師の態度・技術・管者や指導にあたる看護師がこのような発達障害特性を学ぶ

理的側面での到達目標が挙げられており，看護職員としてことで，本人の表面に現れる不快な言動に「何かに困って必要な基本姿勢と態度について「患者を一個人として尊重いるのかも」「生育過程によるものかも」という目で見る

し，受容的・共感的態度で接する」という到達目標があことができ，周囲の人の不安や不快な気持ちが軽減するのる。発達障害特性の中には，どういった態度が受容的・共ではないかと考える。

感的なのか分からない場合があるので，例えば「話を聴く
時は腕組みやのけぞることなく，若干前のめりで目線を合わせて聴く」「患者が苦痛を訴えているときは頷きながら

Ⅶ．結論

聴き，時期・部位・程度の情報を聴き取ることができる」

本研究では，発達障害特性が感じられる看護師への合理など目標の具体化が必要と考える。しかしながら現任教育的配慮を含めた現任教育の現状と課題について，看護管理でここまでの具体化は難しいという現状があり，こういっ者への実態調査から明らかにした。結論を下記に示す。

たコミュニケーション部分を具体化した上での教育は，大・看護管理者は【本人への教育の難しさ】を感じながらも学や専門学校など看護基礎教育分野で実施する必要がある【理解を促すための丁寧で分かりやすい伝え方】を丁寧と考える。そしてできるだけ具体化した評価項目を設定すに実践し，〈他の看護スタッフとの関係におけるジレン

るとともに，複雑な状況でない患者を受け持つなどの業務マ〉の中で【他の看護スタッフとの人間関係や業務の調調整が重要になるだろう。

整】に尽力している現状があった。

業務調整を行った時に他のスタッフから挙がる声が・合理的配慮が周知されていないとする看護管理者が多〈フォローの仕事が増えることでの負担〉〈仕事内容や待遇

く，合理的配慮について学ぶ必要性と，合理的配慮が実面での不公平感〉である。そこで看護管理者は〈他の看護スタッフからの理解・協力を得る〉ために「皆が同じペースで成長しなくてもよいこと，見合った業務の割り振りをし施できる体制の整備に対する課題が示された。
・本人の特性への自覚の少なさと，自覚を促す方法が課題として存在することが示唆された。

ていることを指導者に繰り返し説明する」 といった対応を実施していた。看護管理者にとってスタッフ対応は困難なことも多いが，看護管理者に気兼ねなく相談できる環境は，
779

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Nishida, et al.

Ⅷ．本研究の限界と今後の課題
本研究では現任教育における課題を合理的配慮の側面から言及したが，それぞれの特性に応じた具体的配慮と，その配慮によって実際に本人や他の看護スタッフにとって働きやすい環境になるのかを検証することはできていない。
また，本人からの視点で，どのような現任教育を受けることでその人自身を活かせるかも検証できていない。
今後の課題としては，上記限界の検証に加えて，看護基
礎教育の段階での職場選択や，中学・高校時から自分の適性について考える機会への働きかけが必要と考える。さらに，合理的配慮が「均衡を失した又は過度の負担を課さないもの」とされていることから，看護現場における「過度の負担」の指標を示すことを試みたいと考えている。
謝

辞
本研究にご協力いただきました看護管理者の皆様に心より感謝申し上げます。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文

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2021年３月11日受付
2021年11月６日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）西田千夏，ほか

Research Report

Current Status and Issues Related toIn-service Training, Including Reasonable
Accommodation for Nurses with
Noticeable Characteristics ofDevelopmental Disabilities:
A Nursing Administrator Perspective

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 771-781©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211106169

Chinatsu Nishida, PhD, RN1, Tomomi Gouda, PhD, RN2
1

Department of Nursing, Faculty of Health Science, Aino University, Osaka, Japan
Faculty of Nursing, Senri Kinran University, Osaka, Japan

2

Abstract
Objective: This study aimed to clarify the current situation and issues related to the in-service training of nurses
and reasonable accommodation for nurses with noticeable developmental disabilities based on a fact-finding
survey. Methods: An anonymous, self-administered questionnaire survey was conducted among nursing
administrators, including head nurses. The questionnaire included questions about educational considerations
and respondents’ thoughts on reasonable accommodation for nurses with diagnosed developmental disabilities
and those suspected of having developmental disabilities. Results: Some of the challenges recognized by nurse
administrators were related to difficulties in communicating with nurses, the need to become aware of nurses’
distinct characteristics, relationships with other nursing staff, and a thorough understanding of reasonableaccommodation. Conclusions: To resolve challenges related to in-service education, a system needs to beconstructed that facilitates the following: a declaration of reasonable accommodation, avoids an excessive
focus on emotions in retrospective interviews, increases nurse administrators and nursing staff’s knowledge ofdevelopmental disorders, seeks collaborative solutions, identifies concrete objectives, and coordinates job andenvironmental conditions.
Key words
Characteristics of Developmental Disabilities, Reasonable Accommodation,
In-service Training for Nurses, Nurse Administrators

Correspondence: C. Nishida. Email: c-nishida@ns-u.aino.ac.jp

781

研究報告

急性期病院における看護師の認知症高齢者に対する看護実践自己評価の実態とその関連要因

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 783-797©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211109173

竹内千夏，吉本知恵
香川県立保健医療大学保健医療学部看護学科
要旨

目的：急性期病院における看護師の認知症高齢者に対する看護実践の実態と関連要因を明らかにする。方法：急性期病院看護師614名に無記名自記式質問紙調査を行い，関連要因を独立変数，SSNP-PCC の各下位尺度を従属変数とする強制投入法による重回帰分析を行った。結果：回収数471名（回収率76.7％）。下位尺度Ⅰ・Ⅱは平均値4.3以下，下位尺度Ⅲ・Ⅳはそれより高かった。困難を感じた時の認知症看護についてのカンファレンスの実
施は全ての下位尺度と関連があった。マンパワーの有無，認知症に関する院外研修参加回数，看護学実習における認知症高齢者の受け持ち経験の有無，治療と認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難感に関連を認めた。結論：急性期病院における認知症看護向上のため職場環境の整備，看護基礎教育における認知症高齢者との関わりの経験促進の重要性が示唆された。
キーワード
認知症高齢者，看護実践，急性期病院
責任著者： 竹内千夏．Email: takeuchi-c@chs.pref.kagawa.jp

序論

認知症高齢者を擁護する立場表明2016」を発表した。病院
看護師の認知症高齢者の看護の課題として，認知症についわが国では認知症患者が増加しており，2060年には850てのマイナスイメージを持っていること，実践知が蓄積し万人になると予測されている。認知症の進行に伴い肺炎，ていない看護体制，病院環境の制約下で施設ケアを求めら骨折などの身体疾患をもつ認知症患者の治療目的によるれることを挙げ，これらが急性期病院の看護師が認知症高入院は増加しており，平成30年度には全入院患者の17.7％

齢者のケアに取り組みにくい要因であると指摘している。

（厚生労働省，2019a）を占めている。さらに一般病床高齢また，2016年の診療報酬では認知症ケア加算が新設された入院患者における認知症実態調査において，入院時の高齢ことで，病院は認知症のある高齢者から，身体疾患の治療者総合機能評価を調査したところ，認知症患者と，認知症だけでなく，地域包括ケアシステムの中の一機関としてのの疑いのある患者の合計割合は52.3％であったという報告役割も期待されている（鈴木，2016，pp.13）。以上のよう

急性期看護と認知症看護を行うことが求められている。一い看護実践が求められている。

もある（古田，2015）。このような状況において看護師はに急性期病院の看護師には，認知症高齢者に対する質の高方で，2018年度の急性期病院の病床機能報告において，認

急性期病院における，認知症患者の看護に関する先行研

知症患者の平均在棟日数は，高度急性期では10.9日，急性究には，点滴・チューブの抜去，立位困難な状態で動こうが示された。また，手術予定日の前日入院となることが多ほか，2013，pp.56）があり，転倒予防に関する看護師の期では15.7日と短縮傾向にあること（厚生労働省，2019b）とする等，病院特有の認知症に関連した行動の報告（鈴木いことから，認知症高齢者の身体状態や入院までの生活状認識に対しては，看護業務の煩雑さによる目の届かなさ等

況を把握することが難しい現状，ならびに治療が優先さが指摘されている（浅居・磯邉・太田，2019，pp.15-17）。

れ，安全に治療を行うために認知症患者に薬物による鎮静

また急性期病院において安全を優先して行われる身体拘や抑制が行われている現状（吉村，2017）がある。そのよ

束に対する看護師の認識には，卒後の認知症看護に関す

うな背景から，日本老年看護学会は「急性期病院においてる研修参加やエイジズム等が関連しており（森野・平田，
783

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takeuchi, et al.

2018，pp.30），介入前後の看護師の身体拘束行為およびその看護実践との関連について検討しているが，急性期病院の必要性・弊害への認識の変化に焦点を当てた研究も行における認知症高齢者への看護実践の実態およびその関連われている（倉田ほか，2014）。さらに認知症高齢者に対要因については十分に明らかにされていない状況である。

して看護師は肯定的感情と否定的感情を併せ持ち（杉田・

そこで本研究では，急性期病院における看護師の認知症

西片，2013，pp.33），認知症の中核症状や行動・心理症状

高齢者に対する看護実践の実態を明らかにするとともに，（BPSD）への理解や対応に苦慮していること，暴言・暴その関連要因を検討する。関連要因は先行研究を参考に，力や治療拒否により治療継続ができないこと，さらには看看護師経験年数や認知症看護に関する関心（片井・長田，

護師として理想とする認知症看護がありながらもそれを実2014，p.72-79；鈴木ほか，2019，pp.148）などの個人特性，

践できないことによる葛藤などの困難（小山・流石・渡認知症看護の学習（小山・流石・渡邊，2018；小田・川島，

邊・森田，2013，pp.67；片井・長田，2014，pp.75；小山・

2016；小山・渡邊・流石，2019），認知症高齢者との関わり

流石・渡邊・森田・萩原，2013，pp.410-414；乙村・徳川，の経験（葛原，2018；小田・川島，2016，pp.36），職場環り入院・治療が安全にスムーズに行えないこと（小山・流小野・富永・吉見，2013；片井・長田，2014，pp.75），認知2011，pp.116）が報告されており，特に認知症の状態によ

境（小田・川島，2016，pp.35；石井・石橋・正木，2018；

石・渡邊・森田，2013，pp.67）や看護業務の緊迫化（谷症看護に関する困難感（小山・流石・渡邊・森田，2013；

えている現状が明らかとなっている。そして，認知症高齢

伊藤，2010）とする。

口，2006，pp.14）により，認知症看護に関する困難を抱

谷口，2006；松尾，2011；千田・水野，2014；山本・吉永・者に対する看護実践に関しては，認知症看護認定看護師の研究の意義として急性期病院における認知症看護の実践

判断（天木・百瀬・松岡，2014）や実践活動（荒木・原・を向上させるための学習や経験の示唆を得るとともに，臨

長谷川・小野，2016），転倒予防に関する看護師の認識

床現場における環境を改善するための基礎的資料となると（Ayton, et al., 2017）と実践（Grealish, et al., 2019）ならび考える。

に老人看護専門看護師の行う看護師へのコンサルテーショ
ンとして「せん妄ケア」「病気の軌跡や死への対峙を支えるケア」「認知症および認知症周辺症状（BPSD）へのケ

Ⅰ．研究目的ア」などが報告されている。（藤田・松本・宮崎・山田・

本研究の目的は，急性期病院における看護師の認知症高服部，2016）。他方，病棟看護師を対象にした先行研究は，齢者に対する看護実践自己評価の実態とその関連要因を明認知症に関する研修受講後の認知症看護実践（小山・渡らかにすることである。

邊・流石，2019），一般病棟の看護師が実施している認知症高齢者の痛みのアセスメントや評価（港・小松，2018；

Ⅱ．研究方法

Dowding, et al., 2016；Fry, Arendts, & Chenoweth, 2017），
身体合併症への対応のプロセス（江口・前田・久保田・木下，2012）などの報告から看護実践の具体的方法や思考にＡ．研究の枠組み

ついては明らかになりつつあるものの，その看護実践が臨

先行研究を参考に個人特性，認知症看護の学習，認知症

床現場においてどの程度実践されているかという実態に関高齢者との関わりの経験，職場環境，認知症看護に関するする報告は少ない。看護実践の実態については，鈴木ほか

困難感を影響要因として，これらが急性期病院の看護師の（2016）が急性期病院の認知障害高齢者のための看護実践

認知症高齢者に対する看護実践に影響していると考え，研

自己評価尺度を開発し，看護実践の実態を報告している。

究の枠組みを作成した（図１）。

さらに鈴木ほか（2019）は，身体拘束，看護師経験年数，
雇用形態，認知症に関する研修の有無等と認知症高齢者へ
個人特性
認知症看護の学習急性期病院における認知症高齢者への看護実践

認知症高齢者との関わりの経験
職場環境
認知症看護に関する困難感
図１784

研究の枠組み日本看護研究学会雑誌 ，45（4）Ｂ．研究デザイン
研究デザインは横断研究とした。
Ｃ．用語の定義
認知症高齢者：身体疾患の治療目的で入院している65歳

竹内千夏，ほか

人の意思や価値を尊重したケア」の４下位尺度から構成
され，看護実践を自己評価することができる。本尺度は，19項目に対してリッカート尺度６件法（「１：全くしていない」「２ : ほとんどしていない」「３ : あまりしていない」「４ : 時々している」「５ : たいていしている」「６：常にしている」）で回答し，得点が高いほどパーソン・センター

以上の高齢患者のうち松本・佐藤・泉宗（2018）の定義を

ド・ケアを目指した看護をしていることを示す。本尺度は参考に（p.51-65），医師の指示書に認知症と記載のある患

信頼性・妥当性が検証されていることから採用した。

者，または専門医に認知症と診断された患者，または厚生ｂ．認知症高齢者に対する看護実践自己評価の関連要因

労働省が作成した「認知症高齢者の日常生活自立度」の判①個人特性５項目：性別，年齢，経験年数，学歴，認知症

定を基に「Ⅰ」から「M」相当と看護師が判断した患者と

した。
Ｄ．対

象

看護への関心②認知症看護の学習２項目：認知症に関する院内・院外研
修参加回数③認知症高齢者との関わりの経験４項目：業務における認Ａ県内の急性期病院のうち，設置主体および規模が似知症高齢者との関わりの経験，身内における認知症高齢通っている２か所の一般病棟に勤務する看護師で，精神科者との関わりの経験，業務や身内以外での認知症高齢者と小児科に勤務する看護師および認知症看護認定看護師をとの関わりの経験および看護学実習における認知症高齢除く614名とした。
Ｅ．データ収集方法
１．データ収集期間
データ収集期間は令和元年７～８月とした。

者の受け持ち経験の有無④職場環境５項目：定例の認知症看護についてのカンファ
レンスの実施，困難を感じた時の認知症看護についてのカンファレンスの実施，マンパワーの有無，認知症看護に関してモデルとする看護師の有無，多職種連携の実施
なお，認知症看護への関心，認知症高齢者との関わりの２．データ収集方法
事前に調査施設である急性期病院の看護部長に研究の目
的，方法，意義等について研究協力依頼書をもとに説明

経験，職場環境の回答は，「１：全くない」「２：あまりない」「３：どちらともいえない」「４：ややある」「５：
非常にある」のリッカート法５件法とした。

し，同意書に署名をいただいたのち，病棟の看護師長を紹⑤認知症看護に関する困難感は，先行研究（小山・流石・介していただき，同様の説明を行い，病棟看護師への研究

渡 邊・ 森 田，2013； 谷 口，2006； 松 尾，2011； 千 田・

協力依頼書および質問紙を封入した封筒の配布を依頼し

水 野，2014； 山 本・ 吉 永・ 伊 藤，2010； 乙 村・ 徳 川，

た。無記名自記式調査の留め置き法であり，質問紙の回収

2011；片井・長田，2014；西村・岡本・鈴木，2015）を用封筒を設置し，質問紙を記入後，個別の封筒に入れ，配参考に，「認知症高齢者への理解と対応の困難感」と布から２週間以内に回収用封筒に投函していただき，それ「治療と認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関するらを研究者が回収した。

困難感」の２つで構成される枠組みを独自に作成した。
質問項目は「認知症高齢者への理解と対応の困難感」で３．調査内容ａ．認知症高齢者に対する看護実践自己評価
看護実践自己評価は，鈴木ほか（2016）が作成した「急性期病院の認知障害高齢者のための看護実践自己評価尺度」（以下 SSNP-PCC とする）19項目を開発者の許可を得は４項目（「認知症高齢者の全身状態のアセスメントが難しい」「行動・心理症状（BPSD）を含む認知症の症状への理解が難しい」「行動・心理症状（BPSD）を含

む認知症の症状への対応が難しい」「認知症高齢者とコミュニケーションをとることが難しい」），「治療と認知て使用した。本尺度は，トム・キットウッドの提唱した症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難感」ではパーソン・センタード・ケアに沿った項目「Ｖ（価値）」３項目（「治療を優先し，認知症高齢者自身に目を向け「Ｉ（個人の独自性を尊重する）」「Ｐ（その人の視点に立ることが難しい」「認知症高齢者に対して苛立ちやあきつ）」「Ｓ（相互に支えあう社会的環境を提供する）」かららめを感じることがある」「認知症高齢者とゆっくり関成り，「Ⅰ．本人の視点を重視したケア」「Ⅱ．認知機能とわる時間の確保が難しい」）とした。回答は，「１：全本人に合わせた独自性のあるケア」「Ⅲ．起こりうる問題

くそう思わない」「２：あまりそう思わない」「３：どちを予測した社会心理的アプローチを含めたケア」「Ⅳ．本らともいえない」「４：ややそう思う」「５：非常にそう
785

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takeuchi, et al.

思う」のリッカート法５件法とし，得点が高いほど困難

長から紹介していただいた看護師長に病棟看護師への研究感が高いことを示す。なお，使用に先立ち認知症看護認

協力依頼書と質問紙を封入した封筒の配布を依頼した。質定看護師１名，老年看護学を専門とする研究者３名にて問紙は無記名とし，研究目的，方法，意義，自由意思によ検討を行い，内容妥当性を確保した。

る参加・拒否，プライバシーの保護，研究参加の諾否によＦ．分析方法

り不利益を受けないこと，データ管理と廃棄方法，研究成果の公表などを研究協力依頼書に記載した。記入後個別の認知症高齢者に対する看護実践自己評価および関連要因

封筒に入れ，病棟内に設置した回収用封筒に投函していたについて，各項目の単純集計および記述統計を算出した。

だくことによりプライバシーに配慮し，質問紙の提出にてなお，欠損値の多いデータおよび認知症高齢者との関わり同意を得たものとした。なお，本研究は香川県立保健医療の経験のうち業務における認知症高齢者との関わりの経験

大学倫理審査委員会の承認を得て実施した（番号280）。

について無回答もしくは「１：全くない」と回答したデー
タは分析対象から除外した。

Ⅲ．結

その後，認知症看護に関する困難感７項目は天井効果とフロア効果がないことを確認したのち因子分析（最尤法，
プロマックス回転）を行った。

果

Ａ．対象の概要（表１）認知症高齢者に対する看護実践自己評価と，その関連要対象看護師614名に質問紙を配布し，471名から回収した因について，認知症看護の看護実践自己評価を向上させる（回収率76.7％）。そのうち，無回答数の多い５名および業ための要因を検討するために研究枠組みに基づいて，関連項目を独立変数，SSNP-PCC の４下位尺度の各合計点を従属変数とした強制投入法による重回帰分析を行った。独立変数として「性別」，「年齢」，「学歴」，「経験年数」，「認務における認知症高齢者との関わりの経験の項目が無回答の６名と「１：全くない」と回答した３名を除外し，457
名を分析対象とした（有効回答率97.0％）。

知症についての関心」，「認知症に関する院内研修参加回

表１

数」，「認知症に関する院外研修参加回数」，「業務における
認知症高齢者との関わりの経験」，「身内における認知症高齢者との関わりの経験」，「業務や身内以外での認知症高齢

項目
性別

女性
男性

者との関わりの経験」，「看護学実習における認知症高齢者の受け持ち経験の有無」，「定例の認知症看護についてのカ

未記入
年齢

20代

ンファレンスの実施」，「困難を感じた時の認知症看護につ

30代

いてのカンファレンスの実施」，「マンパワーの有無」，「認

40代
50代

知症看護に関してモデルとする看護師の有無」，「多職種60代以上連携の実施」，「認知症高齢者への理解と対応の困難感」，「治療と認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難感」の18項目を選出した。なお，「性別（女；１，男；０）」「学歴（大学卒以上 ; １，それ以外；０）」「看護学実習における認知症高齢者の受け持ち経験の有無（有り；１，なし；０）」をダミー変数化して分析した。多重共線性のリスクについては独立変数間の相関係数（p ＞0.7）お

個人特性

未記入
経験年数（年）

平均 ±SD（範囲）

最終看護専門学歴

大学院
大学
短期大学
専門学校
高等学校専攻科

よび VIF 統計量（VIF ＜10）により確認した。さらに，各重回帰モデルの重相関係数を用いたＦ検定により母集団の重相関係数の有意性を確認した。有意水準は５％とし，統計ソフトは SPSS（Version. 24）を使用した。
Ｇ．倫理的配慮
事前に急性期病院の看護部長に研究目的，方法，意義などについて研究協力依頼書を用いて説明し，同意を得られた場合は，同意書に署名していただいた。その後，看護部
786（N＝457）n（％）

417（91.2％）38（ 8.3％）
2（ 0.4％）222（48.6％）111（24.3％）
78（17.1％）

44（ 9.6％）1（ 0.2％）1（ 0.2％）10.9±10.36（0.3～45.3）

5（ 1.1％）

187（40.9％）23（ 5.0％）173（37.9％）69（15.1％）

Ｂ．急性期病院における看護師の認知症高齢者に対する看護実践自己評価の実態と関連要因
１．急性期病院における認知症高齢者に対する看護実践自己評価の実態（表２）SSNP-PCC の 平 均 値 と SD は， 下 位 尺 度 Ⅰ16.6±2.73，

下位尺度Ⅱ24.0±4.35，下位尺度Ⅲ23.4±3.57，下位尺度Ⅳ14.2±2.21であった。各項目の平均値と分布を表２に示し

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）竹内千夏，ほかた。下位尺度Ⅰの５項目および下位尺度Ⅱの６項目は全て

る」157名で，全体の56.0％を占めた。

平均値4.3以下であった。特に低かったのは項目Ⅱ - １「１なお，SSNP-PCC の α 信頼性係数は下位尺度Ⅰ .860，

日１回は家族や他の人と楽しく交流する機会をつくるよう

下位尺度Ⅱ .835，下位尺度Ⅲ .879，下位尺度Ⅳ .882，尺に働きかけている」（3.7±0.98）であった。最頻値におい度全体では .928であった。

項目は「３：あまりしていない」であった。さらに，下位２．急性期病院における認知症高齢者に対する看護実践自て他の項目が「４ : 時々している」以上であるのに対し本
尺度ⅢおよびⅣの最頻値は全て「５ : たいていしている」

己評価の関連要因の実態（表３，表４）であり，下位尺度Ⅰ・Ⅱは下位尺度Ⅲ・Ⅳよりも低い自己

各項目の平均値と分布を表３に示す。個人特性である認評価が多かった。ただし，項目Ⅱ－１においても「常にし知症看護への関心について「非常にある」42名，「ややあている」11名，「たいていしている」88名，「時々している」232名であり，全体の60.0％を占めていた。

表２

急性期病院における認知症高齢者に対する看護実践自己評価
全く
ほとんど
あまり
していない していない していない

質問事項
Ⅰ

本人の視点を重視したケア（N＝457）
時々
している

たいてい
している

常に
している

n（％）

n（％）

n（％）

平均値 ±SD

n（％）

n（％）

n（％）

64（14.0） 241（52.7） 128（28.0） 13（ 2.8）

16.6±2.73

Ⅰ－１「何もできない」とあきらめず，本人の視点で「何かができる」と感じられるように支援することを心掛けている

4.2

0.78

0（0.0）

11（2.4）Ⅰ－２

治療の経過を考慮しながら，もてる力や自分でしたいという意欲をケアプランに反映している

3.9

0.82

1（0.2）

15（3.3） 109（23.9） 226（49.5） 97（21.2）

Ⅰ－３

穏やかな態度や楽しそうな表情の瞬間を大切にし，ケアに取り入れるようにしている

4.3

0.84

0（0.0）

11（2.4）46（10.1） 206（45.1） 163（35.7） 31（ 6.8）

Ⅰ－４

認知障害に関連する行動には，まずは本人の視点でその行動の理由を理解しようとする。

4.2

0.82

0（0.0）

13（2.8）70（15.3） 221（48.4） 139（30.4） 14（ 3.1）

Ⅰ－５

入院や治療に関して本人がどう思っているのかを聴い
ている

4.0

0.90

2（0.4）

18（3.9）93（20.4） 213（46.6） 112（24.5） 19（ 4.2）

Ⅱ

認知機能と本人に合わせた独自性のあるケア

9（ 2.0）24.0±4.35

1日1回は家族や他の人と楽しく交流する機会をつくる
Ⅱ－１
ように働きかけている

3.7

0.98

6（1.3）

34（7.4） 161（35.2） 157（34.4） 88（19.3）

Ⅱ－２

検査や治療のときは頻回に訪室して，観察や会話などから，苦痛を軽減するように対応をしている

4.3

0.87

2（0.4）

9（2.0）

Ⅱ－３

認知障害に関連した症状には安易に薬剤に頼らずに，
3.9
まずはケアによる緩和を試みている

0.88

1（0.2）

17（3.7） 132（28.9） 202（44.2） 90（19.7）

Ⅱ－４

なじみのものを家族に持ってきてもらうように働きかけをしている4.2

1.04

4（0.9）

14（3.1）

83（18.2） 179（39.2） 123（26.9） 54（11.8）

Ⅱ－５

病室やトイレなどは文字や図を用いて，わかりやすいように工夫している

4.1

1.08

9（2.0）

26（5.7）89（19.5） 171（37.4） 130（28.4） 32（ 7.0）

Ⅱ－６

できるだけなじみの看護師が継続的にかかわり，会話の時間をとるようにしている

3.9

1.02

8（1.8）

31（6.8） 121（26.5） 175（38.3） 106（23.2） 16（ 3.5）

Ⅲ 起こりうる問題を予測した社会心理的アプローチを含めたケア11（ 2.4）

62（13.6） 206（45.1） 152（33.3） 26（ 5.7）15（ 3.3）

23.4±3.57

Ⅲ－１

治療上やむを得ない身体拘束，抑制，内服薬の投与に関して，本当に必要なのか，チームで検討している

4.8

0.93

0（0.0）

8（1.8）

25（ 5.5） 126（27.6） 187（40.9） 111（24.3）

Ⅲ－２

動きたいという意思と転倒のリスクなど，常に本人にとって何が優先されるのか検討している

4.6

0.87

0（0.0）

4（0.9）

48（10.5） 151（33.0） 196（42.9） 58（12.7）

Ⅲ－３

廃用症候群予防のために早期離床やリハビリテーショ
ンを促している

4.7

0.90

1（0.2）

7（1.5）

28（ 6.1） 128（28.0） 208（45.5） 85（18.6）

Ⅲ－４

会話，表情，行動などから認知障害の変化をアセスメントしている

4.5

0.81

0（0.0）

4（0.9）

38（ 8.3） 177（38.7） 194（42.5） 44（ 9.6）

Ⅲ－５

日時や季節，場所などをさりげなく伝え，見当識障害を補うような言葉がけをしている

4.8

0.83

1（0.2）

2（0.4）

20（ 4.4） 142（31.1） 208（45.5） 84（18.4）

Ⅳ

本人の意思や価値を尊重したケア

14.2±2.21

認知障害の有無にかかわらず，いつでも平等なケアやⅣ－１治療を受けられるように心がけている

4.8

0.84

1（0.2）

3（0.7）

22（ 4.8） 133（29.1） 213（46.6） 85（18.6）

Ⅳ－２ 本人の独自のニーズや不安を受け止めようとしている

4.6

0.81

0（0.0）

4（0.9）

31（ 6.8） 162（35.4） 208（45.5） 52（11.4）

4.8

0.80

0（0.0）

1（0.2）

22（ 4.8） 128（28.0） 222（48.6） 84（18.4）

Ⅳ－３

アイコンタクトやタッチなど非言語的なコミュニケー
ションをしている

787

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takeuchi, et al.

認知症高齢者との関わりの経験について業務における項目はなかったため７項目を使用して最尤法・プロマック

認知症高齢者との関わりの経験の項目では「非常にある」

ス回転による因子分析を行った。固定値は１，因子負荷量140名，「ややある」224名であり79.6％を占めた。

は0.4以上とした。因子負荷量が4.0未満であった「認知症

また，認知症看護に関する困難感の項目では，すべて高齢者とコミュニケーションをとることが難しい」項目をの項目において半数以上の看護師が「非常にそう思う」

削除し，再度因子分析を行い２因子６項目が抽出された。

「ややそう思う」と回答していた。特に，「認知症高齢者とゆっくり関わる時間の確保が難しい」の項目は「非常にそう思う」166名，「ややそう思う」237名であり全体の88.2％を占めていた。さらに認知症看護に関する困難感の累積寄与率は49.0％であった。第１因子は３項目で構成され，「行動・心理症状（BPSD）を含む認知症の症状への理解が難しい」「行動・心理症状（BPSD）を含む認知症の症状への対応が難しい」「認知症高齢者の全身状態のア

因子構造の確認を目的とした因子分析の結果を表４に示

セスメントが難しい」といった認知症高齢者の症状を理解す。各項目には天井効果・フロア効果はなく，削除すべきし対応することへの困難感の項目が高い負荷量を示した。

表３

急性期病院における認知症高齢者に対する看護実践自己評価の関連要因
全くない
あまりない
（全くそう （あまりそう思わない） 思わない）

関連要因

どちらとも
いえない

ややある
非常にある
（ややそう （非常にそう
思う）
思う）

n

n（％）

n（％）

457

9（ 2.0）69（15.1） 105（23.0） 232（50.8）

認知症に関する院内研修参加回数397

1.6±1.62

認知症に関する院外研修参加回数

330

0.5±0.88

業務における認知症高齢者との関わりの経験

457

0（ 0.0）39（ 8.5）

54（11.8） 224（49.0） 140（30.6）

身内における認知症高齢者との関わりの経験456

109（23.9）76（16.7）

49（10.7） 136（29.8）

86（18.9）

業務や身内以外での認知症高齢者との関わりの経験

451

128（28.4） 139（30.8）

60（13.3）

27（ 6.0）

看護学実習における認知症患者の受け持ち経験の
有無

457

無

定例の認知症看護についてのカンファレンスの実施

457

11（ 2.4）

68（14.9）77（16.8） 200（43.8） 101（22.1）

困難を感じた時の認知症看護についてのカンファ
レンスの実施457

4（ 0.9）34（ 7.4）

57（12.5） 239（52.3） 123（26.9）

マンパワーの有無

454

85（18.7） 113（24.9） 138（30.4） 102（22.5）

16（ 3.5）

認知症看護に関してモデルとする看護師の有無

454

41（ 9.0）91（20.0） 165（36.3） 117（25.8）

40（ 8.8）

多職種連携の実施

456

9（ 2.0）49（10.7） 113（24.8） 230（50.4）

55（12.1）

認知症高齢者の全身状態のアセスメントが難しい

457

2（ 0.4）28（ 6.1）

54（11.8） 308（67.4）

65（14.2）

行動・心理症状（BPSD）を含む認知症の症状への理解が難しい457

2（ 0.4）45（ 9.8）

97（21.2） 259（56.7）

54（11.8）

行動・心理症状（BPSD）を含む認知症の症状への対応が難しい456

0（ 0.0）18（ 3.9）58（12.7） 274（60.1） 106（23.2）

認知症高齢者とコミュニケーションをとることが
難しい

457

6（ 1.3）54（11.8） 107（23.4） 244（53.4）

46（10.1）

治療を優先し，認知症高齢者自身に目を向けるこ
とが難しい

457

1（ 0.2）38（ 8.3）

90（19.7） 252（55.1）

76（16.6）

認知症高齢者に対して苛立ちやあきらめを感じる
ことがある

457

13（ 2.8）

69（15.1） 131（28.7） 197（43.1）

47（10.3）

認知症高齢者とゆっくり関わる時間の確保が難しい

457

1（ 0.2）6（ 1.3）

個人特性
認知症看護への関心

n（％）（N＝457）n（％）n（％）
42（ 9.2）

認知症看護の学習

認知症高齢者との関わりの経験

359（78.6）

有97（21.5）

98（21.4）

職場環境

認知症看護に関する困難感

788

47（10.3） 237（51.9） 166（36.3）

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）竹内千夏，ほか
表４

認知症看護に関する困難感の因子分析（N＝456）

因子負荷量

項目

第１因子

第２因子

行動・心理症状（BPSD）を含む認知症の症状への理解が難しい

.86

.45

認知症高齢者の全身状態のアセスメントが難しい

.55

.49

第１因子認知症高齢者への理解と対応の困難感
行動・心理症状（BPSD）を含む認知症の症状への対応が難しい.70

第２因子治療と認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難感
治療を優先し，認知症高齢者自身に目を向けることが難しい
認知症高齢者に対して苛立ちやあきらめを感じることがある
寄与率（％）

.34

.75

.33

.62

.33

認知症高齢者とゆっくり関わる時間の確保が難しい
累積寄与率（％）

.23

.66

35.6

13.3

49.0

［注］因子分析：最尤法，プロマックス回転。

そこで，「認知症高齢者への理解と対応の困難感」とした。

＜ .05）の標準偏回帰係数が高く，有意であった。下位尺第２因子は３項目で構成され，「治療を優先し，認知症高度Ⅱでは，困難を感じた時の認知症についてのカンファレ

齢者自身に目を向けることが難しい」「認知症高齢者に対ンスの実施（β＝.284，p ＜ .01），看護学実習における認して苛立ちやあきらめを感じることがある」「認知症高齢知症高齢者の受け持ち経験の有無（β＝.164，p ＜ .05）の者とゆっくり関わる時間の確保が難しい」のように急性期

標準偏回帰係数が高く，有意であった。下位尺度Ⅲでは，治療と認知症看護の間で認知症高齢者を尊重して関わりた

困難を感じた時の認知症についてのカンファレンスの実いができない，というジレンマに関する項目であり「治療施（β＝.283，p ＜ .01），業務における認知症高齢者とのと認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難感」

関わりの経験（β＝.142，p ＜ .05），認知症に関する院外と命名した。α 信頼性係数は，第１因子 .742，第２因子

研修参加回数（β＝.139，p ＜ .05）の標準偏回帰係数が高は２因子構造となり，合計点が高いほど困難感が高いこと

知症看護についてのカンファレンスの実施（β＝.180，p.702であった。以上のことから認知症看護に対する困難感を示す。

く，有意であった。下位尺度Ⅳでは，困難を感じた時の認＜ .05），治療と認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難感（β＝－.170，p ＜ .01）の標準偏回帰係数が高３．急性期病院における認知症高齢者に対する看護実践自己評価と関連要因（表５，表６）
認知症高齢者に対する看護実践自己評価の関連要因を検討するために，SSNP-PCC の各下位尺度の合計点を従属変数とする重回帰分析を行った。独立変数である年齢と経験年数の相関は高く（r＝.909，p ＜ .01）（表５），共線性が予測されたため従属変数との相関係数が有意でなかった年齢を除外し，それ以外の独立変数17項目を投入した。
結果，下位尺度Ⅰ～Ⅳの調整済み決定係数 R2はそれぞれく，有意であった（表６）。なお，各独立変数と従属変数との相関係数 r は表６に示す。

Ⅳ．考察

Ａ．急性期病院における看護師の認知症高齢者に対する看護実践自己評価の実態
本研究における認知症高齢者に対する看護実践自己評.199，.190，.202，.102であり，５％未満の水準で有意で価について19項目の平均値4.3を基準にして概観したとこの有意性をＦ検定した結果，下位尺度Ⅰでは F0＝5.392，p

Ⅱの看護実践自己評価は低いことが推測された。鈴木ほあった。さらに，各重相関係数Ｒから母集団の重相関係数＜ .05，下位尺度Ⅱでは F0＝5.160，p ＜ .05，下位尺度Ⅲでろ，下位尺度Ⅲ・Ⅳの看護実践自己評価が高く，下位尺度か（2016）が調査した急性期病院においても下位尺度Ⅰ・は F0＝5.480，p ＜ .05，下位尺度Ⅳでは F0＝2.994，p ＜ .05

Ⅱよりも下位尺度Ⅲ・Ⅳの平均値が高かったことから同様

また下位尺度Ⅰでは困難を感じた時の認知症についての特性が関係していると考える。つまり本研究の対象であの カ ン フ ァ レ ン ス の 実 施（β＝.279，p ＜ .01）， 治 療 とる看護師が勤務する急性期病院は高度先進医療，最新癌治

認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難感

療，救命救急を担う病院であり，看護師は一般病院で対応（β＝－.185，p ＜ .01）， マ ン パ ワ ー の 有 無（β＝.140，p

できない重症度の高い患者や緊急を要する患者に関わってであった。

の結果であるといえる。看護実践の高低には，急性期病院

789

790

.078

要因７ 認知症に関する院外研修参加
回数.109 ＊.028.027

要因９ 身内における認知症高齢者との関わりの経験要因10 業務や身内以外での認知症高齢者との関わりの経験

要因11 看護学実習における認知症高齢者の受け持ち経験.084 ＊ －.199 ＊＊

.062

.076

要因15 認知症看護に関してモデルとする看護師の有無

要因16 多職種連携の実施［注］＊p ＜ .05，＊＊p ＜ .01

要因18 治療と認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関する困難 －.097 ＊
感

－.026

.033

－.013

－.041

.065

.083

.102 ＊ －.007

.047

.015

.089

.150 ＊＊.217 ＊＊.218 ＊＊

1

要因５.133 ＊＊

.080

.063

.093

.041

.028

－.112 ＊

－.014

－.061

.192 ＊＊.136 ＊＊.100.140 ＊＊.039.150 ＊＊.100 ＊

.001

－.019

.105 ＊.121 ＊.508 ＊＊

1

要因６.260 ＊＊.160 ＊＊.109 ＊.087－.192 ＊＊ －.048－.121 ＊ －.032.037.139 ＊＊.437 ＊＊.275 ＊＊.235 ＊＊

1

要因４.162 ＊＊ －.181 ＊＊.102 ＊ －.053

要因14 マンパワーの有無.049－.197 ＊＊

.124 ＊.210 ＊＊－.019－.122 ＊ －.049.031.112 ＊ －.053.382 ＊＊ －.140 ＊＊要因13 困難を感じた時の認知症についてのカンファレンスの実施

要因17 認知症高齢者への理解と対応
の困難感

－.042

.209 ＊＊ －.091

.214

＊＊

.100

認知症看護に関する困難感

1

要因３.909 ＊＊ －.425 ＊＊－.420 ＊＊

1

要因２

要因12 定例の認知症についてのカン
ファレンスの実施

職場環境.140 ＊＊＊＊＊＊

要因８ 業務における認知症高齢者との関わりの経験認知症高齢者との関わりの経験.047

要因６ 認知症に関する院内研修参加
回数

認知症看護の学習.326

要因５ 認知症看護への関心－.100

要因３ 学歴.132.094

要因２ 年齢要因４ 経験年数1

要因１ 性別

個人特性

要因１

表５

－.004

.001

.110 ＊.149 ＊＊.021.114 ＊

.056

.015

.054

.131 ＊.125 ＊

1

要因７.114 ＊.122 ＊.093.003.104 ＊.141 ＊＊.066.253 ＊＊

1

要因９.122 ＊＊ －.061.057.096 ＊.100 ＊－.107 ＊

.122 ＊.175 ＊＊

.024

.029

.214 ＊＊

1

要因８

独立変数間の相関

－.003

.031

.000

.008

.015

.063

1

要因11

－.133 ＊＊ －.061

.065

.079

.054

.031

.084

.089

.664 ＊＊

1

要因10

－.005

.059

.437 ＊＊.276 ＊＊.168 ＊＊.640 ＊＊

1

要因12

.001

.061

.395 ＊＊.329 ＊＊.182 ＊＊

1

要因13

.067

.431 ＊＊

1

要因15

.043

1

要因16

－.197 ＊＊ －.103 ＊ －.092－.042.274 ＊＊.221 ＊＊

1

要因14

1

要因18

（N＝302）.337 ＊＊

1

要因17

Takeuchi, et al.
Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）日本看護研究学会雑誌 ，45（4）竹内千夏，ほかいる。そのため，看護師は新しい治療への対応とともに患専念して関わるためにある程度の時間を要することを踏ま者の個別性に対応しながら看護を実践している。下位尺度

えると，急性期病院の煩雑な業務の中では実施する時間的Ⅲ・Ⅳの看護実践が比較的高い結果について，看護師は身余裕がないことが原因の一つと考えられる。認知症高齢者

体疾患に起因した状態変化に伴う症状観察や個別性のあるに関わる時間については本研究における認知症看護に関す対応に必要な高いスキルを有し，認知症高齢者に対してもる困難感の項目において，「認知症高齢者とゆっくり関わ

活用できていることから自己評価が高くなっていると推測

る時間の確保が難しい」において「ややそう思う」「非常する。一方で，下位尺度Ⅰ・Ⅱの看護実践が若干低い理由にそう思う」の回答の合計が88.2％あり多くの看護師が困は，これらが認知症高齢者の本人の視点を重視し，その人難感を感じている結果から裏付けられる。しかしながら，に合わせたケアを行う認知症看護の知識と認知症高齢者に看護実践が最も低い結果である項目Ⅱ - １「１日１回は家

表６

急性期病院における認知症高齢者に対する看護実践自己評価の関連要因
下位尺度Ⅰ

要因

下位尺度Ⅱ

（N＝302）

下位尺度Ⅲ

β

ｒ

β

ｒ

β

ｒ

.071

.170 ＊＊.044.170 ＊＊

－.008

.030

.086

.079

.178

下位尺度Ⅳ
β

ｒ

.101 ＊

－.035

.081

.049

.127

.036

.084

.059

.014

.065

.030

個人特性
性別１）
学歴

２）

経験年数

.018

認知症看護への関心
認知症看護の学習認知症に関する院内研修参加回数

＊＊

－.019

.010

.165 ＊＊.032.159 ＊＊.034.195 ＊＊.109 ＊.104.178 ＊＊

身内における認知症高齢者との関わり
－.034
の経験

.067

.015

.114 ＊

業務や身内以外での認知症高齢者との関わりの経験

.012

.098

－.041

看護学実習における認知症高齢者の受け持ち経験の有無３）

.045

.071

定例の認知症についてのカンファレン
スの実施

.042

.274 ＊＊

困難を感じた時の認知症についてのカンファレンスの実施.279 ＊＊.371 ＊＊

マンパワーの有無.140 ＊

業務における認知症高齢者との関わり
の経験

.076

.194 ＊＊.247 ＊＊

認知症高齢者との関わりの経験.198 ＊＊

－.066

.057

.130

認知症に関する院外研修参加回数

.123

.000

＊＊

＊

.050

.154 ＊＊－.003.158 ＊＊.207 ＊＊.177 ＊＊.007.126 ＊.093.151 ＊＊.192 ＊＊.113.133 ＊

－.076

.024

－.025

.044

.112 ＊

－.054

.050

－.100

.005

.135 ＊＊

.114

.084

.094

.039

.255 ＊＊.073.327 ＊＊.036.213 ＊＊.284 ＊＊.360 ＊＊.283 ＊＊.396 ＊＊.180 ＊.257 ＊＊.237 ＊＊.088.142 ＊＊.095.171 ＊＊.093.171 ＊＊.057.228 ＊＊－.015.172 ＊＊－.074.148 ＊＊－.050.129 ＊－.045.197 ＊＊.024.209 ＊＊.102.272 ＊＊.066.200 ＊＊

.040

.010

.081

.097 ＊

.048

.053

.081

.033

－.044

－.023

.164 ＊.139 ＊.087.142 ＊

職場環境

認知症看護に関してモデルとする看護師の有無
多職種連携の実施
認知症看護に関する困難感
認知症高齢者への理解と対応の困難感

治療と認知症高齢者を尊重した看護と－.185 ＊＊ －.198 ＊＊の葛藤に関する困難感
Ｒ
調整済み R

2

Ｆ値

.494
.199
5.392

＊＊
＊

－.006

－.064

.486
.190
5.160

－.054

.497

＊＊
＊

.202
5.480

＊＊
＊

－.170 ＊＊ －.138 ＊＊.391.102 ＊＊

2.994 ＊

［注］ａ）＊：p ＜ .05，ａ）＊＊：p ＜ .01，強制投入法
１）性別は「女性：１」「男性：０」２）学歴は「大学卒以上：１」「それ以外：０」３）看護学実習における認知症患者の受け持ち経験の有無は「有り：１」「なし：０」791

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takeuchi, et al.

族や他の人と楽しく交流する機会をつくるように働きかけり】等の学習効果があると述べている（2013）。しかし本ている」について，「あまりしていない」が161名（35.2％）

研究において影響を認めたカンファレンスは新しい知識のであったものの，「常にしている」11名，「たいていしてい

習得や看護の振り返り等を行うことを目的とした定例のカる」88名，「時々している」157名であり，全体の56.0％をンファレンスではなく，目の前の困った出来事への対処に占めていることから，頻度の違いはあるものの全体としてついて相談したいという目的のカンファレンスである。つは過半数の看護師は実施している状況が明らかとなった。

まり相談した看護師は，差し迫った状況の中で先輩看護師

Ｂ．急性期病院における看護師の認知症高齢者に対する看護実践自己評価の関連要因

やスタッフと話し合うことにより，それまでの自分の考えにはなかった認知症高齢者の世界に合わせた新たな対応を見出し，実践につなげていると考える。そのような経験学

本研究では，急性期病院における看護師の認知症高齢者

習を繰り返すことにより結果として本人の視点を重視したに対する看護実践と個人特性，認知症看護の学習，認知症

ケアとしての看護実践の向上につながると推測できる。

高齢者との関わりの経験，職場環境，認知症看護に関するまた，治療と認知症高齢者を尊重した看護との葛藤に関

困難感との関連を検討した。分析対象の特徴として，業務する困難感が SSNP-PCC 下位尺度Ⅰに負の影響を及ぼしにおける認知症高齢者との関わりの経験に関する設問に対ており，困難感が高いほど本人の視点を重視したケアの看する回答は「非常にある」140名，「ややある」224名であ護実践が低くなることが明らかとなった。急性期病院の看り，分析対象の看護師のうち少なくとも79.6％の看護師が護師には，多重業務の中に認知症看護を組み込むスキルが業務における認知症高齢者との関わりを経験しているこ

求められており，治療と認知症高齢者を尊重した看護とのとから，認知症を合併する患者の増加に伴い，急性期病

葛藤に関する認知症看護における困難感の項目は，急性期院の看護師が業務上で認知症高齢者と関わる頻度が多く治療と認知症看護の間で認知症高齢者を尊重して関わりたなっていることが分かる。また看護師の認知症看護への関

いと思いながらもできないというジレンマに関わる内容で心は，「非常にある」42名，「ややある」232名と少なからある。本項目について困難感が高い看護師は，自分の理想

ず関心があるという回答が60.0％を占めており，鈴木ほかとする認知症看護があるにもかかわらず，望ましい行動が（2019）の調査による「認知症高齢者のケアに関する興味できていない状態として評価することにより本人の視点をあり78.4％」に比べると若干少ないものの，近年の急性期重視したケアの看護実践自己評価が低くなっている可能性

病院における認知症患者の増加に伴い，看護師の認知症看が推測できる。裏を返せば，理想とする認知症看護を描く

護への関心が高まりつつあると判断できる。

ことができている自分を認め，できる範囲から実践に取りそのような状況において，重回帰分析で得られた下位尺入れることにより，困難感の軽減を図ることができる。本

度Ⅰ～Ⅳの重相関係数ＲによりＦ検定した結果，５％未満

人の視点を重視したケアの看護実践の向上を図るには，看の水準で有意であったことから下位尺度Ⅰ～Ⅳの重相関係

護師の困難感を軽減するための支援体制を構築することの数は低いものの，母集団の重相関係数は有効であり，予測重要性が示唆された。

性があるという点で価値があるといえる。さらに下位尺またマンパワーの有無が SSNP-PCC 下位尺度Ⅰに正の度Ⅳの調整済み決定係数 R は10％程度の説明力であるが，影響を及ぼしており，職場でのマンパワーがあるほど本人

先行研究では認知症看護実践を向上させる要因の分析が十の視点を重視したケアの看護実践が高いことが明らかと分できていないことから看護実践自己評価との関連要因のなった。小山ほか（2013）は，一般病棟の看護師が医療を示唆を得ることができたことは重要であると考える。そこ提供することが第一の責務と捉えてしまうことは危険でで，本研究では各下位尺度への各独立変数の影響についてあり，看護師が考える安全な医療の提供が認知症高齢者考察する。

にとっては混乱を生じる一因となることを指摘している

2（pp.71）。つまり，看護師の視点による治療や安全優先の
１．本人の視点を重視したケアに関連する要因

看護は，認知症高齢者にとって心地よい環境やケアではな

困難を感じた時の認知症看護についてのカンファレンス

いという認識を持つことが重要である。認知症高齢者の本の実施が SSNP-PCC 下位尺度Ⅰに正の影響を及ぼしてお人の視点を重視したケアを行うために看護師は，認知症高り，困難を感じた時の認知症看護についてのカンファレン

齢者が大切に思っている物事や培ってきた生活様式を把握

スを多く実施している人は，本人の視点を重視したケアのし，認知症高齢者にとって心地よい看護援助について考え

看護実践自己評価が高いことが明らかとなった。小野・富ることが重要であるが，急性期病院の治療優先の環境（乙永・吉見は一般病棟において認知症ケアカンファレンスを村・徳川，2011，pp.116）や危険回避のために抑制を実施行う効果として【新しい知識の習得】や【看護の振り返
792（松尾，2011）してしまう現状から察するに対応できてい日本看護研究学会雑誌 ，45（4）竹内千夏，ほかない可能性がある。このような急性期病院の状況を鑑みる

おける実習である。施設看護師の卓越した認知症看護を五と，認知症高齢者の視点に合わせた看護実践には，看護師感で捉え，認知機能を的確に把握し維持するための工夫やの多重業務による時間的・精神的余裕のなさを解消するた

認知症高齢者その人が安心できる入院・入所生活を送るた

めに，認知症高齢者が治療やケアをどのように受け止めてめの環境調整への介入など学生ならではの看護実践は貴重

いるかなど，心地よいケアのあり方を模索するための時間な経験であり，入職後の認知機能と本人に合わせた独自性的余裕を持つことができる人員配置が必要であることが示のあるケアに活かされていると考える。

唆された。しかしながら，マンパワーの充足に足る人員については本研究では言及できない。一方で，認知症高齢者

３．起こりうる問題を予測した社会心理的アプローチを含の訴えに耳を傾ける役割を他者に移譲するという視点の転めたケアに関連する要因換も必要ではないだろうか。急性期病院において認知症高困難を感じた時の認知症についてのカンファレンスの齢者と日常的な会話を楽しんだり，趣味等の余暇活動の支実施が SSNP-PCC 下位尺度Ⅲに正の影響を及ぼしており，

援に専念できるボランティアや介護士等の職種を配置することも重要であると考える。

困難を感じた時の認知症看護についてのカンファレンスを多く実施している人は，起こりうる問題を予測した社会心
理的アプローチを含めたケアの看護実践が高いことが明ら

２．認知機能と本人に合わせた独自性のあるケアに関連すかとなった。この下位尺度は，入院や治療で生じる抑制，る要因

廃用症候群，転倒，認知機能の低下を予測したアプローチ

困難を感じた時の認知症看護についてのカンファレンスの項目である。入院という環境の変化や治療によるストレの実施が SSNP-PCC 下位尺度Ⅱに正の影響を及ぼしておスが認知症高齢者の行動・心理症状（BPSD）に及ぼす影り，困難を感じた時の認知症看護についてのカンファレン

響は個人差があり，定型的ではない。また認知症高齢者はスを多く実施している人は，認知機能と本人に合わせた独自らの身体的変化を言語により伝えることが難しい場合や自性のあるケアの看護実践が高いことが明らかとなった。

変化を自覚できないこともあることから，看護師は認知症入院という環境の変化により認知症高齢者は一時的なせん

高齢者の普段の表情や行動，言動から身体的状態をアセス

妄を起こしやすく，治療・入院に伴うストレスや混乱，医メントする必要がある。これらのアセスメントは認知症看療者の不適切な関わりにより行動・心理症状（BPSD）を

護の経験の少ない看護師にとっては負担が大きく，複数人引き起こす場合がある。看護師はこのような認知症高齢者による話し合いによって認知症高齢者その人に適したアセへの対応に困難を感じているときは一人で考え込まず，そスメントができるという点において，困難を感じた時の認のような困難な状態を引き起こしている原因について複数

知症看護についてのカンファレンスが実践に影響したと考の看護師により多角的にアセスメントすることが重要であえる。

る。また，認知症高齢者は一人ひとり異なる個性を持つ生

また業務における認知症高齢者との関わりの経験が活者であることから，本人に合わせた独自性のあるケアの

SSNP-PCC の下位尺度Ⅲに正の影響を及ぼしており，業関わりには，入院までの生活様式や担っていた役割を把握

務で認知症高齢者と関わる経験が多いほど起こりうる問題

し，それを継続できる関わりが求められるが，その関わりを予測した社会心理的アプローチを含めたケアの看護実践

が本人に合っているかどうかは実践した後の認知症高齢者が高いことが明らかとなった。認知症高齢者の行動・心理の反応から判断する必要がある。したがって困難を感じて症状（BPSD）は人それぞれ異なり，また同一の人であっいる看護師にとって，複数の看護師により認知機能を評価ても日・時間・体調等によって変化する。一度うまく対応

し，関わりのアイデアを得る機会としてカンファレンスはできたとしても次回に通用するとは限らないことが認知症有効であり，それにより認知機能と本人に合わせた独自性

看護の難しさである。谷口（2006，pp.15）は医療施設にのあるケアの看護実践の向上が期待できる。

おいて認知症高齢者の看護を行う上で困難と意味付けていまた看護学実習における認知症高齢者の受け持ち経験のる体験として，【目が離せない人に対する許容】を抽出し，有無が SSNP-PCC 下位尺度Ⅱに正の影響を及ぼしており，看護師が【目が離せない人との遭遇】を契機に認知症高齢看護学実習において認知症高齢者の受け持った経験のある者を「責める気持ち」から「認知症がそうさせている」へ

人の方が経験のない人より認知機能と本人に合わせた独自と受け入れるプロセスを示している。このように看護師は性のあるケアの看護実践が高いことが明らかとなった。認認知症高齢者との関わりにより，内省し，許容範囲の広が知症高齢者には認知機能やその人の生活史や嗜好に合わせりという看護師としての成長につながることを明らかにして関わり方を工夫することが重要である。看護基礎教育にた。本研究において，業務における認知症高齢者との関わおいて認知症高齢者を受け持つ経験の多くは高齢者施設にりの経験が認知症高齢者に対する看護実践と関連があった
793

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takeuchi, et al.

ことは，谷口の結果を支持するといえる。したがって看護師として業務上の認知症高齢者との関わりの経験を重ねる

Ｃ．本研究の限界と今後の課題

ことの重要性が明らかとなり，実践を通した失敗体験や成本研究は，急性期病院における看護師の認知症高齢者に功体験を蓄積することが看護実践の向上につながると期待

対する看護実践の自己評価による横断的調査であり，認知できる。

症高齢者の認知症症状の程度を考慮していないこと，病院

また，認知症に関する院外研修参加回数が SSNP-PCCの教育体制や認知症看護に関する院外研修の内容を考慮しの下位尺度Ⅲに正の影響を及ぼしており，院外研修への参ていないことが限界である。今後は，認知症看護の向上に加が多いほど起こりうる問題を予測した社会心理的アプ

影響する要因についてさらなる検討を重ねること，効果的ローチを含めたケアの看護実践が高いことが明らかとなっなカンファレンスのあり方について検討することが課題でた。起こりうる問題を予測した社会心理的アプローチを含ある。

めたケアの看護実践は，認知機能や身体機能の低下に伴う
アセスメントやそれらの予防および抑制などの倫理的判断

結を必要とするより高いレベルの認知症看護である。それに伴い，認知症高齢者に対する否定的感情や BPSD に対応す論

急性期病院における看護師の認知症高齢者に対する看ることへの精神的負担に対峙することになる。ジレンマを護実践の実態とその関連要因を明らかにするため，看護感じる場面も多いことから，臨床現場から一旦離れて学習師614名に無記名自記式質問紙調査を実施し，回収率はの機会を得てリフレクションすることは，看護師自身の持76.7％であった。SSNP-PCC の下位尺度Ⅰ・Ⅱは全項目

つ問題を俯瞰して捉えることができ，看護実践を好転させる一助となっている可能性が示唆された。なお，本研究では認知症看護に関する研修を受けてからの期間および研修内容が不明であることから今後検討すべき内容である。

が平均値4.3以下で，下位尺度Ⅲ・Ⅳはそれより高かった。

また SSNP-PCC の各下位尺度を従属変数，関連要因を独立変数として強制投入法による重回帰分析した結果，全ての下位尺度に困難を感じた時の認知症看護についてのカン
ファレンスの実施が影響していた。その他，業務における４．本人の意思や価値を尊重したケアに関連する要因

認知症高齢者との関わりの経験，看護学実習における認知

本人の意思や価値を尊重したケアの看護実践には，調整症高齢者の受け持ち経験の有無，マンパワーの有無，認知済み決定係数 R2は低いものの，困難を感じた時の認知症症に関する院外研修参加回数，治療と認知症高齢者を尊重

看護についてのカンファレンスの実施，治療と認知症高齢した看護との葛藤に関する困難感との関連性が示唆され者を尊重した看護との葛藤に関する困難感が関連しているた。急性期病院における認知症看護の向上には，困難に感可能性が示唆された。

じた時のカンファレンスを実施できる環境整備，認知症看護に関する院外研修への参加促進，業務および看護学実習

これまで認知症高齢者に対する看護実践の関連要因についての考察を述べた。先に述べたように，我が国の急性期における認知症高齢者と関わる経験の促進，職場のマンパ
ワーの確保を図ること等の重要性が示唆された。

病院では平均在院日数が短縮しており，看護師は治療目的で入院する認知症高齢者の状態を早期に把握し，その症状や介護方法に合わせた介入を行っている。認知症看護の実
践には，学習や経験も影響していることが明らかになった謝

辞
本研究にご協力くださいました看護師の皆様，病院関係者の皆様に心よりお礼申し上げます。

が，いずれの実践にも最も強く影響しているのは，困難を感じた時の認知症についてのカンファレンスである。したがって，病棟看護師間の日常的なカンファレンスの定着は

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

重要であり，さらに認知症高齢者の認知症状や生活歴などの情報を踏まえてカンファレンスすることでより一層有意著者貢献度義となるといえる。そこで，認知症高齢者は疾患の特性にすべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収よって本人から情報収集することが難しい場合があるた

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

め，介護している家族および介護に関わるケアマネジャー

原稿を確認した。

などの専門職から得た情報を認知症看護に活用できる職場環境を構築することが急務であると考える。

794

文

献

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2021年11月９日採用決定

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Research Report

Current Status and Factors Related to
Nursing Practice for Older Adults with
Dementia in Acute Care Hospitals

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 783-797©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211109173

Chinatsu Takeuchi, RN, Chie Yoshimoto, PhD
Department of Nursing, Faculty of Health Sciences, Kagawa Prefectural University of Health Sciences, Kagawa, Japan

Abstract
Objective: This study aimed to clarify the current status and factors related to nursing practice in acute care
hospitals for older adults with dementia. Methods: Self-administered questionnaires were distributed to 614
nurses working in acute care hospitals. A multiple regression analysis using the forced entry method was
conducted with related factors as the independent variables and all the subscale scores of the self-assessment
scale for nursing practice as the dependent variables. Results: A total of 471 questionnaires were returned（recovery rate, 76.7%）. The subscale items for I and II were below the average score of 4.3 and those for III andIV were above the average score. All the subscale scores of the self-assessment scale for nursing practice weresignificantly associated with attending conferences on dementia nursing when difficulties were encountered. In
addition, the presence or absence of adequate manpower, the number of training events related to dementia
attended outside the hospital, experience in working with dementia patients during nursing education, andconflict between the treatment of dementia patients and nursing practice that respects older adults withdementia were related to the subscales’ scores. Conclusions: These results suggest that an improvement in thework environment and greater involvement with older adults with dementia in nursing education are important.
Key words
older adults with dementia, nursing practice, acute care hospital

Correspondence: C. Takeuchi. Email: takeuchi-c@chs.pref.kagawa.jp

797

研究報告

パートナーシップ・ナーシング・システムが経験３年以下の看護師の自律性，看護実践能力の成長に与える影響
高田日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 799-807©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211118163

望東北大学大学院医学系研究科
要

旨

目的：PNS が看護師の自律性および看護実践能力に与える影響を明らかにすること。方法：PNS 実施・未実施施設の各３施設で一般病棟に勤務する経験年数３年以下の看護師を対象に質問紙調査を実施した。質問項目は，
基本属性，PNS 実施の有無，自律性，看護実践能力だった。PNS しか経験のない看護師（PNS 群）192名と PNSの経験がない看護師（非 PNS 群）121名の自律性および看護実践能力の得点を比較した。結果：自律性では，自律的な臨床判断，働き方の裁量の因子で PNS 群が有意に低く，業務の独立性では２群間の差はなかった。自律的な臨床判断では PNS 群のスコアの分散が非 PNS 群と比べて有意に大きく，得点のばらつきが大きかった。看
護実践能力は２群間に差はなかった。結論：PNS が看護師の自律性の育成を阻害する可能性があること，自律性の低い看護師が PNS 実施施設を選ぶ可能性があることが示唆された。
キーワード
パートナーシップ・ナーシング・システム，看護提供方式，自律性，看護実践能力
責任著者： 高田望．Email: takada@med.tohoku.ac.jp

緒言パートナーシップ・ナーシング・システム（Partnership

いる88施設3,300名の看護師を対象とした調査では，90.1％

が患者情報の共有や確認行動の増加があったと回答し，87.2％が業務進捗確認と相互補完の増加があったと回答しNursing System； 以 下 PNS） は，2012年 に 初 め て 日 本 のた（丸岡ほか，2015）。１病院の看護師約500名への縦断的

看護学系専門雑誌に紹介された看護提供方式である（橘，なアンケート調査では，２人１組で業務を行うことに伴う2012）。橘によると PNS は，２名の看護師がパートナーとスタッフ間のコミュニケーションの増加や，業務の効率化

なって２人１組で患者ケアを行い，患者ケアに関する成果を感じる看護師が多いと報告された（三輪・川尻・安井・と責任を２人が互いに共有する看護提供方式である（2012，

野中・河村，2015）。さらに，PNS で働く看護師のグルー

p.44）。従来は看護師１人が複数の患者を受け持ち，１人のプインタビューでは，互いの距離が近くて心強いことや，受け持ち看護師が患者ケアの実施に責任を持つ方式が主流

コミュニケーションが向上することなどの肯定的なカテゴであった。看護師が２人１組で協力して業務を行うことにリーが生成された（森岡・中本，2017）。これらの看護師

よる，業務の効率化や看護師の安心感の向上に対する期待の働きやすさを改善する PNS の利点は，在院日数の短縮

が，PNS が高い注目を浴びている理由と考えられる。

PNS の評価について，先行研究では主に看護師の働きやすさに関心が向けられてきた。例えば，筆者らは先行研究において，看護実践能力に不安を抱える看護師や子どもがいる看護師は PNS に対する肯定感が高いことを明らか

や医療の複雑化に伴って生じる看護師の負担の軽減や安全性の向上，さらには労働環境の改善の面から看護管理において魅力であり，PNS 導入の動機になっていると考えられる。

一方で，PNS の評価の別の側面である看護師の成長へにし，その背景には業務と責任を２人で共有することで心の影響については，先行研究では少なからず否定的な影響

理的負担が軽減されること，PNS で働くことで時間外勤が指摘されている。例えば，新人看護師が先輩に頼りがち

務が回避しやすいことなどの，働きやすさの利点があるとになり，一人で業務を行うことの責任感や判断力が低下す論じた（高田ほか，2019）。その他にも，PNS を実施してる（中川・中島・寺元・櫻木・河村，2015），新人看護師
799

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takadaが自分で考えずにすぐに意見・答えを求めるようになる（竹島・成富，2017；河村ほか，2016）などの指摘が散見される。これらの報告は，PNS が経験の浅い看護師の自では，24病院が PNS を導入していた。そのうち看護部全

体で PNS を導入している３病院を機縁法で選出し，看護管理者から調査協力の同意を得た。続いて対照群として律性の育成を阻害する可能性を示唆している。PNS の特PNS 未実施の３病院を，調査協力の同意が得られた PNS

看護師の知識や判断に頼りきりになる負の側面を引き起こ方）から機縁法により選出し，看護管理者から調査協力のしている可能性がある。

同意を得た。2016年12月～2017年２月の期間に，研究協力

徴である２人１組で業務を行う方式が，後輩看護師が先輩実施施設と同地方（中国・四国地方および東北・北海道地

それに対して，PNS が看護師の成長に肯定的な影響をが得られた６施設に各300部ずつの質問紙を郵送し，質問与えるという期待もある。橘は，PNS では先輩看護師の紙の配布と回収を依頼した。質問紙の具体的な配布・回収

看護実践を常に見聞きでき，それによる学習効果は大きい

方法は各施設に一任し，回収した質問紙を施設ごとにまとと主張している（2014，p.824）。また PNS では，経験の浅めて返送するよう依頼した。

を持つ患者の看護経験を，早期から積みやすくなることが３．調査内容い看護師には担当することが難しい重症患者や多彩な背景考えられる。PNS の実施に伴う学習機会の増加は，特に経験の浅い看護師の看護実践能力の向上を促進する可能性
がある。

⑴

基本属性

年齢，看護師経験年数，性別，学歴，婚姻等の個人属性に関して尋ねた。また，職位，勤務部署，資格などの仕事

PNS の看護師の成長への影響に関するこれまでの知見に関する属性について尋ねた。

は，個人の経験といった主観的な記述にとどまっており，⑵ PNS の実施

より客観的な検討のためには数量的な評価が望まれる。本

現在 PNS で働いているかどうかを「はい」「いいえ」の研究は，看護師の自律性および看護実践能力を量的に測定し，PNS が看護師の成長に与える影響を探索する初めての２択で尋ねた。また，「はい」と回答した場合は，PNS 経験年数を尋ねた。

看護師の専門職的自律性に対する態度研究である。これまでの働きやすさの観点に加えて，長期⑶

的な視点である看護師の成長の観点から PNS を評価するこ

自律性の測定には，Asakura, et al.（2016）が開発した看とは，今後の PNS 推進を考える上で重要である。以上のこ護師の専門職的自律性に対する態度尺度を使用した。この力に与える影響を明らかにすることを目的とした。なお本項目），働き方の裁量（６項目）の３因子で構成され，そ研究は，PNS が看護師の成長に及ぼす影響に関する研究プ

れぞれの項目に「全くそう思わない：１点」から「とてもとから，本研究は PNS が看護師の自律性および看護実践能

尺度は，自律的な臨床判断（７項目），業務の独立性（５ロジェクトの一部として実施したものである。

そう思う：５点」までの５段階で評価する尺度である。因子ごとに点数を合計し，最低点は５点，最高点は項目数にⅠ．研究方法
１．用語の定義⑴

自律性

応じて25点，30点および35点となる。この尺度は，自律的に行動できるかどうかではなく，自律的でありたいと考えるかどうか，自律性を認知的側面から測定する点が特徴である。得点が高いほど自律的であろうとする態度が強独立した意思決定を行い，看護実践における自己裁量いことを意味する。尺度の信頼性としての内的整合性をを発揮することと定義した（Asakura, Satoh, & Watanabe，示す Cronbach’s α 係数（以下 α 係数）は，自律的な臨床

2016）。
⑵

看護実践能力本研究では何ができるかに焦点を当てる行動主義論の立場に立ち，一つ一つの核となる技術を実施できる能力を有していることと定義した（高瀬，寺岡，宮腰，川田，
2011）。

判断（α＝.83），業務の独立性（α＝.83），働き方の裁量（α＝.74）であり，開発者らによって妥当性が検証されている（Asakura, et al., 2016）。尺度の使用にあたり，開発者らから日本語版尺度の提供および使用許可を得た。
⑷

看護実践能力

看護実践能力の測定には，真下ほか（2011）が開発した，急性期病院における看護実践能力尺度の一部を使用し

２．調査対象た。この尺度は患者へのケア能力やチーム内役割の遂行な研究協力施設の病院特性を均一にするため，全国の国立どを含む５つの側面から看護実践能力を測定する尺度であ大学附属病院に対象を限定した。2016年12月に著者らが実る。本研究では PNS は患者へのケア能力に与える影響が大施した全国45国立大学附属病院看護部のホームページ調査
800

きいと考え，患者の状況に合わせた基本的看護ケア，医療日本看護研究学会雑誌 ，45（4）高田

依存度の高い患者への看護ケア，療養上の生活を支える看望

５．分析方法護ケアの３因子を測定した。これらの因子は患者の医療依

まず各尺度の記述統計の算出，内的整合性の確認を行っ存度に応じて，さまざまな看護技術や看護実践をどの程度た。次に両群の基本属性の基礎集計，および個人属性の比できると思うかを６段階のリッカート尺度で尋ねたもので較を行った。その後，２群の専門職的自律性に対する態度おあり，点数が高いほど，看護実践能力が高いことを示す。

よび看護実践能力の平均値を比較し，さらに有意差があった

著者らによって信頼性・妥当性が確認されている。

項目に関して，効果量ｄの算出と得点分布の比較を行った。
検定は，年齢，経験年数，自律性および看護実践能力の比

４．分析対象の選定

較には Welch 検定，性別にはχ2検定，学歴，婚姻および子

合計1,800部の調査票を配布し，1,530部を回収した（回どもの有無には Fisher の正確検定，等分散性の検定にはＦ検（有効回答率94.5％）。現在の PNS の実施の有無では，PNSを使用し，検定は全て両側検定とし，有意水準は５％とした。

名だった。PNS の実施の有無以外の影響をできる限り排６．倫理的配慮

除するため，以下の手順で分析対象を選定した（図１）。

研究協力施設の看護管理者に対して，研究目的を説明し，STEP 1では，看護領域の特性の違いが自律性や看護実践

同意書への署名および返送をもって研究協力の意思を確認

収率85.0％）。そのうち不備のない回答は1,446部だった定を用いた。解析ソフトは JMP Pro 13および G＊Power 3.1.9.7

で 働 い て い る 者 が832名，PNS で 働 い て い な い 者 が614

能力に影響している可能性があるため，勤務部署で一般病した。個別の対象者に対しては，質問紙と共に説明文書を棟を選択した者に限定した。STEP 2では，PNS の影響を同封し，調査への協力は任意であり協力しない場合でも不か一方しか経験がない者に限定し，両方の経験を有する看回収用封筒に封入，回収箱への投函をもって同意が得られ護師は除外した。この際，看護師経験年数の回答と PNSたものとみなした。本研究は東北大学病院臨床研究倫理委と判断した。PNS がはじめて専門誌で紹介されたのが2012

別の承認番号なし）。

際立たせるため，PNS か従来型の看護提供方式のどちら経験年数の回答が同じ年数の者を PNS しか経験がない者

利益がないことを説明した。質問紙への回答および指定の員会の承認を得て実施した（受付番号：2016-2-217-1，個年であるため，PNS の経験しかない看護師の経験年数が低い傾向になるという問題が生じた。そのため，STEP 3

Ⅱ．結

では看護師経験年数３年以下のみを対象とし，両群の看護師経験年数の均一化を図った。以上の手順を経て分析対象

果

１．各尺度の記述統計量と α 係数となったのは，PNS 群192名，非 PNS 群121名だった。

専門職的自律性に対する態度，看護実践能力の各下位因全ての有効回答
1,446名PNSで働いている

PNSで働いていない
832名

STEP 1

勤務部署で一般病棟を選択

PNSで働いている

STEP 2

PSNまたは従来型のどちらか

PNSしか経験がない
244名

一方しか経験がない者に限定

STEP 3

看護師経験年数３年以下にPNSで働いていない622名した者に限定PNSしか経験がない
192名

限定

図１

614名

345名

一度もPNSの経験がない

345名

一度もPNSの経験がない
121名

分析対象の選定手順

801

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takada子の平均得点と標準偏差は表１の通りであった。また，下だった。全ての項目において２群間に有意差は認められな位因子の α 係数は .71から .95であった。

かった。

２．２群の基本属性の比較（表２）３．PNS の実施と２群の専門職的自律性に対する態度および看護実践能力の比較（図２，３）

PNS 群と非 PNS 群の基本属性を比較した。２群の年齢は PNS 群24.4±3.1歳（mean±SD），非 PNS 群24.2±1.8年，看護師経験年数は PNS 群2.0±0.8年，非 PNS 群2.1±0.9年
表１
尺度

専門職的自律性に対する態度では，自律的な臨床判断がPNS 群22.7±3.8，非 PNS 群23.7±3.0で PNS 群が低かった

各尺度の記述統計量と α 係数

下位因子
自律的な臨床判断

専門職的自律性に対する態度

働き方の裁量業務の独立性
療養上の生活を支える看護ケア

看護実践能力α 係数

19.0± 4.4（ 6-30）.8123.1± 3.6（11-35）.7112.8± 3.7（ 5-25）.8552.0±10.7（26-80）

医療依存度の高い患者への看護ケア

年齢女性

非 PNS 群n＝121

p値

2.0±0.8

2.1±0.9.38

5（ 4.1）22（11.5）

大学（助産師・保健師養成課程含む）

17（14.1）

163（85.3）

大学院
既婚

0（

なし

117（96.7）

187（97.4）120（99.2）

＊

35

＊＊

5（ 2.6）

n.s.

PNS群
非PNS群

90

n.s.

.74

4（ 3.3）.41

1（ 0.8）

年齢，経験年数は mean±SD，その他の項目は n（％）
（年齢および経験年数：Welch 検定，性別：χ2検定，その他：Fisher の正確検定）400）187（97.4）5（ 2.6）あり.77

99（81.9）1（ 0.5）未婚.51

6（ 5.0）5（ 2.7）

２年課程（進学コース）.39

115（95.0）13（ 6.8）

３年課程（専門学校，短大）

子どもの有無24.2±1.8

179（93.2）

男性

婚姻

.95

PNS 群
n＝192

24.4±3.1

学歴.90

32.0± 6.4（11-51）

２群の基本属性の比較

看護師経験年数
性別.956.9± 5.5（ 0-24）

患者の状況に合わせた基本的看護ケア

表２（n＝313）mean±SD（range）

n.s.

n.s.

80
70

30

60

25

50
20

40

15

30

10

20

5

10
0

0

自律的な臨床判断 働き方の裁量
業務の独立性（Welch検定 ＊p＜.05 ＊＊p＜.01 n.s.: not significant）

図２

802

２群の専門職的自律性に対する態度の比較

療養上の生活を 患者の状況に合わせた 医療依存度の高い
支える看護ケア
基本的看護ケア
患者への看護ケア
not signiﬁcant（
検定）（Welch
検定n.s.:n.s.:
not significant）

図３

２群の看護実践能力の比較

PNS群

非PNS群

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）高田望（p ＜ .05，d＝0.29）。また，働き方の裁量が PNS 群18.3±に母集団の自律的な臨床判断の分散が大きいことが示され0.39），業務の独立性が PNS 群12.7±3.9，非 PNS 群13.0±

れなかった。経験年数１ - ３年の初期キャリアは，自分の4.4， 非 PNS 群20.0±4.3で PNS 群 が 低 く（p ＜ .01，d＝た。PNS の実施の有無と看護実践能力には関連が認めら

3.5で２群間の差はなかった（p＝.52）。一方，看護実践

適性への不安や看護師の責任の重さへの不安を感じながら能力は，療養上の生活を支える看護ケアが PNS 群52.1±（山田・横川・村松・三上・内田，2014），分析的思考や自た基本的看護ケアは PNS 群31.7±6.5，非 PNS 群32.4±6.4ある（谷脇，2006）。そのため，この時期の看護師の成長

7.0±5.6，非 PNS 群6.8±5.5（p＝.65）であり，いずれの因意味を持つ。

11.0，非 PNS 群51.9±10.1（p＝.82），患者の状況に合わせ

己教育力を獲得して基礎的な臨床能力を発展させる時期で（p＝.33），医療依存度の高い患者への看護ケアは PNS 群に影響する要因を調べることは，能力開発において重要な子も２群間に差はなかった。

本研究では PNS で働く看護師は従来型の看護提供方式

で働く看護師と比較して自律性が低い可能性が示唆された。自律性３因子のうち２因子で PNS 群の平均スコアは

４．自律性の分布の比較
２群間に有意差を認めた自律的な臨床判断および働き方低かった。効果量ｄは平均の差そのものの大きさ，つまりの裁量に関して，２群の分布を示したヒストグラムを図

変数間の効果の大きさを量的に表した統計量であり（平４，５に示す。２群の分散をＦ検定を用いて比較したと

井，2017），t 検定では0.2：小さな効果，0.5：中程度の効

ころ，自律的な臨床判断において有意差を生じ（p ＜ .01），
非 PNS 群と比較して PNS 群では，自律的な臨床判断の得

点のばらつきが大きかった。

果，0.8：大きな効果が目安とされる（Cohen, 1992）。本
研究での効果量ｄは自律的な臨床判断が0.29，働き方の裁量が0.39であり，小から中程度の効果が認められた。また，看護師の専門職的自律性に対する態度尺度を用いた先行研

Ⅲ．考察

本研究では，勤務施設の特性や基本属性がほぼ同等な経験年数３年以下の看護師のサンプルを用いて，PNS が自律性および看護実践能力に与える影響を調査した。その結果，PNS で働く看護師は自律的な臨床判断が低く，さら30

究では，介護施設に勤める看護師（平均年齢48.7±9.6歳）の自律的な臨床判断のスコアが24.9±4.4と報告されている（Hara,et al., 2021）。本研究の対象者の自律性は低い傾向にあり，これは経験年数が影響した可能性がある。

PNS で働く看護師が従来型の看護提供方式で働く看護師と比較して自律性が低かった原因は二つ考えられる。一25

PNS群 22.7±3.8（mean±SD）

25

PNS群18.3±4.4（mean±SD）

20

20

人数

人数

15

15
10

10

5

5

0

0

6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35

20

20

非PNS群

非PNS群

23.7±3.0

20.0±4.3

15

15

人数

人数

10

10

5

5

0

0
11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30 31 32 33 34 35

6 7 8 9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

等分散性の検定（Ｆ検定）p＜.01＊＊

等分散性の検定（Ｆ検定）p＝.92

図４

図５

自律的な臨床判断の分布の比較

働き方の裁量の分布の比較

803

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Takadaつは，PNS で働くことで自律性が育ちにくくなる可能性，

看護師に顕著に生じやすい傾向がある。PNS 群で自律的

もう一つは PNS 実施施設には自律性の低い看護師が集まな臨床判断の得点分布は，低得点にすそ野が広い分布をしの自律性の育成遅延を懸念する報告は少なくない。例え非 PNS 群と比べて自律性が著しく低い層が存在していた。

りやすい可能性である。PNS を実施することで，看護師

ば，PNS 導入に伴う新人看護師のスキル評価の現状に関ており，分散が有意に異なっていた。つまり PNS 群には，自律性は就職後に先輩看護師らがどれだけ意図的に自律性する質的調査では，コードの一つに「新人看護師が自分を育てる視点を持って関わったか，本人がどのような意思で考えずにすぐに意見・答えを求める傾向になる」ことを持って仕事をしてきたかなどが影響すると考えられる。

が挙げられている（河村ほか，2016）。また，竹島・成富

初期キャリアの時期に自己の責任で判断する経験をどれだは PNS のメリット・デメリットを尋ねるアンケート調査

け重ねられたかが，自律性の育成に影響を及ぼした可能性

安心し答えを求めてくる」という記載があったと報告したは１人の受け持ち看護師が負うため，自分の責任で判断しの自由記載に，「先輩として PNS を組むことでペアの人は（2017，p.174）。今回の調査で２群間に有意差を認めた自がある。従来型の看護提供方式では担当患者に対する責任て業務を進めざるを得ない。このような経験の積み重ね

律的な臨床判断は，医師や同僚看護師などの他者にコントが，自律的な臨床判断に対する態度の向上に寄与している

ロールされることなく，自分自身の判断に基づいて臨床ケと考えられる。

アを実施しようとする態度である（Asakura, et al., 2016）。
看護師は専門職として自分自身で判断し，質の高いケアを提供することが求められる職業であり，自律的な臨床判

PNS 群で働き方の裁量の得点が低かったことは，他者との協力や調和を重視する PNS の特徴を反映している。

働き方の裁量は，休暇や勤務シフトを自分で決めること

断は看護師の自律性の中核ともいえる因子と考えられる。

などの項目が含まれる因子で，看護職特有の自律性では

PNS 群で自律的な臨床判断が低い傾向にあったことは，なく，労働者としての基本的権利に対する自己裁量を求先行研究で述べられている，経験の浅い看護師が自分で考えずにすぐに答えを求めてくるという指摘と一致する結果

める態度を測定する因子である。 PNS で働く上では他者を尊重し慮ることが重要であり（橘，2014，p.822），パーであった。また，PNS 実施施設では新卒看護師のリクルー

トナー間で協力し補完し合うことが PNS で働く看護師にするケースがある。自律性が低い看護師にとっては，常にうな姿勢は PNS マインドと呼ばれ，PNS を行う病院からトに際し，PNS で安心して看護ができることをアピール
２名の看護師が協力して働く PNS は安心して働く上での魅力になると考えられる。この点について PNS と自律性

望まれる行動スタイルである（嶋田ほか，2020）。このよは PNS マインドの定着のための取り組みが多数報告されている。働き方の裁量は組織や他者に与えられたルールの関連をさらに詳細に明らかにするためには，入職時からよりも自己決定を尊重したいという態度を測定しており，自律性を継続的に測定し，経時的な自律性の変化を追うこ

PNS で求められる特性とは異なる。PNS マインド教育が，とも今後の課題である。

PNS と低い自律性の関係は，２人の看護師がペアで働

く PNS の特徴に起因していると考えられる。PNS は，２人の看護師がパートナーとして協力し合って看護ケアを行い，その成果と責任を共有する看護体制と定義される（橘，2012）。この仕組みは，責任をパートナーと共有することでPNS で働く看護師が自己裁量に対する要求を抑えた態度を形成した一因にあると示唆される。

本研究では，PNS 群と非 PNS 群で看護実践能力に差はなかったが，PNS による自律性の低下は看護実践能力に影響している可能性がある。看護実践能力の向上には学習機会の獲得が必要であり，学習機会の獲得を促進する要

責任の分散または希薄化を生じさせ，自分の責任で判断し因の一つに自律性がある。自律性が高い者や自律的に意て業務を行おうとする意識の低下を招く懸念がある。この思決定する機会が多い者ほど責任感が高まり，それに応ような現象は，責任の拡散という概念で説明される（Darly,

じて看護実践能力が高まる（今井ほか，2017；Ruysseveldt,

任が複数の人間によって共有されるとき，その責任の重さやすい利点があるにもかかわらず，看護実践能力の向上に＆ Latane, 1968）。責任の拡散とは，ある出来事に対する責

Verboon, ＆ Smulders, 2011）。PNS には学習機会を獲得しが個々人に分散されること，またそれによって個々人が感つながっていない。看護実践能力は単に学習機会を得ればじる責任が，自分一人だけに責任が集中するときよりも軽向上するものではなく，同時に自律性を育むことで向上すくなることである（小川，1987，p.196）。PNS ではパートると期待される。

任で判断しなければならないという態度の育成が阻害され，人材育成に効果的に用いるためには，経験の浅い看護師のその結果，自律性が育ちにくい可能性がある。

自律性を育む関わりをパートナーが意図的に行うことが必ナーと責任を共有することで責任の拡散が生じ，自分の責

このような PNS 群で自律性が低い現象は，ある一部の804

本研究が実践に与える示唆は，PNS を看護師の成長や要な点である。PNS においては，指導者層のパートナー

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）高田の支援能力が顕在化しやすい。例えば，経験量に差がある
二人が一緒に業務を進めようとすると，経験豊富な看護師が最終的な決定権を持つ構図になることがある。その場合，仮に経験の浅い看護師が何か判断したとしても，パートナーの先輩看護師がその判断を容認しなければ業務は進
まない。そのような経験を繰り返すうちに，先輩の言う通りにしていれば間違いない，先輩に従うほうが楽で良いという思考に陥る可能性は否定しきれない。PNS を導入する際には，先輩看護師が許容可能な範囲で経験の浅い看護師の判断を取り入れ，判断する責任および判断した結果に対する責任を自覚させる関わり方が必要である。現状では，PNS の成果は業務の効率化や看護師の負担軽減ばかりが注目され，人材育成の観点からは十分検討されていな
い。責任の拡散やそれに伴う自律性の低下といった PNSの構造上の弱点を理解し，それを補うような教育を行っていくことが，PNS を継続する上では重要だと考える。

Ⅳ．研究の限界および今後の課題
本研究の限界は，対象が看護師経験年数３年以下の看護師に限定されている点である。PNS が看護師の成長に与えている影響を明らかにするためには，３年を超える看護師も対象にした調査が必要である。また，本研究は国立大学附属病院だけを対象とした調査であり，国立大学附属病院の特性が結果に反映された可能性がある。加えて，本研
究は看護実践能力の一部のみを測定している点も限界である。これらの点は結果を一般化する際の限界であるものの，PNS が看護師の自律性や看護実践能力にどのように影響しているのかについて示唆をもたらした点は本研究の成果である。PNS による人材育成においては，指導者層の支援能力が顕著に影響している可能性がある。PNS による人材育成の効果を測定するために，今後はパートナーの関わりも含めた，複合的な調査が必要と考える。

結論

一般病棟に勤務する経験年数３年以下の看護師へのPNS の影響として，PNS が看護師の自律性の育成を阻害する可能性があること，自律性の低い看護師が PNS 実施
施設を選ぶ可能性があることが示唆された。看護実践能

力は PNS でも従来型の看護提供方式でも変わりがなかった。PNS を人材育成において効果的に機能させるためには，経験の浅い看護師の自律性を育むような関わりをパートナーが意図的に行う必要があることが示唆された。

望

利益相反の開示
なお，本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項は
ない。

文

献

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2021年５月２日受付
2021年11月18日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）高田望

Research Report

Effect of Partnership Nursing System
on Nurses’ Autonomy andPractical Nursing Ability

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 799-807©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211118163

Nozomu Takada, PhD, RN
Graduate School of Medicine, Tohoku University, Sendai, Japan

Abstract
Objective: Research evidence demonstrating the effect of Partnership Nursing System（PNS）on nurses islimited because it has only recently been developed. Therefore, this study aimed to clarify the effect of PNS on
nurses’ autonomy and nursing practical ability. Methods: A questionnaire survey was conducted among nurses
with less than three years of experience working in general wards at six facilities with and without the PNS.
We compared the scores of autonomy and practical nursing ability of 192 nurses with only PNS experience（PNS group）and 121 nurses without PNS experience（non-PNS group）. Results: Scores on autonomous
clinical judgment and control over working conditions were lower in the PNS group than in the non-PNS group.
However, job-related independence was similar among the two groups. The PNS group showed significantly
larger dispersion in scores on autonomous clinical judgment than the non-PNS group, indicating that nurses
in the PNS group had particularly low autonomy. Scores on all factors of practical nursing ability did not
differ significantly between the two groups. Conclusions: Results suggest that PNS may interfere with thedevelopment of nurses’ autonomy and that nurses with low autonomy may choose facilities that implement
PNS.
Key words
partnership nursing system, nursing system, autonomy, practical nursing ability

Correspondence: N. Takada. Email: takada@med.tohoku.ac.jp

807

研究報告

在宅で暮らす小児の生活を守る
訪問看護師による診療報酬で算定できないサービスの実態
部谷知佐恵，岡田摩理，泊日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 809-821©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211206162

祐子，赤羽根章子，遠渡絹代，

市川百香里，叶谷由佳，濵田裕子
将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト
要旨

目的：全国の小児の訪問看護を行う訪問看護ステーション（以下，訪問 St.）において診療報酬を算定できない
サービスの実態と算定の必要があると考えるサービスについて明らかにする。方法：全国の小児利用者のいる訪問 St. に診療報酬を算定できないサービスの実施状況と必要性に関する質問紙調査を行い，455か所の訪問 St. の記述統計および自由記述の内容分析を行った。結果：診療報酬を算定できないサービスは78.7％の訪問 St. で実施されており，実施による小児のメリットは【状態が変化しやすい小児の体調悪化のリスク回避ができる】【状況の変化に合わせて小児の成長発達が促進できる】【医療的ケア児と家族の生活が安定する】【小児と家族の状況に応じた支援体制が構築できる】があった。結論：多くの訪問 St. が，診療報酬の算定ができなくても小児にとってのメリットがあることでサービスを提供しており，算定の必要性を感じていた。
キーワード
訪問看護，診療報酬，在宅ケア，小児看護
責任著者： 部谷知佐恵．Email: maikel_tosusan@yahoo.co.jp

はじめに
近年，在宅の小児を包括的に支援するための体制の整備

医療の充実の必要性に伴い，在宅の小児に関連する診療報
酬も徐々に充実しつつある（厚生労働省，2020a）が，現場の訪問看護師が必要と感じる診療報酬を要望するためにが進んでいるが，いまだ小児が利用できる施設は十分ではは，小児の訪問看護の実態を把握する必要があると考えなく，小児の訪問看護についても拡大する必要性があるこた。

とが指摘されている（中村，2020）。小児の訪問看護利用

本研究チームでは，小児への必要な訪問看護を躊躇なく者は増加している（厚生労働省，2018a）が，マンパワー

実践することができるように，訪問 St. がサービス内容に

問看護ステーション（以下，訪問 St.）もある（松㟢ほか，おける診療報酬上の課題を検討してきた。訪問 St. のインを利用している小児の大半は医療的ケアがあり（岡田ほ児の両方の利用者のいる訪問 St.（遠渡ほか，2017），2016の不足や支援の難しさから，小児の訪問看護を躊躇する訪2016）。本研究チームの過去の調査においても，訪問看護

か，2017），訪問看護師にとっては，成人よりも高度で濃即した対価を得られることを目指して，小児の訪問看護に
タビュー調査を段階的に進め，2015年度はＡ県の成人と小年度は小児専門の訪問 St.（岡田ほか，2020）を対象に調厚な医療的ケアに専門的な技術を要することや家族支援に査を実施してきた。これらの調査結果からは，多くの訪時間を要し時間単位の報酬が低くなること，無報酬となる

問 St. が診療報酬を算定できなくてもサービスを行っていサービスが多いことが経営上の負担となり，小児の訪問看ることが明らかになった。現在の診療報酬で認められては

護対象者の拡大が難しいことが示されていた（遠渡ほか，いるが基準に当てはまらず，算定できないサービスとして2017）。訪問 St. が安定的な経営基盤を築き，小児の訪問看は，長時間訪問看護加算対象外の小児への長時間訪問や，護に積極的に取り組める状況を制度として整えることが重定められた回数を超える長時間訪問，複数名訪問看護加算要である。そのためには，高度な医療や家族支援に適したを超えた複数名での訪問，在宅移行に伴う３回以上必要に対価を得られる診療報酬制度であることが望まれる。在宅なる会議などがあり，小児と家族の必要性に応じて行われ
809

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Toriya, et al.

ていた。診療報酬では全く認められておらず，算定できな
いサービスとしては，病院受診時の同席や居宅以外への訪Ｃ．調査内容問看護，外泊時を除く退院前の訪問予定者宅への訪問，在１．実施しているが診療報酬を計上できていないサービス

宅移行後の会議などがあった。これらの診療報酬が算定で小児の訪問看護において，診療報酬で算定できないサー

きないサービスについては，利用者へ自費での支払い請求

ビスを「実施しているが診療報酬を計上できていないサーが行われていたり，自治体の補助を受けたり，福祉サービス」として10項目から選択（複数回答可）するように質

ビスに切り替えたりするなどの対策があった（岡田ほか，

問した。この10項目は，これまでのインタビュー調査（岡2020）。しかし，全国どこにいても豊かな生活を保障する

田ほか，2020）において，診療報酬を算定できていないがサービスが提供されるためには，小児と家族に必要なサー実施しており，診療報酬上の課題であると管理者が認識しビスが診療報酬として認められることが望まれる。診療報ていた内容をもとに以下の項目を設定した。診療報酬の説

酬や介護保険などの保険外のサービスは小児のみならず他

明に関しては，厚生労働省の告示第四十八号「訪問看護療領域においても行われていることが示されているが（木養費に係る指定訪問看護の費用の額の算定方法の一部を改

全，2017），小児の訪問看護における診療報酬が算定でき正する件」（2018b）および「訪問看護療養費に係る指定訪ないサービスに関する全国的な実態を量的に明らかにする必要性があると考えた。
そこで，全国の小児の訪問看護をしている訪問 St. に対問看護の費用の額の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について」（2018c）を参考にした。

項目の適切性については，訪問看護師にプレテストを行して，小児訪問看護の現状と特徴および診療報酬で算定でい，文章表現や実態に即した内容であるかどうかの確認をきないサービスの実態と必要性の認識を把握するための質行った。

問紙調査を実施した。本研究では，診療報酬で算定できな
いサービスの実態と，訪問 St. が算定の必要があると考えるサービスに焦点を当てて報告する。

ａ．『長時間訪問加算を超える回数の長時間の訪問』（以降は『回数を超える長時間訪問』とする）
長時間訪問看護加算は①特別訪問看護指示書のある場
合，②15歳未満の超重症児・準超重症児，③別表８（「厚Ⅰ．研究目的全国の小児の訪問看護を行う訪問 St. において，診療報

酬を算定できないサービスの実態と，訪問 St. が算定の必要があると考えるサービスについて明らかにする。

生労働大臣が定める状態等」の規定で，主に医療的ケア児）に規定のある場合の利用者に対して，90分以上の訪問看護を行った際に算定できる。①は週１回，②と③の15歳未満は週３回まで算定できるが，規定の回数を超えると算定できない。
ｂ．『長時間訪問加算を算定できない対象者の長時間のⅡ．研究方法Ａ．対象

2017年12月時点において，小児慢性特定疾病情報セン
ターのホームページの「各自治体担当窓口」で紹介され訪問』（以降は『対象外の長時間訪問』とする）
長時間訪問看護加算の対象は a の①～③であり，別表８に該当しても15歳を超えている場合や別表８に規定のない
医療的ケアなどの場合，外泊時の訪問看護の場合は，対象外となり算定することができない。
ｃ．『複数名加算で算定できない複数名の訪問』（以降はている各自治体の関連機関のホームページから「小児慢『算定外の複数名訪問』とする）

性特定疾病指定医療機関」の5,099か所の訪問 St. を検索し複数名訪問看護加算は，一定の算定条件を満たす利用者

た。そこから無作為に抽出した2,500か所の訪問 St. を対象において，看護師や他の指定の専門職や看護補助者などととし，質問紙を郵送した。本研究では，返送のあったもの

複数名で訪問看護をした場合の加算であり，訪問する職種のうち，小児の訪問看護を行っている訪問 St. に対する質によって，週当たりの回数制限と費用が設定されている。

問項目に回答があったものを分析対象とした。
Ｂ．調査時期および方法

2018年１月～３月に郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った。

看護師同士もしくは医療職との複数名訪問は週１回しか算定できず，複数の訪問 St. が同じ週に複数名で訪問したとしても，どちらか一方しか算定することができない。また，算定条件から外れる対象者の場合は算定できない。
ｄ．『３回以上の退院調整会議』

退院前に病院と共同で指導をした場合には，「退院時共同指導加算」が算定できる。通常は１回であるが，別表７810

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）部谷知佐恵，ほか（「厚生労働大臣が定める疾病等」の規定で主に難病）や別る内容」（以下，小児にとってのメリットと表記する）に

表８に該当する場合には，２回まで算定できる。これ以上ついて，サービスの番号ごとに自由記述を求めた。

の回数は算定できない。
ｅ．『受診時の訪問看護師の同席』（以降は『受診同席』とする）

４．地方自治体の事業として小児の訪問看護契約者が利用できる補助の内容

福祉サービスの「通院等介助」としてヘルパーによる受地方自治体の事業として行われている補助（費用やサー診等の同行は認められているが，診療報酬としては算定でビス）で，診療報酬以外に小児が利用できるサービスにつきない。

いての自由記述を求めた。

ｆ．『居宅以外への訪問』保険による訪問看護は基本的に居宅への訪問のみ認められており，居宅以外での看護は算定できない。
ｇ．『退院前の訪問』
退院前に利用者宅へ訪問することが認められているのは外泊時のみであり，患者がいない自宅へ，退院前に訪問して指導や調整をしても診療報酬では算定できない。
ｈ．『他職種との同日の同時訪問』（以降は『他職種との同時訪問』とする）
複数のステーションから同日に訪問看護系のサービスが入った場合は，どちらか一方のステーションしか算定できない。訪問リハビリは訪問看護と同系のサービスとみなさ

５．現状の小児の訪問看護における課題や制度上の問題に対する意見
現状の小児の訪問看護に対する課題や診療報酬・医療保
険・福祉サービスなど制度上の問題に関する意見について，自由記述を求めた。
Ｄ．分析方法
１．選択肢から選択する調査内容については，SPSS Ver. 23
で記述統計を行った。

２．Ｃの３および５の自由記述については Berelson（1952/1957）の調査技法を参考にして，内容分析を行った。項れており，別々のステーションから訪問リハビリと訪問看

目ごとに１か所に書かれたデータを１文脈単位とした。

護が入った場合には，どちらかが算定できない。

文脈単位から１つの意味内容を含むものを記録単位とし

ｉ．『在宅移行後の入院に伴う会議や調整』（以降は『移行後の会議等』とする）て分割し，個々の記録単位を内容の類似性に沿って分類
しカテゴリ化を行った。また，サブカテゴリごとに記録

在宅移行後の会議に関しては①在宅患者連携指導加算と単位数を集計した。Ｃの４の自由記述については，書か②在宅患者緊急時等カンファレンス加算がある。①は訪問れたサービス内容を類似性に沿って分類し，カテゴリ化

診療を行う医療機関や薬局等と月２回以上文書を含めた指を行った。

導を行った場合，②は容態の急変などが起こった際に病院との共同指導を行った場合であり，移行後に行う多職種連
携会議は，条件に合わず算定できないことが多い。

Ｅ．倫理的配慮
共同研究者の所属する大阪医科大学研究倫理委員会の承ｊ．『家族支援』認を受けた（承認番号：2279）。質問紙とともに研究に関

診療報酬は対象児のケアを中心に考えられているため，する説明文書を同封し，対象として選択された理由および家族員自身への直接的な支援は，算定の対象にはならな

協力内容，自由意思による協力，個人情報保護および情報

い。サービス内容を具体的に特定することはできないが，利用と保存・廃棄の方法，予測される利益および不利益，

これまでの調査で必要性が繰り返し語られていたため，質結果の発表方法，受けている助成について文書で説明した。

問項目に加えた。
２．診療報酬の算定が必要と思うサービス
診療報酬を計上できていないサービスについて，算定が必要と思うサービスを１．と同様の10項目から優先度順に３つまで選択。

Ⅲ．結果

郵送部数2,500部に対して，宛先不明で戻ってきたものが95部 あり，配 布 数 は2,405部となった。回 収 数 は749部であり，本研究としての有効回答数（有効回答率）は455件（18.9％）であった。回答者の職位および訪問 St. の概３．診療報酬を計上できていないサービスにおいて，実施要を示す項目については表１に示した。職位は，看護管理により小児にとってメリットがあったと考えられる内容

者357（78.5％）が最も多く，訪問 St. の所在地域は，関東

上記１．において実施しているサービスで，「訪問看護師の実施により小児にとってメリットがあったと考えられ

135（29.7％）が最も多かった。常勤看護師数は，平均4.7人（SD±3.1），小児契約者数は，平均6.7人（SD±13.4），医療811

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Toriya, et al.

的ケア児の契約者数は，平均4.8人（SD±7.7）であり，医療的ケアの内容では，吸引337（74.1％）が最も多かった。

Ａ．実施しているが診療報酬を計上できていないサービス
小児の訪問看護において，実施しているが診療報酬を計上できていないサービスとして，10項目のうち１つ以上の項目を選択した訪問 St. は358件（78.7％）であった。項目ごとに件数を集計し，455件における割合とともに表２にあった。他に30％を超えた項目は，『退院前の訪問』143件（31.4％），『算定外の複数名訪問』142件（31.2％）があった。20％を超えた項目は，『回数を超える長時間訪問』136

件（29.9％），『対象外の長時間訪問』125件（27.5％），『他

職種との同時訪問』117件（25.7％），『居宅以外への訪問』
105件（23.1％）であった。

Ｂ．診療報酬の算定が必要と思うサービス
診療報酬で算定が必要と思うものについては，優先度示した。
『家族支援』が163件（35.8％）と最も多く，次いで『受診同席』，『移行後の会議等』がともに152件（33.4％）で
表１の高い順に第１位から第３位までを集計し，表２に示した。優先度第１位は『受診同席』が109件と最も多く，第回答者の職位と訪問 St. の概要

回答者の職位

看護管理者

看護師

その他

件数

357

62

21

15

割合（％）

78.5

13.6

4.6

3.3

関東

中部

近畿

北海道
東北

所在地

N＝455

不明

中国
四国

九州
沖縄

件数

48

135

56

104

48

64

割合（％）
常勤看護師数

10.5

29.7

12.3

22.9

10.5

14.2

１～10人

11～20人21～30人

30人以上

件数

435

12

2

1

5

割合（％）

95.6

2.6

0.4

0.2

1.1

０人

１～10人

11～20人21～30人

30人以上

小児契約者数

未記入

件数

12

377

30

15

15

6

割合（％）
医療的ケア児の契約者数

2.6

82.9

6.6

3.3

3.3

1.3

０人

１～10人

11～20人21～30人

30人以上

未記入

件数

44

346

23

9

8

25

割合（％）

9.7

76.0

5.1

2.0

1.8

5.5

人工呼吸器

気管切開

吸引

胃ろう・腸ろう

IVH

医療的ケアの内容（複数回答）

経鼻
経管栄養

件数

265

305

337

249

286

55

割合（％）

58.2

67.0

74.1

54.7

62.9

12.1

※ 小児契約者数，医療的ケア児の契約者数は過去には契約していたが現在は契約者がない場合は０人となっている

表２

実施しているが診療報酬を計上できていないサービスと診療報酬の算定が必要と思うサービス
現在実施しているもの

812

未記入

診療報酬の算定が必要と思う項目の優先度

N＝455

件数

割合％

第１位

第２位

第３位

合計

割合％

29.9

47

54

34

135

29.7

32

54

57

143

１

回数を超える長時間訪問

136

２

対象外の長時間訪問125３

算定外の複数名訪問

142

４

３回以上の退院調整会議

65

５

受診同席

152

６

居宅以外への訪問

105７

退院前の訪問143

８

他職種との同時訪問

117

９

移行後の会議等

152

10

家族支援

163

記入なし

97

27.5
31.2

14.3
33.4
23.1
31.4
25.7
33.4
35.8

21.3

48

41

22

111

3

13

12

28

109

55

59

223

62

41

55

158

45

52

36

133

33

34

44

111

29

46

41

116

18

31

47

96

29

34

48

31.4
24.4

6.2

49.0
34.7
29.2
24.4
25.5
21.1

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）部谷知佐恵，ほか

１位から第３位までの合計においても223件（49.0％）とたところ，４つのカテゴリと16のサブカテゴリが抽出され最も多かった。次いで多かったのが，『居宅以外への訪た。サブカテゴリごとの記録単位数とともに表３に示し

問』であり，優先度第１位は62件で，合計においても158た。実施により小児にとってのメリットがあったと考えら

件（34.7％）であった。他に，合計の割合が30％を超えたれる内容には，小児にとっての直接メリットだけでなく，項目は，『対象外の長時間訪問』143件（31.4％）であった。

Ｃ．診療報酬を計上できていないサービスにおいて，小児にとってのメリットがあったと考えられる内容
診療報酬を計上できていない10項目において，実施によ

最終的には小児にとってのメリットにつながる家族，支援者にとってのメリットも多く記述されていた。そのため，前者を直接的メリット，後者を間接的メリットとして２つに大別した。以下，カテゴリを【】で示し，サブカテゴ

リを［」で示し，大分類ごと］，実際の記述内容を「り小児にとってのメリットがあったと訪問 St. が考えた内に説明する。

目番号が未記入であった13件およびメリットと関係のない

１．直接的メリット

容についての自由記述の数は，全部で382件あったが，項内容やサービス内容のみが書かれていた25件は分析対象外

小児の直接的メリットに関する記録単位は232あり，【状とした。番号ごとの記述を求めていたが，複数の番号に同態が変化しやすい小児の体調悪化のリスク回避ができる】

様のメリットがあると書かれたものや，１つの番号に複数【状況の変化に合わせて小児の成長発達が促進できる】ののメリットの内容が書かれているものを内容ごとに分け２つのカテゴリが抽出された。

て，１記録単位としたところ，488となった。記録単位に【状態が変化しやすい小児の体調悪化のリスク回避がで分割する際には，メリットにつながる理由も合わせて１記

きる】には７つのサブカテゴリがあった。

録単位とした。これらを類似する内容ごとにカテゴリ化し［小児の状況を把握できる］は，訪問時以外の小児の状

表３

診療報酬を計上できていないサービスにおいて，小児にとってのメリットがあったと考えられる内容
対象外の
長時間訪問

算定外の
複数名訪問

３回以上の
退院調整会議

受信同席

居宅以外への訪問

退院前の訪問

他職種との
同時訪問

移行後の
会議等

家族支援

18

10

53

11

34

31

24

20

18

13

状態が変化しやすい小児の体調悪化のリスク回避ができる

10

サブカテゴリごとの合計回数を超える
長時間訪問
合計

直接的メリット

14

7

42

9

30

17

16

15

16

小児の状況を把握できる

0

0

0

2

10

5

3

1

3

1

緊急時の対応ができる

1

1

6

1

2

2

0

0

1

0

14

小児の状態が安定する

2

0

2

1

2

3

0

0

1

2

13

25

小児の安全が確保できる

8

4

20

0

5

3

4

1

5

2

52

個別に特徴的なケアを統一して提供できる

2

2

3

4

10

3

5

8

6

3

46

家族の対処能力をあげることができる

0

0

0

0

0

0

4

0

0

2

6

多職種と協働し看護ケアが向上する

1

0

11

1

1

1

0

5

0

0

20

状況の変化に合わせて小児の成長発達が促進できる

4

3

11

2

4

14

8

5

2

3

小児が安心して過ごすことができる

2

3

5

2

1

3

7

1

2

0

26

小児の生活が豊かになる

2

0

5

0

0

8

1

0

0

3

19

多職種と協働して成長発達を促進できる

0

0

1

0

3

3

0

4

0

0

11

25

21

6

8

55

11

51

9

29

41

25

21

3

6

15

7

39

1

13

39

家族が安心できる

7

5

3

3

11

3

11

1

8

12

64

家族のニーズが満たされる

14

11

0

0

0

1

0

0

0

14

40

間接的メリット

合計

医療的ケア児と家族の生活が安定する

家族の負担が軽減する

4

5

0

1

4

3

1

0

2

12

32

在宅への移行がスムーズにできる

0

0

0

2

0

0

27

0

3

1

33

小児と家族の状況に応じた支援体制が構築できる

0

0

3

2

40

4

12

8

16

2

関係する支援者と情報共有できる

0

0

2

2

22

3

7

7

9

2

54
33

目標や方針が統一できる
項目ごとの合計

0

0

1

0

18

1

5

1

7

0

43

31

59

19

89

42

75

29

47

54

数字は記録単位数を示す

813

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Toriya, et al.

況を知ることができたり，家族以外から小児についての情

き看護の提供ができる」など10の記録単位があった。次に報を得たりすることにより，急な体調変化を起こしやすい

多いのが『他職種との同時訪問』であり，「他職種と同日

小児の的確な体調の把握ができるというメリットであっ訪問することでケア内容の統一や手技確認，情報共有がスた。この内容が最も多く書かれていたのは『受診同席』でムーズであり，サービス提供が均一になる」など８つの記あり，「病状を説明する上での注意などを医師より聞ける

録単位があった。

事で小児の状況をより把握できる」など10の記録単位が［家族の対処能力をあげることができる］は，家族があった。次に多いのが『居宅以外への訪問』で，「自宅以様々な状況を想定できるように支援や指導をしておくこと

外の小児の生活状況を知ることができる」など５つの記録

で，小児の状態に合わせた対処を家族ができるようになる

単位があった。

というメリットであった。この内容が最も多く書かれてい［緊急時の対応ができる］は，緊急時に訪問看護師が適たのは『退院前の訪問』であり，「退院前に療養環境，ケ切に対応することで危機を回避できるというメリットでアの導線等を確認，シミュレーションしておく事で退院あった。この内容が最も多く書かれていたのは『算定外の時，退院後に親にとって想定外のトラブルを防止できる」

複数名訪問』であり，「複数名で訪問することにより緊急など４つの記録単位があった。

時の対応が速やかに行える。特に重症心身障害児はいつ何［多職種と協働し看護ケアが向上する］は，多職種とケア

時，何が起こるかわからないため」など６つの記録単位がの体制を整え，知識や技術を共有することで小児の身体的あった。他には『居宅以外への訪問』に「（通所中に）胃な負担を軽減し，安全性につながるケアの向上ができるとろう抜去したため，施設を訪問し応急処置を行い，大事にいうメリットであった。この内容が最も多く書かれていたは至らなかった」など６つの項目にそれぞれ１～２つの記のは『算定外の複数名訪問』であり，「複数で訪問する事

録単位があった。

でケア時の児の負担が減る」など11の記録単位があった。

［小児の状態が安定する］は，小児の状態が不安定にな

次に多いのが『他職種との同時訪問』であり，「他の訪問看りやすい場合でも，小児に最適な環境やケアを訪問看護師

護ステーションの OT（作業療法士）の活動時間に行かせが提供することで状態が安定するというメリットであってもらい，その発達段階に沿ったリハビリ指導を受けるこた。この内容は『居宅以外への訪問』に「家人との外出とでケアに生かせている」など５つの記録単位があった。

時，（人工）呼吸器のアラームが鳴りっぱなしであったた【状況の変化に合わせて小児の成長発達が促進できる】

め，公園に訪問。体位の調整でうまく調整できた」「家族には３つのサブカテゴリがあった。

に仕事があり注入できない時に看護師がボランティアで学［小児が安心して過ごすことができる］は，関わる人や校へ行き注入した。小児はいつもの時間に水分と食事がと過ごす環境が変わっても小児が安心して過ごせる状況がつれたので栄養面でもよかったと思う。そうしなければ脱水

くれるというメリットであった。この内容が最も多く書かになってしまう」などがあり，７つの項目にそれぞれ１～

れていたのは『退院前の訪問』であり，「退院後のケアが３つの記録単位があった。

スムーズとなり，児が安心する環境となる」など７つの記［小児の安全が確保できる］は，濃厚なケアの体制を録単位があった。次に多いのが『算定外の複数名訪問』でしっかり整えることや家族の支援やケアを代行することあり，「同行訪問の場において，処置が多い小児は，何回で，小児の安全が守られるというメリットであった。このも同行が必要となる。Ns（看護師）個々のスキル UP によ

内容が最も多く書かれていたのは『算定外の複数名訪問』

り，安心して支援を受けてもらえる」など５つの記録単位であり，「医療依存度の高い小児で活動が活発な場合，医があった。

療安全的にも複数名での訪問が良い」など20の記録単位が［小児の生活が豊かになる］は，小児の生活環境が整い，あった。次に多いのが『回数を超える長時間訪問』であ豊かな生活経験が増えることで成長発達に良い影響が考えり，「母親が外出しているため時間通りに帰ってこられな

られるというメリットであった。この内容が最も多く書かいことがある。その間訪問することで，児の安全を確保」

れていたのは『居宅以外への訪問』であり，「叶えられななど８つの記録単位があった。

いと思った家族そろっての外出や写真館での撮影などがで［個別に特徴的なケアを統一して提供できる］は，ケア

きた」「地元の保育所への入所を母親が希望していたが，の内容を家族や支援者同士で共有することで，個別性をふ

行政，保育所ともに拒否をしていた。何度か話し合いを持まえた方法で小児にケアを継続して提供できるというメ

つことでこの春，地元の認定こども園への入園許可がでリットであった。この内容はすべての項目に見られた。最た」など８つの記録単位があった。次に多いのが『算定外も多く書かれていたのは『受診同席』であり，「親が理解の複数名訪問』であり，「複数名だと時間短縮ができ，ふしえなかった内容があったとしても，専門職として理解でれあいの時間ができる」など５つの記録単位があった。

814

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）部谷知佐恵，ほか［多職種と協働して成長発達を促進できる］は，多職種関わりの負担が減り，ケアに対して前向きとなりやすい環と協働して小児に関わることで小児の心身の成長発達に効境作りができている」など５つの記録単位があった。

果があるというメリットであった。この内容が最も多く書［在宅への移行がスムーズにできる］は，小児の入院中かれていたのは『他職種との同時訪問』であり，「リハビから，実際の在宅生活をふまえた準備をすることで，在宅リ中の吸引など，看護師が同行するとよりよいリハビリが移行がスムーズになるというメリットであった。この内受けられる」など４つの記録単位があった。

容が最も多く書かれていたのは『退院前の訪問』であり，「退院前に在宅に伺うことにより，退院時スムーズに在宅

２．間接的メリット
間接的メリットに関する記録単位は256あり，【医療的ケに移行できた」など27の記録単位があった。
【小児と家族の状況に応じた支援体制が構築できる】に

ア児と家族の生活が安定する】【小児と家族の状況に応じは２つのサブカテゴリがあった。

た支援体制が構築できる】の２つのカテゴリが抽出され［関係する支援者と情報共有できる］は，主治医など他た。

機関の多職種と情報を共有し，連携できるというメリット【医療的ケア児と家族の生活が安定する】には４つのサであった。この内容が最も多く書かれていたのは『受診同ブカテゴリがあった。

席』であり，「在宅での様子を主治医に伝えられる」など［家族が安心できる］は，家族の不安の軽減や，看護師

22の記録単位があった。次に多いのが『移行後の会議等』との関係性の構築が促進でき，家族が安心できるというメであり，「レスパイト中も在宅での生活を病棟看護師がイ

リットであった。この内容が最も多く書かれていたのはメージでき，看護に活かすことができたとの声も聞かれた」『家族支援』であり，「親が心身安定した状態で看護（養など９つの記録単位があった。また，『退院前の訪問』に育）できるようになった」など12の記録単位があった。次は「他の在宅サービスの打ち合わせができ，顔の見える関に多いのが『受診同席』と『退院前の訪問』であり，『受係づくりができた」などが，『他職種との同時訪問』には診同席』には医師の説明が十分に理解できなかったり，理「看護師と PT（理学療法士）等，運動機能等，情報提供が解はできても病識が低かったりする場合もあるため，同席できる」などがあり，それぞれ７つの記録単位があった。

することで親に安心してもらうことができるという内容が［目標や方針が統一できる］は，対応や方向性が定まるあり，『退院前の訪問』には「退院前に顔を合わせておくことで，家族も含めた支援者が同じ目標に向かって進んでことで家に帰ってからの不安が減る」など，それぞれ11のいくことができるというメリットであった。この内容が最記録単位があった。

も多く書かれていたのは『受診同席』であり，「母親，主［家族のニーズが満たされる］は，家族が必要な予定を治医，在宅の思い，治療等が共有でき，その後の治療に対こなせたり，家族としての時間をもったりすることができしても同じ方向になった」など18の記録単位があった。次るようなサポートで，家族の日常的な当たり前に思える希に多いのが『移行後の会議等』であり，「支援者が同じ目望を叶えられるというメリットであった。この内容が最も標をもって援助できる」など７つの記録単位があった。

多く書かれていたのは『家族支援』と『回数を超える長時間訪問』であり，『家族支援』には「家族の社会性を維持できる」などが，『回数を超える長時間訪問』には「そのＤ．地方自治体の事業として小児の訪問看護契約者が利用できる補助の内容

時間，母が夜の不眠（を補うため）の休息をとることで子小児の訪問看護契約者が利用できる地方自治体の補助のミキサー食などを作る時間にもなった」など，それぞれ（費用やサービス）がある場合の自由記述は90件の訪問14の記録単位があった。次に多いのが『対象外の長時間訪

St. から回答があり，記述された内容は95あった。「特にな問』であり，「家族（兄弟）の時間をとることで，他兄弟

し」や地方自治体のサービスに当てはまらないものを除と親，他兄弟と本人との愛情，関わりが深くすることができ，84を類似する内容で分類したところ，８つのカテゴリ

きる」など11の記録単位があった。

に分類できた。以下，カテゴリを【［家族の負担が軽減する］は，家族に必要と思う支援のた内容を「】で示し，記述され」で示す。

実施で家族の心身の負担を軽減できるというメリットで【レスパイトケア事業】に関するものが37と最も多かっあった。この内容が最も多く書かれていたのは『家族支援』

た。記述内容には「レスパイト目的のショートステイ利であり，「小児をとりまく家族関係の不安，不満，負担等用」「空き病床利用のレスパイト」「日中一時あずかり事の傾聴をすることで，精神的な親の負担は軽減され，日々業」といった施設でのレスパイトケアや，「在宅レスパイのケアに前向きになれた」など12の記録単位があった。次ト」「留守番看護師派遣事業」「長時間滞在サービス」とに多いのが『対象外の長時間訪問』であり，「訪問児へのいった自宅でのレスパイトケアに関する費用助成やサービ
815

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Toriya, et al.

ス提供があった。他には，「就学時の学校への訪問看護」にかかるガソリン代など【交通費の補助】に関するものが「訪問看護による学校での医療的ケア」「保育園へのケア」

２つあった。

といった【保育園，学校への看護師派遣】に関するものが６つ，「児童発達支援」や「放課後等デイサービス」「居宅E．現状の小児の訪問看護における課題や制度上の問題に対する意見

介護支援」などの【療育，介護サービス】に関するものが６つ，【訪問入浴サービス】が４つ，「訪問看護による受診

小児の訪問看護に関して，現在感じている課題や診療報つきそい」という【受診同行】に関するものが３つあっ

酬・医療保険，福祉サービスなど制度上の問題についてのた。その他の費用に関する補助としては，【医療費の補助・

意見を自由記述で求めたところ，194の記述があった。複免除】に関するものが19あったが，「乳幼児医療費助成」

数の内容が書かれているものを意味内容ごとに１つの記録

や「重度心身障害者医療費受給」など全国的に普及してい単位として分けたところ284になった。それを類似する内る制度の利用であった。他には，オムツやベッドなど【物

容ごとにカテゴリ化したところ，４つのカテゴリと32のサ品の給付・購入の補助】に関するものが７つ，通院や通学

ブカテゴリが抽出された。数の多い順に並べて表４に示

表４

現状の小児の訪問看護における課題や制度上の問題に対する意見

カテゴリ

サブカテゴリ

医療的ケア児が利用できる資源の不足

99

レスパイトケアやデイサービス施設

31

小児を受け入れる施設全般

12

ヘルパー利用に関するサービス

12

在宅医

10

小児を受ける訪問 St.

9

訪問入浴サービス

9

福祉用具に関するサービス

7

緊急時の対応に関する支援

5

外出支援

3

リハビリ

1

現行のサービスではできない複雑なニーズへの対応の困難さ

89

地域による人材やサービスの違い

19

家族の困難な状況と支援の難しさ

13

行政や施設の障害児対応への理解の不足

12

制度・サービスの情報把握の難しさ

12

小児の訪問依頼の少なさ

8制度の利用のしにくさ

8

人材育成の必要性

7

対応の判断が難しいサービス

7

経営を安定するための対策の必要性
医療的ケア児に対する診療報酬の見直しの希望

816

記録単位数

3
64

居宅以外の訪問19

その他の各種加算の基準の見直し

10

長時間訪問看護加算

7

複数名訪問看護加算

7

複数ステーションの利用

6

会議・病棟訪問などの連携に関する加算

6

全般的な報酬の増額

5

訪問回数・時間の見直し

4

医療的ケア児の理解ができる専門職の連携の課題

32

連携を担う人材（コーディネーター・相談員）の不足

10

保健師の積極的介入への期待

8

連携がスムーズにできる仕組みの必要性

7

学校・行政・病院との連携の不足

6

病院の退院支援の充実の要望

1

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）部谷知佐恵，ほかした。以下，カテゴリを【】で示し，サブカテゴリは［会議・病棟訪問などの連携に関する加算］といった様々

［

」で示す。

な加算の基準の見直しなどの要望もあった。

］，実際の記述内容を「【医療的ケア児が利用できる資源の不足】に関する記録【医療的ケア児の理解ができる専門職の連携の課題】に

単位は99あり，最も多かった。［レスパイトケアやデイ関する記録単位は32あった。［連携を担う人材（コーディサービス施設］の不足に関する記録単位が31と多く，「医ネーター・相談員）の不足］に関する記録単位は10あり，療依存度の高い児のレスパイト先がない」「重症児の通所「医療的ケア児等コーディネーターの養成拡大」「形だけでやレスパイト入院を受けてくれる医療機関が少なく家族の本当の支援ができる相談員も少ない」などがあった。ま

負担が大きい」などがあった。［小児を受け入れる施設全

た，［保健師の積極的介入への期待］は８つあり，「保健般］の不足は12あり，特に施設を指定せず「高齢者に比べ師が積極的に訪問してメンタルや発達の助言をしてほし利用できるサービスが圧倒的に少ない」などがあった。他

い」「保健師が定期的に訪問して，把握してほしい」などにも，ヘルパー利用や訪問入浴など福祉サービスの不足にがあった。［連携がスムーズにできる仕組みの必要性］や関するものや，在宅医，リハビリなど医療の不足に関する［学校・行政・病院との連携の不足］においては，施設やものもあった。

職種間の連携がスムーズとなるような仕組みが欲しいとい【現行のサービスではできない複雑なニーズへの対応のう要望があった。

困難さ】に関する記録単位は89あった。記録単位が10以上であったサブカテゴリとしては，［地域による人材やサービスの違い］が19あり，「福祉サービス等が市町村によっⅣ．考察て差がある」「地域に高度な小児医療の施設が少なく，急本結果から，小児の訪問看護においては診療報酬で算変した場合に遠くに搬送になる」「自治体によってヘル定できていないが，実際にサービスを提供している訪問

パーの時間数が異なる」など，福祉や医療のサービスが地

St. が８割近くあることが明らかになった。健康保険およ域によって異なることが記述されていた。次に，［家族のび介護保険の保険外サービスについての木全（2017）の調困難な状況と支援の難しさ］が13あり，「親の能力の差に査結果では，保険制度外の訪問看護の実践は約３割であ

よって，サービスを上手に利用できる親とそうでない親がり，今回の調査結果よりもかなり少なく，医療保険のみをあり，看護の手が必要になる」や「小児訪問看護を行う上使う小児の場合，算定できないサービスがより多く必要とで，両親との関わりの難しさを感じる」など，家族の状況されているといえる。

による対応の難しさがあった。［行政や施設の障害児対応への理解の不足］は12あり，「行政に提案しても，前例がないと一蹴されがちで，ジレンマを感じる」「制度自体がはっきりしておらず，直接交渉すればある程度希望が通る場合があり，不公平さを感じる」など行政の対応が中心に

本研究結果をふまえて，実施されている算定できない
サービスの算定の必要性について検討する。
Ａ．小児の生活を安定させ，より豊かな生活に貢献するサービスの算定の必要性

書かれていた。［制度・サービスの情報把握の難しさ］も今回３割以上の実施があった算定できないサービスの中12あり，「福祉サービスや医療費受給証などシステムが複で，最も多かったのは『家族支援』であるが，これは，木雑すぎて理解できていない」「サービスが多様で，地域の全（2017）の論文でも同様の結果であった。小児の訪問看資源の把握が難しい」などがあった。

護では，家族支援が重要であることは先行文献でも示され【医療的ケア児に対する診療報酬の見直しの希望】に関ている（岡田，2020；谷口ほか，2004）。家族への支援はする記録単位は64あった。［居宅以外の訪問］に関する記

生活全体への支援となるため，本来福祉的な側面が強い。

録単位が19と最も多く，「学校やデイサービスに医療的ケ

しかし，訪問看護を必要とする小児は医療的ケア児の場

アの指導や母の代わりにケアに入ることが（一時的でも）合，在宅で高度な医療の管理をせざるを得ないことや，成算定できるようにしてほしい」「保育園の導尿を依頼され長発達に伴う医療と生活の調整が難しいという家族の対応

たが，自宅でないため，訪問できなかった」「呼吸器装着の困難さがあり，小児の生活を支えている家族も多くの支の児へのサービス支援がなく親の負担が大きく，通学を断援を必要とすることを示していると考えられる。本研究結念している」など，看護師のいない学校や保育園への訪問

果からも，訪問 St. が不足する部分を補っているという現を認めてほしいという要望が複数あった。他には，［長時状があることが推測された。

間訪問看護加算］や［複数名訪問看護加算］に関する記録

本研究結果の小児への直接的メリットで最も記述が多単位がそれぞれ７つあり，回数や基準の拡大に関する要望

かった【状態が変化しやすい小児の体調悪化のリスク回避があった。小児の訪問看護の［全般的な報酬の増額］やができる】という体調悪化のリスク回避のために，『算定817Toriya, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）外の複数名訪問』『受診同席』『居宅以外への訪問』を実施

槻（2018）が，レスパイトケアは小児の成長発達や家族介していることを示していた。過去の本研究チームの結果で護者の生活の質の向上など様々な側面から必要があると述は，小児の訪問看護の利用者は，個別性が強いなど画一的べているように，本研究も同様の結果であった。しかし，な方法では対応が難しいケアの困難さがあり，さらに急な

本研究の小児訪問看護の課題には利用できる資源の不足に体調変化を起こしやすいことを明らかにしている（遠渡ほ

関するものが多く挙げられていた。医療的ケア児が地域でか，2017）。しかし，前田（2015）も，在宅医療が必要な暮らしていくためにはいまだ資源が不足していることが指小児は医療依存度が高く，２次障害など成長に伴い病態が摘されている（桒原・山口・涌水，2019；浅井，2019）。

変化する上に，異常であることの判断が難しいと述べてい厚生労働省は地域における医療的ケア児の支援体制整備のる（p.173）。算定できないサービスを追加して行うことで，一つとして，医療的ケアに対応できる短期入所や障害児通長発達とともに変わる環境や病態に応じたケアの提供をしp.6）が，本研究結果の自治体サービスにおいてもレスパ個別性が高く対応の難しい小児の状況を適切に把握し，成て，安定した体調を保つ努力がされていると考えられる。

所支援などを確保するように自治体に求めている（2019b，
イトケア事業の実施は多く，今後も取り組まれていくと考また，本研究において【状況の変化に合わせて小児の成えられる。近年の動向としては，施設で預かるレスパイト

長発達が促進できる】は『算定外の複数名訪問』により成ケアとともに，在宅でのレスパイトケアも行われるように長発達の促進となる小児が安心できる環境作りを実施し，なっており，大槻・福井・坂口（2019）によると半数以上

より豊かな経験を増やせるために『居宅以外への訪問』をの訪問 St. で実施されていた。本研究結果でも複数の自治していたといえ，小児の訪問看護にとって重要であると考体がレスパイトケアに関する費用助成を行っており，家族える。特に，『居宅以外への訪問』では，学校や保育園なのニーズの高さがうかがえる。小児と家族がどの地域でもどの小児が生活する場への訪問が強く望まれていた。先行

豊かに暮らしていくためには，全国一律のサービスとして研究では，重症心身障害児者・医療的ケア児者の保護者か提供されることが必要であると考える。

らも居宅以外への訪問の要望は多数あったことが示されている（全国医療的ケア児者支援協議会，2016；三菱 UFJ リ

Ｂ．連携に関連する診療報酬の必要性

サーチ＆コンサルティング，2020）。特別支援学校への看『受診同席』『移行後の会議等』『退院前の訪問』は診療

護師配置は進んでいるが（文部科学省，2019a），地域の小報酬で算定できないが，３割以上の訪問 St. で実施されて依然として多く（文部科学省，2019b，p.7），家族同伴での複数病院や療育施設等との連携が必要であることが指摘中学校で保護者の付き添いを求めているところは46.2％といた。小児の場合，連携は地域完結型ではなく，必ず広域

なければ通学できない状況があり，自立を促す学校教育のされている（宮田，2019）。連携に関する診療報酬は，平

目標にそぐわない。それを補うために，訪問看護師によ成30年度改定で学校への情報提供料が認められ（厚生労働る【保育園，学校への看護師派遣】に費用や助成などサー

省，2019a），令和２年度改定で15歳未満の小児の自治体へビス提供をしている自治体もみられたが，必要なすべてのの情報提供料や保育所及び幼稚園への情報提供料が認めら

小児へ支援が行き届いているわけではない。2021年に成立れる（厚生労働省，2020a）など，徐々に拡大しているが，した，医療的ケア児及びその家族に対する支援に関する法本調査でも課題として挙げられており，いまだ十分とは言律（略称「医療的ケア児支援法」）では，居住する地域にえない。そのため，現在の診療報酬で認められている以上かかわらず等しく適切な支援を受けられるよう，国，地方の連携が必要性に応じて行われていることが考えられる。

公共団体，保育所，学校の責務を明らかにした（厚生労働

小児においては NICU からの退院など初めて自宅で生活す

省，2021）。この法律の成立により，今後医療的ケア児へる場合も多く，早い時期から退院後の生活を見据え多くのの支援体制は充実すると考えられる。その支援体制の一つ

連携を必要とする（久保ほか，2019）。また，在宅移行後に，小児の状態を理解する訪問看護師が医療的ケア児に欠も，小児自身の状態変化や成長発達とともに治療やケア方

かせない療育施設や教育施設に必要時に出向くサービス

法を変更するなど，本人，家族の状況の変化があるために，『居宅以外への訪問』が，診療報酬として認められることその情報を小児の包括ケアチームとして共有する必要があを期待する。

り，直接情報交換や相談ができる連携の場をつくることが間接的メリットとして多かった【医療的ケア児と家族の望まれていた（岡田ほか，2020）。しかし，『受診同席』以

生活が安定する】は『回数を超える長時間訪問』と『対外の『退院前の訪問』『移行後の会議等』は，診療報酬算

象外の長時間訪問』により『家族支援』につながってい定の必要性の優先度は高くなかった。これらの会議や打ちた。これらのサービスは，レスパイトケアの役割を果た

合わせは，介護保険においても報酬が得られるものではな

し，家族の負担の軽減につながっていると考えられる。大く，一般的な業務として捉えられている可能性がある。

818

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）部谷知佐恵，ほか

しかしながら，『受診同席』に関しては，算定の必要性が高く示されていた。受診時の同行は居宅介護による「通利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

院等介助」が障害福祉サービスとして行われているが，医師などの医療スタッフと直接情報をやり取りし，適時に適研究助成情報切な情報共有をして体調管理や必要なケアに結びつけるこ

本研究は，日本看護研究学会渉外担当看護系学会等社会とができるというメリットは，専門的な知識や技術をもつ保険連合ワーキンググループとして行い，本学会の助成を

訪問看護師でなければできない支援である。受診時の同席受けたものである。

に関しては，過去に精神看護やがん看護領域でも要望があることが示されており（平元，2017；山辺，2017），小児

著者貢献度

のみならず，訪問看護の現場では根強い要望があると考えすべての著者は，研究計画の構想およびデザイン，デー

られる。特に小児においては，希少疾患や複雑な疾患が多

タ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，く，受診する科や病院が複数あること（冨田，2019）や，最終原稿を確認した。

地域の中核病院等の大病院の医師が担当医であるために連携が取りにくいなどの状況がある（遠渡ほか，2017；中村，2019；岡田，2019）。また，成長発達に伴い病態や状況が変化する（岩本，2019）という特徴もあり，小児の生活を支えるための支援体制を構築し，連携を図るために受診時の同席が必要であると認識されていることは，容易に推測できる。自治体補助として，訪問看護師による【受診同行】に費用支援をしている自治体もあるが，一部の自治体で認められているだけでは，利用者にとってもサービス提供者にとっても不公平感があり，全国一律のサービスとなることが望まれていると考える。

結論

１． 診 療 報 酬 で 算 定 で き な い サ ー ビ ス は78.7 ％ の 訪 問

St. で実施されており，『家族支援』『受診同席』『移行後の会議等』『算定外の複数名訪問』『退院前の訪問』は３割以上の訪問 St. で実施されていた。診療報酬の算定の必要性では『受診同席』『居宅以外への訪問』『対象外の長時間訪問』で，３割以上の訪問 St. が診療報酬の算定が必要であると考えていた。

２．診療報酬で算定できないサービスの実施による小児にとっての直接的メリットには，【状態が変化しやすい小児の体調悪化のリスク回避ができる】【状況の変化に合わせて小児の成長発達が促進できる】があった。間接的メリットには，家族支援を視野に入れた【医療的ケア児と家族の生活が安定する】【小児と家族の状況に応じた支援体制が構築できる】があった。
謝

辞
本研究にご協力頂いた訪問 St. の看護師の皆様にお礼申し上げます。

文献

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2021年12月６日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）部谷知佐恵，ほか

Research Report

Actual Situation of Home-visit Nursing
Services for Children Ineligible forGovernment-funded Medical Fee
Payments to Protect the Lives ofChildren Living at Home

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 809-821©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211206162

Chisae Toriya, MS, RN, Mari Okada, PhD, RN,
Yuko Tomari, PhD, RN, Akiko Akabane, MS, RN, PHN,
Kinuyo Endo, MS, RN, CNS, Yukari Ichikawa, MS, RN, CNS,
Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN, Yuko Hamada, PhD, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan

Abstract
Objective: This study aimed to clarify the actual situation and need for home-visit nursing services for children
ineligible for medical fee reimbursements at nationwide home-visit nursing stations in Japan and to consider
the content of medical fee that should be requested for these services in the future. Methods: A questionnaire
survey was conducted on the implementation status and necessity of home-visit nursing services for children
ineligible for medical fee reimbursements. We evaluated the descriptive statistics and performed content
analysis of free description at 455 home-visit nursing stations. Results: The implementation rate of homevisit nursing services for children ineligible for medical fee reimbursements was 78.7%. The advantages ofproviding these services included avoiding risk of health deterioration of a child with poor physical condition,
promoting the child’s growth and development according to changes in their situation, providing stability of life
through medical care for the child and the family, and constructing a support system for the child and the family.
Conclusions: Many home-visit nursing stations provided services even if the service-seekers were ineligible
for medical fee reimbursements, considering the benefits children received from their services; additionally,
necessity of reviewing the content of medical fee that should be requested for the services in the future wasalso considered.
Key words
visiting nursing, medical fee, home care, pediatric nursing

Correspondence: C. Toriya. Email: maikel_tosusan@yahoo.co.jp

821

技術・実践報告

在宅高齢者の介護予防に向けた
フットケアプログラムの評価〜後期高齢者に対する効果
および妥当性の検証〜

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 823-832©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20210724170

姫野稔子１，孫田千恵２
日本赤十字九州国際看護大学，２久留米大学医学部看護学科

１

要

旨

目的：本研究の目的は，開発したフットケアプログラムの効果と妥当性を検証することである。方法：施設スタッ
フ３名に施設利用の後期高齢者を対象にフットケアプログラムの指導的介入を依頼した。結果：対象は男性５名，女性９名の計14名であり，２名は要支援１，３名は要支援２であった。介入前後の比較では，足部の「冷感」「足がつる」等の循環に関連する項目が，皮膚の状態では胼胝や角質化，皮膚剥離が消失した者がいた。足底部の。皮膚表面温度は両足とも低下した。開眼片足立ち時間
触圧覚は１か所を除き有意に閾値が低下した（p ＜ .05）
（p ＜ .05）と Functional Reach Test は有意に延長した（p ＜ .01）。10m 最大速歩行（p ＜ .05）と Time Up & Go

Test も有意に短縮し（p ＜ .01），足趾間把持力は両足とも有意に向上した（p ＜ .05）。結論：多職種の介入においても介護予防の第一義的目標である立位・歩行能力が向上し，プログラムの妥当性が示唆された。
キーワード
フットケアプログラム，介護予防，後期高齢者
責任著者： 姫野稔子．Email: t-himeno@jrckicn.ac.jp

緒言防に寄与する可能性を報告した（姫野・小野，2010）。介護予防は，本来，高齢者が自立して取り組めることが理想

2006年の介護保険制度改革では，予防重視型システムのである。そこで，先行研究（姫野・小野，2010）同様の方確立を掲げ「地域支援事業」と「新予防給付」の創設によ法で高齢者自身にフットケアを実施してもらい，ケアにより，できる限り要支援・要介護状態にならない，あるいはる効果およびケア方法取得のプロセスを検討した。介入期

重度化しないことを目指してきた（厚生労働省，2006）。

間は週２回12週間であったが，ケア方法の習得状況の観察

地域支援事業のうち運動器の機能向上プログラムは，転倒や足部の実態および立位・歩行能力の測定結果から，週２予防を目標に展開されている。転倒は，骨折などの身体的回６週間でケア方法習得が可能であることや足部の実態お影響ばかりでなく，転倒に対する恐怖感，不安感などの心よび立位・歩行能力が向上することが明らかとなった。ま

理的影響を与え，高齢者は活動性の低下や閉じこもりといた，これらの分析結果から，フットケアの内容，指導的介う結果を招くといわれている。したがって転倒予防は介護入の具体的方法とポイントおよび留意点，フットケア方法

予防に寄与できる重要な取り組みであると言える。

習得のプロセス（導入期・前半・中盤・後半・全般の５つ

姫野・三重野・末広・桶田（2004）は介護予防の観点かの時期）ごとの介入の要点とケア方法習得レベルで構成すら足部に着目し，在宅高齢者の足部の形態・機能や転倒経るフットケアプログラムを開発した（姫野・小野・孫田，

験，立位バランスの実態と各々の関連性を検討した。ま2014；姫野・小野，2015）。

た，足部の問題改善に向けたフットケアを検討し，週２回以上により，さらにコミュニティや高齢者が利用する施

６週間の実施によって足部の変調や皮膚の状態，循環機設等において，高齢者に関わるスタッフがプログラムを実能，感覚機能といった足部の実態が改善したこと，また，施することで，足部の実態の改善や立位・歩行能力の向上

介護予防の第一義的目標である立位・歩行能力が向上したがみられるのか検討する必要があると考えた。

ことからフットケアが個々の足部の問題を改善し，介護予

そこで本研究では，積極的な介護予防が必要な後期高齢823

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Himeno, et al.

者に対し，施設スタッフに指導的介入を実施してもらい，足部の実態や介護予防に重要な立位・歩行能力の変化および指導的介入によるケア方法習得の状況からフットケアプ
ログラムの妥当性を検証することを目的とした。

Ｂ．研究対象者
フットケア研修を修了したスタッフが勤務する施設を利用する後期高齢者のうち，高度な難聴や認知症症状，言語的コミュニケーション障害がない，立位バランスに影響する中枢神経系あるいは前庭器官系の障害およびその症状がⅠ．研究の枠組み

ない，フットケアによる改善を必要とする状況が認めら研究の枠組みを図１に示す。

れ，かつ医学的治療を優先すべき足病変や糖尿病の診断がフットケアの効果を評価する項目として「基本属性」，

ない者とした。

「足部の実態」，「立位・歩行能力」の３項目とし，介入前後における各々の変化を検討するデザインとした。「基本属性」は，「個人因子」と「転倒の実態」とした。「足部Ｃ．フットケアプログラム
１．フットケアプログラムの内容の実態」は，「主観的評価」と「客観的評価」で構成し，著者らが開発したフットケアプログラムは，フットケア「主観的評価」は，対象者が自覚している足部の変調としの内容，指導的介入の具体的方法と留意点，指導的介入のた。「客観的評価」は「形態」と「機能」に分類し，「形ポイント，フットケア方法習得のプロセスごとの介入の要態」は，『足部の形状』，『皮膚の状態』，『爪の状態』，「機点等で構成している。フットケアの内容は，足部の観察，能」は『感覚機能』と『循環機能』に分類した。また，日アルコール清拭，ヤスリがけ，足浴，マッサージ，足部の常生活動作の遂行に重要な「立位・歩行能力」を『立位機運動の６つであり，実施期間は週２回６週間と設定した。

能』と『歩行機能』に分類した。

また，指導的介入に先立ち，上記プログラムの内容に安全性を確保するための実施中の留意点，足部の形態および機能に関する基礎知識，高齢者の足部の形態と機能の内容をⅡ．研究方法追加したテキストを作成した。

A．研究デザイン

２．フットケアの指導的介入者

高齢者の足部の状態は非常に多様であることから，個体

フットケアの指導的介入者（以下，介入スタッフ）は，差を加味しつつフットケアによる変化を丁寧に見る必要が高齢者施設のスタッフであり前述したテキストに基づいたある。そのため，フットケア介入の１週間前（以下，介入講義を２回（１回90分），フットケアの演習を１回，計３前）および６週間の介入が終了した１週間後（以下，介入回の研修を修了した者とした。

後）に同一評価項目を調査し，変化を検討する事前事後デザインとした。

３．フットケアの指導的介入
高齢者には施設と自宅でそれぞれ週２回６週間計12回，足部の観察と運動，アルコール清拭，ヤスリがけ，足浴，介入前の状態指導的介入によるフットケア
（６週間）

【介入前】
面接・観察・検査・測定

フットケア実施【介入後】
面接・観察・検査・測定

１．基本属性・個人因子 ・転倒の実態
２．足部の実態・主観的評価（変調の自覚）・客観的評価（形態・機能）
３．立位・歩行能力（立位機能・歩行機能）

足部の観察
アルコール清拭
ヤスリがけ
足浴
マッサージ
足部の運動

１．基本属性・個人因子 ・転倒の実態
２．足部の実態・主観的評価（変調の自覚）・客観的評価（形態・機能）
３．立位・歩行能力（立位機能・歩行機能）

図１

824

介入後の状態研究の枠組み日本看護研究学会雑誌 ，45（4）姫野稔子，ほか

マッサージを実施してもらった。施設におけるケアは，介入スタッフがテキストに基づいて指導的介入を行った。指Ｄ．フットケア前後の評価項目（表２）

導的介入の場面はボイスレコーダーに録音し，指導者と対評価項目は，著者ら（2004）の研究において立位バラン

象者のやりとりやケア方法習得のプロセスを記録した。著

スや転倒経験に関連がみられた足部の実態を基盤とし，測者は，指導的介入の様子や対象者のケアの実施状況を観察

定ツールに関する研究（Wendy & Anemaet, 1999, pp.66-

する位置づけで，一部参加型の観察を行った。

83）やフットケアに関する研究（平松・泉・加藤，2005，

フットケアの内容と具体的なケア方法は表１に示す。
フットケアのうち，白癬が疑われる対象者に関しては，

pp.116-123；高橋・佐々木・河野，2005，pp.148-149；山下ほか，2004，pp.2057-2063）により構成したのち，著者

先行研究（Fujii, Sato, Sato, & Sasaki, 2004, pp.64-65；大久ら（2010）の研究結果や本研究の目的にそって，高齢者の1997，pp.169-174）に基づいて足浴に緑茶パックを使用しに関連する機能や測定ツールを吟味し，表２のように設定

保・戸田・原，1991，pp.509-514；Yam, Shah, & Hamilton,

足部の実態や介護予防に重要な立位・歩行能力およびそれ

た。

した。

表１

フットケアの内容と具体的なケア方法

フットケアの内容

ケア方法

足部の観察

皮膚の状態や変調等について問診しながら高齢者とともに視診，触診を行う。

アルコール清拭

ヤスリがけの実施にあたり足部を清潔にすることが好ましいが，足浴後の皮膚は湿潤によりヤスリがけの効果が得られにくい。アルコールによる身体反応の有無を確認し，アルコール綿で清拭する。アル
コール綿は手軽に使用でき，清潔が保てる個包装のステリコット α® を使用する。清拭する部位：足関節より末梢の足部全体。

ヤスリがけ・清拭

足部の角質化および胼胝のある部位に個別のヤスリを使用し，ヤスリがけを実施する。除去した角質は温タオルでふき取る。メディカルフットケア JF 協会の宮川晴妃氏が使用しているビューティーフットプロ（P.Shine）® を使用する。
（実施中の留意点）角質化や胼胝の状況を視診・触診しながら徐々に除去する。

足浴

フットバスおよび沐浴剤を使用するが，足白癬疑いの対象には緑茶パックを使用する。40℃の湯に10分浸湯する。足部を片方ずつ拭き，マッサージしないほうの足はタオルで保温する。フットバスはケアごとに希釈した消毒薬で消毒したのち洗浄する。

マッサージ

フットオイルを使用し，足趾・足底部・足背部・下腿部の指圧およびマッサージ，足関節の自動運動を実施する。マッサージ終了後はオイルをふき取る。実施時間はマッサージメニューが終了する10分程度とする。
（実施中の留意点）静脈瘤部位や皮膚損傷部位には実施せず，マッサージやオイルによる掻痒感や異常の有無を観察する。

足の運動

足関節の背底屈・回旋，足趾の開閉・屈曲・伸展。タオルの手繰り寄せ，ビー玉移し（10個から開始），
ゴムバンドの引き合い（500g・750g・１ kg の負荷）を実施する。
（実施中の留意点）筋疲労や運動部位の局所的な疼痛の出現を観察する。

表２

フットケア前後の評価項目

基本属性

項目

評価項目

調査方法

足部の実態
立位・歩行能力

個人因子

年齢，性別，要介護度，現病歴，既往歴，内服状況，老研式活動能力指標，
健康教室等への参加の有無

面接

転倒の実態

転倒経験（過去１年以内），転倒状況

面接

主観的評価

変調の自覚：しびれ，疼痛，掻痒感，冷感，ほてり，浮腫，倦怠感，足がつる

面接形態

足部の形状：外反母趾，凹足，偏平足，足趾の変形他
皮膚の状態：角質化，乾燥，皮膚剥離，白癬様，胼胝等
爪の状態 ：陥入爪，爪白癬様，爪甲下角質増殖等

観察機能

感覚機能：触圧覚（足底メカノレセプター部位：各３か所）
循環機能：皮膚表面温度（足底部）

検査

立位バランス：（静的バランス）One Legged Stand Test
（動的バランス）Functional Reach Test

測定ツール

客観的評価

立位機能
歩行機能

歩行能力：10m Walking Time（10ｍ最大速歩行）

測定ツール

下肢筋力：足趾間把持力測定

Timed Up & Go Test

825

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Himeno, et al.

指力計測器 TM，日伸産業株式会社）も測定した（表３）。

１．構造的面接調査
質問内容は，基本属性として個人因子や転倒の実態，足部の実態として足部に対する主観的評価に関するものであった。

フットケア前後の評価項目の調査は，著者が所属する大学および対象者が通所する施設の一室で行った。
Ｅ．研究期間２．観察・検査・測定調査

2012年５月～2013年７月

ａ．足部の形態
足部の形状は，観察に加えデジタルカメラにより矢状Ｆ．分析方法面，前額面，水平面の３直交平面を撮影し評価した。皮膚本研究はフットケアプログラムの妥当性を評価するための状態は，足底部，足背部，足趾間を調査者２人が視診・に，足部に関する主観的評価および形態については対象者

触診にて評価し，両者の結果を照合・検討した。爪の状態

ごとの介入前および介入終了後の比較を行った。また，介は，爪表面，爪甲下面をデジタルカメラで撮影し，爪疾患

護予防に重要な立位・歩行能力の変化として，立位能力にカラーアトラス（西山，1993）をもとに評価した。

影響する触圧覚，皮膚表面温度，立位バランスの変化を，

ｂ．足部の機能（表３）

歩行能力を反映する歩行機能，足趾間把持力の変化を分析

本研究における感覚機能では，著者ら（2004）の研究した。足部の機能および立位・歩行能力については SPSS

において転倒や立位バランスに有意な関連を示した表在感覚のうち触圧覚を評価項目とし，知覚障害の評価に広く使用されているプリノバ

TM

タッチテストフットキット（ARKRAY 社）を使用した。この検査は，皮膚に2.83，3.61，
4.31，4.56，5.07，6.65の６つの径のフィラメントを用いてStatistics 19を用い，記述統計および推測統計を行った。推測統計ではデータの正規性が否定されたため，Wilcoxonの符号付き順位和検定を行った。
Ｇ．倫理的配慮

段階的に刺激を加え，触圧覚の閾値を評価するものであり，Ａ市が主催する高齢者の健康づくりに関する情報交換会

数値が小さいほど感覚閾値が低いことを示す。測定部位はにおいて，参加者に研究の趣旨と方法を資料と口頭で説明

両足の母趾底面，足底前部，踵部の６か所とした。循環機し，著者の連絡先を記載した資料を配布した。後日参加の

能は足底部の末梢血流を可視化できる皮膚表面温度を評価

申し出があった６法人13施設のスタッフ42名に対してフッ項目としサーモギア（NEC Avio 赤外線テクノロジー株式

トケア研修を実施し，その際に研究参加施設（以下，施会社）を使用し，両足の足底全体の温度を測定した。

設）は３施設とすることの承認を得た。対象者の選定にあｃ．立位・歩行能力

たり，３施設のスタッフに介護予防の対象であり，足底部

立位バランスの評価は，様々な測定ツール（Wendy &の角質や足部に対する変調を自覚する高齢者をピックアッ

Test（以下，開眼片足立ち）と Functional Reach Test（以加の自由，途中辞退の保障，匿名性，データ管理等についに用いられている10m Walking Time（以下，10m 最大速歩た。本研究は日本赤十字九州国際看護大学研究倫理審査委

Anemaet, 1999） の う ち 迅 速 で 簡 便 な One Legged Stand

プしてもらい，候補者14名に研究の趣旨，目的や方法，参下，FRT）を用いた。歩行能力の評価は，移動能力の推定て文書と口頭で説明し，全員から同意書による同意を得行），Timed Up & Go Test（以下，TUG）を実施した。また，歩行に重要な下肢筋力の指標である足趾間把持力（足表３
評価項目

測定機器による足部の実態および立位・歩行能力の評価方法

測定機器

感覚機能

プリノバ
タッチテストフットキット
TM

触圧覚

循環機能

（ARKRAY 社）

皮膚表面温度歩行機能

足趾間把持力員会において承認を得た（承認番号12-02）。

サーモギア（NEC Avio 赤 外 線 テ ク
ノロジー株式会社）

足指力計測器 TM（日伸産業株式会社）

測定方法（上段）／評価データおよび評価方法（下段）・閾値の異なるフィラメントを小さいものから段階的に押しあて，フィラメン
トの先が触れていることを認識できた Evaluation size を記録する。

・測定部位は，両足の母趾底面・足底前部小指球付近・踵部
・各箇所の Evaluation size を前後比較

・測定部位とサーモトレーサの距離を統一する。
・測定部位は，両側足底部
・介入前後の平均温度の比較
・膝関節が90°屈曲位となった状態で母趾と第二趾で測定用のつまみを挟み，踵が浮かない状態で握りこむ。
・両側足趾間で測定・介入前後の足趾間圧力を比較

826

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）姫野稔子，ほか

Ⅲ．結

けながら和やかにケアに取り組み，自身の足部の変化や筋

果

肉への負荷を意識し，ケアの上達や自宅での実施の様子について口にするようになっていた。施設での介入最終回にＡ．対象者の属性

はケア方法の資料を見ずに実施できるようになったが，実対象者は平均年齢84.2±6.1歳で男性５名，女性９名の計

施中の留意点に関する指導的介入は必要な状況であった。

14名であった。９名が特定高齢者，２名が要支援１，３名

また，対象者はケアに対する肯定的な感想や対象者相互のが要支援２であり，予防給付あるいは地域支援事業の対象

変化の伝え合い，今後の継続の意思や対象者以外の施設利者として通所介護施設を利用していた。現病歴は，高血圧用者への普及について語っていた。介入スタッフはすべて６名，白内障６名，緑内障１名，脊椎圧迫骨折１名，爪白の時期において，賞賛や励まし，承認の声掛けを行い，過癬１名，湿疹１名であった。既往歴は，脳梗塞１名，脊椎度な取り組みにならないようにペーシングしていた。介入

圧迫骨折２名，変形性膝関節症２名，内踝骨折１名，足趾

終了後も他の高齢者への介入の依頼の連絡があり，その際骨折１名であった，立位バランスに影響する症状はみられにその後も介入スタッフがフットケア介入を継続しているなかった。手段的 ADL を示す老研式活動能力指標の平均ことが確認できた。

得点は13点満点中10.5±2.9点であり，２名が健康教室へのＣ．フットケア介入による評価項目の変化

それぞれ１回の転倒経験であった。対象者は，施設におい

１．足部の主観的・客観的評価の変化

参加ありと回答した。過去１年以内に転倒した者は２名でａ．足部に関する主観的評価の変化て入浴のサービスを受けていた。

足部の主観的評価を表４に示す。対象者が抱えていた

Ｂ．フットケアの状況

足部の変調は，「しびれ」が５名（35.7％），「疼痛」は６

名（42.9％），「冷感」は７名（50％），「ほてり」は２名

介入スタッフは，フットケア研修を３回とも受講し，施設で選出された看護職１名，介護職１名，健康運動実践指（14.3％），「むくみ」は10名（71.4％），「倦怠感」は６名

導者１名であった。施設での指導的介入の場面を逐語録に（42.9％），「足がつる」は９名（64.3％），「掻痒感」は１名（7.1％），であった。フットケア前後の変化として，「しびおこし，指導内容や対象者とのやり取り，ケアの習得状
況，足部の機能の変化の語りに注目し，以下に要約した。

れ」は５名中１名が，「疼痛」は６名中２名が，「冷感」は初回，介入スタッフはフットケアの実施方法について丁寧

７名中４名が，「ほてり」は２名中２名が，「むくみ」は10

な説明に加え質疑に応答し，指導的介入を進めていた。対名中４名が，「倦怠感」は６名中２名が，「足がつる」は９

象者はそれぞれの足部の実態を認識し，分析しながら黙々

名中５名が消失したと回答した。

とケアに取り組んでいた。３回目以降，対象者は号令をか

No．

しびれ
前

疼痛

後

１

表４

足部に関する変調の変化
ほてり

むくみ

倦怠感

足がつる

掻痒感

前

前

後

前

後

前

後

前

後

○

―

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○

○

○

○

―

○

―

○

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―

○

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○

○

○

○

○

○

冷感

前

後

前

後

○

○

○

―

後

２
○

３

○

４

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―

○

―

○

―

○

―

○

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５

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６

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―
○

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８

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○

９

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○

○

○

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―

○

○

○

○

○

○

７

○

○

○

○

13

○

―

14

○

―

10
11
12

○

〇：問題あり

―

○
○

○

―

○

―

○

○

○

○

○

―

n＝14

―：消失

827

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Himeno, et al.

ｂ．客観的評価の変化⑴

したところ同一施設の対象者７名全員に低下がみられた足部の形態の変化

が，他の施設の対象者は両足とも上昇が５名，片足のみ上皮膚の状態の変化を表５に示す。胼胝は４名中２名が消昇が２名であった。

失していた。角質化は14名中８名が消失，６名が改善していた。皮膚剥離は４名中３名が消失していた。
⑵

２．立位・歩行能力の変化（表６）

足部の機能の変化（表６）

ａ．立位バランスの変化

足部の機能のうち足底部の触圧覚は右踵部を除き５つの立位能力では開眼片足立ちの実施時間が有意に延長し部位で有意に閾値が低下していた（p ＜ .05），右踵部にお（p ＜ .05），FRT の Start-End Point も 有 意 に 延 長 し て い た

いても閾値の低下は見られた。循環機能の指標である皮膚（p ＜ .01）。

ｂ．歩行能力の変化

表面温度は両足ともに介入後の平均体温が低下していたが，有意な低下ではなかった。個別のデータを詳細に検討

表５

フットケア介入前後における皮膚の状態の変化

胼胝

No

前

歩行能力では10m 最大速歩行（p ＜ .05）と TUG の実施

鶏眼
後

前

角質化
後

１
２

後

○

―

○

―

○

―

前

後

○

―

○

○

４

○

―

○

○

○

―

５

○

○

○

○

○

△

○

―

○

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△

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９

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△

10

○

△

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―

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―

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○

△

13

○

△

○

―

７

○

８

○

○

14
〇：問題あり

表６

△：改善

○

―：消失

フットケア介入前後における感覚・循環機能および立位・歩行能力の変化

評価項目

表示方法・単位

感覚機能

4.31（3.61-4.56）

母趾底面（左）足底前側部（右）足底前側部（左）4.31（3.61-4.56）

Evaluation size

踵部（右）皮膚表面温度（左）立位・歩行能力

開眼片足立ちFunctional Reach Test
10m 最大速歩行Time Up & Go Test

足趾間把持力（右）足趾間把持力（左）4.31（4.31-4.37）
4.31（4.31-4.56）
4.56（4.56-5.07）

踵部（左）皮膚表面温度（右）4.56（4.56-5.07）
30.9（29.1-32.3）℃

30.0（29.4-32.3）

Sec

7.5（ 3.0-12.0）cm＊：p ＜ .05＊

3.61（3.61-4.31）＊＊

4.31（4.31-4.56）†

29.4（24.8-33.9）

n.s.

3.61（3.61-4.31）＊

3.61（3.61-4.31）＊＊

4.31（4.31-4.56）＊

28.8（24.5-33.8）

8.0（ 4.0-33.0）

n.s.
＊

33.0（28.0-38.0）

36.0（32.0-42.5）

10.0（ 9.0-12.0）

8.0（ 7.0-11.0）＊＊

3.1（ 2.0- 3.3）＊

2.1（ 1.4- 2.5）

N

3.61（3.61-4.31）＊＊

7.0（ 7.0-11.0）

Sec

Wilcoxon の符号付き順位和検定 †：p ＜ .1

n＝14

介入前
介入後
中央値（四分位範囲） 中央値（四分位範囲）

母趾底面（右）

828

皮膚剥離

前

３

６

循環
機能

n＝14

2.0（ 1.7- 2.6）＊＊

：p ＜ .01

7.0（ 6.0- 9.0）
2.8（ 2.3- 3.1）＊＊＊

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）姫野稔子，ほか

時間は有意に短縮していた（p ＜ .01）。さらに，足趾間把
持力は両足とも有意に向上していた；右足（p ＜ .01），左足（p ＜ .05）。

ある開眼片足立ちの保持時間や動的バランスの指標である

FRT の Start-End Point がいずれも有意に延長した。小島ほか（2016，pp.315-319）は，足趾間把持力と片足立ちの保
持時間には正の相関があると述べている。また，相馬・五Ⅳ．考察

Ａ．指導的介入による足部の主観的・客観的評価の変化

十嵐・工藤・中江・安彦（2013，pp.16-17）は足趾間把持

力を鍛えることにより FRT が向上する可能性を報告している。このように，立位バランスに関連する触圧覚と足趾間把持力が相互に影響し合い，立位バランスの２つの指標

指導的介入により対象者自身が実施したフットケアにおをも向上させたと推察する。したがって，本研究で実施しいて，主観的評価のうち「むくみ」「足がつる」等の下腿たフットケアは立位バランスの機能向上に寄与すると考え静脈のうっ血や腓腹筋疲労，筋肉への酸素供給不足などにる。また，足趾間把持力と開眼片足立ちは転倒群で有意に起因する足部変調に改善がみられ，皮膚の問題も消失・改善した。これらの結果は，高齢者が12週間のセルフケアを

低い値を示す（井上ほか，2015，pp.141-142）ことから転倒の危険性も低下することが期待できる。

行った姫野ら（2014）の結果と類似していた。先行研究で一方，歩行機能に関しては，前述した足趾間把持力に加は，６週間で消失しなかった変調が12週間後には消失してえ，10ｍ最大速歩行および TUG は有意に速くなっていた。

おり，ケアを継続することで消失が期待できると言える。

本多・阿曽・伊部・田丸・徳重（2010，pp.279-281）は，足部の感覚機能において，足底部の触圧覚は６か所中５

足浴は関節の柔軟性や足趾部の荷重最大値，歩幅が増加すか所の測定部位で有意な閾値の低下がみられ，残りの１かると述べており，足趾間把持力の向上と相まって，歩行に所も閾値の低下がみられた。足底部触圧覚の正常閾値は，おける歩幅が増大し推進力が向上したと考える。また，相2.83および3.61であり（ARKRAY 社，2012），最も閾値が馬（2016，pp.1-7）は，足趾間把持力の発揮時には，特には，角質除去による足底部感覚入力の向上やマッサージに

骨筋の収縮向上は高齢者に多い躓きによる転倒を回避する

よる機械受容器への刺激（寺澤・津田，2002，pp.13-16），

ことにつながると考える。

足浴や足趾の運動による末梢神経組織の活性化（井原ほ以上により，フットケアプログラムは介護予防の第一義

か，1995，p.268；井原・三輪・石橋・高柳・川蔦，1997，

的目標である立位・歩行能力の向上に寄与するとともに，高いとされる踵部以外の中央値が3.61に低下したことに前脛骨筋の収縮が重要な役割を果たすと述べている。前脛pp.393-397；Taylor, Lillis, & LeMone, 1997, pp.910-912）が転倒予防にも貢献すると考える。

相互に影響したと考える。このように触圧覚が正常化した

フットケアの指導的介入は，３施設のスタッフに依頼しことにより，足底部からの感覚入力の向上，ひいては立位た。指導的介入は，プログラムに従い介入の要点や対象者

姿勢制御の好転が期待できる。一方，足部の血液循環のうのケアの習得状況に応じて実施され，ケアの習得状況やち，皮膚組織内を循環する血流量に依存する皮膚表面温度

フットケアによる変化も著者ら（2014）の先行研究と類似は介入前後で有意な変化はみられず，平均値は低下していしていた。本研究では，介入スタッフが看護職，介護職，た。皮膚表面温度は，外気や気流，輻射熱の影響を受けや

健康運動実践指導者と専門性が異なっていたが，指導内

すい。施設で実施した一部の測定は空調管理が困難であ容，ケア習得状況，足部の主観的・客観的評価や立位・歩り，適切な測定環境を作れなかったことも一因であると考行能力の変化も類似していた。鵜川・玉腰・坂元（2015，

える。

p.6）は，二次予防事業対象者に対する介入プログラムのＢ．フットケアプログラムの妥当性

文献レビューにおいて運動器の機能改善に関するものが多く，他の介護予防の介入プログラムが必要であると述べてフットケアプログラムについては，足部に関する主観いる。本プログラムは運動器の機能改善のみにとどまらな的・客観的評価や介護予防に重要な立位・歩行能力の変化

いプログラムである。先行研究で実施したプログラムよりおよび指導的介入によるケア方法習得の視点から妥当性を実用性が高いにもかかわらず，類似あるいは同等の効果が検討する。

得られることが検証された。また，職種を問わず介護予防

立位機能への関連項目に関し，立位姿勢調節機能に重要に寄与する結果が得られることが明らかとなり，さらに，な役割を担う触圧覚（棚㟢・奥田・深井，2018）は有意に研究参加希望が多かったことからも施設での取り組みの負閾値が低下していた。また，姿勢制御，前方への推進力の担感が少なく，ニーズの高い介護予防策であると考える。

作用（相馬，2016，p.5）が報告されている足趾間把持力も有意な向上がみられた。加えて，静的バランスの指標で829

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Himeno, et al.

Ⅴ．本研究の限界と課題
本研究では，高齢者の通う場におけるフットケアプログ
ラムの効果と妥当性を検証した。アウトカムは介入前後の十字九州国際看護大学稲留由紀子助教に深く感謝申し上げます。
なお，本研究は第33回日本看護科学学会学術集会で発表した内容に加筆・修正をしたものである。

評価項目の比較であったが，測定環境や測定条件に左右される皮膚表面温度が評価項目により明らかなばらつきがみられたこと，また，高齢者の足部の主観的・客観的評価に関する個別性が大きいことで，コントロール群の設定が難利益相反の開示
なお，本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。

しく，事前事後研究デザインを設定せざるを得なかったことは本研究の限界である。今回，施設のスタッフに指導的介入を依頼し，著者が実施した指導的介入と同様の結果が得られたことから，テキストに基づくオンデマンド講義・ケア方法の作成により，プログラムを拡大させることが今後の課題である。

研究助成情報本研究は，JSPS 科研費 JP2353491の助成を受け実施した。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終結語

フットケア研修を修了した高齢者施設スタッフ３名が，著者の見守りの下で施設を利用する後期高齢者に対し，フットケアプログラムの指導的介入を行った。対象者は平
均年齢84.2±6.1歳で男性５名，女性９名の計14名であり，２名は要支援１，３名は要支援２の認定を受けていた。足部の主観的評価は「むくみ」「足がつる」等の下腿静脈のうっ血や腓腹筋疲労，筋肉への酸素供給不足などに起因する項目が，皮膚の状態では胼胝や角質化，皮膚剥離が消失した者がいた。足底部の触圧覚は１か所を除き有意に閾値が低下した。また，残りの１か所も閾値は低下していた。
皮膚表面温度は両足とも低下していたが，個別にみると１
施設の対象者７名全員に低下がみられ，他の施設の対象者は上昇していた。立位能力では開眼片足立ちの実施時間とFRT の Start-End Point は有意に延長していた。歩行能力では10m 最大速歩行と TUG の実施時間は有意に短縮していた。さらに，足趾間把持力は両足とも有意に向上した。

以上のことから，フットケアプログラムには，介護予防の第一義的目標である立位・歩行能力の向上が期待できると考える。また，介入スタッフの職種は異なっていたが，同様のケア方法習得の進捗と効果がみられ，プログラムの妥当性および汎用性が確認できた。
謝

辞
研究にご協力いただきました対象者の皆様，対象者への指導的介入を実施していただきました介入スタッフの皆様，研究協力のとりまとめをしてくださいました施設の皆様に心より感謝申し上げます。また，本研究において測定調査および記録の補助をしてくださいました古田政博様，
日本赤十字九州国際看護大学小野ミツ特任教授，元日本赤830

原稿を確認した。

文

献

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2020年８月４日受付
2021年７月24日採用決定

831

Himeno, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Technical Report

Evaluation of Foot Care Programsfor the Prevention of Long-term
Home Care in the Elderly:
Verification of Efficacy andValidity for People Aged 75 and Over

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 823-832©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20210724170

Toshiko Himeno, PhD, RN1, Chie Magota, PhD, RN, PHN2
1

Japanese Red Cross Kyusyu International College of Nursing, Fukuoka, Japan
Kurume University, Fukuoka, Japan

2

Abstract
Objective: This study aimed to verify the efficacy and validity of foot care programs in elderly facilities.
Methods: We requested the assistance of three staff members at elderly facilities with a foot care program.
Results: There were five male and nine female subjects. Before-and-after comparisons after the intervention of
the foot care programs revealed the following results: 1）Blood circulation–related problems such as “coldness”
in feet and “hanging” feet improved, while calluses, keratinization, and skin peeling disappeared. 2）Tactile
sensation on the soles of the feet was significantly reduced at five thresholds（p ＜.05）. 3）The skin surface
temperature decreased for both feet. 4）The subjects could stand longer on one leg with their eyes open（p ＜.05）and their scores on the Functional Reach Test increased significantly（p ＜.01）. 5）The maximum
speed when walking 10 m increased（p ＜.05）and the time taken on the Time Up and Go Test decreased
significantly（p ＜.01）. 6）Toe grasp power improved significantly in both feet（p ＜.05）. Conclusions: Although
the interventions were performed by assistants with different occupations, the programs were judged as
appropriate since the outcomes（the progress and effect of care）were the same.
Key words
foot care programs, preventive long-term care, elderly aged 75 and overCorrespondence: T. Himeno. Email: t-himeno@jrckicn.ac.jp832

技術・実践報告

地域 DOTS（Directly Observed Treatment
Short-course）服薬中断リスクアセスメント
票項目の検討─結核専門家パネルでの検証─
森

日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 833-840©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20210808171

礼子１，柳澤理子２

日本福祉大学看護学部，２愛知県立大学看護学部

１

要

旨

目的：地域 DOTS 個別患者支援計画で用いるリスクアセスメント票の標準化版を作成する。方法：東海４県の各保健所の結核患者の服薬中断リスクアセスメント結果の統計分析（対象者470名）を基に，結核専門家パネルでリスクアセスメント票を検討した。結果：各保健所共通の15リスク項目のうち，有意差のあった３項目「副作用の出現あり」「副作用の理解がない」「治療中断歴あり」に２点，その他に１点の重みづけ配点をした。先行文献
より「不規則な生活」「外国人」「再発患者」，属性で有意差のあった「潜在性結核」もリスク項目に加えた。評
価点区分は６点以上，３～５点とし，Ａ～Ｃランクの分類は面接での裁量点を適宜加算して判断するとした。計19リスク項目で構成されたリスクアセスメント票が作成された。結論：重みづけ配点したリスク項目は服薬中断
リスクが高く，DOTS において特に留意した面接とアセスメントが必要である。
キーワード
地域 DOTS，個別患者支援計画，服薬中断リスクアセスメント票，服薬中断リスク，結核患者支援
責任著者： 森礼子．Email: morir@n-fukusi.ac.jp

緒言

日本の結核罹患率は年々低下し，2018年には12.3（人口支援について示したものであり，患者一人ひとりに対して保健所が作成する（日本結核病学会エキスパート委員会，
2015，pp.527-530）。その際に指標とするものが，リスクア

10万対）になったが，世界から見ると未だ中まん延国でセスメント票である。これは患者の服薬中断リスクを評価ある（公益財団法人結核予防会結核研究所疫学情報センするものであり，それを構成するリスクアセスメント票項

ター，2019）。日本の結核の特徴は，高齢者結核であるが，目（以下，リスク項目とする）に関しては，地域の実状に

近年では外国生まれの結核患者の増加など，先進諸外国が合わせて各リスク項目を設定するものとされているため，かかえる結核課題と同様の対策も必要になってきている。

全国共通で使える様式化されたものはない。地域 DOTS

日本の結核対策について，厚生労働省が2000年に「日本を成功させるために必要なことは，患者を適切に捉え，患版21世紀型 DOTS 戦略」を打ち出し，結核患者が最後ま者に寄り添った質の良い支援を提供することである（永田，で服薬できるよう多職種間連携のもと，確実に DOTS 体

2015）。すなわち，リスクアセスメント票による客観的評制が構築されてきている（厚生労働省健康局結核感染症課

価によって患者を適切に捉えることが必須であり，それを長，2011）。地域 DOTS では，患者居住の管轄保健所が中構成するリスク項目の妥当性は非常に重要である。

心となり，退院後または入院が必要のない全ての患者が最しかし，各リスク項目の妥当性に関しては，多くの保健後まで確実に服薬できるように，個別患者支援計画作成に所が妥当性の検証までは実施していないのが現状である。

よる服薬支援を進めており，点となる発生源を確実に断地域 DOTS でリスク項目に関する検証報告がされていた

ち，地域に拡散させない取り組みを続けている。
地域 DOTS の個別患者支援計画とは，患者が服薬中断しないために治療開始から終了に至るまでの一連の患者のは，社会的弱者等を考慮した大阪市や東京都の大都市部（松本ほか，2014；山田ほか，2010；渡部，2014），高齢結核患者が中心となった県型保健所の報告（橋本・野村・和833

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Mori, et al.

田，2009）以外，ほとんど見当たらなかった。また，全国目に関しては，先行文献を参考にリスク項目として含めるの保健所が設定しているリスク項目においては，地域特性

かどうかを検討した。その結果，不規則な生活によってを考慮した項目，リスク項目ごとの重みづけ配点など，独服薬忘れにつながる恐れのあることから「不規則な生活」

自のリスク項目が設定されており，項目の設定数も様々な（橋本ほか，2009；樋上，2010；松本ほか，2014；佐藤・

ものであった（白木・本間，2014）。適切な結核患者支援

宮崎・本間，2015），コミュニケーションの障害だけでなを行うためには，結核患者の標準的なリスクアセスメント

く，母語の違いがリスクとなることから「コミュニケー

票が必要である。

ションの困難な外国人」（樋上，2010；山田ほか，2010；

そこで筆者らは，これまでに東海４県（都道府県型保渡部，2014），初回治療での服薬中断者に多く見られ，再健所と政令型保健所が混在する42保健所）を対象に，実治療は治療継続が困難であることが多いことから「再発患際に使われているリスクアセスメント票の調査を行い，対者」（樋上，2010；山田ほか，2010；渡部，2014）の３項

象保健所で共通していた服薬中断リスク項目の中でも特に目を専門家パネルで検討するリスク項目に含めた。また，

重要な項目を明らかにした（Mori, Yanagisawa, Matsumoto,表記される文言について，「独居」と表記されていた項目。そして本研究においては，そのTakayama, & Nagata, 2018）

は，独り暮らしそのものがリスクであるのではなく，協力調査で得られた分析結果を基に，国内における標準化リス者のいないことがリスクにつながることから，「家族などクアセスメント票モデルを開発することとした。東海４県で身近な人の服薬協力がない（独居等）」に包含した。これの調査結果から考案したリスクアセスメント票（案）を結ら東海４県の調査から，各保健所で共通していた15リスク

核専門家パネルによって検討し，妥当性のあるリスクアセ

項目と診断区分の「潜在性結核」を合わせた16項目の他スメント票の標準的モデルを開発したのでここに報告する。

に，それぞれの保健所で独自に設定されていた３項目を加えた，計19項目を案とした（表１）。これらの結果を踏まⅠ．研究方法１．東海４県の調査を基にした地域 DOTS リスクアセスメ
ント票の標準的モデル（案）の作成
標準的なリスク項目を検討するため，東海４県内の各保え，リスクアセスメント票（案）とした。
２．専門家パネルの開催⑴

研究協力者（参加者）

専門家の選定は，結核専門家の中でも特に地域 DOTS

健所を対象に各施設が設定しているリスク項目を調査しに造詣の深い専門家の紹介を結核専門研究機関に依頼し，た（回答率：96.5％）。その結果を表1に示す。回答のあっ

結核研究専門機関の DOTS 専門家，結核に関する論文がた保健所全てが服薬中断リスク項目として設定していたのは15項目，全ての保健所では設定されていなかった項目は18項目あった。各保健所が共通して設定していた15リスク

多数あり特に地域 DOTS において実績のある研究者，結核活動経験を積み上げてきた地域 DOTS の実践家の３名で構成した。

開催方法

項目のうちで特に重要性の高い項目について，実際の地域⑵

DOTS での結果（服薬完遂者；439人と服薬中断者；31人

妥当性を確立するために , それぞれの専門的立場から意の計470人（回答率：21.1％）を対象に，服薬中断の有無

見や質問を重ねながら検討するため，開催方法は対面によ（服薬完遂者＝０，服薬中断者＝１）を従属変数，各リスるパネルディスカッションとした。承諾の得られたパネリ

ク項目を独立変数とするロジスティック回帰分析）から，

ストらには，事前に東海４県で行った研究調査結果を郵送「副作用の出現あり」「副作用の理解なし」「治療中断歴あし，今回の検討課題の基礎資料として用いることに対してり」の３項目に有意差があった。加えて，患者の診断区

適切性の有無を検討を行っていただき，参加を依頼した。
専門家らによる検討内容

分において「肺結核」「肺外結核」「潜在性結核」のうち，⑶「潜在性結核」においても服薬完遂者と服薬中断者との間

専門家らに依頼した内容は，以下の通りである。

で有意差が認められた（Mori, et al., 2018）。その結果から，ａ．構成したリスク項目の案

各保健所の共通項目であった15リスク項目に「潜在性結核」の1項目を加え，計16項目を標準的な服薬中断リスク
項目として掲げた。

ｂ．重みづけ配点
ｃ．Ａ・Ｂ・Ｃランク分けについて※ Ａ・Ｂ・Ｃランク：結核患者の個別支援計画作成にお一方，東海４県内の各保健所間が服薬中断リスク項目といて，服薬頻度と方法，場所，服薬支援者等を決定する

して設定した項目のうち，東海４県の各保健所間で共通しが，患者支援タイプを服薬中断リスクに応じてＡ・Ｂ・ていなかった項目は18項目であった。その18項目のうちでＣの３段階に分け，支援頻度の大枠を決定するもの（日

標準的なリスク項目として含めることが妥当と思われた項

本結核病学会エキスパート委員会，2015，pp.527-530）834

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）森
表１

東海４県の保健所における服薬中断リスク項目とその分析結果共通していた15項目

リスクアセスメント票項目

その他

礼子，ほか

共通していなかった
18項目

・副作用の出現あり ◎・合併症あり・薬剤耐性（INH：イソニアジドまたはRFP：リファンピシン）あり
・通院時の支障 ･ 困難あり
・独居
・経済的な問題あり
・住所不定
・病気の理解と受容なし
・服薬の必要性の理解なし
・副作用の理解なし ◎・身体的な障がいあり・精神 ･ 記憶 ･ 認知の障がいあり
・服薬継続に関する不安あり・アルコール ･ 薬物依存症患者
・治療中断歴あり ◎・退院時菌陰性化していない・家族など身近な人の服薬協力がない・治療を受けることの同意あり
・感染防止の理解と実施意志なし
・コミュニケーションの困難な外国人 〇・合併症の管理不徹底あり
・３か月を超えて菌陽性あり
・規則的な服薬は可能
・服薬支援手帳等の利用あり
・虚弱な独居高齢者
・重篤な精神疾患あり
・入院中の薬剤自己管理できず
・不規則な生活 〇・DOTS 支援者（第三者）あり
・中断時の対処方法が決定している
・要介護あり・入院中の問題行動（服薬拒否等）あり・再発患者 〇

診断区分（潜在性結核）◎※ ◎：服薬完遂者（＝０）と中断者（＝１）に分類しロジスティック回帰分析を行った結果，有意差のあった項目〇：文献検討を行い，追加したリスク項目

として，以下のように示されている。

目として投入する。専門家間では，統計結果で有意差が認

Ａ：治療中断のリスクが大きい患者……原則，毎日められた３項目とそれ以外の12項目について，有意差がＢ：服薬支援の必要な患者（高齢者，単身者など）……

あった項目はそれ以外のリスク項目よりも中断リスクへの

週１～２回以上

影響が大きいことは納得できるとしたが，有意差の認めら

Ｃ：Ａ・Ｂ以外のすべての患者……月１～２回以上れなかった項目においてもスクリーニングとして省略する

ｂで構成したリスク項目の案に関しては，リスク項目がことは難しいと述べたため，協議の結果，有意差があった

服薬中断リスクとして実践で用いる際に適切な項目である

項目に重みづけ配点することが妥当という結果となった。

か，リスクアセスメント票全体として項目内容に偏りがな

一方，リスク項目以外に有意差のあった結核診断区分

いか，国内の全ての地域において結核患者の標準的なリスの「潜在性結核」に関しては，入院経験のある肺結核や肺ク項目として網羅されているか，そして使用に際してリス外結核患者に比べて院内での結核教育の有無による違いかク項目の表現が適切でわかりやすいか，利用がしやすいか

ら，潜在性結核者の方は服薬中断リスクが生じやすいと考に関する検討も行った。

えられる。しかしながら，結核診断区分の「潜在性結核」

研究期間

は属性に関連した項目であるため，他のリスク項目と並列

平成29年３月

すべきではなく，「加点」として表記するのが妥当である⑷⑸

開催回数と所要時間と示された。

開催したのは１回，所要時間は２時間であった。
⑹

倫理的配慮

２．共通していなかったリスク項目

愛知県立大学研究倫理審査委員会（28愛県大学情第６ -

東海４県内で共通していなかった項目の中には，評価項10号）の承認を得て実施した。研究協力者（参加者）に目として重要であると思われる項目がある。先行研究を参考

は，研究目的，これまでの研究概要と意義，研究協力の自にリスク項目とすることが適切であり，「不規則な生活」「コ

由，プライバシー保護等に関した内容について，文書を用

ミュニケーションの困難な外国人」「再発患者」の３項目にいて説明した。

ついては，これまで行われてきた他の文献を見ても重要であると考えられ，評価項目として加えることが妥当である。

Ⅱ．結果

１．東海４県の調査で共通していたリスク項目
東海４県の調査で共通していた15項目はすべてリスク項

３．リスク項目の文言表現「コミュニケーションの困難な外国人」に関して，「外国人」と表記したほうが適切であるとの見解があった。地835

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Mori, et al.

域 DOTS でスムーズにコミュニケーションが取れる外国されるものではなく，面接した保健師の裁量点が考慮され人患者に対しては，十分な意思疎通が可能であると考えがる。それは，面接した保健師が，主に患者の特性の範疇とちだが，母語と第２言語では理解の度合いが異なり，日本なるリスクを捉えた際，保健師個人の主観で配点するので人ほどの理解力は伴っていないことが多い。コミュニケー

はなく，各保健所内の結核担当関係職員で構成されている

ションの有無にかかわらず，「外国人」として表記するこ

DOTS カンファレンスにおいて審議され，配点されているとが適切であるとの見解が示された。

ものである。

また，評価点の合計は，「各リスク項目 合計点数」と表し，非常にリスクが高い：６点以上，リスクが高い：３～４．重みづけ配点
重みづけ配点について，有意差のあった３項目について

５点と，専門家らの検討の上，そのランクの範囲は便宜的

は，他項目との差異を強調するための配点化（重みづけ）な設定となった。専門家らは，リスクアセスメント票の支が示された。重みづけするのは有意差のあった３項目に２

援頻度の決定に関するＡ～Ｃランク分けに関し，各保健所

点，その他の項目には１点の配点である。配点に関してにおいて患者と対応した結果，リスクアセスメント票に基は，２点よりも配点を大きくしてしまうとその項目だけがづいた総合的な判断で区分することが望ましいとの見解を強調され過ぎてしまい，偏りが大きくなってしまうため，示した。

有意差のあった項目のみ，２点配点が妥当との見解であった。その後，重みづけの妥当性を検証するために，特に重以上のことから，リスク項目として19項目が標準的な項目として妥当であるとの見解が示された（表２）。

要な３リスク項目を２点，その他の項目に１点を配点した
場合と，リスク項目に配点をしない場合とで，服薬完遂者
439人と服薬中断者31人について t 検定および箱ひげ図を用いて分析を行った。t 検定の結果では，重みづけ配点しⅢ．考察

東海４県の各保健所で行った実態調査をはじめ，全国でなかった場合が（t（468）＝－2.223，p＝.026），重みづけは地域の特性を踏まえたリスク項目を構成している。今回に有意差が認められた。一方，箱ひげ図を用いた結果は，の生活背景が重視されている地域もあれば，DOTS の受け

配点した場合は（t（468）＝－3.312，p＝.01）で，両者共の基礎調査となる東海４県の保健所においては，結核患者

重みづけ配点しなかった場合の服薬完遂者の中央値が1.0

入れ具合や同居者の結核理解にまで言及する地域もあるな

合の服薬完遂者の中央値は1.0点，服薬中断者の中央値はれが地域の特性であると思われた。そのオリジナルな項目

く（図１），重みづけ配点が有効であることを確認した。

析をした結果を基に，結核専門家らとの検討によって地域

点，服薬中断者の中央値が2.0点で，重みづけ配点した場

ど，地域によってリスクの着目点が異なる構成であり，そ3.0点で，重みづけ配点のあった方が両者間での差が大きを除外した , 東海４県の保健所共通のリスク項目で統計分

５．リスクアセスメント票評価点の合計が示唆する意味

スク項目を明らかにし，重みづけ配点を行いその検証をしDOTS リスクアセスメント票の標準化を試み，重要なリ

リスクアセスメント結果ではリスク項目における評価点の合計が算出されるが，その合計点はＡ～Ｃランクに区分た。
リスク項目の重みづけ配点を行ったのは，有意差のあった項目はそれ以外のリスク項目よりも服薬中断リスクの可

８

服薬完遂者 n＝439人
服薬中断者 n＝31人

重みづけ配点なし
重みづけ配点あり

６

能性が高く，地域 DOTS の患者支援では他の項目以上に着目すべきリスク項目としてリスクアセスメント票に示すためであった。これらの過程を経て，リスク項目に重みづけ配点をした妥当性のある標準的なリスク項目が設定できたと考える。
特に重要な３項目について，今回の検討では重みづけ配４

点を２点とした。「副作用の出現あり」「副作用の理解がな
い」の２項目は薬の副作用に関係しており，先行文献にお２いても治療中断要因の最も大きな要因であると述べられている（伊藤ほか，2008；松本ほか，2016）。また「治療中

０
服薬完遂者
図１

836

服薬中断者

服薬完遂者と服薬中断者の重みづけ配点の差断歴あり」は，過去に服薬を中断した者が同じ経過をたどる可能性が高い。箱ひげ図でこれら３項目とそれ以外の項
目との差がより強調されたことから，重みづけ配点の有効日本看護研究学会雑誌 ，44（4）森
表２

地域 DOTS リスクアセスメント票 標準的モデル
記入日＊該当するリスク項目に○を記入してください

結核の病状

４

通院時の支障・困難あり

５

家族など身近な人の服薬協力がない（独居等）
生活背景

住所不定

８

不規則な生活９

病気を受容していない
結核の理解

日

評価点
２点

１点

２点

治療内容に関する理解がない（病識が低い）

11

副作用の理解がない12

身体的に虚弱または障がいあり

13

精神 ･ 記憶 ･ 認知の障がいあり

14

外国人
心身の状況

服薬継続に関する不安あり

16

アルコール ･ 薬物依存症患者

17

治療中断歴あり

18

再発患者

19

月

経済的な問題あり

７

15

年

合併症あり
薬剤耐性（INH：イソニアジドまたは RFP：リファンピシン）あり

10

記入日
日

評価点
１点

３

６

月

副作用の出現あり

１
２

年

リスクアセスメント票項目

No.

礼子，ほか

加点

潜在性結核

各リスク項目 合計点数
非常にリスクが高い：６点以上リスクが高い：３～５点
面接での裁量加点を含めた判定（Ａ・Ｂ・Ｃ）※（判定区分）Ａ：治療中断のリスクが大きい患者……原則，毎日
Ｂ：服薬支援の必要な患者（高齢者，単身者など）……週１～２回以上
Ｃ：Ａ・Ｂ以外のすべての患者……月１～２回以上性が示されたと思われる。作成したリスクアセスメント票あった。外国人の中には流暢な日本語で会話ができる患者

では，これらの重要項目の点数欄を別枠に設けたが，患者もいるが，母語とそれ以外の言語では意味や内容を正しく面接においては「薬の副作用」をはじめ，これら重要項目

理解できないことも多く，近年では外国生まれの結核患者について意識し情報収集することが必要である。

への対応として一般通訳ではなく医療通訳を登用すること

一方，専門家らの意見で追加したリスク項目に「不規則が叫ばれている（濱井・永田・西川，2017）。「外国人」のな生活」「外国人」「再発患者」の３項目があった。これら表記に関して，親が外国生まれであって日本で出生した場

は先行文献においても服薬中断リスクとして項目に挙げ合や , 母国と日本の往来が激しい場合など，国籍や出生地られているものであるが，「外国人」という項目に関してだけで判断することが難しいことがある。その患者の生育は様々な名称で用いられていることも多かった。言語の歴や生育環境を把握した上で，「外国人」に該当するのか壁という意味から「コミュニケーションの困難な外国人」

をアセスメントすることが必要であると考える。外国人にや「コミュニケーションの障害」と表記されているものもとって異国での生活は，言語理解の障壁がある。言語レベ837

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Mori, et al.

ルによって障壁の差はあるが，服薬継続のリスクとなる。

専門家らによる検討を試みたが，予測的妥当性や精確性を支援者はそのリスクを十分に理解し対応することが重要で推し量るには至っていない。結核患者が年々減少しているある。

昨今，対象者が限定されてきており，保健所結核担当歴お地域 DOTS のリスクアセスメント票は個別患者支援計

よび地域 DOTS に関わっている期間の長い保健師らを対画を作成する際のツールとして必要なもので，患者支援の象にしたデルファイ法や階層分析を用いるなど，より効率根拠となるものである。そのため，これまでの結核患者支の良い方法で検証していく必要がある。

援の経験や地域の特性に偏った項目であると，客観的に患２点目は，服薬支援頻度Ａ～Ｃランクの得点範囲につい者を捉えることが難しくなり，地域 DOTS 開始後に支援てである。今回は，地域 DOTS の専門家らによって便宜の構築が困難となり，適切な支援が提供できなくなる可能

後，標準的なリスク項目の精査と併せて，Ａ～Ｃランクの性もある。しかし，日本の結核には偏在性があり（阿彦，

得点範囲に関しての妥当性を検証していく必要がある。

方法の修正が生じたり，場合によっては患者との信頼関係

2008），地域の特性を包含することは地域 DOTS を成功させるためには非常に重要である。今回作成した本リスクア的な設定に留まっている。それも本研究の限界である。今３点目は，患者アセスメント後，保健師が患者との面接後に着眼した , 個別性の強いリスクに対する加算点についてセスメント票は，各地域で独自のリスクアセスメント票をである。本研究においては，保健師の加算点に関すること作成するためのベースとなるものであり，各地域の特性やまで明確化するに至らなかったのも，研究の限界であった。

これまでの患者支援活動の経験からリスク項目を追加し，今後，リスク項目やＡ～Ｃランクの範囲などを精査すると各地域でオリジナルなリスクアセスメント票が作成されるともに，保健師加算の配点についても検討する必要がある。

ことが大切であると思われる。
最後に，リスクアセスメント票の活用において大切なこ

Ⅴ．結とは，患者の服薬リスクを適切に捉える保健師の観察眼で論

地域 DOTS リスクアセスメント票項目に関する結核専ある。近年，結核担当となる保健師はベテラン保健師ではなく，まだ年数の浅い保健師が配属されてくることも多く門家らによる検討では，19項目の服薬中断リスク項目が示なってきている。結核の DOTS 担当となると，患者の病され，中でも重要なリスク３項目には２点，その他の項目

状・病識，副作用や服薬意欲等，患者にだけ目が向いてしには１点配点で評価することが妥当であるとの見解が示さまいがちであるが，服薬協力者となる家族や近親者がどのれた。配点した重要なリスク項目においては，服薬中断リように受け止めているのか，服薬協力体制はどうなのか，

スクが高いことから地域 DOTS において特に留意した面

またこれからの服薬をサポートできる地域の協力機関や社接とアセスメントが必要である。

会資源等に関する患者を取り巻く環境についても早期の段階で捉え，看護計画に落とし，服薬支援体制を整えていく
ことが保健師には求められる。その際に必要となるのが面接した保健師の観察力であり，五感を使ってしっかりと情謝

辞
本研究の趣旨をご理解いただき，専門家パネルにご協力いただきました皆様に深く感謝を申し上げます。

報収集し患者を捉えることである。本リスクアセスメント
票では服薬中断リスク項目を設定したが，患者に対面して得られるプラス α の情報までは収集することができない。

DOTS 担当保健師は，リスクアセスメント票の点数を機械的に割り出してそれをそのまま適応させるのではなく，看利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
研究助成情報護職の眼で捉えた患者のプラス α の服薬中断リスクに対本研究は，平成28年度岐阜聖徳学園大学看護学部研究助して適切な加算点を設けることで，より個々の患者に合っ成金，JSPS 科研費 JP17K12601の助成を受けて行った成果

た支援に結び付けられるものと考える。それは，服薬支援を行う保健師の技術力に値するものであり，患者への質の高い服薬支援を提供することにつながると考える。

の一部である。

また，本研究は2017年度愛知県立大学大学院看護学研究科に提出した博士論文の一部に加筆修正したもので，本研究の一部を第８回公衆衛生看護学会において発表した。

Ⅳ．研究の限界と今後の課題

著者貢献度

本研究の限界として，３点ある。１点目は，リスク項目

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収の内的妥当性と配点に関して統計分析を行い，その分野の集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終838

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

原稿を確認した。

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2021年８月８日採用決定839

Mori, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Technical Report

Examination of Assessment Form Items
for Community Directly Observed
Treatment Short-Course Risk of
Medication Interruption:
Validation by a TB Expert Panel

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 833-840©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20210808171

Reiko Mori, PhD, PHN1,
Satoko Yanagisawa, PhD, MS, RN, RM, PHN2
1

Faculty of Nursing Department of Nursing, Aichi, Japan
Aichi Prefectural University School of Nursing & Health, Aichi, Japan

2

Abstract
Objective: To prepare a standard risk assessment form to be used for community directly observed treatment
short-course（DOTS）individual patient support plan. Methods: A tuberculosis expert panel examined the risk
assessment form based on statistical analysis（470 subjects）of the result of assessing tuberculosis patients’risk of discontinuing their medications at each public health center in four Tokai prefectures. Results: The 15
risk items common to all public health centers were scored by assigning two weighing points to three items
that showed significant differences: “there are side effects,” “there is no understanding of side effects,” and“there is a history of discontinuing treatment”; and one weighing point to the remaining 12 items. Referring toexisting papers, we added “irregular lifestyle,” “foreign nationals,” and “patients with recurrence” as well as“latent tuberculosis” as additional risk items as they showed significant differences in attributes. Scores werecategorized as ≥6 and 3–5. Ranks A to C were classified by adding discretionary points through interviews.
We prepared a risk assessment form comprising 19 items. Conclusions: Items weighted in the standard risk
assessment form have a high risk of interruption. In community DOTS, it is necessary to respond flexibly basedon risk items.
Key words
community DOTS, Individual patient support plan, default risk assessment form, tuberculosis patients’ default
risk, patient support

Correspondence: R. Mori. Email: morir@n-fukusi.ac.jp840

資料・その他

小児の利用者のいる
訪問看護ステーションの
現状からみた地域差
泊

日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 841-853©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211027165

祐子，赤羽根章子，岡田摩理，部谷知佐恵，遠渡絹代，

市川百香里，濵田裕子，叶谷由佳
将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト
要旨

目的：小児の利用者のいる訪問看護ステーション（以下，訪問看護 St.）において属性と他施設・多職種との連携困難，診療報酬が算定できないサービスの実施状況の地域差を明らかにする。方法：無作為に抽出した指定小児慢性特定疾病訪問看護 St. に質問紙調査を行った。結果：回収した455部を，都市部（31.4％），中間部（31.4％），郡部（36.3％）の３群で比較した。都市部と比べて，郡部では訪問距離「片道15km 以上」が61.8％と多く，小児利用者数は4.8±7.0人と少なかった。医療的ケア児数には有意差がなかった。他施設・多職種連携困
難は，「退院調整会議での連携に困難を感じる」が都市部より郡部が有意に多かった。また，診療報酬が算定できないサービスの実施は「受診時の訪問看護師の同席」が都市部より郡部が有意に多かった。結論：どの地域でも訪問看護 St. が機能しやすい仕組づくりの必要性が確認された。
キーワード
小児訪問看護，地域差，他施設・多職種連携の困難
責任著者： 泊祐子．Email: tomari@kusw.ac.jp

はじめに
医療的ケアを必要とする児（以降，医療的ケア児）が，を示すには至っていない。
網塚（2019）による青森県の地域在宅小児医療の現状報
告では，把握できた医療的ケア児142人のうち76.8％の者

地域で生活するには，小児在宅医療体制の構築が重要であは，６つの二次医療圏のうち人口割合の高い３圏域に居住

り，専門医療機関だけでなく，地域のかかりつけ医や訪問しており，県内での偏在が示された。さらに，医療的ケア

看護との連携，緊急時の受け入れ体制の確保が重要である

児は基幹病院とのつながりが強く，前出の３圏域以外では（樋口ほか，2014）。しかし，小児の在宅医療に関する取り

圏域を越えて通院している例が多かった。訪問診療が行わ

組みは，成人の在宅医療に比べて遅れており，地域によっれているのはわずか3.2％であり，51％の者は「医療機関て差があることが指摘されている（日本医師会，2018）。
地域による差が生じる要因としては，医療的ケア児の偏への移動距離は10km 以上」であった。そのため，「通院に時間がかかる」「交通費の負担が大きい」ことが困りごと

在や都道府県の取り組みの違いによる医療資源の差が考えの最多であり，地域の社会資源の乏しさから支援体制の整られる。医療的ケア児や人工呼吸器装着児の実数把握とし備の必要性を指摘している。日本医師会の調査（2018）にては，奈倉（2019）が，2016年の診療報酬の算定数から地おいても，小児在宅ケアに関する協議の場を設定している

域別の人数を推計しているが，20歳未満の人口割合で調整

県は53.2％にとどまり，自治体ごとの取り組みに地域差がした結果，都道府県別でみると鳥取県が飛び抜けて高く，あることが明らかにされている。

東京都，岡山県，滋賀県，沖縄県，宮崎県，愛媛県の順に医療的ケア児と家族の生活を身近に支える訪問看護につ多かった。また，医療的ケア児数に比して人工呼吸器装着

いてみると，西・榎本・田口（袴田）（2015）は在宅療養児数が相対的に高い都道府県は千葉県，富山県であり，こ児（20歳未満）に対する訪問看護ステーション（以降，訪れらの地域差の要因を明らかにするため，乳児死亡率や入問看護 St.）の需給状況が，全国4172件のうち20歳未満へ

所施設定員数などについて検討がなされたが，有意な関連の訪問実績は1,188件（28.5％）であり，都道府県によって841

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Tomari, et al.

最大6.3倍の差があることを報告している。訪問看護に占Ⅱ．研究方法

める小児の割合に都道府県間で違いがみられる要因として
小児看護の経験者が偏在していることを１つの可能性として考察しているが，結論するには至っていない。

１．調査対象2017年12月時点の小児慢性特定疾病情報センターのホー

医療的ケア児の訪問看護の利用率は，全国的に増加の傾ムページにおいて，各自治体担当窓口に掲載されていた全向にあり（中村，2020），本研究チームの岐阜県の障がい国47都道府県の訪問看護 St. 5,099か所から，無作為に抽出児を対象とした調査（岡田ほか，2017）では約６割と半数以上が利用していた。しかし，網塚（2019）の青森県での調査では約３割しか利用しておらず，近年においても地域差があることが推測される。岐阜県の10か所の訪問看
護 St. を面接調査した報告（遠渡ほか，2017）においても，《地域による体制のばらつき》があると認識されているこ

した2,500か所のうち，小児訪問看護を実施していると回答した訪問看護 St. を対象とした。
２．調査方法調査は郵送法にて，無記名自記式質問紙調査法を用いて行った。

とが明らかとなっている。地域による小児への訪問看護の体制の差異があることは多職種と連携する訪問看護 St. のサービス提供のしやすさにも影響することが考えられ，ひ３．調査期間
調査期間は2018年１月～３月である。

いては児と家族の生活のしやすさにも影響すると思われる。しかし，訪問看護 St. の地域差の内容を具体的に明らかにした先行研究は見当たらない。

４．調査内容無記名自記式質問紙の調査項目は，以下の通りである。
回答者の職位

一方で，小児の利用者のいる訪問看護 St. は，「診療報⑴

酬が算定できないサービス」を多く実施しており，経営

看護管理者・看護師・その他から選択を求めた。

的な負担になっていることも明らかとなった（岡田ほか，⑵

2017；岡田ほか，2020）。これらの「診療報酬が算定でき

本研究では，地域差を見る指標として，介護報酬で用いないサービス」に対して，自治体が補助をしたり，訪問看られる８区分の地域区分を用いることにした。質問紙に地護 St. が独自の工夫をしている現状は明らかにされたもの

域区分表を添付し，１級地から７級地，その他の選択を求

訪問看護 St. の所在地の地域区分の（岡田ほか，2020），地域による負担感の違いは明らかめた。

にはできなかった。この課題にも，小児在宅医療の地域の⑶状況が影響しているのではないかと思われる。全国一律の開設主体については，医療法人，株式・有限会社，非営

サービスを可能とするためには，地域差の具体的な内容を

利法人，社団・財団法人，協同組合，社会福祉法人，国・明らかにする必要があると考えた。

地方公共団体，公益法人の中からの選択を求め，併設施設

訪問看護 St. の属性については，併設なし，病院・医院，相談支援事業所，ヘⅠ．研究目的

ルパー事業所，ショートステイ，児童デイサービスの中からの複数回答可として選択を求めた。常勤および非常勤の

医療的ケア児等の訪問看護を必要とする児と家族のサー

看護師数，全契約者数，小児契約者数，契約者のうち訪問

ビスの受けやすさと，訪問看護 St. のサービス提供のしや診療を受けている児の数（以降，訪問診療契約者数），医すさに影響すると考えられる要因のうち，地域差がある具

療的ケアを行っている児の数（以降，医療的ケア児数）は体的な内容を見出すために，本研究では，小児の利用者の実数の記述を求めた。

いる訪問看護 St. において「属性」と「他施設・多職種との連携困難」，「診療報酬が算定できないサービスの実施状
況」の地域差を明らかにすることを目的とした。これらが明らかになることで，地域の特徴に合わせた小児訪問看護の普及のために必要となる具体的な施策や制度を検討する
ことにつながると考える。

訪問距離は，訪問看護 St. から訪問可能な範囲としている距離について，片道５ km 圏内，片道５～15km 圏内，片道15～25km 圏内，片道25km 以上，その他を選択項目とし，回答を求めた。

小児利用者の医療的ケア実施状況については，人工呼吸器装着，気管切開，吸引，経鼻経管栄養，胃瘻・腸瘻・中心静脈栄養の中から全て選択するように求め，その他のケアがある場合には自由記述するように求めた。
⑷

小児訪問看護における他施設・多職種との連携困難

小児訪問看護における他施設・多職種との連携困難に関842

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）する認識について，７項目を設定し，「大変あてはまる」～「全くあてはまらない」の５件法で回答を求めた。連携困難については，先行研究（遠渡ほか , 2017）を参考に，小

泊

祐子，ほか

Kruskal-Wallis の検定および，多重比較を Dann-Bonferroniの方法を用いて地域３群間の比較をした。

医療的ケア実施状況についても，上記と同様に地域３群

児看護および家族支援の専門看護師を含む研究者間で項目間の比較を χ2検定で行った。特に地域差があると注目しを作成した。項目は，「①指示書を出している主治医とのた訪問距離と小児契約者数については，地域３群のロジス

連携に困難を感じる」，「②子ども一人にかかわる複数の医ティック回帰分析（強制投入法）を行った。

師との連携に困難を感じる」，「③病院との連携に困難を感⑶ 「他施設・多職種との連携困難」の地域３群間の比較

じる」，「④退院調整会議での連携に困難を感じる」，「⑤地「他施設・多職種との連携困難」については，５件法で域の保健師との連携に困難を感じる」，「⑥相談支援専門員の回答の「大変あてはまる」，「多少あてはまる」を「あてとの連携に困難を感じる」，「⑦複数のステーションで同時はまる」とし，「あまりあてはまらない」，「全くあてはまに訪問に入る場合の連携に困難を感じる」である。上記項

らない」を「あてはまらない」とし，これに「どちらと目のうち②，⑥，⑦の３項目については，経験がない場合もいえない」を加えた３群について，地域３群間の比較が予測されるため，選択肢に「該当なし」の項目を加えた。

を χ2検定で行った。さらに，該当なしの項目がある「②⑸ 「診療報酬が算定できないサービス」の実施状況

子ども一人にかかわる複数の医師との連携に困難を感じ

これまでの面接調査（岡田ほか，2020）で明らかとなっる」「⑥相談支援専門員との連携に困難を感じる」「⑦複数た課題として，実施はしているが「診療報酬が算定できなのステーションで同時に訪問に入る場合の連携に困難を感いサービス」があった。その結果から，10項目を設定し，じる」の３項目については，該当なしと答えた訪問看護

その中から実施している項目を選択（複数回答可）する

St. と，それ以外について地域３群間の差を上記と同様にように求めた。項目は，「①受診時の訪問看護師の同席」，「②退院前の訪問」，「③在宅移行後の入院に伴う会議や調整」，「④居宅以外への訪問」，「⑤複数名加算で算定できな

χ2検定で比較した。

⑷ 「診療報酬が算定できないサービス」の実施に対する地域３群間の比較

い複数名の訪問」，「⑥家族支援」，「⑦３回以上の退院調整「診療報酬が算定できないサービス」の実施については，会議」，「⑧他職種との同日の同時訪問」，「⑨長時間訪問加選択した訪問看護 St. を「実施している」とみなし，選択算を超える回数の長時間の訪問」，「⑩長時間訪問加算を算定できない対象者の長時間の訪問」とした。

しなかった訪問看護 St. を「実施していない」とみなして，「実施している」と「実施していない」の２群について，
地域３群間の比較を χ2検定で行った。

５．分析方法全ての調査項目において，記述統計を行ったのちに，以下の分析を行った。分析は，IBM SPSS Statistics Ver23を用

６．倫理的配慮調査対象者には，研究の概要・目的および自由意思でのい，有意水準は５％未満とした。χ2検定で有意差が見ら

参加，学会での発表等を文書で説明し，質問紙の返送をれたものに関しては，調整済み標準残差を求め，群間の比もって同意を得たとみなした。研究代表者が研究当時所属較を行った。

していた大阪医科大学の倫理委員会の承認を得た（承認番⑴

所在地の地域区分に基づく３群分け号2279）。

地域区分は，介護保険の上乗せ割合により３群分けを行った。20～10％加算の１～５級地を「都市部」，６％と３％加算の６～７級地を「中間部」，加算なしのその他を「郡部」とする３群（以下，地域３群とする）に分けた。
⑵

訪問看護 St. の属性の地域３群間の比較

開設主体，併設施設，訪問距離について，地域３群間の比較を χ 検定で行った。訪問距離は，訪問診療では16km2を超えない範囲で診療報酬が認められているため（厚生労働省，2015），訪問看護においても，移動時間30分程度である片道15km が一般的な訪問範囲とみなし，「片道15km以上」について地域３群間を比較した。

常勤および非常勤の看護師数，全契約者数，小児契約者数，訪問診療契約者数，医療的ケア児数については，

Ⅲ．結果

2,500か所の訪問看護 St. に送付した調査用紙のうち，95

部が宛先不明で返送された。返答は749件あったが（回収率31.1％），そのうち小児の訪問をしていると回答があった訪問看護 St. の455件を分析対象とした。回答者の職位

は，看護管理者357（78.5％），看護師62（13.6％），その他

21（4.6％），不明15（3.3％）であった。

１．訪問看護 St. の所在地の地域区分による３群の割合
訪問看護 St. の所在地の地域区分から，各群の訪問看護 St.

数がおおよそ均等になるよう３群に分け，その割合を表１
843

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Tomari, et al.

に示した。「都市部」が143件（31.4％），「中間部」が143に示した。開設主体は，全国では株式・有限会社が最も多であった。不明の４件については，３群間の比較をする際

財団法人66件（14.5％）の順であった。都市部では郡部と件（31.4％），「郡部」が165件（36.3％），不明４件（0.9％）

く192件（42.2％），次いで医療法人94件（20.7％），社団・には欠損値として除外して分析を行った。

比べて株式・有限会社が有意に多く（p ＜ .001），国・地方公共団体が有意に少なかった（p ＜ .01）。郡部では都市部・

２．訪問看護 St. の属性⑴

中 間 部 と 比 べ て 医 療 法 人（p ＜ .001）， 社 団・ 財 団 法 人

開設主体，併設施設，訪問距離の地域３群間の比較（p ＜ .05）が有意に多く，都市部と比べて国・地方公共団

訪問看護 St. の開設主体，併設施設，訪問距離について体（p ＜ .05）が有意に多かった。

の全国集計および地域区分による３群間の分析結果を表２

併設施設は，全国では，併設なしと回答した訪問看護

St. が261件（57.4 ％） と 半 数 以 上 で あ っ た が， 病 院90件

表１（19.8％），相談支援事業所44件（9.7％），ヘルパー事業所

訪問看護 St. の所在地の地域区分による３群の割合

地域の特性

地域区分

都市部
１級地

26

２級地

25

３級地

22

４級地

29

５級地

41

中間部

郡部

６級地

68

７級地

75

その他

165

不明

4.8

開設主体

15km が最も多く164件（36.0％），片道15～25km 圏内が99

6.4

件（21.8 ％）， 片 道25km 以 上 が69件（15.2 ％） で あ っ た。

9.0

その他の59件には移動時間単位での範囲を決めているもの

14.9

32件（7.0％）や，相談に応じるもの９件（2.0％），市区

31.4

16.5

町村単位８件（1.8％），制限なし５件（1.1％）があった。

0.9にして集計したところ，全国では「片道15km 以上」が168

これを一般的な移動時間30分程度となる「片道15km 以上」

36.3

表２

n

訪問距離は，片道５ km 圏内が51件（11.2％），片道５～

5.5

4

全国

地域３群間で有意差はみられなかった。

5.7

143
内訳

トステイは５件（1.1％）であった。併設施設については

31.4

143
内訳

62件（13.6％），児童デイサービス50件（11.0％），ショー

％

n

n＝455

都市部

％

n

42.2

81

開設主体・併設施設・訪問距離の比較

n＝143

中間部

％

n

56.6

65

n＝143

郡部

％

n

45.5

44

n＝165
％

χ2検定
p値

残差分析

26.7

＜ .001

都市部＞郡部＊＊＊

4.2

.780

株式・有限会社

192

医療法人

94

非営利法人

18

社団・財団法人

66

協同組合

13

社会福祉法人28

国・地方公共団体

17

公益法人

19

その他

5

不明

3

0.7

0

0.0

1

0.7

2

1.2

併設なし

261

57.4

83

58.0

83

58.0

92

病院

55.8

.067

90

相談支援事業所

44

ヘルパー事業所

9.1

.674

62

児童デイサービス

50

ショートステイ

5

1.1

1

0.7

2

1.4

2

1.2

168

36.9

23

16.1

41

28.7

102

61.8

併設施設（複数回答）

訪問距離
片道15km 以上

その他

59

不明

13

＊

＊＊

＊＊＊

p ＜ .05， p ＜ .01，844

p ＜ .001

20.7

26

14.5

15

6.2

10

4.0
2.9
3.7

4.2
1.1

19.8
9.7

13.6
11.0

13.0
2.9

4
4
0
2
1

30
13
24
16

13
4

18.2

22

10.5

18

2.8
2.8
7.0
0.0
1.4
0.7

21.0
9.1

16.8
11.2

9.1
2.8

5
6
9
6
9
2

26
16
16
16

25
2

15.4

46

12.6

33

3.5
4.2
6.3
4.2
6.3
1.4

18.2
11.2
11.2
11.2

17.5
1.4

7
3
9
11
8
2

34
15
22
18

21
6

27.9
20.0
1.8
5.5
6.7
4.8
1.2

20.6
13.3
10.9

12.7
3.6

.015

都市部・中間部＜郡部＊＊.040

都市部・中間部＜郡部＊

.456
.867
.008

都市部＜郡部＊

.102

.636
.406
.744
.842
＜ .001

都市部・中間部＜郡部＊＊＊日本看護研究学会雑誌 ，45（4）

泊

祐子，ほか

件（36.9％）であった。地域３群間の比較では，郡部で都（p ＜ .01）が有意に多かった。小児契約者数の平均をみる多かった（p ＜ .001）。

4.8±7.0人と，訪問看護 St. によって人数にばらつきがみら

市部・中間部と比べて「片道15km 以上」の割合が有意に⑵

訪問距離「片道15km 以上」のオッズ比と， 都 市 部 は9.7±21.6人， 中 間 部 は6.6±8.2人， 郡 部 はれ，中央値をみると都市部は４人，中間部と郡部は３人で訪問距離については，地域区分による３群間で顕著な差あった。

があったため，「片道15km 以上」の訪問をしている訪問看⑷

護 St. について，地域３群でロジスティック回帰分析を行い，表３に示した。都市部に比べ，中間部はオッズ比2.4

小児契約者数「４人以上」のオッズ比

全国の中央値が３人で，３人までの訪問看護 St. が53.0％であったため，４人以上の契約者のある訪問看護 St. につ（95％信頼区間：1.4-4.4），郡部はオッズ比12.7（95％信頼

いてロジスティック回帰分析を地域区分による３区分で訪問看護 St. が多かった。

（95％信頼区間：1.2-3.0）で小児契約者数が４人以上の訪区間：7.0-22.9）で「片道15km 以上」の訪問を行っている⑶

看護師数および契約者数の地域３群間の比較

常勤および非常勤の看護師数，全契約者数，小児契約者

行い表５に示した。郡部に比べ，都市部ではオッズ比1.9

問看護 St. が有意に多かった。

医療的ケアの実施状況の地域３群間の比較⑸

数，訪問診療契約者数，医療的ケア児数についての全国集

医療的ケアの実施状況についての全国集計および地域

計および地域３群間の分析結果を表４に示した。全国の常３群別の分析結果を表６に示した。全国の医療的ケアの勤看護師数は，平均4.7±3.1人，非常勤看護師は平均3.0±

実施状況としては，人工呼吸器装着あり265件（58.2％），

2.0人であった。常勤および非常勤の看護師数は地域３群間で差はみられなかった。

全国の全契約者数は平均91.0±65.1人，小児契約者数は

平 均6.7±13.4人， 訪 問 診 療 契 約 者 数1.4±4.0人， 医 療 的

ケア児数4.8±7.7人であった。契約者数は，都市部では中間部に比べて全契約者数（p ＜ .001）が有意に多く，郡

気 管 切 開305件（67.0 ％）， 吸 引337件（74.1 ％）， 経 鼻249

件（54.7％），胃瘻腸瘻286件（62.9％），中心静脈栄養55件（12.1％）であった。中心静脈栄養の実施状況は地域群間に有意な差が見られ（p ＜ .05），都市部で中間部・郡部に比べて有意に多かった（p ＜ .05）。

部に比べて小児契約者数（p ＜ .01），訪問診療契約者数

表３

訪問距離「片道15km 以上」のオッズ比

地域区分

オッズ比

都市部

1

中間部

2.4

郡部

95％信頼区間
下限

上限

1.4

12.7

7.0

常勤看護師（人）
契約者数

都市部

1.9

95％信頼区間
上限

1.2

3.0

1.4

下限

郡部

0.9

1

看護師数および契約者数の比較

都市部 n＝143

中間部 n＝143

郡部 n＝165

SD

中央値

平均値

SD

中央値

平均値

SD

中央値

平均値

SD

中央値

4.7

3.1

4

5.1

3.6

4

4.2

2.1

4

4.9

3.3

4

3.0

2.0

2

2.6

2.2

ロジスティック回帰分析（強制投入法）

平均値
看護師数
非常勤看護師（人）

n＝455

オッズ比

中間部

22.9

表４

小児契約者数「4 人以上」のオッズ比

地域区分

4.4

ロジスティック回帰分析（強制投入法）

全国

表５

1.6

2

3.2

2.2

2

3.1

p値

多重比較

.07

2.2

2

.08

全契約者（人）

91.0

65.1

75

112.9

86.6

86

81.2

44.1

71

82.7

58.7

70

＜ .001

都市部＞中間部＊＊，
都市部＞郡部＊＊＊

小児契約者（人）

6.7

13.4

3

9.7

21.6

4

6.6

8.2

3

4.8

7.0

3

.001

都市部＞郡部＊＊

訪問診療契約者（人）

1.4

4.0

0

2.3

5.6

0

1.3

4.0

0

0.7

1.7

0

.001

都市部＞郡部＊＊

医療的ケア児（人）

4.8

7.7

2

5.9

9.1

3

4.8

8.1

3

3.9

5.6

2

.066

Kruskal-Wallis 検定で有意差がみられたものに対し，Dann-Bonferroni 検定を行った
p ＜ .01，＊＊＊p ＜ .001

＊＊

845

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Tomari, et al.

て，連携の経験がなく該当なしと答えた件数は，②が21件

３．小児訪問看護における他施設・多職種との連携困難⑴ 「他施設・多職種との連携困難」に関する地域３群（4.6％），⑥が21件（4.76％），⑦が89件（19.6％）であっ間の比較

た（表７）。また，「⑦複数のステーションで同時に訪問に他施設・多職種との連携の困難については，欠損値およ入る場合の連携に困難を感じる」は「該当なし」の割合

び項目②，⑥，⑦の３項目の該当なしを除いた上で，「あが都市部では有意に少なく（p ＜ .01），郡部では有意に多てはまる」，「どちらでもない」，「あてはまらない」の３群

かった（p ＜ .001）。

に分けて，地域３群間の分析を行い，結果を図１に示し

４．「診療報酬が算定できないサービス」の実施状況に関た。

する地域３群間の比較

連携困難に関する①～⑦の項目において，地域３群において最も「あてはまる」の回答割合が高かった項目は，「診療報酬が算定できないサービス」を実施していると「⑤地域の保健師との連携に困難を感じる」であり，いず

回答した訪問看護 St. の割合を，地域３群別に図２に示しれの地域群においても40％を超えていた。
「あてはまる」た。最も高い割合を示したものは，郡部の「①受診時の訪と回答した訪問看護 St. の割合が20％以下と低かったのは，

問看護師の同席」で71件（43.0％）が実施しており，都市間部であり，都市部では「あてはまらない」と回答した訪目においては，有意な差はみられなかった。

「④退院調整会議での連携に困難を感じる」の都市部と中部に比べ，郡部が有意に多かった（p ＜ .01）。その他の項

問看護 St. の割合が有意に多く（p ＜ .01）
，一方で，郡部では「あてはまらない」と回答した訪問看護 St. の割合が有Ⅳ．考。この項目のみ地域群間で有意意に少なかった（p ＜ .01）

察

な差がみられ，他の項目においては，差はみられなかった。

本研究は小児訪問看護の地域差がある具体的な内容を見⑵ 「他施設・多職種との連携困難」に経験がない場合出すために，小児訪問看護の利用者がいる訪問看護 St. にの地域３群間の比較おいて「属性」と「他施設・多職種との連携困難」，「診療「該当なし」の項目がある「②子ども一人にかかわる複報酬が算定できないサービスの実施状況」を，介護報酬で数の医師との連携に困難を感じる」，「⑥相談支援専門員と用いられている地域区分を用い比較した。

の連携に困難を感じる」，「⑦複数のステーションで同時に本研究で地域区分を使った理由は，都道府県別ではわか訪問に入る場合の連携に困難を感じる」の３項目についらない地域の状況を見出したいと考えたためである。社

表６
全国

n

n＝455

都市部

％

n

医療的ケアの実施状況（複数回答）
人工呼吸器

265

気管切開

305

吸引

337

経鼻

249

胃瘻腸瘻

286

中心静脈栄養55＊

p ＜ .05

58.2

89

74.1

112

67.0

中間部

％

n

62.2

89

69.2

12.1

n

62.2

87

χ2検定

％

p値

52.7

.224

69.7

.386

115
81
106

9.8

14

n＝165

104

65.7

94

18.2

26

％

53.8

77

60.1

86

郡部

76.2

109

62.9

n＝143

71.3

102

78.3

90

62.9

表７

n＝143

99

54.7

医療的ケアの実施状況の比較

15

63.0

残差分析

.322

49.1

.125

64.2

.274

9.1

.046

都市部＞中間部・郡部＊

他施設・多職種との連携困難の「該当なし」の回答の比較
全国

n

n＝455

都市部

％

n

n＝143 中間部 n＝143

郡部

％

n

％

n

n＝165

χ2検定

％

p値

②子ども一人にかかわる複数の医師との連携に困難を感じる

21

4.6

6

4.2

6

4.2

9

5.5

.832

⑥相談支援専門員との連携に困難を
感じる

21

4.6

9

6.3

7

4.9

5

3.0

.411

⑦複数のステーションで同時に訪問に入る場合の連携に困難を感じる

89

19.6

18

12.6

24

16.8

47

28.5

.001

＊＊

p ＜ .01846

残差分析

郡部＞都市部＊＊

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）

泊

祐子，ほか

会・経済状況，自然環境，地域のニーズ，サービスの内

岡・井上・八幡，2014）がみられるが，同じ県内において容，提供状況に関する地域差についての議論をみると，都も地域差があることが指摘されている（網塚，2019）。地

道府県間での地域差を示した報告（厚生労働省，2005；丸

域区分は，地域ごとの人件費の地域差を調整するために，

0①指示書を出している主治医との連携に困難を感じる②子ども一人にかかわる複数の医師との連携に困難
を感じる

10

20

④退院調整会議での連携に困難を感じる

困難を感じる⑥相談支援専門員との連携に困難を感じる⑦複数ステーションで同時に訪問に入る場合の連携に困難を感じる

50

60

70

80

36.6

中間部

34.3

20.7

45.0

郡部

35.4

19.5

45.1

都市部

39.3

28.1

中間部

41.5

21.5

23.2

33.8

都市部

90

32.6
37.0
40.3

16.2

43.7

中間部

32.6

25.5

41.8

郡部

30.9

29.1

40.0

都市部

19.0

17.6

中間部

15.1

28.8

24.2

63.4
＊＊

56.1
30.3

45.5

都市部

43.7

中間部

41.7

25.9

32.4

郡部

41.1

28.2

30.7

26.8

都市部

32.3

23.3

中間部

30.8

30.1

郡部

26.3

都市部

29.8

中間部

24.1

郡部

22.4

■あてはまる
図１

100
（％）

40.1

26.0

40.1

郡部

⑤地域の保健師との連携に

40

都市部

郡部

③病院との連携に困難を感
じる

30

30.1

29.6

44.4
39.1
43.6

33.9
35.3

40.5

30.2

□どちらともいえない

36.3

47.4

□あてはまらない■χ2検定，残差分析＊＊p＜.001

他施設・多職種との連携困難の比較

847

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Tomari, et al.

原則として地域の民間事業者の賃金水準を反映させた公務

る令和元年10月現在の，訪問看護 St. の開設主体別事業者

員の地域手当に準拠して設定されているものであり（厚生労働省，2019），都道府県別だけではわからない地域の状況を反映できると考えた。

数の構成割合による構成比をみると，医療法人と営利法人（会社）で78.6％を占め，この２つの開設主体の構成割合が年々増加し，社団・財団法人，社会福祉法人，国・地方公対象となった訪問看護 St. の開設主体は，株式・有限会

共団体の占める割合は少ない。それにもかかわらず，本研社が都市部に有意に多く，国・地方公共団体と社団・財究で郡部が社団・財団法人や国・地方公共団体が有意に多団法人は，郡部が有意に多くなっていた。厚生労働省によかった結果から，郡部では，社団・財団法人や自治体によ0①受診時の訪問看護師の同席②退院前の訪問

20

10

30

都市部
中間部

29.1
28.2

郡部
都市部
中間部

④居宅以外への訪問

⑥家族支援

43.0

31.5

都市部
中間部

36.9

29.6

郡部
都市部
中間部

17.7

35.2

26.1

郡部
⑤複数名加算で算定できない複数名の訪問

＊＊

31.9
32.4

郡部
③在宅移行後の入院に伴う会議や調整

26.1

都市部
中間部

26.2

32.4

郡部
都市部
中間部

⑧他職種との同日の同
時訪問

都市部
中間部
郡部

10.6

17.0
15.8

23.0

27.7
28.2

⑨長時間訪問加算を超える回数の長時間の
訪問

都市部
中間部
郡部

27.3

⑩長時間訪問加算を算定できない対象者の長時間の訪問

都市部
中間部

27.7

郡部

39.7

35.8

都市部
中間部
郡部

35.8

33.8

郡部
⑦３回以上の退院調整
会議

50 （％）

40

30.5

24.2

33.8

31.7

χ2検定，残差分析＊＊p＜.01
図２848

診療報酬で算定できないサービスの実施状況の比較

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）り支えられて訪問看護が成立していると考えられる。併設

泊

祐子，ほか

42.6％であった。それに対し，郡部となる長野県佐久圏域

施設の有無は，地域３群間に差は認められなかったため，の在宅重症心身障がい児30人を対象とした調査（細谷・牛どの地域においても，同程度に訪問看護 St. の機能と併設

久・依田・蓮見・坂本，2016）では，訪問看護利用は10人施設の機能とで補完し合い協力していると考えられる。

（33％）であった。つまり，郡部・中間部では，訪問看護の利用が少ないと推測される。

１．訪問距離・契約者数および医療的ケア実施状況の地域
３群間での違いによる課題
訪問距離について地域３群間を比較すると，都市部・中間部よりも郡部に有意に多く，ロジスティック回帰分析のオッズ比は，都市部を１とした場合，中間部が2.4倍，郡

その理由として，身近にアクセスしやすい訪問看護

St. の不足あるいは，遠路により利用のしにくさが生じていると思われる。一方，全県が郡部である大分県の例をみると，小児を受け入れている訪問看護 St. は，101件中19件（18.8％）（草野・高野・下迫・足立，2015）であり，部が12.7倍と明らかに遠方に訪問していた。一方で，契約割合は低い。中間部３市とその他が郡部の長野県での在宅者数では，全契約者数，小児契約者数，訪問診療契約者

療養支援に関する訪問看護師254人を対象とした高橋ほか

数において，各地域でばらつきはあるが，都市部，中間（2017）の調査では，高齢者に比べて，疾患が多様で複雑

部，郡部と有意に少なくなっていた。小児契約者をオッズ

な医療的ケア児に対して，小児の訪問看護経験の蓄積の少比でみると，郡部を１とした場合，中間部が1.4倍，都市

なさが，さらに重症児の受け入れを困難にしていると報告

部が1.9倍多い結果であった。郡部は契約者数も少ない上している。郡部の小児の利用率の低さによる小児の訪問看に，遠方への訪問をしており，経営的には明らかに効率が護経験の不足があると，小児訪問看護への参入の抵抗感によくないことが推測される。李ほか（2016）は中山間部地

つながる可能性もあり，この部分への対策も必要であると域の訪問看護の調査結果から，市街地から往復１時間以上考えられる。

かけて遠路はるばる訪問している状況の〈長距離移動の負

医療的ケアの実施状況についての地域３群間比較では，

担〉や，緊急時でも遠い場所にはすぐにはいけないという

６つの医療的ケアのうち中心静脈栄養のみ都市部に有意に〈緊急時訪問困難〉を述べ，【広範囲の訪問看護エリアをカ多く実施されていたが，その他の医療的ケアの実施状況にバーする必要性】を報告しており，本調査と同じ結果であは差はなく，また，医療的ケア契約者数も３群間に有意差るといえる。

はなかったので，どの地域でも医療的ケア児は居住してい医療保険による小児の訪問看護では，交通費を利用者に請求している訪問看護 St. もあるが，請求してもわずかでることを示している。
口分田ほか（2018）は，13都道府県の調査により，高カあり，家族の経済的負担を考慮し請求していない訪問看護

ロリー輸液などの高度な医療的ケア児は在宅よりも入院入St. が多い（岡田ほか , 2020）という報告もある。訪問に所が多かったことを報告しており，中心静脈栄養の在宅管時間を要すると１日に訪問できる件数が限られるため経営理でのパックの混注，カテーテルの管理等，緊急時には休に影響が出ると思われる。一方，訪問看護を利用する家族

日や夜間を問わず，すぐ対応してもらえる訪問看護や訪問からみると，訪問距離が遠路の場合は，交通費の問題だけ診療先が必要であり，医療機関等から遠路となりやすい郡

でなく，必要十分な訪問回数の確保や緊急時の訪問の可否

部では，毎日，定時に高度な医療技術が求められる中心静に不安を生ずると思われる。中山間部・過疎地域など訪問

脈栄養が必要な小児の在宅療養は容易ではないことを示し

距離が遠路であっても，依頼しやすい何らかの施策が必要ていると思われる。

と考えられる。
都市部・中間部に比べて，郡部では小児の契約者数が２．「他施設・多職種との連携困難」からみる郡部の課題少ない理由について，訪問看護が必要な小児が少ないの「他施設・多職種との連携困難」に経験がない場合の３か，あるいは，利用していないのかを検討する必要があ

項目の群間比較では，「⑦複数ステーションで同時に訪問る。訪問看護の利用実態をみると，都市部となる名古屋市に入る場合の連携に困難を感じる」に該当しないとした訪（2020）の医療的ケア児の実態把握調査では，63.4％であっ

問看護 St. が，都市部・中間部よりも郡部が有意に高かったが，掛江・笹井・辻井・藤井・三牧（2016）の全国調査た。この結果は，複数ステーションと連携を行うほど，訪となる日本小児総合医療施設協議会の会員施設32 病院を

問看護 St. が多くはないことを示唆していると思われる。

利用する常時医療的ケア児の保護者1,331人への調査結果

では，訪問看護の利用者は47.9％と約半数であった。また，「他施設・多職種との連携困難」に関する７項目のうち，地域３群での比較において，「あてはまる」と回答した割２市が中間部，他の地域は郡部である岐阜県全域での調査

合が最も高かった項目は，「地域の保健師との連携に困難

結果（岐阜県健康福祉部医療福祉連携推進課，2020）ではを感じる」であり，どの群も４割を超えていた。「退院調849

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Tomari, et al.

整会議での連携に困難を感じる」に「あてはまる」と回答

田（2018）の全20政令指定都市の医療的ケア児の実態把握した割合は都市部・中間部は２割以下と低かったが，３群等に関する調査結果では，医療的ケア児の何らかの実態把間の比較では，都市部より郡部が有意に多く「あてはま握の実施済は14市，支援施策の実施事業を全くしていないる」と回答していた。郡部にこの連携困難がみられた要因

都市が３市，医療的ケア児について協議・検討する場がなとして，退院調整会議への出席は，１人につき２回まで診い都市が10市と半数であった。その理由として，医療的ケ

療報酬で認められているが，訪問看護の契約が成立しない

ア児が政策課題として十分に認識されない可能性があるとと収入にならず，訪問に時間がかかることが大きな要因

推測していた。医療的ケア児への支援は，児の成長発達にであると考えられる。しかし，「診療報酬が算定できない

沿いながら，支援および支援機関の重みを変える必要があ

サービス」10項目についての実施状況の地域３群間の比較

り，保健・医療・福祉・教育等の多職種連携が欠かせな

では，「受診時の訪問看護師の同席」が都市部・中間部よい。そのような対象への支援に関して，自治体での協議・りも郡部が有意に多かった。医療的ケア児は基幹病院との検討の場が政令指定都市で半数であった結果を現在，医療密着が強く，在宅移行後，遠路でも主治医病院として通院的ケアに関わっている職種は重く受け止めなければならなしている（網塚，2019）。郡部では，訪問診療契約者数がい。

少なかった結果を鑑みると，担当する訪問看護は，日常的医療的ケア児支援法の公布により，各自治体が医療的ケに主治医との連携が難しいので，主治医と連携をとるため

ア児への支援を重要課題として認識することが期待できるに無報酬でも受診時に同行していると考えられ，訪問看護が，今回の研究結果から，郡部での対策の必要性が見出さ

St. の努力が伺える。

れた。自治体が取り組むべき対策を見出す根拠を得るための研究が今後も必要になると考える。

３．医療資源の少ない郡部への対策の必要性
本研究では，地域差を都市部，中間部，郡部の３つに分Ⅴ．結けて検討した結果，郡部では，都市部よりも，遠路の訪問を行っており，訪問効率が悪い。また，児と家族にとって論

小児利用者のいる訪問看護 St. への全国調査から地域差

は，必要十分な訪問回数を得られない可能性や交通費の発を検討した結果，以下の結論が得られた。

生があると推測される。このような結果の地域特性に合わ

１． 都 市 部・ 中 間 部・ 郡 部 の ３ 群 で， 訪 問 距 離「 片 道せた，機能しやすく互いにアクセスしやすい仕組みの検討

15km 以上」を訪問している訪問看護 St. は，都市部を１が，各自治体で必要であると思われる。
医療的ケア児への支援の検討には，自治体毎に地域のニーズの把握のために，医療的ケア児数や居住地域等の実とした場合，中間部がオッズ比2.4，郡部がオッズ比12.7であり，郡部の訪問看護 St. が有意に遠方に訪問をしていた。

態把握が重要であると思われる。しかし，厚生労働省にお２．契約者数では，全契約者数，小児契約者数，訪問診療

いても，日本全国の医療的ケア児数の把握ができておら

契約者数において，中間部・郡部に比べ都市部が有意にず，口分田ほか（2018）は13都道府県の実態調査から全国多かった。しかし，医療的ケア児契約者数は，３群間にの推計値を算出している。竹田（2018）は，各自治体の乳差は見られなかった。

幼児健康診査の担当の母子保健部門や義務教育担当の教育

３．「他施設・多職種との連携困難」の地域３群間の比較委員会では，自治体内の児童数や生活状況の把握は可能ででは，「退院調整会議での連携に困難を感じる」訪問看あり，部門間の連携を提案している。

護 St. の割合が都市部では「あてはまらない」と回答し医療的ケア児施策については，2016年の改正児童福祉法

た施設の割合が有意に多く，一方で，郡部では「あてはによって，全市町村が障害児福祉計画の策定が義務付けらまらない」と回答した訪問看護 St. の割合が有意に少なれ，同時に医療的ケア児支援に関する保健・福祉・教育等

かった。また，「複数ステーションで同時に訪問に入るの関係機関の協議の場を設けることが求められた。さら場合の連携に困難を感じる」のみ「該当しない」と回答に，医療的ケア児支援法（正式名称「医療的ケア児及びそした割合が郡部に有意に多かった結果から，郡部では，の家族に対する支援に関する法律」）が2021年６月18日に複数ステーションとの連携を必要としない，もしくは連公布され，９月18日施行となる。この法律の注目点は，全携できない状況にあることが示唆された。

国どこでも同じような支援が受けられるようにするための法律と位置付けられていることである。
具体的な医療的ケア児への事業の展開は，各自治体が地域のニーズに合わせて推進することになる。しかし，竹850

４．「診療報酬が算定できないサービス」の10項目において，３群間の比較では，「受診時の訪問看護師の同席」が郡部に有意に多く，主治医との連携に努力していることが考えられる。

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）謝

辞本研究にご協力いただいた訪問看護 St. の皆様にお礼申し上げます。分析へのご指導および校閲をいただいた日本
赤十字豊田看護大学森田一三教授に深く感謝いたします。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
研究助成情報本研究は，日本看護研究学会渉外担当看護系学会等社会保険連合 WG として行い，本学会の助成を受けたもので
ある。

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

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日本看護研究学会雑誌 ，45（4）

泊

祐子，ほか

Material and Others

Regional Differencesin the Current Status ofPediatric Home Nursing Stations

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 841-853©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211027165

Yuko Tomari, PhD, RN, Akiko Akabane, MS, RN, PHN,
Mari Okada, PhD, RN, Chisae Toriya, MS, RN,
Kinuyo Endo, MS, RN, CNS, Yukari Ichikawa, MS, RN, CNS,
Yuko Hamada, PhD, RN, PHN, Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan

Abstract
Objective: This study aimed to clarify regional differences among background, difficulties in cooperating withother facilities and multiple professions, and implementation status of services for which medical fees cannot
be calculated at pediatric home nursing stations. Methods: A random sampling of home nursing stations for
special chronic pediatric disease support was employed to conduct mail survey. Results: For comparison, the455 questionnaires used were divided into three groups: urban area（31.4%）, middle area（31.4%）, and countyarea（36.3%）. In comparison with urban areas, the score for “more than 15 kms one way” was 73.9% higher incounty areas. The number of pediatric users was as low as 4.8±7.0 in the county areas. There was no differencein the number of children who received medical care. When it came to the difficulty of cooperating with otherfacilities and multiple professions, the score for “I feel difficulty in cooperating at the discharge coordination
meeting” was significantly higher in county areas than in urban areas. When it came to the implementation
status of services for which medical fees could not be calculated, the number of “visiting nurses present at
the time of consultation” was significantly higher in county areas than in urban areas. Conclusions: Based on
the results of this study, it appears that a system that facilitates the functioning of home nursing stations in all
regions is required.
Key words
home nursing stations with pediatric users, regional differences,the difficulties in cooperation with other facilities and multiple professions

Correspondence: Y. Tomari. Email: tomari@kusw.ac.jp853

資料・その他

特定機能病院に勤務する新卒看護師のストレス対処力 SOC，職業性ストレス，
組織風土，アイデンティティおよび精神健康度の関連
池田日本看護研究学会雑誌
2022, 45（4）, 855-868©2022 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20211115168

智福岡大学医学部
要旨

目的：新卒看護師の SOC，職業性ストレス，組織風土，アイデンティティおよび精神健康度を調査し，精神健康度の関連要因を明らかにする。また SOC に関連する汎抵抗資源を明らかにする。方法：105名の SOC-29，
アイデンティティ尺度，JCQ-22，OCS-12，GHQ-12を，無記名式の調査用紙を用いて調査した。GHQ-12とSOC-29の各下位尺度を従属変数とした階層的重回帰分析を実施した。結果：精神健康度には SOC が最も強く関連していた。SOC の因子である把握可能感にはアイデンティティの基礎と組織環境性，処理可能感にはアイデンティティの基礎とアイデンティティの確立，有意味感にはアイデンティティの基礎，アイデンティティの確立が関連していた。結論：新卒看護師のメンタルヘルス対策としては SOC を高めることが重要で，組織環境性の高い組織風土が SOC の向上に関連することが示唆された。
キーワード
首尾一貫感覚，精神健康度，職業性ストレス，組織風土，新卒看護師
責任著者： 池田智．Email: ikedasatoshi@fukuoka-u.ac.jp

Ⅰ．背景

Ａ．新卒看護師のメンタルヘルスとストレス対処力 SOC
新卒看護師特有のストレスは，リアリティショックやトラン
ジションショックに代表され（Al Awaisi, Cooke, & Pryjmachuk,

スフルな状況に耐え，かつ上手くそれらに対処することができるとされる（pp.19-39）。新卒看護師の多くが該当する成人前期は，乳幼児期，思春期についで SOC が形成される重要な時期とされ，仕事の特徴や職場環境が特に重要とされる（山崎・戸ヶ里・坂野，2008，pp.39-53）。また看護管理におけるメンタルヘルス対策は，職場や個人のス

2015; Duchscher, 2009; Labrague, & McEnroe-Petitte, 2018），

トレッサーのみに注目するのではなく，SOC を促進するにつながるケースも少なくない。特に高度先端医療を提供& Antonovsky, 1992）。以上のことからも，特定機能病院

それらストレッサーへの不適応が，メンタルヘルスの不調する特定機能病院に入職した新卒看護師のメンタルヘルスの問題は深刻で（山岸・豊岡，2009；池田・松枝，2020），
メンタルヘルスの問題が早期離職につながることが示
唆 さ れ て い る（Rudman, Gustavsson, & Hultell, 2014; Tei-

Tominaga, & Miki, 2010）。人はストレッサーに直面した

際，緊張状態に陥るが，個人のストレス耐性等によって，その後のメンタルヘルスへの影響は変化する。Antonovsky（1987/2001）が提唱した首尾一貫感覚 Sense Of Coherence（以下，SOC）は，自分の周囲の世界に対する知覚・感覚のことであり，SOC が高い人ほどストレッサーやストレ

健康的な職場環境の構築が重要とされる（Langius, Björvellに勤務する新卒看護師の SOC とメンタルヘルスとの関連，
さらには SOC 形成に関連する仕事および職場環境の特徴を明らかにすることは，新卒看護師に対して効果的なメン
タルヘルス対策を実施する上で重要なエビデンスとなる可能性が高い。
Ｂ．看護職を対象とした SOC に関する先行研究

SOC に関する先行研究は国内外問わず多くなされている。看護職を対象とした SOC のアウトカムに関する先行研究によると，「精神健康度」（岡田ほか，2018）
，
「バーンア
855

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）

Ikeda

ウト」
（尹・赤澤・原田，2010；Vifladt, Simonsen, Lydersen,

イデンティティ，および組織風土の関連については十分に「心理的ストレス反応」（Höge, & Büssing,& Farup, 2016），

検討されていない。また本研究は池田・松枝が2020年に発2004），「ワークライフバランス」（吉田・山田・芝瀧・森表した「特定機能病院に勤務する新卒看護師のアイデン岡，2013； 山 口・ 江 川・ 平 尾，2016； 眞 鍋 ほ か，2012），

ティティ，職業性ストレス，組織風土と精神健康度の関「ストレスコーピング」（吉田ほか，2013；吉田・山田・森連」に関連する研究である。当先行研究が特定機能病院に

岡，2014；山口ほか，2016；二宮・佐藤・柿並・棚㟢・網勤務する新卒看護師の精神健康度に関連する個人要因およ

木，2014），「職務満足度」（Höge, & Büssing, 2004；山口ほび仕事に関連する要因を明らかにしたものであるのに対（山口ほか，2016），「離職願望」（山住・北川・安酸，2017）

神健康度の関連，さらには SOC 形成の関連要因を検討す

か，2016；眞鍋ほか，2012），「仕事へのモチベーション」

し，本研究ではストレス対処力 SOC に着目し，SOC と精が SOC と関連することが報告されている。

る点で相違がある。本研究でストレス対処力 SOC が新卒

おいて，仕事に関連する要因は，「仕事の要求度」（Kretowicz,

SOC を高める要因を検討することで，実際に現場で新卒

2013；山口ほか，2016；竹内・戸ヶ里・山崎，2009），「上援に携わる方達への有効な基礎資料になりうると考える。

看護職を対象とした SOC の規定要因に関する先行研究に& Bieniaszewski, 2015），「 仕 事 の 裁 量 度 」（ 吉 田 ほ か，司からの支援」（吉田ほか，2013；山口ほか，2016；眞鍋ほか，2012），「同僚からの支援」（柴田・岩脇・室田・新垣，2014；眞鍋ほか，2012）との関連が報告されている。

看護師の精神健康度の重要な関連要因であること，また看護師を支援する看護管理者や看護師のメンタルヘルス支Ｃ．研究目的と仮説，概念枠組み
本研究の目的は２点ある。

（Fusz, Tóth,
さらに，個人要因と SOC の関連では「年齢」「性別」との関連が報告さ
Varga, Rozmann, & Oláh, 2017），

１．研究目的Ⅰ

行研究においては，SOC と「年齢」および「性別」との相要因，個人に関連する要因，ストレス対処力およびメン

れているが（Kretowicz, & Bieniaszewski, 2015），一部の先関はないとの報告も存在する（Basińska, Andruszkiewicz, &Grabowska, 2011; Dębska, Pasek, & Wilczek-Rużyczka, 2017）。

SOC の各因子（把握可能感，処理可能感，有意味感）

別の規定要因について検討した先行研究はわずかであるが，スタッフの役割と責任の所在が明確で，オープンコ

ミュニケーションな組織風土ほど把握可能感が高まり，適切な仕事の負荷によって処理可能感が高まることが示
唆 さ れ て い る（Kretowicz, & Bieniaszewski, 2015）。 ま た

特定機能病院に勤務する新卒看護師の仕事に関連する
タルヘルスを調査し，SOC と精神健康度の関連を明らかにする。そこで米国国立労働安全衛生研究所（National

Institute for Occupational Safety and Health: NIOSH）で作成された NIOSH の職業性ストレスモデルを基に作成した概念枠組みが図１である。NIOSH の職業性ストレスモデル
では，職場のストレッサーに伴い，心理的・身体的なストレス反応が生じるとされるが，それらの媒介変数として，個人要因を想定している（Hurrell, & McLaney, 1988）。つ

意思決定への参加の機会とキャリアパスの視点によってまり，仕事に関連するストレッサーをストレスと感じるか

有意味感が高まることが報告されている（Kretowicz, &否かは，媒介変数によるところが大きい。そこで，研究目

看護師以外の看護スタッフを対象とした先行研究である。

対処力 SOC として位置づけ，それらと仕事に関連する要Bieniaszewski, 2015）。しかし，これらは看護管理者や新卒先行研究を概観すると，看護職全般を対象とした SOC

的Ⅰでは，媒介変数を個人に関連する要因およびストレス因がメンタルヘルスに関連するモデルを構築した。

に関する研究は国内外問わず数多くなされているが，新卒看護師に注目した研究は日本に数例のみで（佐々木・２．研究目的Ⅰにおける仮説

飴田・吉田・上田，2013；山住・安酸，2011；山住ほか，

研究目的Ⅰにおける仮説は，仕事に関連する要因，個人

2017；柴田ほか，2014），海外での報告はない。SOC はに関連する要因，およびストレス対処力 SOC 中で SOC が

Erikson により提唱されたアイデンティティの概念と関連が深く（山崎・戸ヶ里，2011，pp.39-57），新卒看護師の最も強くメンタルヘルスに関連し，SOC が高いほどメン
タルヘルスが良好であると仮定した。

多くが該当する成人前期の SOC は乳幼児期から青年期までに培われたアイデンティティの影響を強く受けることが想定される。加えて，成人前期において SOC を高めるた

めには，仕事の特徴に加え，職場の良好な組織風土が関連している可能性があるが（山崎ほか，2008，pp.191-212；

Feldt, Kinnunen, & Maunao, 2000），新卒看護師の SOC とア856

３．研究目的Ⅱ
仕事に関連する要因および個人に関連する要因が SOC

形 成 に 関 連 す る か ど う か を 明 ら か に す る。Antonovsky（1987/2001）の健康生成論によると，ストレス対処において最も重要な要因は SOC であるが，ストレッサーの回

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）池田智避あるいは処理に必要な資源のことを汎抵抗資源（GRRs;

は汎抵抗資源が SOC の形成に関連すること，また SOC は的Ⅱでは，SOC 形成に関連する，仕事に関連する要因お概念枠組みを構築した。

年齢の影響を強く受けることを仮定し（Fusz, et al., 2017），

Generalized Resistance Resources）と定義している。研究目

よび個人に関連する要因を汎抵抗資源と位置づけた。また

SOC を形成する３種の経験（一貫性，過大負荷・過小負４．研究目的Ⅱにおける仮説

よって提供される。これら健康生成論の中の健康生成モデる。またアイデンティティ以外にも職業性ストレス，組織風ルを基に作成した概念枠組みが図２である。研究目的Ⅱで土，および職場の支援が SOC 形成に関連すると仮定した。

荷のバランス，意思決定への参加）は，この汎抵抗資源に

個人のアイデンティティは，SOC の各因子と強く関連すストレス対処力

SOC
仕事に関連する要因

・把握可能感職業性ストレス・処理可能感・仕事の要求度・有意味感

・仕事の裁量度

組織風土
・組織環境性

精神健康度

・伝統性

職場の支援

メンタルヘルス・上司からの支援

基本属性

・同僚からの支援

アイデンティティ
・アイデンティティの基礎

・アイデンティティの確立
個人に関連する要因
図１

メンタルヘルスに関連する要因（概念枠組み）

汎抵抗資源
職業性ストレス・仕事の要求度・仕事の裁量度

ストレス対処力

組織風土
・組織環境性SOC・伝統性・把握可能感職場の支援

・処理可能感・上司からの支援・同僚からの支援

・有意味感

アイデンティティ
・アイデンティティの基礎
・アイデンティティの確立

年齢

図２

SOC に関連する要因（概念枠組み）

857

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Ikeda

Ⅱ．研究方法
Ａ．用語の操作上の定義
１．メンタルヘルス
メンタルヘルスの程度を精神健康度と定義した。精神健

援と同僚からの支援を職場の支援とした。
４．アイデンティティ
アイデンティティは，Erikson によって提唱された精神発達理論における代表的概念のひとつで，SOC やメンタ
ルヘルスに影響を及ぼす一要因である。青年期に入ると康度を測定する目的で the General Health Questionnaire-12「それまでの自分」と「これからの自分」の連続性に危機

坊，1985），GHQ-12で測定できる内容のことを指す。

の中に位置づけていったらよいかという難題が降りかか２．ストレス対処力

社会と自己との連続性（共時性）の意識がアイデンティ（以下，GHQ-12）を用いることとし（Goldberg・中川・大がおとずれ，また同時に現在の自分をどのように成人社会る。ここで探究される，自己の内的な連続性（斉一性）とストレス対処力を Sense of Coherence（SOC：首尾一貫

ティとされる（村澤 , 2005）。本研究においては健康生成

た SOC は３因子（把握可能感，処理可能感，有意味感）の中でもアイデンティティ尺度で測定できる内容を指す感覚）とし，SOC-29で測定できる内容のことを指す。まで構成されている。

モデルの汎抵抗資源の一部である，自我アイデンティティ（下山，1992）。

ａ．把握可能感
人生にはしばしば健康に関わる要求，要請が存在する
が，それには秩序があり予測と説明が可能であると理解す
る感覚を把握可能感とした（Antonovsky, 1987/2001）。
ｂ．処理可能感要求に対応するための資源が手元にあり，有効な対処の手段をもって行動を起こすことが可能であるという感覚を処理可能感とした（Antonovsky, 1987/2001）。

５．新卒看護師
看護基礎教育修了後，看護師国家試験に合格し，看護師免許を取得した看護師のうち，2013年度に特定機能病院に就職した１年以内の看護師を指す。
Ｂ．調査対象
調査対象施設は便宜的抽出を行い，九州地方・山口県・

ｃ．有意味感沖縄県の全12の特定機能病院を抽出した。各対象施設に研要求，要請に対処することが自らの人生にとって意義の究協力を依頼し，同意の得られた５施設の2013年度に入職ある挑戦であり，自己を投入して関わるに値するものであした新卒看護師約320名を対象とした（データ収集期間：るという確信の感覚を有意味感とした（Antonovsky, 1987/

2013年10月～2013年11月）。

2001）。

ｄ．汎抵抗資源Ｃ．調査方法「世の中に存在しているストレッサーの回避，あるいは対象施設へ調査用紙を郵送し，研究対象者の所属する看処理において役立つもの」を汎抵抗資源とし（Antonovsky,

護管理者から研究対象者へ依頼文書と調査用紙を配布した。

織風土」，「職場の支援」，「アイデンティティ」が SOC 形の調査用紙に回答，同封した返信用封筒で返信してもらった。

1987/2001, pp.19-40），本研究では「職業性ストレス」，「組
成に関連する汎抵抗資源として位置づけた。
３．仕事に関連する要因
ａ．職業性ストレス

労働に際して発生するストレスで，仕事の要求度の高さと仕事の裁量度の低さがメンタルヘルスに悪影響を及ぼすとし，それらを職業性ストレスとした。
ｂ．組織風土
特定機能病院に勤務する新卒看護師の職場における組織

研究協力が得られた場合は，各々の研究対象者が無記名式
調査項目は101項目で，回答所要時間は20～30分程度とした。
Ｄ．調査内容１．GHQ 精神健康調査票（GHQ-12）（12項目）（Goldberg
ほか，1985，p.81）

英国の Goldberg が開発した当尺度（Goldberg, 1978）は，

うつや緊張を伴った疾患性など精神健康度を測る質問紙として用いられている。採点方法は GHQ 法（０ - ０ - １ - １）とリッカート法（０ - １ - ２ - ３）があるが，リッカート法

特性を示し，組織環境性と伝統性の２つの因子で構成されのほうが信頼性の高い分析を行う際に適しているため（清ているものを組織風土とした。

水・大坊，2014），リッカート法を採用した。合計点によｃ．職場の支援り評価を行い，得点が高いほど精神健康度が悪いことを示

職場における人的支援を指し，具体的には上司からの支

す。

858

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）２．アイデンティティ尺度（20項目）（下山，1992）

池田智

６．基本属性（６項目）

当尺度は下山（1992）が開発し信頼性と妥当性が検証さ

基本属性は性別，年齢，看護基礎教育課程（高校専攻れており，アイデンティティの確立とアイデンティティの科，専門学校，大学），現在所属している診療科（内科系，基礎の２つの下位尺度から構成されている。アイデンティ

外科系，内科・外科混合，精神科，その他），勤務場所

ティの基礎は，アイデンティティ形成の基礎となる自己の（病棟，その他），夜勤の有無（二交代制，三交代制，従事安定が得られず，不安や孤独におそわれる気持ちを反映ししていない）の６項目とした。

た内容となっており，全て逆転項目で構成されている。ア
イデンティティの確立は，自己の主体性や自己への信頼が形成されていることを表す項目となっている。４件法でたずね，合計点を各下位尺度得点とした。当尺度に関してはＥ．分析方法１．記述統計
対象者の基本属性について記述統計を行った。

著作者に承諾を得てから使用した。
２．尺度および各下位尺度の相関係数
３．SOC-29（29項目）（Antonovsky, 1987/2001, pp.221-225）

Antonovsky によって開発され，山崎・吉井によって日本

GHQ-12，アイデンティティの基礎，アイデンティティの確立，SOC-29，把握可能感，処理可能感，有意味感，

語版の信頼性と妥当性の検証がされた SOC-29項目スケー

仕事の要求度，仕事の裁量度，上司からの支援，同僚から

ルを用いた。当スケールは把握可能感を表す11項目，処理の支援，組織環境性，伝統性の平均値，標準偏差，最小

可能感の10項目，有意味感の８項目の３下位尺度で構成さ値，最大値，各変数間の相関係数（ピアソンの相関係数）れている。それぞれの項目を７件法でたずね，それぞれをを算出した。

１～７点で得点化し，単純加算した。また３下位尺度の総和を SOC-29とし，SOC-29および各下位尺度得点が高い

３．尺度および各下位尺度の信頼性係数（Cronbach’s α ）ことを示す。当尺度に関しては著作者に承諾を得てから使に Cronbach’s α を算出した。Cronbach’s α は .6以上で信頼ほど SOC-29，把握可能感，処理可能感，有意味感が高い用した。
４．職業性ストレス尺度 JCQ 日本語版（22項目）（ Job尺度および各下位尺度の内的整合性を検証するため性は確保できていると判断し（George, & Mallery, 2003），

Cronbach’s α が .6未満の変数については，その後の重回帰分析の独立変数として投入しなかった。

Content Questionnaire-22）（JCQ-22）

職業性ストレス尺度は，Karasek（1985）が開発し，Kawakami& Fujigaki（1996）によって信頼性と妥当性が検証されてい４．GHQ-12を従属変数とした階層的重回帰分析

GHQ-12を従属変数とし，基本属性および GHQ-12と有る。当尺度は仕事の要求度，仕事の裁量度，上司からの支意な相関を認めた変数を独立変数とした階層的重回帰分析

援，同僚からの支援の４下位尺度で構成されている。計22項を実施した。SOC-29については，３下位尺度（把握可能目を４件法でたずね，それぞれを１～４点で得点化し，項目

感，処理可能感，有意味感）に分けた場合よりも SOC のごとの得点を利用して計算式に当てはめ，尺度得点を算出し総得点を独立変数として加えた方が予測力が高くなることた。算出した各得点が高いほど，仕事の要求度，仕事の裁からも（Sairenchi, et al., 2011），SOC の総得点を独立変数

量度，上司からの支援，同僚からの支援が高いことを示す。

として用いた。なお基本属性の性別，看護基礎教育課程，

当尺度に関しては著作者に承諾を得てから使用した。

所属診療科，勤務場所，夜勤についてはダミー変数化し，３値以上のカテゴリ変数である看護基礎教育課程，所属診

５．組織風土尺度（12項目）（the 12 -item Organizational

Climate Scale）（OCS-12）（福井ほか，2004）

療科，夜勤については，それぞれ大学卒，外科系，二交代制を参照カテゴリとした。Step 1で SOC-29を除く，個人

組織風土尺度は伝統性と組織環境性の２下位尺度で構成に関連する要因（性別，年齢，看護基礎教育課程，所属診されている。組織環境性は組織に掲げるルールや規範が明療科，勤務場所，夜勤，アイデンティティの基礎，アイデ

確かつ合理的であり，スタッフの参加度が高い組織管理がンティティの確立）および仕事に関連する要因（仕事の要なされている風土を指す。また伝統性は強制的・命令的で求度，上司からの支援，同僚からの支援，組織環境性，伝封建的な風土を指す。回答は「はい」を２点，「いいえ」

統性）を独立変数として投入（強制投入法）した。Step 2

を１点として単純加算した。各得点が高いほど組織環境
性，伝統性が高いことを示す。当尺度に関しては著作者に承諾を得てから使用した。

では Step 1で投入した独立変数に SOC-29を加え（強制投入法），Step 1と Step 2の重回帰式の適合度の変化を確認し

た。

859

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Ikeda

力施設の施設長および看護管理者の承認を得た。看護管理

５．SOC-29の各下位尺度を従属変数とした重回帰分析

SOC-29の下位尺度である把握可能感，処理可能感，有者から研究対象者に研究の概要説明と調査用紙の配布をし意味感をそれぞれ従属変数とし，各下位尺度と有意な相関てもらう際は，研究協力への強制力が働かないよう配慮をを認めた変数（アイデンティティの基礎，アイデンティ

お願いした。研究参加への同意は調査用紙の回答，返信をティの確立，仕事の要求度，上司からの支援，同僚からのもって同意とみなし，調査用紙については管理者を介さず支援，組織環境性，伝統性のいずれか）を独立変数としたに直接研究者に返信してもらうよう依頼した。

重回帰分析を行った（強制投入法）。また SOC は年齢の影響を受ける可能性が高いことから（Fusz, et al., 2017），年

Ⅲ．結

齢の影響を調整する目的で，独立変数として投入（強制投入法）した。

果

Ａ．対象者の基本属性（表１）６．その他

郵送にて107名分を回収（回収率33.4％）し，欠損値の多くのパラメトリック検定において頑健性が確認されてない105名を分析対象とした。対象者の性別は女性102名いるため（対馬，2013），データの正規性の有無にかかわ（97.1％），男性３名（2.9％）であった。平均年齢は22.9

らず，本研究では全てパラメトリック検定を採用した。重
回帰式の適合度については決定係数（以下，R ）と調整済
2

み R2 を算出し，R2 ≧ .5および調整済み R2 ≧ .5であれば予測精度の高い重回帰式であると判断した。また独立変数間の歳 ±1.8で，大学卒が最も多く92名（87.6％）であった。

Ｂ．各尺度と下位尺度の平均値，標準偏差，最小値，最大値，ピアソンの相関係数およびCronbach＇s α （表２）多重共線性については VIF を算出し，VIF ≧10であった場

１．SOC-29，把握可能感，処理可能感および有意味感の合は，多重共線性がある可能性が高いと判断した（対馬，得点

2018，p.60）。さらに残差分析についてはダービン・ワト

SOC-29の平均値は120.3±6.5であった。下位尺度であソン比を算出し，２に近いほど残差項間に自己相関はないと判断した（Durbin, & Watson, 1950）。統計解析は SPSS

Statistics 24を用い，統計学的有意確率は５％未満とした。

感は36.4±8.1であった。

２．GHQ-12と各尺度の相関

Ｆ．倫理的配慮
福岡県立大学研究倫理委員会で承認を得た（承認日：2013年７月12日，個別の承認番号なし）。その後，研究協表１

性別る把握可能感は40.2±8.7，処理可能感は44.1±8.7，有意味GHQ-12とやや強い 負の相関を認めた変 数は，相関 係

数 が 高 い 順に，SOC-29（r＝－.68，p ＜ .001），処 理 可 能 感，有意味感（r＝－.61，p ＜ .001），アイデ（r＝－.63，p ＜ .001）

対象者の基本属性

男性
女性

％

n
3
102

年齢
看護基礎教育課程

所属診療科

勤務場所

夜勤

860

高校（衛生看護科）専攻科卒

4

専門学校卒

9

大学卒

92

内科系

17

外科系

39

内科・外科混合

30

精神科

4

その他

15

病棟

99

その他

6

二交代制

80

三交代制

22

従事していない3

平均値（n＝105）
標準偏差

2.9

97.1
3.8
8.6

87.6

16.2
37.1
28.6
3.8

14.3

94.3
5.7

76.2
21.0
2.9

22.9

1.8

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）池田智ンティティの基礎（r＝－.57，p ＜ .001），把握可能感（r＝－.55，

重回帰分析の独立変数としては除外した。また組織環境性た変数は，相関係数 が 高い順に，仕 事の要求度（r＝.35，

判断し，重回帰分析の独立変数として用いた。それら以外

GHQ-12と中程度の負の相関を認めた変数は，相関係数が高Ｃ．GHQ-12を従属変数とした階層的重回帰分析（表３）p ＜ .001）であった。GHQ-12と中 程 度 の 正の 相関を認 め， 伝 統 性（r＝.34，p ＜ .001） で あ っ た。 ま た
p ＜ .001）

い順に，アイデンティティの確立（r＝－.49，p ＜ .001），同僚からの支援（r＝－.48，p ＜ .001），仕事の裁量度（r＝－.41，

p ＜ .001），上司からの支援（r＝－.40，p ＜ .001），組織環境は .67，伝統性は .63と .7未満であったが，許容範囲内との変数は全て .7以上であった。

GHQ-12を従属変数とし，基本属性および GHQ-12と有意な相関を認めた変数を独立変数とした階層的重回帰分析性（r＝－.31，p ＜ .01）であった。

を実施した。Step 1では SOC-29を除き，個人に関連する要３．SOC-29，把握可能感，処理可能感，有意味感および所，夜勤，アイデンティティの基礎，アイデンティティの因（性別，年齢，看護基礎教育課程，所属診療科，勤務場

各尺度の相関確立）および仕事に関連する要因（仕事の要求度，上司かSOC-29と強い正の相関を認めた変数は，アイデンティらの支援，同僚からの支援，組織環境性，伝統性）を独立た変数は，アイデンティティの確立（r＝.59，p ＜ .001）で投入した独立変数に SOC-29を加え（強制投入法），Step 1

ティの基礎（r＝.81，p ＜ .001），やや強い正の相関を認め変数として投入（強制投入法）した。Step 2では Step 1であった。また中程度の正の相関を認めた変数は，相関係数と Step 2の重回帰式の適合度の変化を確認した。その結果，が高い順に，仕事の裁量度（r＝.46，p ＜ .001），同僚からの，上司からの支援（r＝.33，p ＜ .01），
支援（r＝.44，p ＜ .001）
組織環境性（r＝.33，p ＜ .01）であった。

SOC-29の下位尺度である把握可能感と中程度の正の相関を認めた変数は，相関係数が高い順に，同僚からの支援（r＝.36，p ＜ .001），組織環境性（r＝.34，p ＜ .001）であった。処理可能感と中程度の正の相関を認めた変数は，相関，同僚
係数が高い順に，仕事の裁量度（r＝.45，p ＜ .001）

からの支援（r＝.42，p ＜ .001）であった。また有意味感とSOC-29を独立変数として加えた Step 2の適合度（調整済み

R2 ＝.532）の方が Step 1の適合度（調整済み R2 ＝.503）よりも .029高く，SOC を独立変数として投入した方が当てはまりの良い回帰式となった。Step 2の重回帰式では三交代制（β＝.167，p ＜ .05）の方が二交代制に比べて精神健康度が低く，アイデンティティの確立（β＝－.179，p ＜ .05）および SOC-29（β＝－.348，p ＜ .05）が高いほど精神健康度が高かった。また，いずれの変数も多重共線性は認められず，ダービン・ワトソン比も2.092であったため，残差中程度の正の相関を認めた変数は，相関係数が高い順に，の異常はなかった。

仕事の裁量度（r＝.49，p ＜ .001），同僚からの支援（r＝.38，

Ｄ．把握可能感，処理可能感および有意味感を従属変数と

p ＜ .001），上司からの支援（r＝.31，p ＜ .01）であった。

４．各尺度および下位尺度のCronbach’s α

した重回帰分析（表４）１．把握可能感に関連する要因

仕事の裁量度の Cronbach’s α は .47と低値であったため，

表２

把握可能感を従属変数とし，年齢と把握可能感との有意各尺度と下位尺度の平均値，標準偏差，最小値，最大値，ピアソンの相関係数およびCronbach’s α
1

2

3

4

5

6

7

8

9

10

11

12

１．GHQ-12

２ . アイデンティティ－.57 ＊＊＊の基礎
３．アイデンティティ－.49 ＊＊＊の確立.53 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊

４．SOC-29
５．把握可能感
６．処理可能感
７．有意味感８．仕事の要求度
９．仕事の裁量度
10．上司からの支援
11．同僚からの支援
12．組織環境性
13．伝統性－.68－.55 ＊＊＊－.63 ＊＊＊－.61 ＊＊＊.81.72 ＊＊＊.74 ＊＊＊.67 ＊＊＊.35 ＊＊＊ －.19 ＊－.41 ＊＊＊－.40 ＊＊＊－.48 ＊＊＊－.31 ＊＊.34 ＊＊＊.24 ＊.33 ＊＊.20 ＊.34 ＊＊＊ －.16

.59

＊＊＊

.38 ＊＊＊.54 ＊＊＊.64 ＊＊＊－.10.38 ＊＊＊
.17

.24 ＊
.21 ＊
.03

.84 ＊＊＊.95 ＊＊＊.85 ＊＊＊－.22 ＊.46 ＊＊＊.33 ＊＊.44 ＊＊＊.33 ＊＊－.18.72 ＊＊＊.49 ＊＊＊－.24 ＊.29 ＊＊.25 ＊.36 ＊＊＊.34 ＊＊＊－.21 ＊.77 ＊＊＊－.20 ＊.45 ＊＊＊.31 ＊＊.42 ＊＊＊.30 ＊＊－.18－.16.49 ＊＊＊ －.18

.31 ＊＊ －.33 ＊＊.38 ＊＊＊ －.25 ＊
.22 ＊

－.10

－.17

.39 ＊＊＊.45 ＊＊＊.23 ＊.66 ＊＊＊.33 ＊＊.30 ＊＊.43 ＊＊＊ －.34 ＊＊ －.51 ＊＊ －.47 ＊＊－.06

平均値 標準偏差 最小値 最大値 Cronbach’s α
20.0

22.3

4.0

34.0

.85

22.8

4.9

11.0

35.0

.83

25.9

4.5

11.0

39.0

.87

120.3

6.5

76.0

182.0

.92

40.2

8.7

21.0

65.0

.79

44.1

8.7

25.0

62.0

.82

36.4

8.1

14.0

55.0

.85

38.8

5.1

24.0

48.0

.71

69.4

8.1

48.0

90.0

.47

12.7

2.4

4.0

16.0

.92

12.6

2.1

7.0

16.0

.78

10.8

1.5

6.0

12.0

.67

8.4

1.5

6.0

11.0

.63

＊

p ＜ .05，＊＊p ＜ .01，＊＊＊p ＜ .001

861

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）

Ikeda
表３

GHQ-12を従属変数とした階層的重回帰分析

Step 1

β
性別＊１
年齢
高校専攻科卒＊２
個人に関連する要因

専門学校卒

＊２

内科系＊３
内科・外科混合＊３
精神科＊３＊３

その他の診療科

現在勤務している場所＊４
三交代制＊５
従事していない＊５
アイデンティティの基礎
アイデンティティの確立

仕事に関連する要因

仕事の要求度上司からの支援
同僚からの支援
組織環境性

β

VIF

.080

1.136

.002

1.058

.024

1.074

.048

1.718

－.008

.075

1.418

－.085
－.036

.019

－.121

.233＊

－.060

1.286

.019

－.140

＊＊

－.315

1.830

－.090

1.119

.167＊

2.676

－.134

1.544

－.179＊

.163

1.453

－.199＊

2.044

－.018

＊

＊＊

1.453
1.641
1.293
1.868

.195

2.747
1.153
2.677

－.093

1.650

－.236＊＊

1.445

.025

2.694

.199＊

1.744

.020

1.369
1.429

.081

1.659

.152

1.458

－.144

2.151

2.185

－.015

1.401

－.017

1.969

3.376

2.186
1.421

.086

1.970

－.348＊.589＊＊＊

R2

Δ 調整済み R

2

VIF

1.131

SOC-29

調整済み R2

Step 2

.068

－.041

伝統性

GHQ-12.503＊＊＊

＊＊＊

4.228

.617＊＊＊.029.532＊＊＊

p ＜.05， p ＜.01， p ＜.001
β：標準偏回帰係数，R2 ：決定係数，VIF（Variance Inflation Factor）：分散インフレ係数＊１
性別（０＝男性，１＝女性）＊２
大学卒を参照カテゴリとした .
＊３
外科系を参照カテゴリとした .
＊４
現在勤務している場所（病棟＝０，その他＝１）＊５
二交代制を参照カテゴリとした .

な相関を認めた各変数（アイデンティティの基礎，アイデからの支援，組織環境性）を独立変数として投入（強制ンティティの確立，仕事の要求度，上司からの支援，同僚

投入法）した重回帰分析を実施した。その結果，アイデからの支援，組織環境性，伝統性）を独立変数として投ンティティの基礎（β＝.584，p ＜ .001）とアイデンティ

入（強制投入法）した重回帰分析を実施した。その結果，アイデンティティの基礎（β＝.654，p ＜ .001）と組織環

境性（β＝.184，p ＜ .05）が高いほど把握可能感が高かった。また重回帰式の適合度は高く（R2 ＝.574，調整済み

ティの確立（β＝.164，p ＜ .05）が高いほど処理可能感が高かった。また重回帰式の適合度は高く（R2 ＝.630，調整済み R2 ＝.603），いずれの変数も多重共線性は認められず，

ダービン・ワトソン比も2.076であったため，残差の異常R ＝.539），いずれの変数も多重共線性は認められず，ダーはなかった。

かった。

３．有意味感に関連する要因2

ビン・ワトソン比も1.924であったため，残差の異常はな

有意味感を従属変数とし，年齢と有意味感との有意な２．処理可能感に関連する要因相関を認めた各変数（アイデンティティの基礎，アイデン

処理可能感を従属変数とし，年齢と処理可能感との有意

ティティの確立，上司からの支援，同僚からの支援，組な相関を認めた各変数（アイデンティティの基礎，アイデ

織環境性）を独立変数として投入（強制投入法）した重ンティティの確立，仕事の要求度，上司からの支援，同僚

回帰分析を実施した。その結果，アイデンティティの基礎862日本看護研究学会雑誌 ，45（4）表４池田
把握可能感，処理可能感および有意味感を従属変数とした重回帰分析
把握可能感
β

年齢

処理可能感

VIF

β

有意味感
β

VIF

VIF

.082

1.084

.098

1.050

.074

1.040

アイデンティティの確立

－.025

1.487

.164＊

1.440

.372＊＊＊

1.438

仕事の要求度

－.046

1.323

－.001

1.154

.121

1.989

.165

1.884

.654＊＊＊

アイデンティティの基礎

上司からの支援－.092

同僚からの支援
伝統性

－.077

R2

調整済み R2

1.508

2.071

.184＊

組織環境性

＊

.574＊＊＊

1.207
1.764

.539＊＊＊＊＊＊.584＊＊＊.003.092.422＊＊＊

1.502（β＝.422，p ＜ .001）とアイデンティティの確立（β＝.372，

p ＜ .001）が高いほど有意味感が高かった。また重回帰式の適合度は高く（R2 ＝.591，調整済み R2 ＝.566），いずれの変数も多重共線性は認められず，ダービン・ワトソン比
も2.155であったため，残差の異常はなかった。

察

本研究の主な結果として，SOC，アイデンティティの

1.482

1.911

.070

1.821

1.179

－.012

1.177

.630＊＊＊.603＊＊＊

p ＜.05， p ＜.001
β：標準偏回帰係数，R2 ：決定係数，VIF（Variance Inflation Factor）：分散インフレ係数

Ⅳ．考

智

.118

1.884

.591＊＊＊.566＊＊＊

Ｂ．精神健康度に関連する要因
精神健康度に関連する要因は SOC，アイデンティティの確立，三交代制であった。中でも SOC は精神健康度と最も強く関連しており，SOC が高いほど精神健康度を向上させる可能性が示唆された。SOC が精神健康度などのメンタルヘルスと関連していることは多くの先行研究と同様の結果であったが（小林，2017；松尾・鈴木，2016），
対象が新卒看護師であったとしても，他の職種等と同様確立および三交代制が精神健康度と関連していた。中でにメンタルヘルスと強く関連することが明らかとなった。

も SOC は精神健康度と強く関連しており，新卒看護師

SOC 以外の要因としては，アイデンティティの確立と三た。また SOC 各因子と強い関連を認めた変数はアイデ

関連して，職業的アイデンティティとメンタルヘルスの関は，Erikson により提唱された人間のライフサイクルと密しかし，本研究におけるアイデンティティの確立は，自己の SOC の高さが精神健康度を高める可能性が示唆され交代制が精神健康度と関連していた。アイデンティティにンティティで，仮説通りの結果が得られた。SOC の形成連を示した先行研究がある（井奈波・井上・日置，2017）。

接に関連しており，アイデンティティに関しては認知・感の主体性や自己の信頼感の程度を反映したもので，職業に情的汎抵抗資源に位置づけられている（山崎ほか，2008，

限定しない人間の心理社会的側面を包括したアイデンティ

pp.39-53）ことからも，Antnovsky（1987/2001）の健康生

ティの概念である。職業的アイデンティティは，職業領域

成モデルの一部を実証した結果が得られた。アイデンティ
ティ以外に SOC の各因子と関連を認めた変数としては，

組織環境性の高さが把握可能感の高さに関連していた。
Ａ．研究対象者の SOC の特徴

における自分らしさや（児玉・深田，2005），職業人としての自分が一貫しているという感覚である（服部，2000，

pp.110-125）。そのため，就職して１年も経過していない
新卒看護師の職業的アイデンティティは未成熟である可能性が高いことから，本研究では職業に限定しない包括的な本研究の対象者である特定機能病院に勤務する新卒看

アイデンティティの概念を採用した。いずれにしても，多護 師 の SOC-29の 平 均 得 点（120.3±6.5） は， 一 般 成 人

くの新卒看護師が多種多様なストレッサーによってアイデ

短大生（118.4～119.7）（本江・星山・川口，2003；本江・同様に，これまでの人生で培われたアイデンティティの強ほぼ同等である傾向が示唆された（Inoue, & Sawada, 2006;

た交代制勤務について，看護師の三交代制勤務は二交代制

ほか，2009）。

り（佐藤・米澤・石津・須賀・池本，2002；中山・佐藤，（124.4～131.7）に比べて低く（Tsuno, & Yamazaki, 2007），

ンティティの揺らぎを経験することが想定され，SOC と川口・谷山・平吹，2005），大学生（117.9～119.7）とはさが直接的に精神健康度に関連することが示唆された。ま

Togari, Yamazaki, Takayama, Yamaki, & Nakayama, 2008; 本江勤務に比べ，蓄積的疲労および精神的疲労が高い傾向にあ863

IkedaJournal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）2004），本結果は先行研究の一部を追試した結果といえる。

いく上で，必要な汎抵抗資源を制限なく用いることができ

さらに，看護師が仕事の緊張を強く感じながら交代制勤務

れば，過大負荷を避けることができる。それら汎抵抗資源を実施することは，睡眠障害につながる可能性が高いためは個人の知識や技術などの個別的能力もだが，上司や同僚（Karhula, et al., 2013），新卒看護師のメンタルヘルスを考といった人的資源からの支援が重要である。中でも，心理慮するにあたっては交代制勤務への配慮も重要であること的距離が近く，サポートを得やすいであろう同僚からの支が示唆された。

援が処理可能感と関連する可能性も考えられたが，相関はＣ．把握可能感の形成に関連する要因
職場の組織環境性と新卒看護師個人のアイデンティティ

認めたものの，重回帰分析において有意差はなかった。また看護師を対象とした先行研究では，SOC を従属変数とした重回帰分析の結果，仕事の裁量度が有意に関連していの基礎が把握可能感の形成に関連することが示唆された。

た（竹内ほか，2009）。本研究では仕事の裁量度の内的一

つまり，アイデンティティ形成のベースとなる自己が安定

貫性が不十分であったことから，処理可能感の説明変数としており，所属する病棟組織のルールや目的・目標が明示して用いなかったが，仕事の裁量度が高いことは，仕事のされ，それに則った合理的な組織運営がなされていると認

負荷のバランスを自分で調整することができ，それは過大識している新卒看護師ほど，把握可能感が高いことを意

負荷・過小負荷を避けることにつながることが想定され味する。把握可能感の形成には一貫性の経験が重要とさる。また仕事の裁量度が SOC を高める可能性はあったとれ（Antonovsky, 1987/2001, pp.103-148），職場の同僚と価値観を共有できていることや，自分が働くことに対しての適切なフィードバックを管理職や先輩看護師から受ける感覚が一貫性の経験につながるとされている（山崎ほか，2008，pp.191-212）。新卒看護師にとっての仕事に関しても，SOC が仕事の裁量度を高めることは難しいとされる（Feldt, et al., 2004）ことからも，仕事の裁量度と処理可能感の関連については今後十分な検討が必要である。
Ｅ．有意味感形成に関連する要因

する具体的なフィードバックとは，看護に関連する能力おアイデンティティの基礎とアイデンティティの確立が高よび技術に対する評価や，社会人として仕事に向き合う姿

いほど有意味感を高めることが示唆された。先行研究で勢に対する評価と想定でき，各病棟や病院組織が新卒看護

は SOC の３因子を独立変数とし，アイデンティティを従師のために定めた目標・目的に対する新卒看護師の進捗

属変数とした重回帰分析の結果，３因子の中で有意味感の度が具体的な評価項目に該当すると考えられる。そのたみがアイデンティティと関連していた（銅直，2020）。本

め，組織が掲げる目標・目的が曖昧であった場合，それら研究とは仮定した因果の方向性に相違はあるが，関連を認に応じたフィードバックは難しくなるため，組織環境性のめた点については先行研究を追試した結果といえる。健高い組織風土が重要といえる。組織風土と SOC の関連を

康生成論によると，有意味感形成には意思決定への参加示した先行研究では，「同僚からの支援」，「一般的な社会的風土」，「同僚間の対立」等を因子とした組織風土に関する尺度を用いて，良い組織風土が労働者の SOC とウェルの経験が重要で（ Antonovsky, 1987/2001, pp.103-148），職場において仕事の自由裁量度の度合いが大きいほど，度重なる意思決定に参加しており，そのような職場環境がビーイングを高めることを明らかにしている（Feldt, et al.,

有意味感を形成するとされる（山崎ほか，2008，pp.191-て良好な組織風土を予測していた（Feldt, Kivimäki, Rantala,にある看護師が新卒看護師に対し，いつまでたっても仕事

2000）。さらには，高い SOC が３年間という長期にわたっ212）。職場の管理職や先輩看護師など，指導・教育的立場& Tolvanen, 2004）ことからも，SOC と組織風土の関係はの裁量権を与えないことは，裁量自体を低下させるだけで密接で，中でも本研究において把握可能感との関連を示唆はなく，仕事のモチベーション，メンタルヘルスおよびできたことに意義があると考える。また組織風土の概念は

労働生産性にも悪影響を及ぼす可能性がある（Trépanier,

多岐にわたるが，具体的には組織環境性の高さが関連することが示唆できた点も本研究の特徴といえる。
Ｄ．処理可能感の形成に関連する要因

Vallerand, Ménard, & Peterson, 2020; van den Berg, Robroek,
Plat, Koopmanschap, & Burdorf, 2011）。本研究では前述した処理可能感と同様，尺度自体の信頼性の低さから，仕事の裁量度を独立変数として用いることができなかった。しアイデンティティの基礎とアイデンティティの確立が高かし，先行研究においては，仕事の裁量度は有意味感の形

いほど処理可能感を高めることが示唆された。処理可能感

成との関連が見られたため（竹内ほか，2009），新卒看護の形成には過大負荷と過小負荷を避けたバランスの良い負師であったとしても，仕事の裁量度を高められるような支荷の経験が重要とされる（Antonovsky, 1987/2001, pp.103-

援は重要である。今後，有意味感形成と仕事の裁量度との148）。新卒看護師がこれまで未経験の看護業務を遂行して864関連についても検討が必要である。

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）池田Ⅴ．本研究の限界と課題
本研究の限界は主に３つある。１つ目に特定機能病院全５施設の対象者320名，回収数107名と対象者が少なかった
こと，対象地域が限定されたこと，さらには，2013年のデータであるため，特定機能病院の新卒看護師の現状を反映した結果かどうかも含めて一般化可能性には限界があると考える。また回収率が低かった要因としては，質問項目が多く対象者への負担が大きいことが考えられる。２つ目に横断研究であったため，分析によって導き出された結果を影響要因として断定するには限界がある。３つ目に本研
究で使用した仕事の裁量度は精神健康度や SOC との関連を検討するにあたって主要な要因と考えていたが，尺度の信頼性が極端に低く，重回帰分析における独立変数としては用いることができなかった点に限界がある。看護師を対象とした先行研究では，仕事の裁量度の Cronbach’s α は .72であった（竹内ほか，2009）ことからも，新卒であるがゆえに，仕事に関する裁量についての捉え方が一定ではない可能性も考えられる。今後，本研究と同様の対象者集団にも適用できるか，交差妥当性の検証を経た上で支障があれば別の尺度選択を検討する必要がある。以上のことからも今後は対象者数を増やし，質問項目数および尺度選択を十分に検討した上で，縦断研究を実施し因果関係を検討する必要がある。

結論

ストレス対処力 SOC は特定機能病院に勤務する新卒看護師の精神健康度と強い関連があった。SOC 形成の関連要因としては，乳幼児期から青年期までに培った個々のア
イデンティティによるものが大きいが，組織風土としては
組織環境性の高さが把握可能感の形成に関連していた。
謝

辞本研究を行うにあたり調査の許可をいただいた病院長な

らびに看護部長，看護副部長に謹んで感謝の意を表します。また研究に同意いただき，快くアンケート調査にご協力くださいました新卒看護師の皆様，および本研究について御指導いただきました松枝美智子氏に深く感謝致します。本研究は福岡県立大学大学院看護学研究科に提出した修士論文の一部を加筆・修正したものである。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

文

智

献

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2021年３月９日受付
2021年11月15日採用決定

867

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）Ikeda

Material and Others

The Relationship between
Sense of Coherence,
Occupational Stress,
Organizational Climate,
Identity, and Mental Healthamong New Graduate Nursesin Specialized Hospitals

Journal of Japan Society of Nursing Research
2022, 45（4）, 855-868©2022 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20211115168

Satoshi Ikeda, PhD, RN, PHN
Faculty of Medicine Department of Nursing, Fukuoka University, Fukuoka, Japan

Abstract
Objective: The purpose of this study was to investigate the sense of coherence（SOC）, occupational stress,
organizational climate, identity, and mental health of new graduate nurses working in specialized hospitals. It
examined mental health factors and the Generalized Resistance Resources（GRRs）related to SOC. Methods:
The self-completion questionnaire on SOC（29 items）, identity scale（20 items）, job content questionnaire（JCQ;
22 items）, organizational climate scale（OCS; 12 items）, and general health questionnaire（GHQ; 12 items）
were employed among 105 new graduate nurses in specialized hospitals. A multiple regression analysis was
performed with each subscale of the GHQ-12 and SOC-29 as dependent variables. Results: The mental healthof new graduate nurses was strongly associated with SOC. In addition, the organizational environment andbasis of identity contributed to a sense of comprehensibility, which is a factor of SOC. A sense of manageability
and a sense of meaningfulness also affected basis of identity and established identity. Conclusions: It
is integral to raise SOC as a mental health measure for new graduate nurses. Creating an organizational
environment may strengthen SOC to enable this.
Key words
sense of coherence, mental health, occupational stress, organizational climate, new graduate nurses

Correspondence: S. Ikeda. Email: ikedasatoshi@fukuoka-u.ac.jp868

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」の詳細を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。

869

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2017）等にかなっていなければならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。投稿する際には，研究倫理審査委員会の承認書を電子投稿システムに登録する。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で，捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。
■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
870

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）■投稿の際の注意点
著者の都合により投稿論文を取り下げる場合は，理由を添えて編集委員長宛に願い出てください。取り下げた
後，修正版を新規論文として投稿できますが，その機会は１回に限ります。再投稿時に，取下げ論文の論文 IDをカバーレターに明記してください。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェックリストにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック

英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「雑誌投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のう
え署名し，電子投稿システムに登録する。

https://www.jsnr.or.jp/contribution/docs/checklist.pdf の中の英文抄録は250ワード以内
8 ．利益相反自己申告書
研究の成果のバイアスがかかっているかを判断する材料となるよう利益相反（Conflict of Interest：COI）の開示が必要である。著者全員が研究内容に関係する企業・組織または団体との利益相反状態について，利益相反自己申告書を記載し署名の上スキャンし，pdf ファイル（もしくは jpeg ファイル）に変換後，電子投稿システムのファイルアップロードの画面で登録する。
９．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
10．投稿論文の採否
投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」となった論文の再投稿は認めない。
「不採用」と通知された場合で、その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には、不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てを１回に限りすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

性

○

○

性

○

○

○

○

○

独

創

性

萌

芽

発

展

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

総

説

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。
871

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）11．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
12．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。

10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
13．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
14．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

14）平成29年８月28日

一部改正実施する。

15）平成30年１月21日

一部改正実施する。

16）平成30年11月23日

一部改正実施する。

17）令和２年６月14日

一部改正実施する。

18）令和２年11月29日

一部改正実施する。

872

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）

原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication manual of the American Psychological Association (7th ed.)』（2020）に準拠する。
１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。

２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。

なお，図表については以下の点に留意されたい。論文に必要不可欠な場合は，カラーの写真や図の掲載が認められる場合がある。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
６）数式については，Microsoft 数式を使用する。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach’s αでは「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。

873

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
874

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）
著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの限りではない。
─例─
ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名

では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─

ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付す。

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。
875Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─
中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用する。雑誌名および書籍名はイタリック／斜字体で表示する。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。

①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．

─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II⑤（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

電子文献の場合：◆電子雑誌

・DOI がある学術論文－著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）876

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文－著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍－著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍－著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍－著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍－著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ－著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）◆ shortDOI，短縮 URL

DOI，URL が長かったり，複雑な場合は，shortDOI，短縮 URL を用いる。

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号，E-mail アドレス）を入力する。

３）初稿受付後の筆頭著者と共著者の変更は認めない。
９．抄録について
１）英文抄録は250ワード以内とする。構造化された形式とし、Objective、Methods、Results、Conclusions の見出しをつける。すべての論文に英文抄録を必要とする。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
２）和文抄録は400字以内とする。構造化された形式とし，目的，方法，結果，結論の見出しをつける。

877

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）10．利益相反著者全員について，研究内容と関係がある利益相反状態を下記の例を参考に，「利益相反の開示」として明記する。利
益相反状態がない場合は，｢ 本研究における利益相反は存在しない。｣ と記載する。
《利益相反のある場合》（和文）●本研究は資金の提供を［企業名］から受けた。
●［該当する著者名］らは，［企業名］から報酬を受理している。
●本研究は，［該当する著者名］が所属する［企業名］の助成を受けている。
（英文）● This study was funded by［企業名］.

● XXX, YYY, and ZZZ［該当する著者名］received honorarium from［企業名］.
● AAA, BBB, and CCC［該当する著者名］are employees of［企業名］.

《利益相反のない場合》（和文）●なお，本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。
（英文）● The authors declare no conflicts of interest associated with this manuscript.

● The authors have no conflicts of interest directly relevant to the content of this article.

国や自治体から受けた研究費（科学研究費補助金，厚生労働科学研究費補助金など）は，利益相反自己申告の対象には該当しない。これらの研究費を受けた場合は，「研究助成情報」として記載する。
11．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
12．原稿の長さ
和文原稿は2,400字，英文原稿は800 words 程度が１頁に相当する。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

４．総

説

５．資料・その他

10ページ
10ページ

13．電子付録について
付録文書，音声，高解像度画像，動画などのファイルで，著作権の侵害とならないものを論文の付録として公開できる。
例えば，開発した尺度の pdf ファイル，データ解析するための Microsoft Excel のファイルなどを J-STAGE の電子付録として公開できる。なお，これらのファイルには，コピーライトを付記しておく。

電子投稿システムのファイルアップロードのステップにおいて，ファイルの内容を「サプリメンタリーファイル（Supplementary Files）」としてこれらのファイルをアップロードする。ファイル容量の上限は，合計10MB を推奨する。

878

日本看護研究学会雑誌 ，45（4）14．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文を受付しない。英語論文は，本学会が発行する国際英文ジャーナル Journal ofInternational Nursing Research（JINR）で受付する。

この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

13）平成29年８月28日

一部改正実施する。

14）平成30年１月21日

一部改正実施する。

15）令和元年12月15日

一部改正実施する。

16）令和２年６月14日

一部改正実施する。

17）令和２年11月29日

一部改正実施する。

18）令和３年５月23日

一部改正実施する。

879

コロナ禍関連研究を推進するためにCall for papers
一般社団法人 日本看護研究学会発行の『日本看護研究学会雑誌（Journal of Japan Society of
Nursing Research）』では，新型コロナウイルス感染症に関連する看護の論文を幅広く募集中です.
✓□ コロナ禍関連研究であれば，事例報告を含み，あらゆる研究を歓迎します．

✓ 論文（日本語もしくは英語）は，特別に迅速査読，
迅速出版（オンラインファースト）します．
□✓ 特例として，ファーストオーサーが会員であることのみを投稿者資格とします．
□✓□ 投稿にあたり，コロナ禍関連研究であることをカバーレターに明記してください．

一般社団法人 日本看護研究学会
理事長：浅野みどり
編集委員会委員長：佐伯由香
問合せ先：g027jsnr-toukou@ml.gakkai.ne.jp

https://www.jsnr.or.jp/
発信日：２０２２年１０月１７日

JINR

6報
英文オープンアクセスジャーナル！ 第 7
論文受付中

投稿規程はJINR誌のウェブサイト
投稿規程はJINR 誌のウェブサイト
（https://www.jinr.jsnr.or.jp/）で公開中！

Journal ofInternational
Nursing Research
Editor-in-Chief : Naohiro Hohashi, PhD, RN, PHN, FAAN
Online ISSN : 2436-1348
Print ISSN : 2436-3448
https://www.jinr.jsnr.or.jp/

日本看護研究学会は，国際英文ジャーナル

Journal of International Nursing Research（JINR）を2022年2月に創刊いたしました．
（JINR）を2022年2月に創刊いたしました．
JINR誌は，看護学に関連する論文（Review
Article，Original Research，Practice
Guidelines，Technical Report，Brief Report）
を募集しております．

● 日本看護研究学会が発行する国際英文ジャーナル● 看護学に関連する幅広い分野の研究がスコープ● アクセプトされた論文はオープンアクセスにて迅速公開● 要件が整い次第，PubMedに掲載予定● 筆頭著者が日本看護研究学会会員であれば論文掲載料は無料●『日本看護研究学会雑誌 』で公表した論文の二次出版が可能

発信日
発信日
：
：2022
2022年年10
4月月19
17日日

一般社団法人 日本看護研究学会
理事長：浅野みどり：深井喜代子
編集委員長
編集委員長：法橋尚宏：法橋尚宏
問い合わせ先（JINR編集事務局）：jinr@kyorin.co.jp

Journal of Japan Society of Nursing Research, 45（4）

事

務

局

便

り

１．2022年度会費納入のお願い
2022年度会費納入のお願いをお送りしております。ご確認の上お早目のご納入をお願いいたします。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
2021年７月より，年会費の納入にオンラインクレジット決済のご利用が可能となりました。下記２．に記載の「会員情報管理シス
テム」よりご利用ください。
年会費納入口座記
8 , 0 0 0円
00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

年 会 費
郵便振替口座加入者名
２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い

送付先や所属等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（https://www.jsnr.or.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会誌の公開について
現在，学会誌『日本看護研究学会雑誌』はオンラインジャーナルであり，すべての掲載論文は，J-STAGE（科学技術情報発信・

流通総合システム）にて公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。また，雑誌は，学会の Web サイトで全号を公開しております。

〈事 務 局〉〒170-0013

東京都豊島区東池袋２丁目39－2－401㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3982－2030
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 45 巻編集委員
委 員 長 佐伯 由香（理委員 會田 信子（会伊丹 君和（会佐々木新介（会高井ゆかり（会名越 恵美（会武用 百子（会法橋 尚宏（理本田可奈子（会松田 光信（会水野恵理子（会光木 幸子（会第４号

2022年10月20日

印刷

2022年10月20日

発行

発行所事）愛媛大学大学院医学系研究科員）信州大学学術研究院保健学系
員）滋賀県立大学人間看護学部員）岡山県立大学保健福祉学部
員）群馬県立県民健康科学大学看護学部
員）岡山県立大学保健福祉学部員）大阪大学大学院医学系研究科
事）神戸大学大学院保健学研究科員）滋賀県立大学人間看護学部員）大阪公立大学大学院看護学研究科 発 行員）順天堂大学大学院医療看護学研究科 責任者員）同志社女子大学大学院看護学研究科 印刷所（五十音順）

無 料 配 布一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0013 東京都豊島区東池袋２丁目

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浅

野

みどり

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６