「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド」比較表
ダブルストラテジー（*1）

米ドルストラテジー（*2）

トリプルストラテジー
NEO（*4）

トリプルストラテジー（*3）

リートの安定リートの上昇ファンドにマッチする相場見通し
リート発行通貨の上昇（対円）

米ドルの安定（円ヘッジなしコース）

REITの運用

５０～９５％

通貨セレクト戦略

５～５０％

×

原則、６通貨コールオプションの売却でプレミアムを獲得
通貨オプション・
プレミアム戦略

米ドルの上昇、６通貨の安定（対米ドル）

相対的に配当利回りの高い世界のリートに投資

REITプレミアム
戦略のカバー率運用
戦
略

６通貨の上昇（対円）×• 円売り／米ドル買いのコールオプションを売却• 米ドルの上昇（対円）に伴う為替差益を放棄

コールオプションの売却でプレミアムを獲得
×• 米ドル売り／６通貨買いのコールオプションを売却• ６通貨の上昇（対米ドル）に伴う為替差益を放棄*1「ダブルストラテジー」は「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 円ヘッジありコース／円ヘッジなしコース」の愛称です。 *2「米ドルストラテジー」は「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 米ドル・プレミアムコース」の愛称です。 *3 「トリプルストラテジー」は「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 通貨セレクトコース」の愛称です。*4「トリプルストラテジーNEO」は「好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 通貨セレクト・プレミアムコース」の愛称です。
※上記は、ファンドの運用で行う各戦略を簡易的に示したイメージです。運用のイメージをつかんで頂くためのもので将来の運用内容や成果を示唆あるいは保証するものではありませんのでご注意ください。
※ リート等の配当とオプションのプレミアム収入、為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）収入について、リート等の値上がり益や為替差益（キャピタル収入）と区別して、『インカム収入』と呼んでいます。インカム収入だけでなく、リート等の価格変動・為替の変動も当ファンドの基準価額の変動要因になります。

FAQ（よくあるご質問）
Ｑ1. REITプレミアム戦略はどの様な戦略ですか？
Ａ1. 投資したリート等の個別銘柄毎に、保有⼝数（または保有株数）の⼀部または全部にかかるコールオプションを売却することにより、トータルリターンの向上を⽬指す戦略です。相対的に⾼いプレミアム収⼊（オプションを売却した対価として受け取る権利料）の獲得が期待できる反⾯、リート等の価格が上昇して権利⾏使された場合には、値上がり益の⼀部または全部を放棄することになります。
Ｑ2. コールオプションとは何ですか？
Ａ2. ある特定の資産を将来のある期⽇（権利⾏使期間満了⽇）に、あらかじめ決められた特定の価格（権利⾏使価格）で買う権利のことです。オプションには、満期⽇（権利⾏使⽇）に限り権利⾏使が可能なものと、満期⽇（権利⾏使⽇）までいつでも権利⾏使が可能なもの等があります。
Ｑ3. カバー率とは何ですか？
Ａ3. 保有資産に対するコールオプションのポジションのことを指します。カバー率はアクティブに変更を⾏い、⾼いプレミアム収⼊とともに保有資産の値上り益の獲得も同時に⽬指します。
Ｑ4. 通貨セレクト戦略はどの様な戦略ですか？
Ａ4. 原則として、相対的に流動性や⾦利⽔準が⾼い6通貨を選択し、原資産通貨売り／セレクト通貨買いの為替取引を⾏って、プレミアム収⼊（⾦利差相当分の収益）の獲得を⽬指す戦略です。
Ｑ5. 通貨セレクト戦略の投資通貨を教えてください。
Ａ5. 2015年12⽉末現在、中国⼈⺠元(オフショア)、インド・ルピー、インドネシア・ルピア、トルコ・リラ、南アフリカ・ランド、ブラジル・レアルの6通貨に分散投資しています。セレクト通貨及び通貨数は定期的に⾒直しを⾏うため、今後変更となる可能性があります。また、必ずしも相対的に⾦利の⾼い上位通貨から選定されるとは限りません。
Ｑ6. 通貨オプション・プレミアム戦略はどの様な戦略ですか？
Ａ6. ⽶ドルストラテジーの場合は⽶ドル、トリプルストラテジーNEOの場合はセレクト通貨毎のコールオプションを売却する戦略です。相対的に⾼いプレミアム収⼊（コールオプションを売却した対価として受け取る権利料）の獲得が期待できる反⾯、⽶ドルやセレクト通貨が上昇して権利⾏使された場合には、値上がり益を放棄することになります。
※ リート等の配当とオプションのプレミアム収入、為替取引によるプレミアム（金利差相当分の収益）収入について、リート等の値上がり益や為替差益（キャピタル収入）と区別して、『インカム収入』と呼んでいます。インカム収入だけでなく、リート等の価格変動・為替の変動も当ファンドの基準価額の変動要因になります。

「ダブルストラテジー」

主なリスクと留意点「ダブルストラテジー」

費用

基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
※ 基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。

■価格変動リスク
リート等※の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策、不動産市況や保有する不動産の状況等の影響を受けて変動します。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、不動産向けローンに投資するモーゲージリートの価格は、上記のリスクに加えて、保有するモーゲージの信用価値及びモーゲージの担保となる不動産評価額による影響を受けます。
※ リートおよび不動産関連の株式等をいいます。以下同じ。

■カバードコール戦略の利用に伴うリスクファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、リート等への投資と当該リート等に係るコールオプションを売却するカバードコール戦略を利用します。カバードコール戦略では、コールオプションの権利行使価格以上にリート等の価格が上昇した場合には、その値上がり益を放棄するため、カバードコール戦略を行わずにリート等に投資した場合に比べ、投資成果が劣る可能性があります。
コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となります。なお、コールオプションの売却時点でオプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではありません。オプションプレミアムの収入の水準は、コールオプションの売却を行う時点のリート等の価格や変動率、権利行使価格水準、満期までの期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性があります。
カバードコール戦略において、リート等価格下落時に、カバードコール戦略を再構築した場合、リート等の値上がり益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されますので、その後に当初の水準までリート等の価格が回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。
ファンドでは実質的に個別銘柄ごとにカバードコール戦略を構築するため、リート等価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される
結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。換金等に伴いカバードコール戦略を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合があります。

■流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■信用リスクリート等の価格は、発行体の財務状態、経営、業績、保有する不動産の状況等の悪化及びそれらに関する外部評価が悪化した場合には下落することがあります。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、リート等の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■為替変動リスク円ヘッジありコース
原則として、外貨建資産に対して、為替ヘッジを行いますが、全ての為替変動リスクを排除できるものではありません。また円金利よりも金利水準の高い通貨の為替ヘッジを行った場合、金利差に相当するヘッジコストが発生し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
なお、直物為替先渡取引（NDF）※を利用する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該選定通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※ 直物為替先渡取引（NDF）とは、規制等がある通貨の為替取引を行う場合等に利用され、決済時に元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。

円ヘッジなしコース
外貨建資産の価格は、当該外貨と日本円との間の為替レートの変動の影響を受けて変動します。為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。
当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。

■カントリーリスク
一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。

お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をよくご覧ください。
販売会社「ダブルストラテジー」の販売会社一覧（当社ホームページ・アドレス）円ヘッジありコース http://www.sjnk-am.co.jp/fund/0934/sales.html
円ヘッジありコース http://www.sjnk-am.co.jp/fund/0935/sales.html
設定・運用はその他の留意点■クーリングオフ制度（金融商品取引法第37条の6）の適用はありません。
当資料は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。（2015.6）

「米ドルストラテジー」 主なリスクと留意点「米ドルストラテジー」

費用

基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
※ 基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。

■価格変動リスク
リート等※の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策、不動産市況や保有する不動産の状況等の影響を受けて変動します。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、不動産向けローンに投資するモーゲージリートの価格は、上記のリスクに加えて、保有するモーゲージの信用価値及びモーゲージの担保となる不動産評価額による影響を受けます。
※ リートおよび不動産関連の株式等をいいます。以下同じ。

■カバードコール戦略の利用に伴うリスクファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、リート等への投資と当該リート等にかかるコールオプションを売却する「ＲＥＩＴプレミアム（カバードコール）戦略」と、米ドル（対円）にかかる「通貨オプション・プレミアム（カバードコール）戦略」を利用します。「カバードコール戦略」
では、コールオプションの権利行使価格以上にリート等の価格が上昇、または米ドルの為替レートが対円で上昇した場合には、その値上がり益を放棄するため、「カバードコール戦略」を行わなかった場合に比べ、投資成果が劣る可能性があります。
コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇、または米ドルの為替レートが対円で上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となります。なお、コールオプションの売却時点で、オプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではありません。
オプションプレミアムの収入の水準は、コールオプションの売却を行う時点のリート等の価格や為替レート、変動率、権利行使価格水準、満期までの期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性があります。
リート等の価格や為替レートの下落時に、「カバードコール戦略」を再構築した場合、リート等の値上がり益や為替差益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されますので、その後に当初の水準までリート等の価格や為替レートが回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。
「ＲＥＩＴプレミアム（カバードコール）戦略」では、実質的に個別銘柄ごとに「カバードコール戦略」を構築するため、リート等の価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。
換金等に伴い「カバードコール戦略」を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合があります。

■流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場
合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■信用リスクリート等の価格は、発行体の財務状態、経営、業績、保有する不動産の状況等の悪化及びそれらに関する外部評価が悪化した場合には下落することがあります。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、リート等の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■為替変動リスク
外貨建資産（以下、投資対象資産といいます。）の価格は、当該外貨と日本円との間の為替レートの変動の影響を受けて変動します。為替レートは、各国の政治・経済情勢、外国為替市場の需給、金利変動その他の要因により、短期間に大幅に変動することがあります。当該外貨の為替レートが、円高になった場合は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
なお、ファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、米ドル建ての投資対象資産が多くを占め、かつ米ドル建て以外の投資対象資産については、原則として米ドルに対する為替取引（投資対象資産の発行通貨売り／米ドル買い）を行うため、米ドルの対円での為替変動による影響を大きく受けます。

■カントリーリスク
一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。

その他の留意点■クーリングオフ制度（金融商品取引法第37条の6）の適用はありません。

お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をよくご覧ください。
販売会社「米ドルストラテジー」の販売会社一覧（当社ホームページ・アドレス）
http://www.sjnk-am.co.jp/fund/0970/sales.html
設定・運用は

当資料は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。（2015.6）

「トリプルストラテジー」 主なリスクと留意点「トリプルストラテジー」

費用

基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
※ 基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。

■価格変動リスク
リート等※の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策、不動産市況や保有する不動産の状況等の影響を受けて変動します。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、不動産向けローンに投資するモーゲージリートの価格は、上記のリスクに加えて、保有するモーゲージの信用価値及びモーゲージの担保となる不動産評価額による影響を受けます。
※ リートおよび不動産関連の株式等をいいます。以下同じ。

■カバードコール戦略の利用に伴うリスクファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、リート等への投資と当該リート等に係るコールオプションを売却するカバードコール戦略を利用します。カバードコール戦略では、コールオプションの権利行使価格以上にリート等の価格が上昇した場合には、その値上がり益を放棄するため、カバードコール戦略を行わずにリート等に投資した場合に比べ、投資成果が劣る可能性があります。
コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となります。なお、コールオプションの売却時点でオプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではありません。オプションプレミアムの収入の水準は、コールオプションの売却を行う時点のリート等の価格や変動率、権利行使価格水準、満期までの期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性があります。
カバードコール戦略において、リート等価格下落時に、カバードコール戦略を再構築した場合、リート等の値上がり益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されますので、その後に当初の水準までリート等の価格が回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。
ファンドでは実質的に個別銘柄ごとにカバードコール戦略を構築するため、リート等価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される
結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。換金等に伴いカバードコール戦略を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合があります。

■流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■信用リスクリート等の価格は、発行体の財務状態、経営、業績、保有する不動産の状況等の悪化及びそれらに関する外部評価が悪化した場合には下落することがあります。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、リート等の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■為替変動リスク
主要投資対象とする投資信託証券は、主に外貨建資産（以下、投資対象資産といいます。）へ投資し、原則として選定通貨に対する為替取引（投資対象資産の発行通貨売り／選定通貨買い）を行うため、選定通貨の対円での為替変動による影響を大きく受けます。また、投資対象資産の為替変動を選定通貨で完全に回避することができないため、投資対象資産の発行通貨の為替変動による影響を受ける場合があります。
なお、選定通貨の金利が投資対象資産の発行通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなります。
一部の選定通貨については、直物為替先渡取引（NDF）※を利用する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該選定通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※ 直物為替先渡取引（NDF）とは、規制等がある通貨の為替取引を行う場合等に利用され、決済時に元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。

■カントリーリスク
一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。

その他の留意点■クーリングオフ制度（金融商品取引法第37条の6）の適用はありません。

お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をよくご覧ください。
販売会社「トリプルストラテジー」の販売会社一覧（当社ホームページ・アドレス）
http://www.sjnk-am.co.jp/fund/0936/sales.html
設定・運用は

当資料は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。（2015.6）

「トリプルストラテジーNEO」 主なリスクと留意点「トリプルストラテジーNEO 」

費用

基準価額の変動要因
ファンドの基準価額は、組入れられる有価証券等の値動き等による影響を受けますが、これらの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属いたします。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。また、投資信託は預貯金とは異なります。
ファンドの主なリスクは以下のとおりです。
※ 基準価額の変動要因は、以下に限定されるものではありません。

■価格変動リスク
リート等※の価格は、国内外の政治・経済情勢、金融政策、不動産市況や保有する不動産の状況等の影響を受けて変動します。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、不動産向けローンに投資するモーゲージリートの価格は、上記のリスクに加えて、保有するモーゲージの信用価値及びモーゲージの担保となる不動産評価額による影響を受けます。
※ リートおよび不動産関連の株式等をいいます。以下同じ。

■流動性リスク
国内外の政治・経済情勢の急変、天災地変、発行体の財務状態の悪化等により、有価証券等の取引量が減少することがあります。この場
合、ファンドにとって最適な時期や価格で、有価証券等を売買できないことがあり、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
また、取引量の著しい減少や取引停止の場合には、有価証券等の売買ができなかったり、想定外に不利な価格での売買となり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■信用リスクリート等の価格は、発行体の財務状態、経営、業績、保有する不動産の状況等の悪化及びそれらに関する外部評価が悪化した場合には下落することがあります。組入れているリート等の価格の下落は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、発行体の倒産や債務不履行等の場合は、リート等の価値がなくなることもあり、ファンドの基準価額が大きく下落する場合があります。

■為替変動リスク
主要投資対象とする投資信託証券は、主に外貨建資産（以下、投資対象資産といいます。）へ投資し、原則としてセレクト通貨に対する為替取引（原資産通貨売り／セレクト通貨買い）を行うため、セレクト通貨の対円での為替変動による影響を大きく受けます。また、投資対象資産の為替変動をセレクト通貨で完全に回避することができないため、原資産通貨の為替変動による影響を受ける場合があります。
なお、セレクト通貨の金利が原資産通貨の金利より低いときには、金利差相当分がコストとなります。
一部のセレクト通貨については、直物為替先渡取引（NDF）※を利用する場合があります。
NDFの取引価格は、需給や対象通貨に対する期待等により、金利差から理論上期待される水準とは大きく異なる場合があります。この結果、基準価額の値動きは、実際の当該セレクト通貨の為替市場の値動きから想定されるものと大きく乖離する場合があります。
※ 直物為替先渡取引（NDF）とは、規制等がある通貨の為替取引を行う場合等に利用され、決済時に元本部分の受け渡しを行わずに、米ドルまたはその他の主要な通貨によって差金決済する取引をいいます。

■カバードコール戦略の利用に伴うリスクファンドが主要投資対象とする投資信託証券は、リート等への投資と当該リート等にかかるコールオプションを売却する「REITプレミアム（カバードコール）戦略」と、原資産通貨売り／セレクト通貨買いの為替取引とセレクト通貨にかかる「通貨オプション・プレミアム（カバードコール）戦略」を利用します。「カバードコール戦略」では、コールオプションの権利行使価格以上にリート等の価格が上昇、またはセレクト通貨の為替レートが対米ドルで上昇した場合には、その値上がり益を放棄するため、「カバードコール戦略」を行わずにリート等に投資、または為替取引をした場合に比べ、投資成果が劣る可能性があります。
コールオプションは、時価で評価するため、リート等の価格が上昇、またはセレクト通貨の為替レートが対米ドルで上昇した場合や価格変動率が上昇した場合等には、売却したコールオプションの価格の上昇による損失を被ることとなり、基準価額の下落要因となります。なお、
コールオプションの売却時点で、オプションプレミアム相当分が基準価額に反映されるものではありません。
オプションプレミアムの収入の水準は、コールオプションの売却を行う時点のリート等の価格や為替レート、変動率、権利行使価格水準、満期までの期間、市場での需給関係等複数の要因により決まるため、当初想定したオプションプレミアムの収入の水準が確保できない可能性があります。
リート等の価格や為替レートの下落時に、「カバードコール戦略」を再構築した場合、リート等の値上がり益や為替差益は、再構築日に設定される権利行使価格までの上昇に伴う収益に限定されますので、その後に当初の水準までリート等の価格や為替レートが回復しても、ファンドの基準価額は当初の水準を下回る可能性があります。「REITプレミアム（カバードコール）戦略」では、実質的に個別銘柄ごとに「カバードコール戦略」を構築するため、リート等の価格上昇時の値上がり益が個別銘柄ごとに限定される結果、投資成果がリート等市場全体の動きに対して劣後する可能性があります。
また、「通貨オプション・プレミアム（カバードコール）戦略」では、複数のセレクト通貨に対して、個別に「カバードコール戦略」を構築するため、個別通貨の為替変動とは異なります。また、「通貨オプション・プレミアム（カバードコール）戦略」は、米ドルに対して行うため、対円での為替変動とは異なる場合があります。
換金等に伴い「カバードコール戦略」を解消する場合、市場規模や市場動向等によっては、コストが発生し、基準価額に影響を与える場合があります。

■カントリーリスク
一般的に、主要先進国以外の国では、主要先進国に比べて、経済が脆弱である可能性があり、国内外の政治・経済情勢、取引制度、税制の変化等の影響を受けやすく、また市場規模や取引量が小さいこと等から有価証券等の価格や為替がより大きく変動することがあり、ファンドの基準価額が大きく下落することがあります。

お申込みの際は必ず「投資信託説明書（交付目論見書）」をよくご覧ください。
販売会社「トリプルストラテジーNEO」の販売会社一覧（当社ホームページ・アドレス）
http://www.sjnk-am.co.jp/fund/0968/sales.html
設定・運用はその他の留意点■クーリングオフ制度（金融商品取引法第37条の6）の適用はありません。
当資料は損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された販売用資料であり、法令に基づく開示書類ではありません。投資信託は金融機関の預金と異なりリスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配金の保証はありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意見等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運用方針が変更される場合があります。投資信託の設定・運用は委託会社が行います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま自身でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付目論見書）の提供は、販売会社において行います。（2015.6）