2.2.5.情報産業としての葬儀業：情報化による職能実践と儀礼実践の変容
田中 大介
1. 問題の所在
本稿は現代の葬儀が情報化の影響を受けていかに変容しているかという問いを明らかにするため、その基礎考察として今日の状況に即した包括的な視座をもとに論点を抽出していくことを目的とする1。
その背景として、まず情報および情報化という言葉について触れておきたい。この語用が広汎な含意を有すると同時にきわめて多元的な問題群に関わることは論を待たないが、我々のプロジェクトが照射する題材を踏まえるならば、管見の限り村上興匡による下記の「情報産業としての葬祭業2」という言及が葬儀における情報という要素を学術的に扱った嚆矢として考えられる。
戦後、死者への直接対処を専門家（病院、葬祭業者等）に任せ、一定の処理がなされるまで肉親であっても死者と直接接触すること3避ける傾向が強まった。また
戦火により従来の町内会などの共同体的紐帯は、ますます弱くなった。それと相まって地域共同体の、「死」を取り扱う慣習・生活技術を伝承する力は衰退した。それを台供するかたちとなった葬祭業者は、情報産業としての性格を帯びるようになっていった。＜中略＞明治初期の葬祭業は、単なる葬具調達や人足斡旋を主要業務としていたが、今日ではより新しい葬儀を企画運営する、葬儀のコンサルタント的な側面をもつ総合情報産業になってきている。
（村上 2001:145-146）
村上のこのような議論を援用して、筆者もまた葬儀と葬儀業をめぐる動向をハードからソフトへの変化、ないしはネットワーク化という表現で論じたことがある（例として田中2014:93、田中 2017:63-94）。それらの図式で概念化されている事柄はいわゆる第二次産業から第三次産業へ、あるいは有形財を製造する職人的手工業から対人コミュニケーションを軸とした知識集約型のサービス業へという通時的な属性の変化と関連づけられる。一方、

1 今般の委託研究における分担として、筆者はデジタル技術の発達による情報化の過程とその影響を検討する「インターネット班」に属しているが、本稿は基礎考察という趣旨を踏まえて内容をインターネットに限定せずに情報技術全般を視野に入れている。
2 本稿の「葬儀業」とは異なり、村上は「葬祭業」の語を用いているが、本稿の議論に際しては同義と見なして支障はない。
3 原文ママ。

94現在でも葬儀には葬具・生花・霊柩車・返礼品などの意匠から、葬儀会館をはじめとした建築物の空間設計と機能に至るまで多種多様な有形的・物質的要素＝モノの領域が一定の重要性を有する。この点を踏まえて、たとえば山田慎也は葬儀に関するモノを扱うための役務と人員が分業化して今日に至り、その変化を経て葬儀業が総合的コーディネーターとしての位置を確立しているという見解を打ち出している（山田 2007:197-198）。
ところで、これらの議論は葬儀の場を構成する儀礼実践というよりも、その規定条件のひとつとして捉えられるさまざまな仕事、すなわち葬儀を成立させる実務的な職能実践に関する内容とも考えられる。勿論、両者は密接な相関のもとに位置づけられるものであり、たとえば葬儀司会のように職業的な技能の内容や水準が儀礼そのものの色彩を大きく左右するなど、職業実践と儀礼実践が往々にして不可分でもある。だが本稿では考察を精緻化することを目論んで「職能実践の情報化」と「儀礼実践の情報化」がそれぞれ独自の機制を有するものと位置づけ、次節より各個に俯瞰的な動向把握を試みたい。
2. 職能実践の情報化
葬儀業のなかでも特に冠婚葬祭互助会の実務における情報化の事例として、まずは業務管理上の多岐にわたる情報システムの導入が挙げられる。これは情報コミュニケーションの先進化というよりは電算処理による合理化・効率化・平準化の側面により大きな比重が置かれているものの、情報処理技術の革新を業界が先進的に摂取していった事例としても注目できる。
たとえば出雲殿グループでは 1969 年頃に会員数の急激な増加に対処することを目してコンピューター委託計算を導入した後、支部連絡のオンライン化、大型汎用機の自社設置によるメインフレーム導入、そして 2000 年代に入るとオープン系と基幹系の双方を連動化させてシステムのオープン化を実現することにより「出雲殿グループ全体のシステムが、より使いやすく効率的なものへと合理化され」（出雲殿グループ 2020:43）るというように、他業界と比較しても早い速度でその時々の技術の進展を自社業務に反映させている。また、このような取り組みは業界全体に通底したものでもあり、ほぼ全国的かつ継続的な趨勢として捉えて差し支えない。現在の愛グループの源流にあたる下関市冠婚葬祭互助会が既存の地元互助会である山口県冠婚葬祭互助会を合併したのは 1972 年だが、これにより「急激な会員の増加は人力による事務処理量の限界を超え、コンピューターシステムの導入を促進することになった」（愛グループ 2002:7）後は各地区にシステムを導入して連動させ、以降も会員管理・流通・販社管理・経営統計・社内情報などの多岐にわたる情報システムの統合と補強を段階的に実施して現在に至る（愛グループ 2002:72）。
さらに、BtoC の概念が未だ存在していなかった時代に、効果的な消費者への訴求を模索していたことも互助会各社の先進性を示すものと言えよう。1983 年に全社的な取り組みとして「トータルライフサービス産業」の理念を打ち出したサンレーでは、コンピューターによる結婚サービスをその第一歩として事業化し、「グループ傘下の観光サービス会社などと95

業務提携を結び、新たに導入した大型コンピュータを活用して新婚旅行や新居の斡旋までした」（サンレー50 年史編集部 2017:43）が、現在の婚活情報サービスおよびマッチングア
プリの事業展開を数十年のスパンで先取りしていたとも考えられる。インターネットの商業利用が進んだ 90 年代以降になると、博全社のように紙媒体からシステムへの移行を図り、リアルタイムでの情報管理を軸とした事業構築（博全社 2016:64）を展開していた取り組みの延長線上に位置づけられる試みとして「ウェブ上で葬儀相談に関するサイトを運営する企業と業務提携を結び、ネットを通じて申し込みのあった葬儀相談者に対する葬儀施行費用の見積り提供サービスを開始」（博全社 2016:57）する事例も見受けられるようになった。
だが、これらの包括的なシステム構築の実践と並行して、現場業務においてはスタッフ間の雑多かつ膨大な案件情報や勤務ローテーションのやり取りが口頭からポケベルや電話に、さらに E メールから SNS に更新されてきた他、遺影・葬儀看板・供花札といった現場で用いる各種の物品類についても、従前は葬具搬出後の変更が著しく困難であったものがデータの送信により柔軟な対応が可能になるなど、葬儀の儀礼空間を築きあげる職能実践の様態そのものが変化を辿っていることも事実である。その漸次的な遷り変わりは現在も同様であり、今後も情報処理だけでなく情報通信の分野における技術革新が葬儀に携わる多様な仕事に大きな影響を与えていくであろうことが推測される。
3. 儀礼実践の情報化
前述のような変遷は、社会全体の IT または ICT に関連した技術の段階的な浸透と革新に伴う DX（デジタルトランスフォーメーション）の影響を、他産業と同じように葬儀業も受けていることをあらわしている。一方、これらの趨勢をより幅広く電子技術全体の影響と捉える場合、その波はとりわけ葬儀演出の分野において顕著であったと言える。
この電子技術という見地を踏まえて、その動向が儀礼実践に反映されている様相に注目した最初期の議論としては、精神医学を専門としながら多彩な評論活動を行ってきた野田正彰による「電子葬儀のドラマのはて」という論稿が挙げられる。以下にその一部を抜粋してみたい。
こうして人々は葬送を映像化し、同時に、人生を生れて死ぬまでシミュレート可能なプログラムにイメージしつつある。確かに、空間としての「野辺送り」は電子技術によって「真実」に近づいていくだろう。他界のパーソナル・リアリティに。
……祭壇は三次元空間だが、その映像はバーティアルといってもおかしくない。私はエレクトロニクスによる映像が、「リアリティ」とそんなに離れているとは思わない。現在の電子技術と芸術は、両者の距離を曖昧にしていっている。しかし、電子葬儀のドラマには、かつての野辺送りにあった「参加」はない。死者も生前から、生きている人々との情緒的交流がなくなり、送る人々も死者に奪われる愛が乏しくなった時代には、参加は必要ないのかもしれない。あるいは、淡い参加しか求めら

96れていないのであろう。
（野田 1992:67）
このように野田は社会的背景に対してはアンヴィヴァレントな見解を示しているものの、電子技術が儀礼実践に導入されること自体は否定しておらず、むしろ時代の趨勢として認めている4。尚、この記述は野田が玉泉院（京阪互助センター）を取材して、当時の齋藤眞一社長による案内を受けながらレーザー光線による葬儀演出を目の当たりにした 1992 年時
点のものであるが、それから 30 年を経た現在でも、このようなリアリティの演出と醸成に情報化の技術が積極的かつ自然なかたちで取り込まれている。たとえば式場空間やメモリアルコーナーなどにスクリーンもしくは映像パネルを設置し、故人の生涯を振り返りながら顕彰するための映像を流すという演出は、現在ではオプション的なサービスの一環として広く行われている。また、その様式は顧客や会葬者に対して古臭い印象を与えないように日々洗練され続けており、当然ながらその変化はデジタル映像技術と各種機器の更新を摂取した結実でもある。
ところで、このような実践に対して「死者をナラティヴとしての情報に変換する」という見立てを与えることも可能ではあるが、より直截的に「葬儀を情報空間上で成立させる」という動きも 2020 年度から現在まで続く COVID-19 のパンデミックにより顕著になった。
上記のようなオリジナル映像の活用という従来型の演出も、不特定多数の会葬者を排した小規模な家族葬タイプの葬儀でさらに多様な開発が進んでいる一方で（例として葬祭流儀
2020:60-61）、オンラインによるウェビナー機能を利用した葬儀や法要をサービスに掲げる事業者も各種メディアの注目を浴びている（例として AERA 2020:64-65）。業界紙『フューネラルビジネス』によれば、これらのいわゆるオンライン葬儀に属するサービスは「複数機能を兼ね備えたシステムを構築」「システム会社のシステムを活用」「自社内で環境を整えてサービスを提供」という 3 つの類型に分かれると論じられているが（フューネラルビジネ
ス 2020:68-69）、管見の限りでは既存の動画配信システムやオンライン会議システムの利用が現在の主軸であり、自社開発によるシステム環境の構築は未だ少数に留まると推測される。またオンライン葬儀そのものの件数も、医療における緩和ケアまたはエンドオブライフケアの局面でタブレットなどを用いた家族との通信が増加している傾向に比べると、確固たる潮流とは言えない状況にある。
4. 調査研究の展望
以上の通り本稿では情報化をめぐる動向を「職能実践の情報化」と「儀礼実践の情報化」

4 この文章に続くかたちで、野田はさらに「葬儀の文明史をたどっていくと、これからはコンピュータの墓石が販売され、カラオケ・バーにモダンな位牌がおかれても、おかしくないと思えてくる」（野田 1992:67）という予測的見解を述べているが、それらが広汎な浸透を見せているとは言い難いものの、これらに類する動向は近年見受けられる。

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に大別して、それぞれ現代に至る変遷を俯瞰してきた。今後の調査研究においても、この視点を受け継ぎつつ可能な限り現場の状況に沿った観察を進めていく予定であるが、特に重点を置く事項としては前節の最後に述べたオンライン葬儀に関する需要とサービス開発に焦点を当てていく目論見としている。
その背景には、葬儀の概念そのものが家族葬や直葬の拡大基調を受けて緩やかに変容を遂げているという現状が存在している。死者・遺体・遺族・近親者などが現実的な距離感を伴って「いる」ことにより葬儀が成立することは、過去においては自明の光景として学術的な省察を与えられることは今まで寡少であったと言わざるを得ない。しかし、それらの存在が情報技術を通じて「伝達される」ことによっても葬儀が成立するのならば、儀礼実践の成立条件そのものが変容を遂げているのではないかという議論もおそらく可能になるであろう。この点を踏まえて、ヴァーチャルな認知情報を共有することが現代の葬儀にどのような影響をもたらし、どのような需要を背景としているのか、そしてそれらの動向を支える基盤としてどのような情報技術が活用されているのかという事項にも照射しながら、今後の研究を展開していきたい。
参照文献（アルファベット順）
AERA
2020

「画面越しに思い込める：葬儀も墓参りも法要もオンライン」、『AERA』、2020 年 8 月号、朝日新聞出版。

愛グループ
2002

『愛グループ：愛されて 30 年』、瞬報社写真印刷。

フューネラルビジネス
2020「オンライン葬儀の実態と展望：コロナ禍でニーズと話題性高まる、導入・活用の際は長期的・多角的な視点で」、『フューネラルビジネス』2020 年8 月号、綜合ユニコム。

博全社
2016

『博全社：100 年の歩み』、廣済堂。

出雲殿グループ 2020
2020

『出雲殿グループ 95 周年記念誌』、西濃印刷。

村上興匡
2001

「近代葬祭業の成立と葬儀慣習の変遷」、『国立歴史民俗博物館研究報告』
91:137-149、国立歴史民俗博物館。

野田正彰
1992

「電子葬儀のドラマのはて」、『仏教』20:59-67、法藏館。

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葬祭流儀
2020

「むすびす株式会社（コロナ禍で小規模化が進む葬儀をオリジナルの巨大パネルを使うことで美しく、印象に残る空間に変える。）」、2020-2021
年東京版、ビッグエッグジャパン。

サンレー50 年史編集部
2017『サンレー50 年史：天下布礼』、サンレー。

田中大介
2014「ハードからソフトへ」、山田慎也・石井研士・小谷みどり・田中大介・田口祐子(著)、互助会保証株式会社・全日本冠婚葬祭互助協会(編)、『冠婚葬祭の歴史：人生儀礼はどう営まれてきたか』、pp.93-108、水曜社。

2017『葬儀業のエスノグラフィ』、東京大学出版会。

山田慎也
2007

『現代日本の死と葬儀：葬祭業の展開と死生観の変容』、東京大学出版会。

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