第92回 電気用品調査委員会
平成27年3月17日
資料 №4-4(1)

電気用品技術基準の解釈別表第十の改正案
解釈改正案

現行

第1章

第1章

１ 適用区分

１ 適用区分

1.1 適用章別

1.1 適用章別解釈

備考

電気用品の各品目について雑音の強さを測定する必要がある場合は、その測定

電気用品の各品目について雑音の強さを測定する必要がある場合は、その測定方法及び許容値等は次表の適用章別による。表に記載のない品目、多機能を有す

方法及び許容値等は次表の適用章別による。表に記載のない品目、多機能を有する機器、機器の構造上表の適用章別が適切でない場合は、1.2 の取扱いを基に判断る機器、機器の構造上表の適用章別が適切でない場合は、1.2 の取扱いを基に判断

する。

する。

別表第四 配線器具

別表第四 配線器具（途中表省略）（途中表省略）別表第八 光源及び光源応用機械器具
電気用品名等
政令品名
省令における細部品名等
写真焼付器
マイクロフィルムリーダー

写真引伸機用ランプハウス
蛍光ランプ
エル・イー・ディー・ランプ
電気スタンド
家庭用つり下げ型蛍光灯器具
ハンドランプ
庭園灯器具
装飾用電灯器具
その他の白熱電灯器具
その他の放電灯器具（一般形）（安定器内蔵形）（マグネトロンを使用しないもの）（マグネトロンを使用するもの）*

エル・イー・ディー・電灯器具
以下省略

適用章別
５
５

５
６
７
７
７
７
７
７
５
７
７
２
７

別表第八 光源及び光源応用機械器具
電気用品名等
政令品名
省令における細部品名等
写真焼付器
マイクロフィルムリーダー

写真引伸機用ランプハウス
白熱電球
（一般形）
（安定器内蔵形）

蛍光ランプ
エル・イー・ディー・ランプ
電気スタンド
家庭用つり下げ型蛍光灯器具
ハンドランプ
庭園灯器具
装飾用電灯器具
その他の白熱電灯器具
その他の放電灯器具
エル・イー・ディー・電灯器具
以下省略

適用章別
５
５

５
５
６
７
７
７
７
７
７
５
７
７
７

雑音の発生要因のない「白熱電球」を測定対象から削除した。

ISM 用指定周波数で動 作 す るマグ ネト ロ
ンを使用して点灯す
る、放電灯器具の適*：マグネトロンはＩＳＭ用指定周波数で動作するものとする。

用章別を明確にし（以下、表省略）（以下、表省略）

1た。

第２章 高調波利用機器

第２章

（なし）

複写機（電磁誘導加熱利用のもの）、搬送式インターホン、超音波ねずみ駆除機、超音J55011 を適用するも

波加湿機、超音波洗浄機、高周波脱毛器、家庭用超音波治療器、家庭用超短波治療のを明示した。

器、家庭用電位治療器（高周波利用のもの）にあっては、次に掲げる、１ 許容値、２ 供（CISPR11 に合わせ試器の負荷条件等、３ 測定方法を適用すること。

るもの）

電気がま（電磁誘導加熱式のもの）、電磁誘導加熱式調理器、自動販売機（電子レンジを有するもの）、高周波ウェルダー、電子レンジ、アーク溶接機（高周波電流を重畳し使用するもの）、その他の放電灯（マグネトロンを使用するもの）にあっては、J55011(H27)を適用すること。
１ 許容値

１ 許容値
複写機（電磁誘導加熱利用のもの）、搬送式インターホン、超音波ねずみ駆除機、超高周波利用機器にあっては、次に適合すること。ただし、13.56MHz±6.78kHz、

音波加湿機、超音波洗浄機、高周波脱毛器、家庭用超音波治療器、家庭用超短波治27.12MHz±162.72kHz、40.68MHz±20.34kHz、2,450MHz±50MHz 及び 5.8GHz

療器、家庭用電位治療器（高周波利用のもの）にあっては、次に適合すること。ただし、±75MHz の周波数を除く。

13.56MHz±6.78kHz、27.12MHz±162.72kHz、40.68MHz±20.34kHz、2,450MHz±
50MHz 及び 5.8GHz±75MHz の周波数を除く。

1.1 雑音電界強度の許容値

1.1 雑音電界強度の許容値

1.1.1 周波数が 526.5kHz 以上 1GHz 以下の範囲にあっては、次の表の値以下であるこ 1.1.1 周波数が 526.5kHz 以上 18GHz 以下の範囲にあっては、次の表の値以下であると。供試品から空中線までの距離は 30ｍを基本とするが、10ｍで測定する場合は該こと。供試品から空中線までの距離は 30ｍを基本とするが、10ｍ又は 3ｍで測定す

当欄の値以下であれば適合とみなされる。この表において、dB は、1μV/ｍを 0dB とる場合は該当欄の値以下であれば適合とみなされる。この表において、dB は、1μして算出した値とする。

V/ｍを 0dB として算出した値とする。
周波数範囲

周波数範囲
測定距離

30ｍ

30ｍ

10ｍ

3ｍ

10ｍ

526.5kHz 以上 1606.5kHz 以下

30

50

―

526.5kHz 以上 1606.5kHz 以下

30

501606.5kHz を超え 30MHz 以下

40＊

55＊

―

1606.5kHz を超え 30MHz 以下

40＊

55＊

30MHz を超え 90MHz 未満

40＊

50＊

―

30MHz を超え 90MHz 未満

40＊

50＊

90MHz 以上 108MHz 以下

30

40

―

90MHz 以上 108MHz 以下

30

40

108MHz を超え 170MHz 未満

40＊

50＊

―

108MHz を超え 170MHz 未満

40＊

50＊

170MHz 以上 222MHz 以下

30

40

―

170MHz 以上 222MHz 以下

30

40

222MHz を超え 470MHz 未満

40＊

50＊

―

222MHz を超え 470MHz 未満

40＊

50＊

470MHz 以上 770MHz 以下

40

50

―

470MHz 以上 770MHz 以下

40

50

770MHz を超え 1GHz 以下

40＊

50＊

―

770MHz を超え 1GHz 以下

40＊

50＊

1GHz を超え 18GHz 以下＊＊

40＊

50＊

60＊

(注)
(注) ＊は 500W 未満のものに適用する。500W 以上のものについては、次式による。
測定距離 30ｍ：電界強度 V＝20log10 20P (dB) P：定格高周波出力(W)

1. ＊は 500W 未満のものに適用する。500W 以上のものについては、次式による。

2

電子レンジや電磁誘導加熱式調理器等にのみ適用される許容値、負荷条件

雑音電界強度（dB）
測定距離

雑音電界強度（dB）

Ｊ55011 を適用する

及び測定方法を削除した。

測定距離 10ｍ：V＋15(dB)〔1606.5kHz〜30MHz〕

測定距離 30ｍ：電界強度 V＝20log10 20P (dB) P：定格高周波出力(W)V＋10(dB)〔30MHz〜1,000MHz〕

測定距離 10ｍ：V＋15(dB)〔1606.5kHz〜30MHz〕
V＋10(dB)〔30MHz〜1,000MHz〕

ただし、定格高周波出力が 2,000W を超えるその他の電磁誘導加熱応用機器にあっ測定距離ては、P は 2,000 とし、その他のものであって定格高周波出力が 1,000W を超えるものにあっては、P は 1,000 とする。

3ｍ：V＋20(dB)〔1GHz〜18GHz〕

ただし、定格高周波出力が 2,000W を超える電磁誘導加熱式調理器及なお、測定値がこの表の 500W 未満に適用する値以下であれば出力の如何にかかわびその他の電磁誘導加熱応用機器にあっては、P は 2,000 とし、その他のらず適合とみなされ、定格高周波出力の確認のために行う 3.3 項の出力の測定はものであって定格高周波出力が 1,000W を超えるものにあっては、P は省略できる。

1,000 とする。
なお、測定値がこの表の 500W 未満に適用する値以下であれば出力の如何にかかわらず適合とみなされ、定格高周波出力の確認のために行う
3.3 項の出力の測定は省略できる。
2. ＊＊の周波数範囲のうち 11.7GHz 以上 12.7GHz 以下のものを除く。

1.1.2 （削除）

1.1.2 周波数が 11.7GHz 以上 12.7GHz 以下の範囲にあっては、半波長共振平衡形ダイポールの実効輻射電力で 57dB 以下であること。この場合において、dB は、1pWを 0dB として算出した値とする。
なお、3ｍの距離で測定した雑音電界強度が 64.4dB 以下であれば適合とみなされる。この場合において、dB は、1μV/ｍを 0dB として算出した値とする。

1.1.3 (削除)

1.1.3

高周波ウェルダーにあっては、雑音電界強度は、次に適合すること。ただし、電界シールドされた室において使用する旨が表示されているものにあっては、この限りでない。
（注）「電界シールドされた室」とは、室外において、雑音電界強度及び雑音
端子電圧を基準値以下にさせることができる室をいう。
(1) 器 体 か ら 発 生 す る 輻 射 波 （ 周 波 数 が 13.56MHz±6.78kHz 、
27.12MHz±162.72kHz 、 40.68MHz±20.34kHz 、 2 、 450MHz±50MHz 、
5.8GHz±75MHz 及び 24.125GHz±125MHz の範囲内のものを除く。）の電界強度は、その器体から 100m の距離で測定したとき、100μV/m 以下であること。
(2) 40.46MH ｚ の 周 波 数 を 使 用 す る も の に あ っ て は 周 波 数 が40.46MHz±240kHz の範囲内（周波数が 40.68MHz±20.34kHz の範囲内のものを除く）において、41.14MHz の周波数を使用するものにあっては周
波数が 41.14MHz±240kHz の範囲内において、器体から発生する輻射波の電界強度は、その器体から 100m の距離で測定したとき、2.5mV/m 以下であること。
1.1.4 （削除）

1.1.4 アーク溶接機のうち、高周波電流を重畳して使用するものにあっては、器体から発 生 す る 輻 射 波 （ 周 波 数 が 13.56MHz±6.78kHz 、 27.12MHz±162.72kHz 、3

40.68MHz±20.34kHz 、 2,450MHz±50MHz 、 5.8GHz±75MHz

及 び

24.125GHz±125MHz の範囲内のものを除く。）の電界強度は、器体から 30m の距離で測定したとき、次に適合すること。ただし、電界シールドされた室において使用する旨が表示されているものにあっては、この限りでない。
（注）「電界シールドされた室」とは、室外において、雑音電界強度及び雑音端子
電圧を基準値以下にさせることができる室をいう。
(1) 90MHz から 108MHz まで及び 170MHz から 222MHz までの周波数の範囲においては、それぞれ
30μV/m 以下であること。
(2) 470MHz から 770MHz までの周波数の範囲においては、100μV/m 以下であること。
(3) (1)及び(2)に掲げる周波数以外の周波数においては、次の式により計算した値以下であること。この場合において、高周波出力が 500W 未満のものにあっては、100μV/m 以下であること。

V

20 P

V は、電界強度とし、その単位は、μV/m とする。
P は、高周波出力とし、その単位は、W とする。
1.2 雑音端子電圧の許容値（同右）1.2 雑音端子電圧の許容値
雑音端子電圧は、一線対地間を測定したとき、次の表の左欄に掲げる周波数範囲ごとにそれぞれ同表の右欄に掲げる値以下であること。この場合において、dB は、1
μV を 0dB として算出した値とする。

526.5kHz 以上 5MHz 以下

雑音端子電圧（dB）準尖
頭値
565MHz を超え 30MHz 以下

60

周 波 数 範 囲

２ 供試器の負荷条件等
2.1 共通事項(1)〜(7)（同右）

２ 供試器の負荷条件等
2.1 共通事項
個別事項で特別に規定するものを除き次による。
(1) 電源は定格電圧、定格周波数で運転する。複数の定格をもつものにあっては、雑音が最大となる定格値とする。
(2) 供試器の置き方(ｲ) 特に規定のない場合、雑音電界強度の測定にあっては高さ 40cm の絶縁物の回転台、雑音端子電圧の測定にあっては高さ 40cm の絶縁物の試験台の上に置く。ただし、床置型のものは、厚さ 3 ㎜のゴム又はプラ4スチック製の絶縁シート上に通常の使用状態と同じように置く。
(ﾛ) 置き方は通常使用の姿勢とし、携帯用又は手持形のものにあっては、安定する任意の姿勢とする。
(ﾊ) 扉を有するものにあっては、閉じておく。
(ﾆ) 付属の置き台等を有するものにあっては、それらを用いる。
(ﾎ) コントローラーなどを有するものにあっては、特に断わりのない限りそのコントローラーを供試器の横に置き、供試器とコントローラー間の接続
線は付属のものを用い、30〜40cm の長さの束になるように折り曲げるものとする。
(3) 出力切替スイッチ等
出力を切替スイッチその他の方法により調節できるものにあっては、最大の出力とする。
(4) 複合機器の取扱い
他の独立した機能が同一のケースに収容され 1 台の商品とされている場
合は、他の機能は停止させて測定する。なお、同機能の高周波発生装置が２つ以上ある場合は装置ごとに測定する。
機能が独立せず、他の機能を停止させることが出来ない場合は、両機能を動作させて測定する。他の章で対象としている機能と複合の場合は、第 1章 1.2(3)による。なお、本章の雑音端子電圧および雑音電界強度の許容値に適合すれば、第 5 章の雑音端子電圧、雑音電力の測定を省略できる。この場合、第 5 章対象の機能の動作条件が第 5 章指定の動作条件である場合に限る。
(5) 測定時間
測定時間は供試器に定格時間の表示のある場合はその表示に従うが、その他の場合は測定時間に制限は設けない。
(6) 予備運転
供試器は、別途規定された負荷を用いて、少なくとも 10 分間予熱を行う。
予熱のできないものは動作安定後測定を行う。
(7) 試験場所の温・湿度環境（JIS Z8703 による常温常湿）
温度

5℃〜35℃の範囲

湿度45％〜85％の範囲(8) 測定装置(8) 測定装置

測定器、アンテナ、擬似電源回路網等は第１章共通事項 2.測定装置に測定器、アンテナ、擬似電源回路網等は第１章共通事項 2.測定装置に記載さ記載されたものを使用する。ただし、擬似電源回路網は図１−２ 50Ω/50μ

れたものを使用する。ただし、擬似電源回路網は図１−２ 50Ω/50μH・V 形擬似

H・V 形擬似電源回路網を使用する。雑音電界強度を測定する場合は、測電源回路網を使用する。雑音電界強度を測定する場合は、測定器は電界強度測定器は電界強度測定器を使用してもよい。

定器を使用してもよい。
( 以下、削除 )1GHz を超える雑音電界強度及び実効放射電力の測定の場合には、ス
ペクトラムアナライザとホーンアンテナを使用する。

5

(8-1) スペクトラムアナライザ
周波数 1GHz から 18GHz の測定に使用するスペクトラムアナライザは下記または下記と等価な性能であること。
(ｲ) 帯域幅 B6 は 125kHz±25kHz であること。なお、帯域幅 B6 とは、スペクトラムアナライザの総合選択曲線の帯域中央の周波数における応答特性より減衰量が 6dB だけ低いレベルの 2 点間の幅をいう。
(ﾛ) スプリアスレスポンスは、周波数掃引中のそれぞれの同調周波数での応答より少なくとも 40dB は低いこと。これは、プリセレクタを用いれば可能である。
(ﾊ) 9 kHz から 1、000 MHz までの任意の周波数の 3 V/m の電磁界（無変調）の中にスペクトラムアナライザを置いたときに、スペクトラムアナラ
イザの製造業者が指定する有効指示範囲の上限および下限において、1 dB を超える測定誤差を発生しないこと。
(ﾆ) 強力な基本波が存在している状態で、微弱なスプリアス信号を測定する場合には、スペクトラムアナライザの入力回路が過負荷や損傷するのを防止し、また高調波あるいは相互変調信号の発生を防ぐために、供試器の基本周波数において充分な減衰を与えるフィルタをスペクトラム
アナライザの入力端に備えること。
（注）1 通常、供試器の基本周波数において 30dB のフィルタが用いられる。
2 基本周波数が複数ある場合には、このようなフィルタが数多く必要となる。
(ﾎ) 掃引時間を遅くした時も目視で観測できるように、スペクトラムアナライ
ザには何らかの蓄積表示機能を備えること。
(ﾍ) 周波数掃引時間は、例えば 0.1 秒から 10 秒までの範囲で可変である
こと。
(8-2) ホーンアンテナ
測定距離をｄ＝3ｍ、測定雑音電界強度の波長をλｍ、周波数をｆGHｚ、ホーンアンテナの開口面の寸法を Dｍとして

d2

D

0 . 45f及びD>>λを満足するものとする。
2.2 負荷条件の個別事項
2.2 負荷条件の個別事項(1) 高調波ウェルダー（削除）(1) 高周波ウェルダー
供試器に付属している電極を使用して塩化ビニル等の試験材料に通電する実負荷とする。

6

(2) 家庭用超短波治療器(1) 家庭用超短波治療器

電極板を使用するものにあっては電極コードは 30〜40cm の長さに束ね電極板を使用するものにあっては電極コードは 30〜40cm の長さに束ねて、て、極板は直接重ね合わせて無負荷状態で固定する。その他の方式のも

極板は直接重ね合わせて無負荷状態で固定する。その他の方式のものも無のも無負荷状態で測定する。

負荷状態で測定する。
また付属の遮蔽カーテン等を有するものはそれを使用して測定する。
(2) 高周波利用の家庭用電位治療器
電極板は広げて無負荷とする。
(3) 家庭用超音波治療器
治療用導子の振動面を深さ10cm以上の水槽の表面に下を向けて浸す。
(4) 高周波脱毛器
試験用抵抗器を対極導子と電極との間に接続する。
(5) 超音波洗浄機
水槽に定格容量（定格容量の表示のないものにあっては、水槽の容量の約80％）の水を入れる。
(6) 超音波ねずみ駆除機
発音器の前面に障害物を置かないこと。

また付属の遮蔽カーテン等を有するものはそれを使用して測定する。
(3) 高周波利用の家庭用電位治療器
電極板は広げて無負荷とする。
(4) 家庭用超音波治療器
治療用導子の振動面を深さ10cm以上の水槽の表面に下を向けて浸す。
(5) 高周波脱毛器
試験用抵抗器を対極導子と電極との間に接続する。
(6) 超音波洗浄機
水槽に定格容量（定格容量の表示のないものにあっては、水槽の容量の約80％）の水を入れる。
(7) 超音波ねずみ駆除機
発音器の前面に障害物を置かないこと。
(8) 電子レンジ(ｲ) 予備運転（ 電子レンジ、電磁誘導加熱式調理器は 削除）

2 個の 1 リットル用ビーカーに入れた 2 リットルの水道水からなる擬似負荷を使用する。ただし、加熱室寸法が小さくて入らない場合は、容量 500 ミ
リリットルのビーカーを 4 個使用してもよい。負荷の位置は、図２−１に示す
通り、加熱室受皿の中央部とする。
自動販売機にあって加熱室寸法が小さくて入らない場合は、入りうる最大容量のビーカー入りの水道水からなる擬似負荷を使用してもよい。
(ﾛ) 雑音測定用負荷／出力測定用負荷
次の(a)、(b)、(c)の負荷の何れかによるが、自動販売機あるいは解凍専用機などの特殊目的のものにあって加熱室寸法が小さくて入らないあるいは擬似負荷として水道水が使用できない場合は入りうる最大容量のビーカー入りの水道水からなる擬似負荷又は実使用負荷を使用してもよい。
(a) 2 リットル水道水による擬似負荷を使用
2 個の 1 リットル用ビーカーに等分に入れた 2 リットルの初期温度15℃から 25℃の水道水からなる負荷を、加熱室の受皿中央に置く。
ただし、加熱室寸法が小さくて入らない場合は、容量 500 ミリリットルのビーカーを 4 個使用してもよい。棚又はその他の特別な支持具が備えられている場合には、それを通常の位置に置いた状態で測定する。
測定中においては、負荷の沸騰を防ぐため、適当な時間間隔で水を取替える。判定に疑義がある場合は、初期水温により測定した値を測7

定値とする。

図２−１ 電子レンジの負荷位置(b) 1 リットル水道水による擬似負荷を使用（省令第 2 項を選択した場合
適用）
外径が 190 ㎜、ガラスの最大厚さ 3 ㎜の円筒状のほう珪酸ガラス
製などの低損失容器に初期温度 15℃から 25℃の 1 リットルの水道水を負荷として入れ、加熱室の中央に置く。棚又はその他の特別な支持具が備えられている場合には、それを通常の位置に置いた状態で測定する。測定中においては、負荷の沸騰を防ぐため、適
当な時間間隔で水を取替える。判定に疑義がある場合は、初期水温により測定した値を測定値とする。
(c) 水負荷が使用できない供試器
比熱が把握できる実負荷或いは、使用可能な擬似負荷を使用する。
(ﾊ) マグネトロンの動作開始時の過渡時に発生する数秒間の妨害波は測定値としない。
(9) 電磁誘導加熱式調理器(ｲ) 供試器の負荷
供試器の負荷は、製造者が提供する重量及び比熱が明らかな鍋に初期温度 15℃から 25℃の水道水を入れたものを使用する。なお、通常の使用状態で鍋を使用しない供試器にあって、水道水が使用できない場合
は、無負荷、実負荷あるいはアルミブロックなどによる擬似負荷を使用する。
(ﾛ) 供試器の動作状態
2.1(7)に示す温・湿度環境において、供試器の加熱部中央に負荷（製造者が指定する鍋に 1.5 リットルの水を入れたもの）を置き、定格電圧・定格周波数を加えて動作させた状態をいう。
動作状態において、供試器加熱部中央に負荷（製造者が指定する鍋8

に 1.5 リットルの水が入らない場合は、水の容量は指定する鍋の容量の80％とする）を置き、定格電圧・定格周波数を加えて動作させた状態をいう。
鍋を使用しない供試器にあっては無負荷。ただし、無負荷では保護装置などが動作して測定が困難な場合は、実調理物あるいは供試器の動作が実調理物と同等になる擬似負荷を製造者が指定する位置に置き動作させた状態をいう。
(10) 超音波加湿器
水槽に定格容量（定格容量表示のないものにあっては、水槽の容量の約80％）の水を入れる。
(11) 搬送式インターホン
供試器の高周波出力端子（電源端子）間に擬似負荷回路網（230kHz 以上(7) 超音波加湿器
水槽に定格容量（定格容量表示のないものにあっては、水槽の容量の約80％）の水を入れる。
(8) 搬送式インターホン
供試器の高周波出力端子（電源端子）間に擬似負荷回路網（230kHz 以上の周波数において定格負荷 10Ωとなるよう 10Ωの直流抵抗に 1μF のコンデンサの周波数において定格負荷 10Ωとなるよう 10Ωの直流抵抗に 1μF のコンデンサを直列に接続したもの）を接続する。
(12) 電磁誘導加熱応用複写機
電磁誘導加熱を画像の定着に応用した複写機の負荷動作条件を以下のように規定する。
(ｲ) 電源投入後から待機状態までの間に、定着器に利用している誘導コイルに加わる高周波電力が最大となる機器の場合は、その時の放射妨害を測を直列に接続したもの）を接続する。

定する。電源投入直後の 10 秒間の放射妨害は測定に含めない。この場(9) 電磁誘導加熱応用複写機

合、定着器は室温と同じ温度からスタートさせる。

電磁誘導加熱を画像の定着に応用した複写機の負荷動作条件を以下のように規定する。

電源投入後から待機状態までの間に、定着器に利用している誘導コイル(ｲ) 電源投入後から待機状態までの間に、定着器に利用している誘導コイルにに加わる高周波電力が最大とならない機器の場合は、この（ｲ）項は適用しない。

加わる高周波電力が最大となる機器の場合は、その時の放射妨害を測定する。電源投入直後の 10 秒間の放射妨害は測定に含めない。この場合、定着(ﾛ) 待機状態及び連続複写状態とする。連続複写状態では、複写用紙の走器は室温と同じ温度からスタートさせる。

行を行い、同時に動作できるものをすべて動作させる。ただし、複写用紙

電源投入後から待機状態までの間に、定着器に利用している誘導コイルにの走行なしでの雑音の値が、複写用紙を走行させた場合の雑音の値と変加わる高周波電力が最大とならない機器の場合は、この（ｲ）項は適用しな化が認められない場合は、複写用紙の走行なしの動作も可能とする。

い。

(ﾊ) 原稿は日本工業規格 JIS B 9523（1987）に定められる A4 サイズのテスト(ﾛ) 待機状態及び連続複写状態とする。連続複写状態では、複写用紙の走行

チャートとする。

を行い、同時に動作できるものをすべて動作させる。ただし、複写用紙の走行なしでの雑音の値が、複写用紙を走行させた場合の雑音の値と変化が認められない場合は、複写用紙の走行なしの動作も可能とする。
(ﾊ) 原稿は日本工業規格 JIS X 6933:2003 に定められる No.2 テストチャートとする。

３ 測定方法3.1 雑音電界強度

テス ト チ ャ ー ト を 規

3.1.1 共通事項

定する規格を更新し(1) 試験場所
下記条件のオープンサイトまたは等価な電波暗室にて測定する。
３ 測定方法(ｲ) 長軸が 60ｍ、短軸が 52m の楕円形で、内側に反射物のない場所。（測定9た。

3.1 雑音電界強度

距離が 30ｍの場合）

3.1.1 共通事項

(ﾛ) 長軸が 20ｍ、短軸が 18ｍの楕円形で、内側に反射物のない場所。（測定(1) 試験場所
下記条件のオープンサイトまたは等価な電波暗室にて測定する。
(ｲ) 長軸が 60ｍ、短軸が 52m の楕円形で、内側に反射物のない場所。（測定距
離が 30ｍの場合）(ﾛ) 長軸が 20ｍ、短軸が 18ｍの楕円形で、内側に反射物のない場所。（測定距
離が 10ｍの場合）(ﾊ) 長軸が 6ｍ、短軸が 5.2m の楕円形で、内側に反射物のない場所。（測定距

距離が 10ｍの場合）(ﾊ) 長軸が 6ｍ、短軸が 5.2m の楕円形で、内側に反射物のない場所。（測定
距離が 3ｍの場合）
供試器の電源を切った状態で、試験場において測定される無線周波の周
囲雑音や信号の強度は、1GHz以下の周波数帯にあっては、許容値より少なくとも6dB低いこと。1GHｚ以上の測定に当たっては少なくとも許容値より10ｄB低いこと。ただし、判定に疑義がある場合は、許容値より20dB以上低い環

離が 3ｍの場合）

境で再測定すること。

供試器の電源を切った状態で、試験場において測定される無線周波の周囲(2) 供試器、測定器のアンテナの配置

雑音や信号の強度は、許容値より少なくとも6dB低いこと。

供試器と測定器のアンテナを前項楕円の焦点に配置し、両者の間隔（測定距離）は原則として30ｍとするが、周囲雑音の影響がある場合等、必要に応じて10ｍまで距離を短縮して測定を行う。ただし、1GHz以上の測定においては必要に応じて3ｍまで距離を短縮してもよい。

(2) 供試器、測定器のアンテナの配置
供試器と測定器のアンテナを前項楕円の焦点に配置し、両者の間隔（測定

供試器の一番近い箇所から規定の距離離れたところに測定用アンテナを置き測定する。

距離）は原則として30ｍとするが、周囲雑音の影響がある場合等、必要に応じ配置例を図２−２〜図２−５に示す。（Ｈは、電子レンジは75cm、卓上型電て10ｍまで距離を短縮して測定を行う。

磁誘導加熱応用複写機は80cm、その他は40cm、ただし、床置型専用装置にあっては、厚さ3㎜の絶縁物上に通常の使用状態と同じようにおく。）

供試器の一番近い箇所から規定の距離離れたところに測定用アンテナを置き測定する。
配置例を図２−２〜図２−５に示す。（Ｈは、卓上型電磁誘導加熱応用
複写機は80cm、その他は40cm、ただし、床置型専用装置にあっては、厚さ3㎜の絶縁物上に通常の使用状態と同じようにおく。）

図２−２ 526.5kHz−30MHz における測定

図２−１ 526.5kHz−30MHz における測定

図２−３ 30MHz−1,000MHz における測定10図２−４ 1GHz〜18GHz における測定

図２−２ 30MHz−1,000MHz における測定

図２−４ 1GHz〜18GHz における測定、
図２−５ 11.7GHz〜12.7GHz における測定（置換法は削除）
距離ｄを決定するためには、アンテナの測定点は、アンテナ製造者が規定しているように、アンテナの給電点にあるか、又はアンテナの開口にあるか、いずれかでなければならない。
図２−５ 11.7GHz〜12.7GHz における測定（置換法）(3) アンテナの高さ及び偏波面測定用アンテナは次の高さに設定する。
・ループアンテナにあっては、アンテナの下端の高さが地上 1ｍとなるように設定する。
・半波長ダイポールアンテナにあっては、測定距離が 10ｍの場合 1〜4ｍ、また測定距離が 30ｍの場合 2〜6ｍの高さの範囲で変化させる。
30MHz以下の測定では、測定用アンテナの垂直偏波面について、また30MHz以上の測定は、測定用アンテナの水平偏波面及び垂直偏波面について行う。ただし、垂直偏波面での測定にあっては、測定用アンテナの最下部と対地面の間隔が25cm以下とならないようにアンテナを設置する。
(4) 測定の方法(ｲ) 526.5kHz−30MHz における測定(3) 同右供試器を動作状態にし、ループアンテナの指向方向を変化させ、また供試器を回転させて、測定器の最大指示値を測定する。（図２−２参照）
手順(a)スペクトラムアナライザとループアンテナを使用した予備試験によ11

り最大放射方向と雑音電界強度の中心周波数を把握する。この場合、最大値に近い大きさの周波数がある場合は、この周波数も把握する。
(b)上記(a)で把握した最大放射方向に供試器を固定し、スペクトラム
アナライザに代えて、妨害波測定器を接続して上記(a)で把握した
雑音電界強度の中心周波数における最大値を測定値とする。
(4) 測定の方法(ｲ) 526.5kHz−30MHz における測定(ﾛ) 30MHz−1,000MHz における測定
供試器を動作状態にし、ダイポールアンテナを水平及び垂直にして、その供試器を動作状態にし、ループアンテナの指向方向を変化させ、また供試器

高さを変化させ、また供試器を回転させて、測定器の最大指示値を測定すを回転させて、測定器の最大指示値を測定する。（図２−２参照）

る。（図２−３参照）

手順

手順(a)スペクトラムアナライザとループアンテナを使用した予備試験により(a)スペクトラムアナライザとダイポールアンテナを使用した予備試験

最大放射方向と雑音電界強度の中心周波数を把握する。この場により最大放射方向と周波数帯域毎に電界強度の最大値の中心

合、最大値に近い大きさの周波数がある場合は、この周波数も把握

周波数を把握する。この場合、最大値に近い大きさの周波数があする。

る場合は、この周波数も把握する。

(b)上記(a)で把握した最大放射方向に供試器を固定し、スペクトラムア(b)上記(a)で把握した最大放射方向に供試器を固定し、スペクトラム

ナライザに代えて、妨害波測定器を接続して上記(a)で把握した雑アナライザに代えて、上記(a)で把握した中心周波数に設定した

音電界強度の中心周波数における最大値を測定値とする。

妨害波測定器を接続してアンテナを水平及び垂直にしてその高(ﾛ) 30MHz−1,000MHz における測定
供試器を動作状態にし、ダイポールアンテナを水平及び垂直にして、その高さを変化させ、また供試器を回転させて、測定器の最大指示値を測定する。
（図２−３参照）
手順

さを変化させ、最大値を測定値とする。
(ﾊ) 1GHz−18GHz における測定（直接法）
受信ホーンアンテナの中心の高さは供試器の中心の高さと等しくなるように設定する。供試器を動作状態にし、前面を基準に、30度毎に供試器を回転させて測定器の最大指示値を測定する。（図２−４参照）(a)スペクトラムアナライザとダイポールアンテナを使用した予備試験に

手順

より最大放射方向と周波数帯域毎に電界強度の最大値の中心周波(a)下記条件に設定したスペクトラムアナライザとホーンアンテナを使数を把握する。この場合、最大値に近い大きさの周波数がある場合用した予備試験により最大放射方向と周波数帯域毎に電界強度は、この周波数も把握する。

の最大値の中心周波数を把握する。この場合、最大値に近い大(b)上記(a)で把握した最大放射方向に供試器を固定し、スペクトラムア

きさの周波数がある場合は、この周波数も把握する。

ナライザに代えて、上記(a)で把握した中心周波数に設定した妨害（スペクトラムアナライザの設定）

波測定器を接続してアンテナを水平及び垂直にしてその高さを変分解能帯域幅：100kHz

化させ、最大値を測定値とする。

ビデオ帯域幅：300kHz
表示モード ：対数表示モード（（ハ）以降、削除）

掃引時間

：自動設定

基準レベル ：使用のスペクトラムアナライザの取扱説明書の注意事
項を守り設定(b) 上記(a)で把握した最大放射方向に供試器を固定し、上記(a)で把握した中心周波数として、下記条件に設定したスペクトラムアナライザを接続してホーンアンテナにより水平偏波面、垂直偏波面での電界強度を12少なくとも5回の掃引期間でマックスホールド測定し、その大きい値を測定値とする。但し、測定の中心周波数は1.005〜2.395GHzと2.505〜17.995GHzとする。
（スペクトラムアナライザの設定）
掃引周波数 ：10MHz
分解能帯域幅：100kHz
ビデオ帯域幅：30Hz
表示モード ：リニア表示モード
掃引時間

：自動設定

基準レベル ：使用のスペクトラムアナライザの取扱説明書の注意事
項を守り設定(ﾆ) 11.7GHz−12.7GHz における測定（置換法）（ﾊ）と同様に受信アンテナを設定する。始めに供試器を回転させ、雑音のレベルが最大となる測定器の指示値を記録する。（図２−４）次に供試器に換えて、その位置に送信ホーンアンテナを置き、先の供試器で記録した指示値を得るために、送信ホーンアンテナに信号電力を加え、同じ指示値になった時の送信ホーンアンテナヘの入力電力を測定する。
（図２−５）(5) データ処理(4)(ｲ)-(ﾊ)で得られた測定値は、アンテナ係数、ケーブル損失、その他使用した増幅器・減衰器等の係数を考慮し、雑音電界強度を求める。なお、実効放射電力は雑音電界強度から7.4dB減じて求める。
(4)(ﾆ)で得られた測定値は、送信ホーンアンテナの利得及び半波長ダイポ
ールアンテナの利得を考慮することにより、実効放射電力を求める。
3.1.2 搬送式インターホンの個別事項
供試器と擬似負荷の接続方法を図２−６に示す。

(5) データ処理(4)(ｲ)-(ロ)で得られた測定値は、アンテナ係数、ケーブル損失、その他使用した増幅器・減衰器等の係数を考慮し、雑音電界強度を求める。なお、実効放射
電力は雑音電界強度から7.4dB減じて求める。

図２−６ 搬送式インターホンの擬似負荷接続方法（例）3.2 雑音端子電圧
3.2.1 共通事項

3.1.2 搬送式インターホンの個別事項

供試器、測定器等の配置例を図２−７に示す。

13

供試器と擬似負荷の接続方法を図２−３に示す。

図２−３ 搬送式インターホンの擬似負荷接続方法（例）3.2 雑音端子電圧
図２−７ 雑音端子電圧測定配置例

3.2.1 共通事項

（床を基準接地導体面とする場合）

供試器、測定器等の配置例を図２−４に示す。

測定上の注意事項(1)供試器は擬似電源回路網から 80cm 離して配置する。電源コードの長さが80cm を超える分は 30〜40cm の長さの水平の束になるよう前後に折り曲げるものとする。
(2)2m 平方以上の基準接地導体面上に設置した高さ 40cm の絶縁物の台上に供試器を置き、他の接地導体面から 80cm 以上離して置くこと。ただし、床置型機器にあっては、厚さ 3 ㎜の絶縁物上に通常の使用状態と同じように置く。
(3)シールドルーム内で測定する場合は、絶縁物の台上に置き、シールドルー
ムの壁の一面を基準接地導体面としてもよい。（この場合、床等の他の接地
図２−４ 雑音端子電圧測定配置例（床を基準接地導体面とする場合）

導体面から 80cm 以上離すこと。）(4)アース端子を有する供試器のアース線は、電源コードに沿って配線し、擬似電源回路網の接地端子に接続する。

（以下、同右）3.2.2 高周波ウェルダー、超短波治療器等の個別事項
供試器、測定器等の配置方法を図２−８に示す。

（注）強力な高周波数出力が回路網より直接測定器に入力されるとエラーを生じるので高域阻止のフィルターを中間に入れて、測定対象のスプリアスだけを測定する。
3.2.2 超短波治療器等の個別事項

図２−８ 高周波ウェルダー、超短波治療器等の測定配置例14供試器、測定器等の配置方法を図２−５に示す。

3.2.3 搬送式インターホンの個別事項
供試器、擬似負荷回路網、測定器等の接続方法を図２−９に示す。

（注）強力な高周波数出力が回路網より直接測定器に入力されるとエラーを生じるので高域阻止のフィルターを中間に入れて、測定対象のスプリアスだけを測定する。
図２−５ 高周波ウェルダー、超短波治療器等の測定配置例
3.2.3 搬送式インターホンの個別事項（同右）
図２−９ 搬送式インターホンの雑音端子電圧測定接続方法（例）
3.3 高周波出力の測定方法
3.3.1 電磁誘導加熱式調理器
電磁誘導加熱式調理器の高周波出力の測定は次の方法による。

図２−10 供試器及び測定器の接続
3.3 高周波出力の測定方法（3.3.1〜3.3.3 削除）(1) 図２−10 のように供試器及び測定器を接続する。
(2) 供試器を動作状態とし、定格消費電力に対応する高周波出力で加熱する。
電力量計の指示が 120Wh に達したとき供試器の電源を切り、負荷の鍋の中の水を十分撹拌した後、その温度を測定し、次の式から熱効率ηを求める。
ただし、電力量計の指示が 120Wh に達したとき、沸騰する場合又は 50℃に達しない場合は加熱前の水温から 80℃に達したときの電力量計の指示 K を読取り、次の式から熱効率ηを求める。
15

（V＋CW）（T−To）
熱効率η＝×100（％）K 860

ここで V ：鍋の中の水（標準状態では 1.5 リットル）の重量（g）（1.5 リットルの水が入らないものは、鍋の容量の 80％の水の重量）
C ：試験に用いた鍋の比熱
W ：試験に用いた鍋の重量（g）
T ：加熱後の水の温度（℃）
To ：加熱前の水の温度（℃）
K ：加熱に要した消費電力量（Wh）
高周波出力 P は次式により求める。
P＝η×p
ここで p：定格消費電力（W）(3) 鍋を使用しない供試器であって、水道水が使用できない場合は、誘導電流により加熱される被加熱器の温度が 80℃に達したときの電力量計の指示
K を読み取り、(2)の式で V=0 として計算する。被加熱器の形状などにより、温度むらが大きく、温度の測定が困難な場合には、加熱コイルへの入力電力の実効値を測定し、加熱コイルの抵抗損を減じて、高周波出力とする。
3.3.2 電子レンジ
電子レンジの高周波出力の測定は次の方法の何れかによる。測定時の周囲温度は 20±2℃とする。
(1) 2 リットルによる方法
供試電子レンジを 2 分動作 1 分休止を繰り返し、各部の温度がほぼ一定の温度になった後、下記により加熱し、次式により高周波出力を算出する。
(ｲ) 1 リットルのビーカー2 個にそれぞれ 1,000 ミリリットルの水を入れ、器体内のほぼ中央に置き、次式により算出する。
P ＝8,400 ΔTt

P ：高周波出力（Ｗ）
ΔT ：温度上昇値（℃）
t ：加熱時間（秒）(ﾛ) 試験前水温は、10±2℃とする。
(ﾊ) 受皿は、周囲温度にほぼ等しい温度のものを用いる。
(ﾆ) 加熱時間ｔは水温の温度上昇がほぼ 10℃になる加熱時間とし、マグネト
ロンのフィラメントが温まり、動作を開始するまでの時間を除く時間とする。
(2) 1 リットルによる方法（省令第 2 項選択の電子レンジに適用）
供試電子レンジは、周囲温度の状態にて、下記により高周波出力を測定する。
(ｲ) 外径 19cm、最大厚み 3 ㎜、高さ 9cm のほう珪酸ガラス製の容器に 1 リット
16

ルの水を入れ、 器体内のほぼ中央に置いて加熱し、次式により算出す
る。

P

4,187

T

0.55 Mc (T2t

T0 )P ：高周波出力（Ｗ）
ΔT ：温度上昇値（℃〉
t ：加熱時間（秒）MC：容器の重量（ｇ）
T0：周囲温度（℃）
T2：加熱後の水温（℃）(ﾛ) 試験前水温は、10±2℃とする。
(ﾊ) 受皿は、周囲温度にほぼ等しい温度のものを用いる。
(ﾆ) 加熱時間ｔは温度上昇がほぼ 10℃になる加熱時間とし、マグネトロンのフィラメントが温まり、動作を開始するまでの時間を除く時間とする。
3.3.3 自動販売機
自動販売機の高周波出力の測定は次の方法による。

(1) 1 リットルのビーカー2 個にそれぞれ 1,000 ミリリットルの水を入れ、庫内のほぼ中央に置き、次式により算出する。
この場合において、1 リットルのビーカー2 個が庫内に入らない場合にあっては、庫内に入りうる最大容量のビーカーを用い、そのビーカーの容量に等しい
容量の水を入れるものとする。
P ＝

4.2 M ΔTt

P ：高周波出力（W）
M ：水の容量（cm3）
ΔT ：温度上昇値（℃）
t ：加熱時間（秒）(2) 試験前の水温は 10℃±2℃とする。
(3) 水負荷が使用できない供試器
比熱が把握できる実負荷或いは、使用可能な擬似負荷に吸収される一定時間のエネルギーを測定し、高周波出力とする。
3.3.4 電磁誘導加熱応用複写機
機器の電源投入直後の10秒間を除く、定着器に利用している誘導コイルへの最大高周波入力電力の実効値を測定し、高周波出力とする。

17

3.3.1 電磁誘導加熱応用複写機
機器の電源投入直後の 10 秒間を除く、定着器に利用している誘導コイルへの最大高周波入力電力の実効値を測定し、高周波出力とする

18