【 葬 祭 】第 1 章  無 縁 社会 に おけ る 墓 と追 悼
「 無 縁 社会 に おけ る 墓 と追 悼 」の 研 究 成果 と 概要
山田慎也（国立歴史民俗博物館）
１．研究目的 現在急速に少子高齢化が進展し、また個を主体とする生活スタイルの浸透など従来の結婚観や家族観も変容し家族構造も変わってきた。こうした状況のもとで大きな影響を受けたのが、死後の祭祀の問題である。日本は中世末期から近世初頭にかけて庶民のあいだにも家を基盤とした祖先祭祀が浸透していった。そして明治期の旧民法によって家督相続制度として家制度は法的に強化されていった。しかし、戦後法的な家制度は廃止されたが、慣習として、家を基盤とした祖先祭祀のあり方が、死者祭祀として採用されていた。
近年の社会構造の変化や家族観の変容によって、祖先祭祀が衰退していくなかで、本研
究では、死者の追悼行為がどのように変容していくかについて検討を行いたい。その際に具体的な対象として取り上げるのが墓である。墓は、祖先祭祀の具体的形態としてシンボ
ル的に実践されてきたものであり、対象とするには適した素材と考える。特に子孫による祭祀を必要としない死後の祭祀のあり方について、歴史的経緯も含め多様な現状を把握することで、現代人の死生観を照射することを目的とする。あわせて今後の対応の可能性も考察していきたい。
 本報告は第 1 部と第 2 部に分かれている。第 1 部の「墓の無縁化とその様相」では、日本社会の構造の変化をとおして、都市や村落における無縁化、また全国における無縁墳墓の改葬状況を検討する。
 小谷報告「家族・社会の変容と墓の無縁化」では、現在の日本の社会構造の劇的な変化を指摘し、葬送の簡素化と追悼の意識変容について指摘する。近年、死亡人口に占める高齢者の割合が急速に増加しており、例えば 2016 年における死亡者に対する 80 歳以上の高齢者の割合は、男性の場合 51.6％、女性の場合は 73.8％を占めている。そしてひとり暮らしの高齢者の割合が次第に増加しつつある。なかでも生涯未婚率が増加し、2015 年には50 歳で結婚経験の無い男性が 23.37％、女性が 14.06％であり、生涯未婚の人の割合が増えることで、これらの人々が今後高齢者となり、近親者のいない独居老人となることが予想される。このような家族構造の変化や、また人口移動の関係から、墓の無縁化が進んでおり、鹿児島県指宿市では、従来の墓を廃止し寺院経営の納骨堂への改葬が進んでいるという。これは墓の管理や生花を供えるという地域の慣習ができなくなることで、より改葬を促進しているという。また生協や老人ホームの共同墓もできており、急速に家墓に変わ- 1 -
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る装置が誕生している。これは人々の社会的紐帯の希薄化により、死者を追悼することが負担となっており、共助的な発想が築けない限り、墓の無縁化は避けられないと指摘している。
 山田報告「無縁化する墓とその地域的対応」では、過疎化する村落社会における墓の無縁化と地域の状況をその置かれた地域の背景も含めて検討し、急速に死者と生者の乖離が生じていることを指摘する。和歌山県南部の串本町、古座川町は、近畿圏からも中京圏からも遠く離れており、過疎化が進行する典型的な過疎地域である。もともと檀家数はあまりない寺院も多く、住職の無住化が進んでいる。そして兼務住職でも日頃の関係により、離檀のあり方も異なっていることが把握でき、過疎地域ゆえの住職の重要性をみてとることができる。さらにある程度経済的に維持可能な寺院では、合葬式共同墓の設置が進んでいる。これは地区を離れた人だけでなく、地元にいて後継者がいたとしても、子孫に負担を掛けたくないとのことで合葬をするなど、家墓の廃止が進んでいる。特に妻方の実家を合葬するケースも多く、家意識がむしろ墓の廃止を助長している皮肉な結果も生んでいる。
村落における合葬墓の普及は、生者と死者の関係を一見取り戻すように見えるが、実は過疎化した村に合葬墓だけがとり残され、死者だけが取り残される恐れも大きい。こうした点で、村落に暮らさない人も含めて、生者と死者との関係をいかに維持していくかが課題となっている。
 問芝報告「近現代の札幌における墓と葬送－「無縁」への対応」では、都市における近代の墓地政策とそれを受けた無縁化の対応について検討している。札幌市は、明治維新後近代になって開拓され、政府の墓地行政を純粋に進めることができた都市であり、その検討は日本の都市の現状と行く末を顕著に捉える好例であると指摘する。政府は開拓当初から市街地に墓地を作らず寺院境内墓地も認めなかった。そして郊外へと共同墓地は移転を繰り返していく中で、開拓にやってきた単身者などの無縁故者の改葬が問題になったという。そして次第に札幌に定着する人々は大きな墓を作るようになるが、昭和初期から戦後にかけても一貫して郊外に大きな市営霊園を設置、古い市営共同墓地は廃止、移転を繰り返した。さらに高度経済成長になると巨大な民間霊園が作られるようになり、墓地の設置が進む。しかし、1988 年には無縁故者用に作った納骨塚には一般市民も合葬可能として供用が開始されたが、承継の必要が無いため希望者が増加して満杯となった。そして 2013
年には増設をするなど現在も利用は増えている。また民間霊園でも合葬墓の利用者がすすみ、行政で対応できない部分をカバーしているという。2000 年代までは新たな葬送を求める市民運動的活動も見られたが、単にサービスを受益するシンプルな関係を求める人も出てきており、現代都市社会の感覚が見られると指摘している。
 森報告「無縁墳墓改葬の現状について」では、1999 年から 2017 年までの官報による無縁墳墓改葬公告の分析から、全国的な改葬の状況について検討している。まず、無縁改葬の件数は毎年 250 件から 300 件と安定しているように見えるが、公共工事等によるものが減少しており、墓地整備が増加している。とくに大都市圏を含んだ関東圏、関西圏、九州- 2 -
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 第 2 部「墓の無縁化とその対応」では、無縁社会の包含する意味の認識論的理解の必要性を指摘した上で、無縁化によって普及している「永代供養墓」の検討、さらに遺骨の移動手段である送骨の宗教的課題、そして多様化する葬法にはらむ課題とその解決法について提言している。
土居報告「「名墓」の近代的変容－およびその認識枠からはみ出るモノへの近現代的諸対応について」では、まず無縁社会といったときに、「無縁者の社会」と「社会の無縁化」と区分して考える必要があるという。ここでは「無縁者の社会」とは社会の枠外である無縁者の集まる集団の有り様という意味で、無縁者に対する社会の対応について捉えるものである。さらに「社会の無縁化」に関しては、「無縁社会」と呼称した際に連想されるほとんどの現象であり、例えば合葬式共同墓や散骨、樹木葬など近年の新たな葬法は墓の無縁化に抗する動向であるという。こうして社会の無縁化に関しては、戦前期に名墓として著名人の墳墓を保存しようとした動向であり、墓の無縁化に抗する動きとして指摘できるという。一方で、無縁者の社会に関しては、徳島県神山町の行旅病人の取り扱いの記録から、近代社会は無縁者を社会的に捕捉する制度を作り上げている点で、近代的変容がうかがえるという。さらに、現代においても大阪七墓巡り復活プロジェクトでは、七墓だけでなく真田山陸軍墓地や釜ヶ崎夏祭りなどを、制限・差別なく寛容で平等に供養している。このような発想が社会の無縁化そのものを問い直す可能性があるという。また島根県隠岐郡海士町のカズラ島の散骨場も、現行法上の墓でないにも関わらず、墓のようなものとしかいえず、定義自体が問われるような時代状況になっており、このような認識の転換が社会の無縁化における墓と追悼のあり方を包括的に捉える可能性があるものと指摘する。
鈴木報告「現代日本における永代供養墓－3 年間の調査の補足と沖縄の動向」では、永代供養墓の全国的展開とその定義について検討し、最も祖先祭祀が厳格であった沖縄の状況も含めて報告している。まず『永代供養墓の本』（六月書房）から永代供養墓の分布をみ- 3 -
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ると現在全都道府県に存在しており、設置時期では 1980 年代半ば頃から顕著になり、2000年前後に急増しているという。また関東地方が 5 割以上を占めるが、全国規模の動向となっていると指摘する。さらに『現代用語の基礎知識』やその他の書籍を通して、永代供養墓の語義を検討すると、必ずしも共通理解があるわけではなく、場に応じて微妙に意味が変化しており、用語のイメージ先行で普及していったと捉えている。また、沖縄県においても永代供養墓が短期間で設置されるようになってきており、檀家制度がない沖縄県において、寺とイエとの紐帯に換わる、墓とイエとの継続的関係を霊園開発業者が担うことで新たに構築しようとしており、永代供養墓は死者の記憶を未来に留めようとする仕組みへ収束していると指摘する。以上のように永代供養墓は多様であるが、こうした個別研究を重ねる中で、今後の日本の死者供養の仕組みを展望できるという。
村上報告「仏式葬儀の現代的状況と送骨」では、まず仏式葬儀の変遷について指摘し、現代急速に広がっている遺骨を郵送する送骨に関する宗教的課題を検討している。日本に伝わった仏教は当初、葬儀には関わらなかったが、浄土信仰や禅宗の影響もある中で次第に葬送儀礼が整えられ、江戸時代には現在の寺檀制の基礎ができあがった。しかし、戦後、地域共同体が解体し、家もしくは家族の葬儀となったことを第一の個人化と指摘する。さらに 1990 年代に自分自身がどう葬られるかという、第二の個人化が生じており社会との関係は絶たれていった。送骨は当初、無縁仏を弔うためのものであったが、終活の手段として近親者がいても頼れない場合などにも拡大していった。さらに新たな信者獲得のために送骨を行う寺院もある。そこでは送骨を含む納骨堂のあり方が訴訟にもなっているという。送骨について、伝統仏教側からは自己都合との批判もあるが、それ以外に手段がない場合もあり一概に批判することは難しいという。そもそも仏教が葬儀に関わるのは、四苦八苦の中で、死の苦しみや大切な者を失う苦しみがあるように、根本問題の一つであったからだという。しかし、家の祖先祭祀の一部として仏式葬儀は普及していったため、家が成立しない現在、寺檀制度も成り立たない。そして個が個として亡くなることを前提として送骨も誕生しており、寺院は従来の死の文化を維持していくことは困難であると指摘する。
 森報告「新しい墓地埋葬秩序の構築に向けて」では、祖先祭祀をもとに道徳として位置づけられてきた墓地における遺骨祭祀が、1990 年代以降、新たな葬法が誕生することで、骨捨て場になりかねない状況が生じているとして、生者がどのように個としての死者を慰霊、追悼、顕彰するのかを検討している。かつて葬送は、遺族と死者、社会という第三者としての他者、葬儀に専門的に関わる僧侶などの 3 者によって行われてきたが、現代では社会の存在を意識していないという。さらに個人化が進むと、遺骨の保存、継承に意味を見いだすことができずあきらめる時代となり、今まさにその混乱の最中となっている。こうした混乱の最中で、墓地埋葬秩序の再構築が必要であるが、その基本的な概念として「埋葬義務」という概念を提示する。これは死者の尊厳性と保護について規定するもので、ヨーロッパにおいては公法上の義務となっている。日本の墓地埋葬法では、法の目的として- 4 -
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 以上のように、墓の無縁化が都市や村落を問わず全国的に進んでおり、長く続いてきた祖先祭祀による従来の家墓を維持できず、合葬式共同墓や永代供養墓などの共同墓や散骨、樹木葬などの新たな葬法がみいだされ、全国に普及していることが、本研究からも明らかになった。さらにそれを支える送骨や永代供養墓の課題点、最終的には埋葬とは何か、死者の尊厳まで検討する必要のある時代となっていることも指摘されている。
これは、社会的紐帯を改めて考える必要があり、その紐帯が生者と死者との紐帯をも作り出すものであり、しいては人々の生き方、社会の形成のあり方につながっていく問題でもある。死に関わる専門家である冠婚葬祭互助会などの葬儀産業や霊園業者、宗教者はもちろんのこと、私たちひとりひとり考えていく必要があるものと考える。
付記
最後に本研究は、冠婚葬祭総合研究所の受託研究として実施されたものであり、研究の実施に際し、研究所歴代社長を始め社員の方々にはひとかたならず御世話になりました。
この場を借りて厚くお礼申し上げます。

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