エッセイ『イエメン日誌』第６回（最終回）
林克好（前駐イエメン共和国日本国大使）

Ⅷ イエメン脱出

亡命政府・亡命大使館

サナアの私邸で囚われ人になっていたハーディ大統領は２０１５年２月２１日、監視の目をかいくぐり逃亡した。彼は、大統領宮殿や大統領官邸を使わず私邸を事実上の官邸として使っていた。それはサーレハ前大統領が使った大統領宮殿をセキュリティ、盗聴の観点か
ら信用しなかったためだ。２日後の２月２３日、ハーディ大統領はアデンに姿を現し、軟禁下で出した１月の辞任表明を撤回した。また、ホーシー派が２０１４年９月の首都制圧後に取った全ての措置を無効化することも表明した。サナア脱出の詳細はわからない。監視に当たっていたホーシー派民兵が買収されたとの報道もあった。アバーヤをかぶり金曜日の礼
拝に向かう女性に扮して脱出したとの報道もあった。道中、ホーシー派の目を避けながらの危うい逃避行だったと、ハーディは後にインタビューで語っている。ホーシー派の勢いはアデンにも迫ってきた。３月１９日、アデンでホーシー派勢力と反ホーシー派勢力が激しく衝突した。イエメン第３の町、タイズの空港がホーシー派の手に落ち、２５日に南部の最重要基地、ラヘジのアナド空軍基地がホーシー派に制圧された。ハーディ大統領は姿を消した。
それに先立つ２月２８日、イエメンとイランの間をイランのマハーン航空、イエメン航空、それぞれが週１４便、併せて週２８便のフライトを運航する合意が発表された。この合意は、
１９８０年代にイランがテヘラン・ダマスカス間の空路を使い、レバノンに人的・物的支援を送り込みレバノン・ヒズボラを強化していった事例を想起させる悪い兆候だった。他方、
この間もベノマー国連特使は、「平和と国民パートナーシップ合意」に基づく移行政府樹立にホーシー派を含む各政治勢力の合意を取り付けようと当事者らと会合を開き、サナアで努力していた。その概略はメールで主要国大使に送られてきていた。
現地時間３月２６日午前２時、サウジアラビア主導の同盟軍がイエメン空爆（決意の嵐作
戦）を開始した。オマーンを除く湾岸諸国、それにヨルダン、モロッコ、エジプト、スーダ
ンが連合軍に参加した。ハーディ大統領はアデンから海路ハドラマウトのガイダに向かい、
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そこから陸路でオマーン国境を越え、２６日、サウジアラビアに到着した。２８日、エジプ
トのシャルム・シェイフでアラブ首脳会議が開かれた。ハーディ大統領はサルマン・サウジ
アラビア国王の特別機に同乗し首脳会議に参加した。サルマン国王は、イエメンの安定を回復するまで軍事行動を続けると演説した。サルマン国王と共にリヤドに戻ったハーディ大
統領は、その地で亡命生活に入った。３月にホーシー派の軟禁を解かれたバハーハ首相や、
何とか国外に逃れた閣僚が、その後リヤドに集まってきた。
ハーディ大統領はナスリーヤ宮殿を執務室としてサウジアラビア政府に提供されていた。
閣僚クラスは同じリヤド市内の敷地内にある迎賓館（会議宮殿と呼ばれていた）を住居としていた。バハーハ首相は閣議や外交団との会談をその迎賓館で行っていた。仲間同士とはいえ、２４時間同じ建物内で暮らす難しさを吐露する閣僚もいた。早くイエメンに戻りたい、
数か月も経つとそういう言葉を聞く機会が多くなった。各政治勢力の首脳部は、市内の５つ星ホテルをサウジアラビア政府から提供されていた。＜９＞当時、ヤドに滞在していた私はナスリーヤ宮殿にハーディ大統領への表敬に訪れたが、表敬の時間より２０分も早く着いてしまった。５月末のリヤドは既に４５度近い真夏だった。
ナスリーヤの宮殿は閑散としていた。大統領府の秘書官に案内され薄暗い廊下を進んだ。警護らしき者が２人いたが緊張感はなかった。右手に広い謁見室が見えたがそれを通り越した。待合室に通されるのだろう思って廊下の突き当たりの部屋に入ると、なんとハーディ大
統領が執務机にポツンと座っていた。重苦しい雰囲気の会談になるのかと案じていたが、大統領はにこやかで、リラックスしていた。２週間前に開かれた、イエメン政府を支持するイ
エメン政治勢力が集まった「リヤド会合」開会式では、大統領は気難しそうな仏頂面で、にこりともしなかった。それとは雲泥の差だった。リヤド会合はサウジアラビアの全面的支援を得て開催された「和解のための会合」であったため、当然、イエメンを力で支配し優位にあるホーシー派と、それを支持するサーレハ前大統領派の政治家らは参加しなかった。
そのため、リヤド会合への出席をめぐりＧＰＣ（国民全体会議）がサーレハ派と反サーレ
ハ派に分裂した。ＧＰＣ副党首のアハマド・ビン・ダグルがサーレハと袂を分かち、４月にリヤドに逃れてきていた。アブドルカリーム・イリヤーニ、ラシャード・アリーミ、ムハン
マド・ナージ・シャーイフ、ヤヒヤ・シュアイビなどがＧＰＣ反サーレハ派を構成していた。
３日間の会合を経て発表されたリヤド宣言は、正統政府のイエメン復帰を目指す、ホーシー派に対する事実上の「宣戦布告」であった。
私が表敬した時のハーディ大統領はリラックスしていたが、どこか淋しげであった。政府
転覆のきっかけとなったホーシー派による誘拐の被害者、大統領府長官のアハマド・ビン・
ムバラク＜１０＞が入ってきた。ハーディが信頼する唯一の部下であった。ビン・ムバーラ
ク長官以外に大統領が信頼する取り巻きは息子たち（ジャラールとナセル）だけだといわれていた。
それぞれの国は一つの国に一つの大使館しかもたない。大使も１人しかいない。イエメンから退避した欧米諸国や日本が、サウジアラビアにイエメン駐在の大使と館員を滞在させ
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たいと要請したとき、サウジ政府も対応に困ったようだった。米大使館チームは米・サウジ関係の特別な関係に鑑みてか、早々と３月半ばにジェッダ駐在をはじめた。２～３週間遅れて英国、仏がそれに続いたが、その他の国は入国ビザの取得に時間がかかった。４月下旬にようやくビザ発行のサウジ側の準備が整い、トルコが４月末にジェッダに入った。日本はジェッダには行かず、５月１０日から首都のリヤドをベースにした。それまで大使館員は東京組とドーハ組に分かれて退避し、カタールと東京の２カ所からイエメンに残る邦人の方々との連絡や情勢のフォロー、日本の支援プロジェクトのフォローをしていた。イエメン国内に残る日本人はほとんどが国連関係者で一義的には国連が安全確保に留意してくれていたので安心だったが（実際に国連の外国人職員は日本人も含め全員３月下旬にイエメンを出国した）、イエメンの方と結婚した日本人とその家族がいた。大使館員全員がリヤドに移りたかったが、サウジ政府から館長の他に館員３人までという人数制限を課せられ、泣く泣く
人数を絞らざるを得なかった。その４人は、駐イエメン日本国大使および大使館員として、それぞれ更新可能な半年間の滞在許可をサウジ政府から付与された。事務所は、在サウジ日
本国大使館の中に置かせてもらえることとなった。こうして「駐イエメン日本国亡命大使館」が開店した。

ある大臣の脱出

２０１５年５月、ある大臣がイエメン国内の避難先からサナアに戻ると、ホーシー派が喜んで迎えてくれた。
「帰ってきてくれたのか、あなたはいい人だよ」とホーシー派は言った。
翌日、大臣は息子一人を連れて車でサナア東方のマアリブに向かった。道中、ホーシー派の検問所でも誰も大臣だとは気づかなかった。マアリブを過ぎて大臣は、すでにリヤドに到着していたバハーハ首相に電話した。サウジアラビアのシャルーラの入国管理事務所に入国ビザが準備されているとのことだった。しばらく前に、大臣にサナアを離れるよう連絡してきたのはバハーハ首相だった。「あなたの助けが必要だ」とバハーハは言った。無事国境を越え、その日のうちにリヤドに着いた。サナアには妻と娘２人を残していた。１０日後、大臣の妻、娘、娘婿、孫たちの計９人がサナアを出た。友人が車で送ってくれ、大臣と同じ経路で国境に向かった。家族の入国ビザもシャルーラに手配されていた。マアリブ県内で１泊し、翌日サウジアラビアに入国した。サナアの家は警備員を置いていたが、大臣の逃亡を知ったホーシー派は警備員を脅して排除し、占拠してしまった。その後、ホーシー派は大臣の家に居座っていた。
リヤドに逃れてきていたイエメン政府、政党関係者の中には家族をサナアに残してきている人が多かった。大丈夫なのか、と尋ねたところ、女性や子供、年寄りは大丈夫だとの返事だった。リヤドの生活は女性の行動が制限されるうえに、物価や子供の学費が高いということもあったようだ。中にはリヤドに家族を呼び寄せたが、生活が大変で家族の希望でサナ
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アに家族を戻した人もいた。イエメンでは争いの中にもある種のルールが存在するように思われた。少なくともその頃は。

「決意の嵐」作戦から「希望の復活」作戦へ

２０１５年３月２６日、サウジアラビア主導の同盟軍は軍事作戦「決意の嵐」を開始し、４月２１日にホーシー派勢力に対する空爆の終了を宣言、「希望の復活」作戦の開始を発表した。しかし、サナア、アデン、タイズなどでホーシー派勢力の軍事拠点に対する空爆は続いた。一方、サナアのホーシー支配は徐々に固定化していき、同盟軍の軍事介入もイエメン
国内でのホーシー派の軍事的プレゼンスを変えることはなかった。「決意の嵐」作戦が事態収拾に向けた政治解決の環境作りに成功したとは言い難かった。サウジアラビアは、ホーシー派がサナアの政府機関等から撤退し、政府軍から捕獲した武器を返却するまで軍事行動を継続するとの立場をとった。イエメン介入の目的は、ハーディ大統領からの要請に応える
形で、武力でイエメンの支配を奪ったホーシー派を権力の座から放逐し正統政府をサナアに戻すことにあった。それを目指す和平協議にもっていくことにお墨付きを与えたのが４月１４日に採択された国連安保理決議２２１６だった。サウジの軍事介入にはイランの影
響力の拡大阻止という政策的柱があり、軍事介入に成功すれば、その３カ月足らず前に即位したムハンマド・ビン・サルマン・サウジ副皇太子（当時）兼国防相の威信確立につながるという重要な側面があった。
地域問題に拡大したホーシー派問題を再びイエメンの国内問題に引き戻していくには、
国連の仲介による政治対話を再開するしか道はなかった。軍事介入前にはベノマー国連特使がパワーシェアリングを実現するためにイエメン政治勢力間の協議を助け促していた。
しかし、軍事行動が継続しているなかではパワーシェアリング交渉再開までの道筋が不明
確であった。ハーディ大統領に政治交渉に向けた戦略はなかった。大統領は、連合軍の攻撃
により力のバランスが自らに有利に変化した状況のなかでの交渉再開を夢見ていたが、地上戦による実力行使でホーシー派を排除しない限りそうした状況は生まれそうになかった。
「トルコ兵の墓場」、「エジプトのベトナム」と呼ばれたイエメンへの派兵には、エジプトもパキスタンも、サウジアラビアすらも血の臭いを嗅ぎ取り、その意思はなかった。
ハーディ大統領は国民に選挙で選ばれた大統領としての正当性を有していた。しかし、大統領就任後の３年間にハーディは国民の信頼を失っていた。イスラーハ党に動きを束縛され、サーレハ前大統領に統治を妨害されたという側面はあったが、電力供給など公共サービ
スを改善することができず、政治的、軍事的権力基盤を確立することができなかった。リヤド逃亡後のハーディは大統領に留まるという個人的な利益のために大統領としての正当性を乱用しているともいわれた。求心力のないハーディと距離をおこうとしていたバハーハ
首相が２０１５年４月、副大統領職を受けた。その背景には、ホーシー派、ＧＰＣ（サーレ4ハ前大統領の党）、南部勢力、イスラーハ、社会党、ナセリスト党など各政治勢力にも受け入れ可能で、国民の評判も悪くなく、国際社会の受けも良い、実務派のバハーハをイエメン
立て直しの中心に据えたいとのサウジアラビアと米国の意向が感じられた。サウジアラビ
アはＧＣＣプロセスを維持し、軍事介入の正当性を主張するためにハーディの正当性を守る必要があった。
ホーシー派の最高指導部は空爆開始後、文字通り姿を隠した。アデン、タイズでの戦闘は拡大したが、ホーシー派は５月までアデン、タイズを攻め落とせず、マアリブでは攻めあぐねた。しかし、ホーシー派には宗教的な頑固さとシーア派特有の苦難を堪え忍べる強さがあった。サーレハ前大統領とホーシー派最高指導者アブドルマリクが徹底抗戦を貫き、イエメ
ン全体を破滅に導きかねなかった。サーレハ前大統領は、自らと家族の安全の保障をサウジ
アラビアに求めていると報じられたのに「私は逃げない」と明言した。
イラク、シリア、レバノン、イエメンを舞台にしたイランの影響力拡張を引き金に、サウジアラビアは湾岸諸国を率いてイエメンに介入した。イランに対して強いメッセージを送る具体的行動であった。サウジアラビア国内では国民意識が高揚し、サウジアラビア、UＡ
Ｅの指導者は自己主張を強めた。湾岸諸国とイランが対峙する構図の中で米国は艦船を増派し、①湾岸諸国への支援、②ホーシー派への警告、③イランへの警告という３のメッセージを送った。湾岸安全保障への米国の関与を再確認し、米国と湾岸諸国の信頼関係を回復しようとする動きであったが、米国は、サウジアラビアと UＡＥのペースで動く事態の展開への対応に終始した。
サウジアラビアの軍事行動開始をイランのハメネイ最高指導者、ロ－ハーニ大統領は厳しく非難した。しかし、５月の「リヤド会合」を前にサウジアラビアが空爆停止を宣言したのを素早く歓迎した。イランにとってイエメン問題の安全保障上のプライオリティは高くなく、当時進行していた５＋１形式のイラン核交渉に悪影響を及ぼさせないためにも、サウジアラビアとの衝突を回避しようとしたと考えられた。イエメンへの空と海からの補給路をサウジ主導の同盟軍に抑えられ、イランはホーシー派の戦力と、ホーシー派が挙げたそれまでの成果の温存に重点を置いているようにみえた。しかし、ホーシー派はイランの言いなりではなかったようである。１９６０年代の北イエメン内戦の事例、６年にわたるサーレハ
政権とのサアダ戦争での経験と自信からか、ホーシー派はサウジアラビアを消耗戦の泥沼に引きずり込み、戦禍の責をサウジアラビアに帰す作戦を展開していた。同盟軍の軍事介入を境に、アラビア半島と湾岸の安全保障に及ぼすサウジアラビアとイランの存在がより大きくなる気配があった。
「希望の復活作戦」が始まった後も続いた同盟軍の空爆は、思惑通りに現場の力関係に変化をもたらすどころか、５月の「リヤド会合」に合わせた３日間の停戦を利用してホーシー
派／サーレハ支持派の勢力は支配地を拡大した。リヤド亡命政府は南部のアデンも失った。
同盟軍は、空爆と海上封鎖（ホーシー派への国外からの武器供給や人員の送り込みを防ぐのが目的とされた）が人道状況を悪化させているとの国際社会の非難をかわすために、５月に5

入るとサウジアラビアは独自に人道支援を強化しはじめた。戦争も人道支援も一手に引き受ける姿勢をみせはじめた。事態はサウジアラビアのペースで進んだ。2015 年の６月末が交渉期限のイラン核合意の成立を最優先とする米国は、核合意を猜疑の目でみるサウジア
ラビアに対して強く出られる立場になかった。そもそも米国にも、軍事力によって現場の力関係を変えない限り、政治協議が開かれたとしても、それを亡命政府に有利な方向に導くのは難しいとの思いがあったのかもしれない。米国は民間人への空爆被害を避けるための助言や情報の提供、空中給油、武器供与などで協力していた。

市民生活の崩壊

地域大国の応援を得たホーシー派と反ホーシー派の戦いの間隙を縫って、「アラビア半島のアルカーイダ」（ＡＱＡＰ）は 2015 年４月中旬、ハドラマウトの県都ムカッラを制圧、イ
エメン中央銀行支店から多額の現金を奪い、空港、港を支配下に置いた。ガス田と天然ガス積み出し港があるベルハーフやハドラマウトの油田、ガス田、港湾施設がシャブワ・ハドラ
マウト部族連合によって占拠された。
イエメン第２の都市アデン（港湾、製油所が所在）、第３の都市タイズ（商業都市、多くの知識人、ビジネスマンの出身地）、サナア県の東側に位置するマアリブ（好戦的部族のホームグランドで、イスラーハ党の影響力が強く、石油・ガスの主たる産地で火力発電所が所在）を中心に、ホーシー派と反ホーシー派の間で攻防戦が繰り広げられていた。イエメン随一の港湾都市である紅海沿岸のホデイダは２０１４年の秋にホーシー派の手に落ちていた。
マアリブではホーシー派によるロケット弾攻撃でサウジアラビア軍、UAE 軍など同盟軍兵士にも大きな犠牲が出た。同盟軍の海上・空域封鎖により、電力、ガソリン、燃料（自家発電・地下水汲み上げの発動機用）、小麦粉が市場から姿を消し、燃料不足に起因する電力不足のため病院の機能が低下し、多くのパン屋が休業するなど市民生活は崩れていった。燃料枯渇と戦闘の継続は国連機関による被災民へのアクセスを阻んだ。戦争勃発前から大勢の一般市民が貧困に苦しんでいたが、戦争は彼らの苦難をさらに重いものにした。

ジュネーブ和平協議

ジャマール・ベノマー国連イエメン特使は、2015 年１月末に大統領、首相及び内閣が辞任を表明した後も政権の受け皿づくりの交渉をサナアでホーシー派、反ホーシー派の間に立って進めていた。３月２６日に始まったサウジアラビア率いる同盟軍の軍事行動はこうした動きをすべて吹き飛ばしてしまった。ベノマー国連特使は、空爆が始まった２日後に他の国連機関職員等とともに国連機でイエメンを後にし、その数週間後に辞任した。ベノマー
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特使の能力と手腕は国民対話の実施にいかんなく発揮された。しかし、次第に湾岸諸国とのコミュニケーションが希薄になり、湾岸諸国にはそれが野心に駆られた個人プレイと映り、両者の間の溝が広がっていった。同盟軍の空爆は、それまでベノマー特使を中心に回っていたイエメン安定化のプロセスをサウジアラビア主導の動きに変えた。ベノマー特使の交代
は時間の問題とみられていた。
2015 年４月に新しく国連特使に任命されたイスマイール・ウルド・シェイク・アハメド（2021 年 9 月現在モーリタニアの外務大臣）は２０１４年２月まで駐イエメン国連常駐代
表を務めていた。その後、リビアに転任し、エボラ出血熱が西アフリカで猛威を振るい始め
るや、その対策の国連責任者となった。彼にとってリヤド会合出席が国連イエメン特使としてのデビューであった。しかし、儀礼的な出席にとどまった。サウジアラビアが主役の舞台だったからだ。初仕事は、ラマダン停戦を目指した、国連の呼び掛けによるジュネーブ会合（６月）であった。
同盟軍の軍事介入により、それまで国連中心に動いていた政治プロセス救出の努力がリセットされてしまった。国連はジュネーブ和平協議で流れを変えようとした。しかし、イエメン空爆が続き民間航空のフライトが全面運航停止になる中で、ホーシー派／サーレハ支持派代表団をジュネーブに集めるロジスティックにエネルギーを消耗させられる羽目となり、出鼻をくじかれた。ホーシー派代表団をサナアで乗せる国連機は、イエメンの制空権を握る同盟軍や、フライトの経路となっていたアラブ諸国からそれぞれ領空通過許可を取得する必要があった。ジュネーブを来訪したバン・キムーン国連事務総長はぎりぎりまでイエ
メン和平協議の初会合開催を待っていたが、事務総長が次の目的地に向かうまでにホーシー派は到着しなかった。ホーシー派陣営は代表団を国連が指定した７人に絞り切れず、結局２０人近くがジュネーブにやって来た。国連は、ホーシー派が協議に参加する代表団を７人に絞らない限り国連の敷地内に入れることを拒んだ。政府代表団は、ホーシー派が国連安保
理決議２２１６の実施を表明しない限り直接協議には応じないとの立場をとった。その結果、両当事者が一堂に会した協議は開催できず、国連はそれぞれの代表団が宿泊するホテルに出かけていき個別に協議して双方に相手側の立場を伝達するという間接協議の形式をとった。
国連は、停戦、撤退、停戦監視、人道支援について基本的な原則に同意させようとした。
しかし、５月のリヤド宣言で勢いを得てサナア復帰をめざすハーディ政権は、そもそもジュ
ネーブ会合に積極的ではなかった。一方、自らの優位を確信するホーシー派／サーレハ勢力
は、空爆を停止させるためだけに撤退に応じる意思はなかった。ホーシー派を力で「調教する」しかないと考えるサウジアラビアは、政府側の強気の姿勢を後押しした。結果として、国連特使は一時停戦にすら合意を取り付けることができず、和平協議は失敗した。

反撃
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厳しい真夏のラマダンを終え、人々がラマダン明けの祭日を祝っていた 2015 年 7 月 14日、アデンの人民抵抗勢力がホーシー派を押し返しはじめた。「黄金の矢」作戦の始まりだ
った。同盟軍が遂に地上軍をアデン郊外のリトル・アデンの港から送り込んだ。１週間後にはアデンは政府側の手に落ちていた。サウジアラビアが空から支援し、ＵＡＥ地上軍がアデンに入った。その数は確認されていないが、報道では１５００人と言われた。アデン市内の治安維持もＵＡＥ軍の重要な任務であった。８月半ばにはアデン北方６０kｍにあるアナド空軍基地が解放された。アデン、ラヘジ、アビヤン、ダーリア、シャブワが人民抵抗勢力と政府軍によって奪還された。空爆開始後４カ月を経て同盟軍は初めて軍事的成果をあげた。
地上軍投入が決め手であった。
夏のアデンは４月に始まる。高温多湿で息苦しくなる。それなのに電気、水道は止まり、
ガソリン、ディーゼル燃料、料理用ガスボンベも手に入りにくくなった。サナアも気候以外
はアデンと似たり寄ったりだった。３月以降の死者はイエメン全体で４５００人（うち子供４００人）、負傷者２万８０００人、国民の半数にあたる１２００万人が何らかの支援を必要とし、１４０万人が国内避難民となった。
９月１６日、バハーハ首相他閣僚７名がアデン入りした。半年以上のリヤド亡命は正統政
府の正統性を危うくすると考えたとしても不思議ではなかった。９月２２日、ハーディ大統
領がニューヨークでの国連総会に出席の途次、３日間アデンを訪問した。住民の日常生活に目に見える変化をもたらすことができるかどうかに正統政府の権威確立がかかっていた。
10 月６日朝、正統政府閣僚が宿舎とするカスル・ホテルで大爆発が起こった。自動車爆弾
テロの標的になったのだ。幸運にも閣僚等要人は難を免れたが、リヤドに戻って来た。アデ
ンの治安情勢は極めて脆弱で、その後もアデン県知事爆殺テロなど政治暗殺も後を絶たず、政府関係者はアデンに赴いても外出したり町を視察したりできない状態が続いていた。

軍事介入から半年－和平協議再開に向けて

空爆はホーシー派／サーレハ勢力のイエメン支配を切り崩せなかったが、同盟軍は UＡＥ軍を主体とした地上軍をアデンに投入することで第２の都市アデンを奪還し、周辺地域
からホーシー派を駆逐することに成功した。2015 年８月、同盟軍はサナア東方のマアリブ
県に兵力を増強しマアリブ制圧に乗り出した。しかし、マアリブ県の完全制圧には困難をきたした。アデン北方タイズの人民抵抗軍は８月後半には市の中心部をほぼ取り戻したが、その周囲からホーシー派／サーレハ勢力に包囲されてしまった。
サウジアラビアは力技で正統政府のサナア復帰をめざした。その背景には、イラク、シリア、レバノン、イエメンでのイランの影響力拡大があった。スンニー世界はシーア派イランの攻勢に対し守勢に立たされていた。シーア派からの脅威がスンニー派国家やスンニー派
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集団の行動に原動力を与えた。そうした中でのイラン核合意、ロシアのシリア軍事介入はサ
ウジアラビアの懸念を一層高めた。偶然、巡礼時期に不幸な事故が２件発生し、２聖地の守護者としてのサウジアラビアの威信を傷つけた。アラブ同盟軍側の戦死者がじわじわと増え（報道ベースで、２０１５年１０月１０日時点で１３５人）、戦費も嵩んでいく中、サウジアラビアは明確な成果なくして「ムハンマド副皇太子の戦争」を停止しにくい状況に陥っていた。
イエメン国内に支持基盤がないハーディ大統領は、サウジアラビア等同盟軍のサナア軍
事攻略を期待した。軍事行動、海上封鎖の長期化により、イエメン国内の人道状況は日々悪化していった。しかし、人道問題への対処を最優先事項とする姿勢はハーディ大統領にも、ホーシー派／サーレハ勢力にもみられなかった。１０月６日、ホーシー派、サーレハ勢力は、政府側が直接交渉開始の前提としていた安保理決議２２１６へのコミットメントをそれぞれ国連事務総長への書簡の中で表明した。しかし、ハーディ大統領はホーシー派が前提条件を満たしたとは認めず、この動きを「陰謀」と称し、直接交渉に入る気配をみせなかった。
不気味な不安定要素はアル・カーイダ、ＩＳＩＬ（イスラーム国）シンパの動きであった。
政府、人民抵抗軍に与してホーシー派に立ち向かうこれら組織も虎視眈々と勢力拡大のタ
イミングを狙っていた。元々、宗派意識が希薄であったイエメン社会に、ホーシー派の支配はホーシー派対反ホーシー派のセクト意識を持ち込み、シーア派の台頭に対するスンニー
派の反感を芽生えさせた。生活の困窮、良きイスラーム教徒として生きたいとの思い、スン
ニー派社会防衛の意識から、若者たちがアル・カーイダ等過激派組織に吸い込まれていく状
況が熟成していた。中東地域全体を包み込む宗派間の影響力争いの渦に、ほころびはじめた
イエメン社会が容易に巻き込まれていく危うさがあった。

２０１５年冬から１６年春へ─第２回和平協議

２０１５年１２月１５日、スイスのビール（フランス語名ビエンヌ）で政府側、反政府側双方が初めて対話のテーブルについた。会議に先立ち、一週間の期限付き停戦に入った。対話は順調に滑り出したが、イエメン国内の現場では状況が違っていた。政府側はサウジアラ
ビアで訓練されたイエメン兵士部隊をハッジャ県ハラド地区に送り込んだ。サウジアラビ
アの同意なくしてサウジ領内からイエメン領内に兵を送りこめるはずはなかった。政府軍
はマアリブ県からサナア県内にも兵を進め、対話の雰囲気が悪くなった。信頼醸成を高めようとする国連の仲介努力に対して政府側は、ホーシー派が不当に拘束しているマハムード・
スベイヒ国防相、アシュワル職業訓練相、ムハンマド・カハターン・イスラーハ党幹部の釈
放と、ホーシー派／サーレハ勢力による包囲が続いているタイズ市の包囲解除を求めた。ホーシー側は空爆停止と停戦を求めたが、立場の相違は埋まらなかった。双方は、年明けの１
月１４日の対話再開に合意し、それまでに信頼を醸成するステップを踏むことにして協議9

を終えた。
ホーシー派は追加の信頼醸成措置をとらなかった。一方、ハーディ大統領は２０１６年１月２日、停戦終了を表明した。同日、サウジアラビアはサウジ人シーア派指導者ニムル・ア
ル・ニムル師を処刑した。イランで抗議運動が発生し、テヘランのサウジ大使館とイラン東部の町マシュハドのサウジ総領事館が襲撃された。１月３日、サウジはイランと外交関係を断絶した。両国関係の悪化は政府側とホーシー派の対話再開に向けた雰囲気を損ねた。ホーシー派／サーレハ勢力は対話再開の条件として空爆停止を求めた。政府側は拘束者の解放、タイズの封鎖解除を強く求める一方、サナア県東部から首都サナアに向けて兵を進め始めた。ホーシー派／サーレハ勢力は応戦した。紅海沿岸で政府軍はハッジャ県のミディ近郊に入り、そこからサアダ、サナア、ホデイダの三方向をうかがった。タイズではホーシー派／
サーレハ勢力の包囲を突破しようと政府軍が攻勢に出た。ホーシー派／サーレハ勢力もタイズの攻防をひとつの山とみて激しく応戦した。政治状況、軍事状況は次第に膠着状態に入っていった。ハーディ大統領は対話を口にしなくなった。政府側はサナア東部のニフム郡からサナア攻略の軍事的圧力をかけようとしていた。
２月下旬、ハーディ大統領は、アリー・ムフシン将軍を軍の副最高司令官に任命して膠着状態を破る策に出た。最高司令官である大統領に次ぐ軍事ポストの新設だった。バハーハ首相は新設ポストであることを暗に強調して不満を表明した。サウジアラビアはアリー・ムフ
シンというカードを切った。アリー・ムフシンはサーレハ前大統領、大部族長アブダッラー・
アハマルと共に長年イエメンを意のままに支配してきた人物である。ハーディ大統領もこの点は２０１６年３月２日のサウジ紙「オカーズ」とのインタビューで認めた。サウジアラ
ビアは、アリー・ムフシンの部族人脈、軍人の間での人望、幼馴染のサーレハの手の内と策略を知り尽くしている特性に賭け、毒をもって毒を制す手法に出た。彼なら部族の糾合、ホーシー派を支持する部隊の寝返り、軍の士気向上を可能にし、サナア解放への道を拓いてくれるだろうと。他方、アリー・ムフシン起用が的中した場合、彼の影響力は高まり、ハーディ大統領の影響力が低下する危険性をはらんでいた。また、アリー・ムフシンを略奪者として拒否する南部イエメンの人々からすれば、アリー・ムフシンのゲーム参入は腐敗と国家の富の略奪に象徴されるサーレハ時代への逆戻りであった。ホーシー派にとっては「エネミー・ナンバー・ツー」の復活であり、イスラーハ党の復活であった。アリー・ムフシンはイ
エメン問題の根源的原因を引き起こした人物の一人であり、長期的安定を保証する要因ではありえなかった。

クウェート和平協議に向けてサウジアラビアとホーシー派の直接協議は潮目を変えた。2016 年３月７日、サウジ兵１
人とホーシー派７人の捕虜交換が実現した。サウジ兵の遺体も返還された。国境地帯の沈静
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化、捕虜交換、地雷除去に両者は秘密裏に合意し、実行した。交渉はさらに続き３月下旬にはサウジ兵９名とホーシー派１０９人が交換された。何か月もの下準備を経た上での結果であることは容易に想像され、それ自体が肯定的な要素であった。
サウジ側には次のような考慮、背景があったのだろうと推測された。
―軍事行動開始１年を前に空爆停止への方向性を探ろうとした。
―国境地帯での人的、物的被害の増加に伴う国境周辺部族の不満、戦費の増大に対する王族内の不満。
―UAE 等同盟軍内に停戦を望む雰囲気が出てきた。
―米国、欧州からの停戦への圧力。
―同盟軍の誤爆による民間人の犠牲に対する国際的非難。
―軍事介入で一定の成果をあげた（アデン等南部地域、マアリブ、ジョウフ等北部地域の解放、正統政府のアデン復帰、サナア包囲に向けた軍事的動き）。
―南部でのアル・カーイダの勢力拡張に対する懸念。
ホーシー派としては、次のような背景があったのだろうと推測された。
―戦術的に空爆停止を必要とした。
―サウジアラビア軍・治安機関との直接コンタクトが確立できた。
―戦場での人的被害により兵力が減少した。
―サーレハ前大統領がホーシー派を出し抜こうとしているのではないかとの警戒心から、先手を打った。
―イランの軍事的支援が期待どおりでなかった。
サーレハ前大統領はホーシー派の単独交渉に不満だった。しかし、サーレハがサウジアラ
ビアに直接交渉を呼び掛けても、サウジに相手にされず、またロシアと国際社会を分断することもできず、空爆をやめさせるために打つ手がなかった。サーレハは、ホーシー派に憲法宣言（２０１５年２月）を廃棄させ、議会を復活し、新内閣の樹立によりＧＰＣサーレハ派
主導の政権運営をしようとしたが、ホーシー派が同意しなかった。サーレハとしては、ホーシー派がどこまでサウジの空爆を止められるか、やらせてみた節もあった。
サウジ軍が軍事行動停止の可能性に初めて言及し、サウジ国内は一気に終戦ムードになった。イエメン国内でも停戦への期待が高まった。国境地帯の沈静化は保たれた。３月２３日、国連特使は、４月１０日からの停戦、４月１８日からの和平協議再開を発表した。ホーシー派が安保理決議２２１６の実施を受け入れたと伝えられ、①撤退、②重火器の政府への返却、③暫定治安措置、④政府組織の復帰と政治対話の再開、⑤被拘束者解放に関する委員会設置が和平協議の討議項目として発表された。
国境地帯では、例外的な越境砲撃を除けば、ほぼ安定した沈静状態が続いた。タイズでは
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政府軍がホーシー派の包囲網を一部突破したが、再び町は包囲された。サナア県東部、ジャウフ県、マアリブ県で戦闘が続いた。紅海沿岸ハラド、ミディでも政府軍が動きを活発化させた。同盟軍によるアル・カ－イダへの攻撃も増えた。停戦発効前の戦況はこのような感じだった。

クウェート和平協議

2016 年のクウェート和平協議は、ホーシー派／サーレハ勢力代表団のクウェート到着が遅れ、４月１８日には始まらなかった。振り返ってみれば、３日遅れで始まった協議は７月前半の２週間の休会をはさみ８月７日まで続いた。交渉は、主として国連が双方の代表団と個別に協議する間接対話方式をとった。直接協議では双方が感情的になってしまい議論が進まないからだ、というのが国連の考えであった。しかし、９０日かけてもまとまらなかった。
首都サナアを含むイエメン国内を武力で制圧したホーシー派とサーレハ前大統領には、話し合いで支配地から撤退し武器を放棄するインセンティブがなかった。彼らが撤退と武器の引き渡しを拒否する限り、国外に避難した正統政府は国内に戻ることができなかった。
ここに交渉の難しさがあった。現場を支配する側は強い立場にあることを意識し、譲歩の用意がなかった。正統性を有する政府側には弱い立場にあるという意識がなかった。その結果、双方が自分の条件で相手を譲歩させようとした。
それでも、９０日間の協議を通して、サナアからの兵力の撤退、武器引き渡し、挙国一致内閣の樹立、ハーディ大統領とアリー・ムフシン副大統領の扱い（両者の将来的な地位と権限）、それらの措置の実施の順序などあらゆる事項が非公式に協議された。鍵となる問題点が把握され、協議の共通基盤が形づくられた。しかし、４か月近い交渉を経ても双方の間に信頼関係は生まれなかった。双方の合意形成への意思が弱く、合意する強い動機付けもない
状況に内外の新たなダイナミズムが加わり、交渉のモメンタム（勢い）が失われていった。
こうした中、双方が協議継続を約束して、クウェート和平協議は終了した。
ホーシー派にとってサーレハ前大統領は第１の敵であったが、両者は依然として結束していた。サウジアラビアはホーシー派の取り込みを図り、それがある程度功を奏してクウェ－ト協議開催に結びついたが、再び両者の関係は弱まった。リヤドに避難した正統政府は、
アデン等南部地域を解放した後も政府としての機能を果たせず、治安、電力供給、医療サー
ビスなど基本的な公共サービスを提供できないなど、国民のニーズに応えられなかった。そのためアデンでの支持は極めて低くかった。
軍事的な圧勝はないとの認識が政府側、ホーシー派／サーレハ勢力をクウェート和平協議に向かわせたが、イエメン国民の８０％が住む地域を支配するホーシー派／サーレハ勢
力には軍事情勢を沈静化させないメリットがあった。
「侵略への抵抗」「人道状況の悪化は空12

爆のせい」というレトリックで自らの存在を正当化し兵員を動員していた。タイズ攻防戦はイエメン北部の一体性を保つための天下分け目の戦いであった。サーレハはタイズを諦めず、包囲を解かず執拗に攻撃を続けた。イエメン・サウジ国境では、ホーシー派はサウジア
ラビア国内へのミサイル攻撃を含め嫌がらせ的な攻撃を断続的に継続し、サウジ領内にも居座り、消耗戦を続けた。ホーシー派／サーレハ側は、サウジのイエメン侵略に対する祖国防衛戦争を自らの正当性の証として主張し、国民に支持を訴えた。他方、サーレハはイエメ
ン紛争の解決は自分（サーレハ）とサウジアラビアとの直接交渉で解決しようと呼び掛け続けたが、サウジアラビアは取り合わなかった。
石油・天然ガス輸出が停止し、経済活動の停滞と海上封鎖による税収の低下などにより国家収入が激減する一方、紛争の継続で戦費負担は増えた。２０１５年末に２１億ドルあった
外貨準備はサウジアラビアの預託金１０億ドル（イエメンリヤルの価値を維持するためのもの）を除くと、２０１６年８月時点では１億ドルを下回るとみられた。
ＵＡＥはアデン、ムカッラの治安回復、民生向上に焦点あてた。２０１６年４月にはムカ
ッラをアル・カーイダの支配から解放した。ＵＡＥはイエメン戦争の早期終結を望んだが、サウジアラビアが続ける限りつき合うしかなかった。ＵＡＥは、自国へのイスラミストの勢力拡張を阻止すること、インド洋、紅海の港に影響力を確保すること、そして通商航路の安全確保に関心があるようにみえた。サーレハ前大統領の長男アハマド・アリーをアブダビに住まわせ監視下に置き、サーレハ一族や、サーレハ支持の政治家、軍人、ビジネスマンをＵ
ＡＥ に避難させ滞在させることにより、多くのカードを手にしていた。ＵＡＥに支援された南部の地元勢力はアデンを支配し、ハーディ大統領には目障りな存在になっていった。
２０１７年２月、アデン空港をコントロールする地元勢力（ＵＡＥが支援）とハーディ支持の政府軍が武力衝突した。サウジアラビアが調停に入ったが、この事件はハーディ大統領とＵＡＥの関係を決定的に悪化させた。サウジアラビアはアデン等南部解放地域の治安維
持にＵＡＥの力を必要とするため、南部地域では基本的にＵＡＥの動きに干渉しなかった。
カタールはイスラーハ支援の立場からトルコと共にホーシー派に対して厳しい立場をとった。しかし、イエメン問題は一義的にサウジアラビアの問題と捉え、イスラーム勢力の擁護を主眼として問題に関わっていた。その意味でイスラーハ住民抵抗組織の影響力が強いタイズの攻防に関心をもっていた。
ロシアはサナアに大使館を臨時代理大使レベルで維持し、サーレハ前大統領やホーシー派と頻繁に接触していた。ロシアはサウジアラビア、米のペースで進む政治的、軍事的動きに易々と同調しないことにより存在感をみせ、影響力を高めようとしていた。２０１６年夏の段階ではシリア情勢のプリズムからイエメン問題をみていた。
日本はイエメンの長年の開発パートナーであった。我が国の利益に直結する国際通商航路の安全確保、アラビア半島の安定確保問題、国際テロ対策の観点から対イエメン支援を実施していた。

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アイデンティティと平和「Ｓと会って感激したよ、Ｓが橋を渡って西側に出てきた時の光景は僕なんかには忘れられないね、あの時の気持ちを率直に彼に伝えたよ」と、今から２０年以上も前に興奮気味に話してくれた上司がいた。中東のある国で大使の任にあったその上司はロシア語に堪能
でロシアに精通した、剃刀のように切れる頭脳をもった人だった。橋とは冷戦時代の東ベル
リンの町ポツダムと西ベルリンを結んでいたグリーニケ（Glienicke）橋で、当時スパイの交換にだけ使われ、俗に「スパイ橋」と呼ばれていた。Ｓはソ連の反体制人権活動家で、１９
８６年２月に東側スパイとの交換によりその橋を渡って寒い国から出てきた人物だった。
９年間のシベリア強制収容所生活の後だった。Ｓはその日のうちにイスラエルに出国、その後政治家になり、先の大使が会談した時には通商大臣を務めていた。それから十数年後、Ｓに日本の若手の外交官が会った。その時、Ｓはこんな趣旨のことを言った─アイデンティテ
ィにこだわる限り平和は訪れない。欧州はそれに気づくのに何百年もかかったが、ようやくアイデンティティへの強いこだわりを捨て、紛争を克服しつつあるかのようにみえる。他方、中東世界をみると、アイデンティティとアイデンティティのぶつかり合いが全盛で、一つの国の中でもなかなか自らのアイデンティティへのこだわりを捨てられない。だから民主主義も定着が難しい─。Ｓのような筋金入りの人物の言葉だけに非常に重く響いた。
イラク、シリア、エジプト・・・どの国の人々もアイデンティの亡霊に囚われている。イ
エメンをみても、国民対話では国のアイデンティティをどう憲法で規定するかが盛んに議論された。その対話に参加した人々も、どの政党や政治グループに所属するかとは関係なく、一族、部族、出身地・地方などに深いアイデンティの根をもっていた。民族や国民としてのアイデンティティは、個人が育った社会の伝統や文化と共に大切にすべきものと多くの人が教えられてきたはずだ。強烈なアイデンティティをもつ国に住むＳの言葉はアイデンテ
ィティを乗り越えることの難しさを物語っていた。
過去半世紀、中東地域で多様なアイデンティティを封印してきたのは強権だった。強権に立ち向かった民主勢力が今、アイデンティティの再来に苦しんでいる。混乱する中東地域にいてアイデンティティと平和のバランスの難しさを、改めて思った。

和平路線から力の路線にクウェート和平協議の挫折後、戦闘が激化した。正統政府、同盟軍側は軍事攻勢に出た。
ホーシー派はサウジ国境での越境攻撃、サウジ領内へのミサイル攻撃を強めた。２０１６年１０月から紅海において、ホーシー派による船舶への攻撃もみられるようになった。同盟軍の誤爆による被害が増え、欧米でのサウジ批判が強まっていった。しかし、正統政府、同盟
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軍の軍事攻勢も現場の力関係を変えるに至らず、戦線は次第に膠着状態に陥っていった。
イエメン国内では、ホーシー派／サーレハ勢力は最高政治議会、最高軍事評議会、内閣の設置等、行政、軍事、司法面で組織づくりを行い、国家としての体裁を整えようとした。しかし、イエメン国内の統治は一向に改善されず、財政ひっ迫から公務員給与が未払いとなり、流動性が欠如し、食料輸入にも支障をきたす事態となった。正統政府側は、中央銀行のアデン移転により中央銀行の独立性を維持し事態の打開を図ろうとしたが、移転自体が簡単にできる問題ではなかった。国内の人道状況は益々悪化し、政府サービスの欠如を補う非合法経済が根づいていき、そこから潤う者が政治的立場に関係なく出てきた。戦場でホーシー派の犠牲が増え、補充のために部族民や少年兵の強制徴用が行われた。
クウェート和平協議終了以降、米国を中心に、英国、サウジアラビア、ＵＡＥ、国連、オマーンが新たなフォーミュラを形成し和平協議再開への道を探ったが、状況を打開できなかった。
２０１７年になると、ホーシー派／サーレハ勢力が各省庁を舞台にしのぎを削った内部の主導権争いが表面化するようになり、双方の間に軋みがでてきた。８月、ＧＰＣ結党３５周年記念行事をめぐりサナア市内で両者間の緊張が高まった。この時は、ホーシー派最高指導者とサーレハ前大統領が両派の同盟を再確認することにより分裂を回避した。こうした状況と並行して、正統政府内においても、アデンで統治を確立できないハーディ大統領と、ＵＡＥが支援する地元政治勢力との間の亀裂が深まりはじめた。アデン空港を支配する地
元勢力はハーディ大統領勢力の干渉に抵抗した。同年２月に発生した双方の武力衝突はハーディとＵＡＥの関係悪化を決定的なものとする事件だった。この事件は、紅海沿岸の港町
ホデイダの攻略をめざす政府軍・同盟軍にとって痛手となった。ＵＡＥ軍の参加なくして、
また、米国の協力なくして軍事作戦は実施困難だったからだ。
２０１７年１１月下旬、サーレハ勢力とホーシー派の間で緊張が再燃した。サナア市内の
サーレハ・モスクをホーシー派が急襲したことが引き金となってサナア市内で両者間の武力衝突が拡大し、双方に多大な犠牲を出した。１２月４日、サーレハ前大統領がホーシー派に殺害された。サーレハは１９７８年の大統領就任以降、３３年間にわたり良くも悪くもイ
エメンの共和制国家の枠組みを作り、２０１２年以降は、前年の「イエメンの春」で失った権力奪還のためにホーシー派を利用し、結果的にイエメンを壊してしまった。２０１５年に始まったイエメン戦争は、当時すでに劣悪な状況にあった人道状況をさらに悪化させた。２
０１８年初めの時点で、１０００万人以上が生存のための人道支援を緊急に必要とし、２０００万人以上の国民が何らかの人道支援を必要としていた。２０１７年のコレラの発生は２０００人以上の命を奪った。ホーシー派への圧力としてサウジアラビアはイエメンを陸海空から封鎖し、燃料、食料、医薬品などの一般物資の商業輸入、および援助国・国際機関・
ＮＧＯの食料、医薬品等の援助物資の搬入の制限や、国連機関、国際赤十字社、国際ＮＧＯのスタッフのビザ発給、国内の移動許可の規制などを通して援助関係者の活動を妨害した。
援助物資が略奪されたり、目的地への搬送や受益者への配布が妨害されたりもした。サウジ
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アラビアはホーシー派が武器弾薬や闇市用の物資を密輸し、戦争継続のための武器や資金を獲得するのを妨げようとしていた。サウジアラビア、正統政府側は、サーレハ殺害後反ホーシーに転じたサーレハ支持勢力を取り込み、ホーシー派支配を覆すために軍事的、政治的共同戦線を築こうとしたが、思い通りに事は進まなかった。政府側に求心力をもった指導者が存在せず、アデン等南部地域が北部から距離を置こうとする傾向も強まっていたからである。他方、ホーシー派は単独支配を強権的に進めつつあった。ホーシー派の弱点は、ホーシー支配を思想的に支持する国民が非常に限られていること、統治能力を有する人材に欠けること、政治的正統性に欠けることであった。しかし、反ホーシー感情を持つ国民、政治・軍事勢力は長年イエメン政治を動かしてきたサーレハを失った現実に対応できなかった。
ホーシー派はサーレハなき後の権力の空白を埋めていった。政治的混乱の被害者である一般のイエメン国民は戦争に倦み停戦を求めていたが、政治解決への道筋は一向に見えてこなかった。中東地域でのサウジアラビアとイランの覇権争いが解決への道をより険しいものにしていった。

おわりにイエメン紛争には幾つかの転機があった。欧米諸国や日本などが一時的に国外に退避した時点では、まだ国連特使がサナアでイエメン当事者間の勢力バランスに立った統治の形を見出そうと話し合いを続けていた。これは国内紛争の域を出ていなかったからだ。それがサウジアラビア主導の軍事介入によって一気に近隣諸国を直接的な形で巻き込む形のイエメン戦争に発展してしまった。
２０１７年１２月のホーシー派によるサーレハ前大統領殺害は２番目の大きな転機だった。それ以降、イエメン国内におけるホーシー派の一極支配が始まった。ホーシー派に異を唱えたサーレハ勢力は同派に力で抑え込まれていった。それまで臨時代理大使レベルでサナアに大使館を維持していたロシアもサーレハ暗殺後、大使館を閉鎖した。一方、ホーシー派は国内の掌握と、対外的に政府としての正当性を認知させようとして動き出した。クウェート和平協議でホーシー派代表を務めたムハンマド・アブデッサラームはオマーンの首都
マスカットに居を移し、対外的な窓口としての役割を強化した。
次の転機は、２０１９年６月以降本格化したサウジへの無人機攻撃だった。ホーシー派へのイランの軍事的テコ入れの強化を示す兆候だった。サウジへの越境ロケット弾攻撃、無人機攻撃の増加と並行して、紅海で爆弾搭載小型艇による自爆攻撃も繰り返されるようになった。外交面では２０１９年８月１３日にアブデッサラーム報道官はイランを訪問し、ホーシー派要人としては初めてハメネイ最高指導者と会談し、アブドルマリク・ホーシー最高指
導官のメッセージを伝達した。５日後の１８日にホーシー派は駐イラン大使を任命した。一方、イランは２０２０年１０月に駐イエメン大使を任命し、同大使はサナアで大使として活16

動を始めたが、既にイエメン入りしていた革命ガード指揮官とも報じられた。
２０１８年春に UAE を主力とする政府支援同盟軍がホデイダの奪取を目指して紅海沿岸部を北上したが、国際社会から民間人に多大な犠牲が出る可能性に強い懸念の声が上がり、ホデイダを巡る本格的な戦いには至らなかった。同年１０月に、イスタンブールのサウジ総領事館内でサウジ人ジャナリスト、ジャマール・カショギ氏が殺害される事件が発生、サウジへの国際的な非難の圧力が高まる中で、同年１２月、ストックホルムで正統政府とホーシー派の間の和平協議が開催された。ストックホルム合意はホデイダでの停戦と停戦監視、ホ
デイダ港の収入の管理などに原則的な合意をみたが、現実には何も具体的に実施されなかった。こうした動きと並行して、現場でのホーシー派による軍事的優位が確立されていき、
２０２０年に入ると、逆にホーシー派が政府側の最後の牙城で、石油・ガス田があるマアリ
ブ県の軍事的奪取を目指す攻撃を本格化させていった。
他方、正統政府内部では、アデンを中心に南部の分離独立を志向する南部暫定政府（ＳＴＣ）とハーディ政権が２０１９年８月に再度衝突し、サウジの仲介で同年１１月にリヤドで事態収拾の合意（リヤド合意）が成立したが、両者の亀裂は深まってしまった。ＵＡＥがＳ
ＴＣを支援するなどサウジとＵＡＥが南部問題に関しては異なる思惑で動いていることが事態を複雑にしている。
２０２１年のバイデン米政権の成立は、トランプ前大統領の対イラン強硬姿勢を利用していたサウジ、ＵＡＥに政策の見直しを迫ることとなった。その結果、２０１７年からカタール・ボイコットを強行したサウジ・エジプト・ＵＡＥ・バーレーンとカタールとの対立関係やトルコ・サウジ、エジプト・トルコ関係、ＵＡＥ・イラン関係に変化が現れ、アラブ諸国の幾つかの国はイスラエルとの関係強化をイランへのカウンター・バランスに使う方向に向かったが、バイデン政権は国内政治の観点から、前政権の政策である米軍のアフガン撤退の政策は前政権の方向性を踏襲した。
２０２１年４月、バイデン大統領は９月末までの米軍のアフガン全面撤退を発表した。７月には訪米したイラクのカージミ首相との間で米国は、年末までの米軍のイラク撤退に合意した。６月のイラン大統領選挙では強硬派のライーシ大統領が勝利した。特に、アフガニ
スタンでの動きは、ホーシー派に「武力闘争の継続こそ望むものを手に入れる道」であることを確信させるものだった。ホーシー派は、トランプ米政権時に始まったタリバンとアフガ
ン政府との交渉を注視し、２０２０年２月に米・タリバン間でドーハ合意が成立して以降、サウジの石油関連施設への無人機攻撃を強化し、民間施設への無人機攻撃を常態化してきた。ホーシー派はもともと「抵抗」を存在意義とする勢力で、ホーシー派のカリスマ的指導者故フセイン・ホーシーが同派の母体となった「信じる若者たち」の運動を組織してから地
元のサアダ県を全面的に制圧するまで２０年以上耐え忍んだ。今の中東地域の情勢の中で、アフガンでの米国の政策転換を見たホーシー派から、和平協議を通じてパワーシェアリングについて譲歩を引き出すことは不可能と言っても過言ではない。ホーシー派が一時的に和平協議に応じる場合は、それは戦場の布陣を強化するための時間稼ぎであると言われ、ス17

トックホルム合意は最たるものであるように思われる。イラン政権が強硬派支配となっていることや、ホーシー派が国内を力で抑え込み、リヤドにある亡命政府には反ホーシー勢力を糾合する権威も軍事的・政治的に手詰まりであることを考えると、ホーシー派に譲歩する
理由がなく、政府側が全面的に譲歩でもしない限りイエメン紛争の交渉による解決は不可能な状況である。
正統政府にとってマアリブ死守は短期的には焦点だが、中長期的には敗北に向かっている。サウジの軍事支援が終了した時がその時であり、正統政府は国連決議２２１６に固執するであろうが、イエメン国内でのホーシー派との力関係、反ホーシー派＝ハーディ政権支持ではないという点、イエメン国民の多くが何年も前にハーディ大統領への信頼を失っていることなどが正統政府の劣勢を決定づける要因となっている。
サウジはイエメン紛争から足抜けしたくてしようがない。そのためにホーシー派やイランと水面下で協議し出口を探っているが、劣勢で手を差し伸べてもある程度相手の譲歩を引き出す形で和平合意につなげるのは非常に難しい。希望が持てるとすれば、現実的なイランとは話し合いを通じて出口を見つけることができるかもしれないという点であるが、中東におけるイラン革命ガードの活動がアラブ諸国の大きな懸念材料であり、また米・イラン関係ではイランの核開発問題に次ぐ大きな争点となっていること、他方、イラン政権の強硬色が強まっていることを考えると、近い将来、サウジ・イラン間、あるいは米・イ
ラン間で大きな政治取引を巡る話し合いが進み、その中にイエメン問題が入ってくるという可能性は現時点ではほとんどないであろう。

（２０２１年９月記、最終回）

註＜９＞：その後、イエメン戦争の長期化に伴い、サウジ政府はリヤドにいるイエメン正統政府関係者の待遇を徐々に落としていった。
＜１０＞：その後、駐米大使に任命され、２０２０年１２月にはマイーン・アブドルマリク
政府の外務大臣に任命された。

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