山口県体育学研究（2024）67，21―29 原著論文

総合型地域スポーツクラブの運営と課題に関する研究－山口県内の総合型クラブと運動部活動の連携に着目して－岡崎祐介 1) 鳥山稔 1）2） 福田一儀 1）
The study on management and issues in comprehensive Community sports clubs‐Focusing on collaboration between Community sports clubs and athletic club activities in
Yamaguchi Pref.‐Yusuke OKAZAKI 1), Minoru TORIYAMA1)2) ,Kazunori FUKUDA1）

抄録
本研究は、山口県内の総合型クラブに対するアンケート調査を実施し、総合型クラブの現状を把握することを通して学校部活動との連携の可能性や課題について明らかにすることを目的とした。調査は 2022 年
10 月に調査票を用いた郵送法にて実施した。調査対象は山口県内のすべての総合型クラブ（54 クラブ）とし、調査票の回収部数は 39 クラブであった（有効回答率 72.2%）。
その結果、①中期的な計画が策定されていないクラブが多く、各クラブにおいて「ミッションの再構築」と「中期計画の策定」が必要であること、②県内の総合型クラブ内に中学生を受け入れる体制はあるが、現状では部活動そのものを受け入れる体制にはなっていないこと、③「クラブの活動に中学生を受け入れるのか」、「学校部活動をクラブが担うのか」という基本的な考え方を地域レベルで明確にすることが重要であること、が明らかとなった。以上のことから、総合型クラブが部活動を担う受け皿として考えられ、その一翼を担う可能性は大いにあることが示された。しかしながら、地域の実情やクラブの現状等を慎重に精査したうえで、学校や地域との協力体制を築きながら、部活動の地域移行を推進する組織の一翼として参画していくことが肝要であると考える。

KEY WORDS: 総合型地域スポーツクラブ，学校部活動，地域連携

1) 至誠館大学現代社会学部 〒758-0011 山口県萩市椿東浦田 5000 番地
Department of Contemporary Sociology,Shiseikan University,5000 Chinto Urata,Hagi City,Yamaguchi 7588585,Japan2）大阪成蹊大学経営学部 〒533-0007 大阪市東淀川区相川 3 丁目 10-62
Department of Business Administration,Osaka Seikei University,3-10-62 Aikawa, Higashiyodogawa-ku,
Osaka 533-0007, Japan
Corresponding author: Yusuke OKAZAKI
E-mail: y.okazaki@shiseikan.ac.jp

21なる教員のみで実施されるものではなく、総合型ク

１．緒言

ラブを含む地域スポーツとの連携が重要であること

総合型地域スポーツクラブ（以下、「総合型クラブ」）

がわかる。このことは、教員の勤務時間の問題等にについて、中西ら（2007）は「身近な日常生活圏であおける働き方改革においても密接に関連しているとる中学校区程度の地域において、学校体育施設や公思われる。

共スポーツ施設を拠点としながら、地域住民が主体

そのような状況の中、総合型クラブと部活動との的に運営し、誰もが参加できるスポーツクラブの形

連携については、先述した教員の働き方改革や子ど態である」と述べている。総合型クラブの育成は、もを受け入れるクラブの体制（指導者の確保や会費『スポーツ振興基本計画』をはじめとして、『スポーの設定）などさまざまな視点から研究が行われていツ基本計画』や『第 2 期スポーツ基本計画』においる（小林 2022，田原ら 2022，山口ら 2022）。特に、ても地域スポーツ推進施策として継承されている

スポーツ庁（2023）の『部活動の地域連携・地域クラ（田代ら，2023）。さらに『第 3 期スポーツ基本計画』

ブ活動への移行と地域スポーツ環境の整備に関するでは「地域社会が抱える課題の解決に資するスポー

最近の動向』をみると、運動部活動の地域移行に関ツ環境の構築」が新たな視点として提示された（文する実証事業を通して、都道府県や市区町村により部科学省，2022）。

地域の実態に応じた取り組みがなされており、地域

スポーツ庁（2020）の『コロナ禍における運動・ス

スポーツも部活動も指導の現場では常にそのあり方

ポーツの実施について』では、「近年では、新型コロを模索しながら対応している状況にあることがわか

ナウイルス感染症による社会活動の低下により、地る。

域住民の活動（運動）量も低下しており、子ども、ビ以上のことから、地域のスポーツ基盤の強化を図

ジネスパーソン、高齢者といったあらゆる世代の心

るうえで、総合型クラブと部活動との連携の可能性

身の健康に負の影響を及ぼしてきた」と示されていを探るなかで部活動の地域移行の現状や課題を明らる。さらに、こうした状況の中、「地域住民の心身のかにし、総合型クラブの実態を把握することは非常

健康を維持するために運動やスポーツの必要性が再に意義深いものだと考える。また、それぞれの地域認識されるようになってきたが、以前のように地域に合った課題解決策を講じるためにも、各都道府県

住民が主体的に運動やスポーツに取り組むようにな

において地域移行の課題点を明らかにする取り組み

るためには、安心安全な「場」の提供が必要である。
」

が求められると考える。

とも述べている。また、翌年の『ライフステージに応

そこで本研究は、山口県内の総合型クラブに対すじた各種スポーツ振興施策参考資料集」では、「このるアンケート調査を実施し、総合型クラブの現状をコロナ禍の影響により、総合型クラブ等の地域のス

把握することを通して学校部活動との連携の可能性

ポーツ活動も極めて低調になっており、結果としてや課題について明らかにすることを目的とする。

スポーツを通じた地域コミュニティの減衰等、地域社会の絆にも大きな影を落としてきた」と指摘され

２．方法

ている。

2-1 調査時期および調査対象以上のことから、地域住民のニーズに応じた運動
やスポーツ活動を提供できるよう、地域のスポーツ

調査は 2022 年 10 月に調査票を用いた郵送法にて環境の基盤を強化するとともに、総合型クラブのあ実施した。調査対象は山口県内のすべての総合型ク

り方や地域における役割について検討することは今

ラブ（54 クラブ）とし、調査票の回収部数は 39 クラ

後の地域スポーツの充実や発展を考えていくうえでブであった。
（有効回答率 72.2%）。

重要なことであるといえる。
特に、スポーツ庁が 2018 年に発表した『運動部活2-2 調査内容動の在り方に関する総合的なガイドライン』におい

調査項目は、山口県地域スポーツクラブ推進団体連て、「総合型クラブは都道府県もしくは学校の設置者

絡会議にて作成された調査用紙をもとに、スポーツ経等と連携し、学校と地域が協働・融合した形での地営学およびスポーツ社会学を専門分野とする大学教員

域のスポーツ環境の充実を推進する」と述べられて3 名で協議のうえ再構成した。

いる。この記述から、部活動は学校あるいは顧問と22具体的にはクラブ名称、法人化の有無、事務所機能

が 8 クラブ（20.5%）、「法人化していないが今後しての有無、回答者の役職、活動種目数、会費の有無、代表

いきたい」が 4 クラブ（10.3%）、「法人化していない的な活動と指導者謝金、ミッション・中期計画・年度計

し、今後の予定もない」が 27 クラブ（69.2%）であ

画の有無、中学生会員の有無、学校部活動との連携のった。

可能性、クラブにおける重要度、クラブにおける達成

内藤（2011）は、文部科学省が推奨している総合型

度、クラブ自慢、自由記述の 14 項目としたクラブの NPO 法人化はあまり進められていない現

なお、今回は紙面の都合上、上記の調査項目のうち状にあるとし、総合型クラブにとって NPO 法人化が代表的な活動と指導者謝金、クラブ自慢、自由記述にどのような役割を果たすのかを詳細に検討する必要

ついては分析対象から除外した。

があると述べている。さらに、「NPO 法人化は社会的
信用やリスクマネジメントの観点からみるとメリッ

2-3 分析方法

トがあるが、一方で会計書類や事業報告書の提出、分析は主に単純集計を行い、クラブにおける重要度

総会の開催等が義務付けられており、それらに費用と達成度についてのみ対応のある t 検定を用いた。分

や時間などの負担がかかることが懸念される。
」と指析には SPSS Statics Base Ver23 を用い、危険率 5％未満摘している。また、舞ら（2014）は、「継続的にクラをもって統計学的有意とした。

ブを進展させていくためには、地域住民の中から新たにリーダーとリーダーを支える数名のスタッフを

2-4 倫理的配慮

出現させることが不可欠である」と述べており、一「山口県総合型地域スポーツクラブ実態調査」のデ

個人に大きな負担がかからないように配慮していく

ータは、個人情報保護の観点から個人・団体を特定でことの重要性を指摘している。クラブ運営にかかわきる情報として提示しないことを調査用紙において確るスタッフの高齢化や固定化も課題としてある中で、

認うえ、承諾された場合のみ調査用紙への回答協力を

これらの現状を踏まえて総合型クラブの NPO 法人依頼した。

化をどのように進めていくのかが今後の課題の一つであるといえる。

３．結果および考察
3-1 回答者の役職
図 1 は調査票に回答した者の役職を示している。
図 1 のとおり、クラブの代表者（代表・理事長・会長）が 35.9%、クラブマネジャー（マネジャー・事務局長）が同じく 35.9%、事務員が 23.1%、その他が

図 2 クラブの法人化について（n=39）

5.1%であった。

3-3 クラブハウスの有無
図 3 は「あなたのクラブには、事務所機能や懇親の場としての機能を有するクラブハウスはありますか」という質問に対する結果である。図 3 のとおり、「クラブハウスあり」が 17 クラブ（43.6%）、「クラブハウスなし」が 22 クラブ（56.4%）であった。
田代ら（2023）は、持続可能な総合型クラブづくり

図 1 回答者の役職（n=39）に必要な戦略的ポイントを整理しており、その中でクラブ発展期のポイントの一つとして「拠点施設の3-2 クラブの法人化確保」を挙げている。クラブの運営やクラブライフ

図 2 は「あなたのクラブは法人化していますか。

の充実に欠かせないクラブハウスであるが、今回の今後、法人化の予定はありますか。
」という質問に対調査では半数以上のクラブがクラブハウスを有してする結果である。図 2 のとおり、「法人化している」

23

いないと回答している。その理由は今回の研究では

表 1 クラブの活動種目数

明らかにされていないが、物理的・財政的な問題等
地域が予想されることから今後より詳細な調査が必要で

クラブ名称

合計種目数 運動・スポーツ系

文化系

A-1

3

3

0

A-2

0

0

0

A-3

5

5

0

A-4

4

4

0

A-5

8

3

5

A-6

4

4

0

A-7

3

2

1

A-8

4

4

0

B-1

1

1

0

B-2

7

1

1

B-3

52

22

30

B-4

19

19

0

B-5

0

0

0

B-6

3

3

0

B-7

2

2

0

B-8

10

10

0

B-9

3

3

0

B-10

5

4

1

B-11

23

20

3

B-12

13

5

8

B-13

4

3

1

市、防府市、美祢市、山口市）、西部（宇部市、山陽

B-14

1

1

0

小野田市、下関市）、東部（岩国市、大島郡、玖珂郡、

B-15

1

1

0

B-16

2

2

0

B-17

14

12

2

B-18

4

3

1

C-1

10

10

0

C-2

47

46

1

いる。クラブ名称は情報保護の観点からアルファベ

C-3

10

10

0

ットと数字で表記した。

C-4

2

2

0

C-5

9

9

0

C-6

5

4

1

C-7

3

3

0

C-8

6

6

0

2（n=46）」、「西部 B-3（n=22）」、「西部 B-11（n=20）
」

C-9

7

6

1

C-10

6

6

0

であった。
「文化系」では、「西部 B-3（n=30）
」
、
「西

C-11

2

2

0

C-12

8

8

0

C-13

7

7

0

平均種目数

8.1

6.6

1.4

あるといえる。
央部

図 3 クラブハウスの有無（n=39）

3-4 山口県内総合型クラブの活動種目数
西部

表 1 は、山口県内における総合型クラブの活動種
目数（月に 1 回以上定期活動をしている）をまとめた結果である。山口県内を央部（阿武郡、長門市、萩

下松市、熊毛郡、周南市、光市、柳井市）の 3 地域に分類し、「運動・スポーツ系プログラム」と「文化系プログラム」の種目数とその合計種目数を表して

表 1 のとおり、合計種目数の上位 3 クラブは、「西部B-3(n=52)」、「東部C-2（n=47）」「西部B-11」、（n=23）

東部であった。
「運動・スポーツ系」でみると、「東部 C-

部 B-12（n=8）
」、「央部 A-5（n=5）
」であった。
スポーツ庁（2020）が全国の総合型クラブを対象山口県全体に実施した「総合型地域スポーツクラブに関する実凝らしたクラブづくりが求められていくと考える。

態調査（回答数 1,643 クラブ）
」では、クラブにおける「スポーツ・レクリエーション活動種目」は「6～3-5 会費の有無および会費の種別

10 種目」が 35.4％であり、「文化活動種目」は「1～

図 4 は、会費徴収の有無に対する回答の結果であ2 種目」が 73.1％でともに最も高い割合を示した。山る。図 4 のとおり、「会費を徴収している」が 35 ク

口県全体の平均活動種目数もこの結果と同様の傾向

ラブ（87.2%）、「会費を徴収していない」が 5 クラブにあることがわかった。一方で、地域やクラブによ（12.8%）であった。また、図 5 は会費の種別を示しる活動種目数の格差も浮き彫りとなった。クラブのており、会費を徴収しているクラブから回答を得た

活性化を考えていくうえで、活動種目数が多いクラ結果である。

ブの仕組みや関係機関（団体）との連携のあり方が、

スポーツ庁（2021）の調査では、総合型クラブの約

地域スポーツ活動の充実・発展につながる貴重なモ

9 割が会費を徴収していると公表している。今回のデルとなるはずである。今後も引き続き、地域の現

山口県内の総合型クラブを対象にした調査でも、同状や課題を分析し、地域の特徴を活かしつつ工夫を24

様に会費を徴収している総合型クラブが多くを占める研究において、クラブのミッションに対する理解ていた。総合型クラブは受益者負担の意識で運営がや共感はクラブへの入会理由とはなっていないこと

行われているため運営において会費の徴収は必要不を明らかにしている。また、柴田ら（2019）はクラブ

可欠なものであるといえる。今後は会費の具体的な会員数の増加という観点からは、ミッションの浸透

設定金額などの項目を設け、さらに詳細な調査を行がクラブ加入の障壁を高めるなど逆効果になる可能

い、都道府県等の種目別による傾向の分析を進めて性もあると指摘しており、クラブのミッションはクいく必要があると考える。

ラブに加入する際に重要視されておらず、ミッショ
ンをより詳しく知ることによって、参加の障壁が高く近寄りがたい組織に感じられる可能性があると述べている。
以上のことから、クラブのミッション等について
は、その形成過程で生じる議論において地域住民をはじめとする関係者の中でクラブづくりに対する意
味を共有し、合意形成をするうえでは重要であるが、地域住民に広くクラブのミッションを周知し、その図 4 会費徴収の有無（n=39）

ミッションに基づいてクラブ運営を行うことの難しさもあると思われる。

図 5 会費の種別（n=29）

図 6 クラブのミッション・中期計画・年度計画

3-6 総合型クラブにおけるミッション・中期計画・年度計画
図 6 は、総合型クラブにおけるミッション、中期

3-7 中学生会員の現状と学校部活動との連携

計画、年度計画の有無について示している。

3-7-1 総合型クラブにおける中学生会員の状況

図 6 のとおり、ミッション・中期計画・年度計画

図 7 は、総合型クラブにおける中学生会員の有無、について「ない、またはあるが具体的ではない」と回

中学生の受け入れの可否、中学生対象のプログラム

答したクラブはそれぞれ「ミッション（53.6%）」、「中作成に関する回答を示している。図 7 のとおり、中期計画（63.4%）」、「年度計画（23.7%）」であった。

学生が会員として在籍している山口県内の総合型ク

柴田ら（2019）は、地域スポーツクラブにおけるミラブは 22 クラブ（56.4%）存在する。また、中学生

ッションとクラブの成長性との関係について研究をを会員として受け入れ可能なクラブは 30 クラブ

行っている。その中で、「非営利組織が活動の中核と（76.9%）あり、中学校部活動との連携に向けて新しするのは、組織の社会的使命や存在意義を示す『ミいプログラムを作ることが可能と回答したクラブはッション』である。
」とし、ミッションがクラブ内外

15 クラブ（38.5%）であった。

へ浸透されることによりクラブの成長性が高まるとこれらの結果から、現状では既存クラブの活動に述べている。また、柳沢（2013）は総合型クラブを育中学生を会員として受け入れることは概ね可能であ成するうえで、その意味や役割（理念）を明確にし、るが、実際には中学生会員が在籍しているクラブは

地域の問題を自分の問題として考える重要性を指摘

約半数であり、中学生年代の会員数が少ないことがしている。

わかる。また、約 4 割のクラブは中学生会員向けに一方で、清水（2008）はクラブへの入会理由に関すプログラムを作成することができるとする一方で、

25

約 6 割のクラブは今のところ対応できないと回答し導範囲、責任の所在、補償範囲の明確化を求めていている。

る。また、教員とのコミュニケーションや協力体制

スポーツ庁の『令和元年度総合型地域スポーツクなど学校との連携に関する条件が整うことも重要でラブに関する実態調査』によると、総会員数の内訳あると述べている。一方で、中学校運動部活動にお（回答数 1,603 クラブ）は、「小学生」が 19.6％（H30

いて指導に携わる際に活動の妨げになりうる要因と年度調査では 15.3％）と最も多く、次いで「70 歳以

して、仕事の調整などにあたる「個人的な制約」、「保上」（10.9％、H30 年度調査では 12.7％）、「60～69 歳」

護者との関係」、「学校（教員）関係者との関係」を挙（9.5％、H30 年度調査では 9.7％）と続いている。そげている。また、「非常時の対応」と「生徒との関係」の中で、中学生は 4.9%と低い値を示しており、さらについても多くの意見があったと指摘している。こに高校生は 1.1%と中学生・高校生世代は総合型クラれらの結果から、スポーツ指導者は子どもの事故へブの会員数として少ない傾向にあることがわかる。

の対応や心身に対するサポートに不安を感じている

スポーツ庁（2018）の『学校部活動等に関する実態調ことがうかがえる。

査報告書』では中学生の約 9 割、高校生の約 8 割弱

今後、総合型クラブと学校部活動との連携を進めが学校で活動を認められている運動部、文化部、同ていくうえで、山口県内外においてすでに連携を進好会等のいずれかに加入していると報告しており、めている総合型クラブを先行事例としてクラブ間で学校で何らかの活動があることが総合型クラブを含

情報を共有・還元することにより、これからの総合

む地域のスポーツクラブへの加入の障壁になってい型クラブの運営の参考となると考える。また先行事ると考えられる。

例をクラブ関係者のみで共有することなく、各都道以上のことから、子どもがこれまで学校で取り組

府県のスポーツ協会関係者等が仲介役としてクラブ

んでいた運動や文化的な活動を地域クラブに移行す同士を繋ぐような関わり方をしていくことで、よりる際には、指導者などの人材や活動場所、金銭的な良いクラブづくりに結び付いていくと考える。

面において解決すべき課題が山積していると思われる。総合型クラブと学校部活動との連携を考えていく場合には、地域やクラブの実情等を十分に考慮したうえで、子どもを最優先に考えた取り組みを検討していく必要がある。

図 8 総合型クラブと学校部活動との連携状況

3-8 総合型クラブにおける「重要度」と「達成度」
からみた現状と課題
文部科学省（2015）は『総合型地域スポーツクラブ

図 7 総合型クラブにおける中学生会員の状況の現状と課題』を発表している。その中で示された総合型クラブの現在の課題を参考に各クラブに対し

3-7-2 総合型クラブと学校部活動との連携状況て「重要度」と「達成度」を問う調査項目（16 項目）

図 8 は、総合型クラブと学校部活動との連携状況を作成し、それぞれ 7 段階尺度で回答を得た。

を示している。図 8 のとおり、すでに学校部活動と表 2 は、各項目の重要度と達成度の平均値を算出連携しているクラブや、連携を進めているクラブがし、対応のある t 検定を実施した結果である。表 2 の複数あることがわかる。公益財団法人兵庫県体育協

とおり、すべての項目において重要度の値が達成度

会（2022）は兵庫県の公認スポーツ指導者を対象に、の値を上回った。なお、「拠点施設の維持・確保」お中学校運動部活動の地域移行に対する意識調査を行よび「大会への参加機会の確保」の 2 項目では有意っている。その中で、中学校運動部活動の指導に携わる際に必要な条件として、個人的条件や活動・指26

表 2 クラブにおける重要度と達成度について
重要度

達成度

t

p

1.39

8.57

＊＊＊

3.53

1.69

4.21

＊＊＊

1.72

3.24

1.42

8.95

＊＊＊

5.42

1.48

3.18

1.37

6.74

＊＊＊

事務局員の養成・確保

4.74

1.70

3.47

1.66

3.46

＊＊＊

活動種目の拡大

4.50

1.33

3.37

1.51

3.72

＊＊＊

拠点施設の維持・確保

5.08

1.65

4.34

1.62

1.87

n.s.

行政との理解協力体制

5.50

1.41

4.39

1.52

3.67

＊＊＊

部活動との連携

3.74

1.80

2.61

1.62

4.28

＊＊＊

団体との連携

4.53

1.56

3.84

1.41

3.62

＊＊＊

マネジャーの養成・確保

4.55

1.39

2.79

1.28

8.62

＊＊＊

クラブ経営情報収集

4.39

1.44

3.34

1.30

5.70

＊＊＊

他クラブとの情報交換

4.18

1.43

3.47

1.41

4.02

＊＊＊

競技力向上を目指す活動

3.45

1.72

3.03

1.46

2.30

＊

大会への参加機会の確保

3.74

1.64

3.37

1.81

1.13

n.s.

相談窓口の確保

4.08

1.34

3.03

1.30

5.48

＊＊＊

M

SD

M

SD

会員の確保

5.89

1.56

3.11

財源の確保

5.18

1.80

指導者の養成・確保

5.42

会員の世代拡大* = p <.05，** = p <.01，*** = p <.001

な差はみられなかったが、その他の 14 項目ではいず「財源の確保（1.65）」の順であった。

れも達成度よりも重要度の方が有意に高い値を示し「重要度-達成度（差）」は、その組織として重要でた。

あるにもかかわらず満足できるような解決がなされ一方で、文部科学省の調査によると、総合型クラていない、当該組織固有の重要な課題といえるもの

ブが抱える課題として最も大きな値を示したものは、である。 今回の結果を山口県内における総合型クラ「会員の確保（増大）」であり、次いで「財源の確保」、

ブの課題の傾向として捉えることに加え、クラブご「指導者の確保（養成）」、「会員の世代の拡大」、「事とにより詳細な調査や課題解決への取組をしていく

務局員の確保」の順であった。概ね山口県と全国のことが必要であると考える。また、総合型クラブと総合型クラブの課題は類似しているが、文科省の調学校部活動との連携が求められている中で、県内の査において「マネジャーの養成・確保」を課題として

約 4 割の総合型クラブが「学校部活動との連携は考捉えているクラブは約 2 割程度であった。このことえていない」と回答しており、重要度および達成度

から、山口県内の総合型クラブにおける課題の特徴

ともに他の項目に比べ低い傾向を示した。今後はそのひとつに、「マネジャーの養成・確保」があげられの要因の調査と分析を通して、県内の総合型クラブ

る。山口県内の総合型クラブでは、会員の高齢化とと学校部活動との連携のあり方について議論を重ねともに、クラブ運営を行うスタッフ等の高齢化や固ていき、連携の可能性を探っていくような取り組み

定化も課題としてある。マネジャーの養成や確保は、がなされることが重要であると言える。

クラブ運営を次世代に引き継ぎ、継続的な活動を目指していくうえで非常に重要な課題であるといえる。

４．まとめ

また、平均値の差（重要度－達成度）でみると、最も大きな差がみられたものは、「会員の確保（2.78）」

本研究は、山口県内の総合型クラブに対するアンであり、次いで、「会員の世代拡大（2.24）
」
、
「指導者

ケート調査を実施し、総合型クラブの実態を把握すの養成・確保（2.18）」「マネジャーの養成・確保（1.76）」、

ることを通して学校部活動との連携の可能性や課題

27

について明らかにすることを目的とした。調査はこのことを前提に考えると、「クラブの活動に中学生

2022 年 10 月に山口県内の 54 クラブを対象に質問紙を受け入れる」のか、「学校部活動をクラブが担うの調査を行った。その結果を下記の 2 点にまとめた。

か」という基本的な考え方を地域レベルで明確にす

1）山口県内の総合型クラブの課題についてることが重要であるといえる。

まず「ミッション」や「中期計画」が策定されてい今回の調査により、総合型クラブが部活動を担うないクラブが多いことが明らかになった。年度計画

受け皿として考えられ、その一翼を担う可能性は大は多くのクラブが保有しているが、中期的な計画がいにあることが示された。しかしながら、地域の実策定されていないクラブが多い。中期計画は、多岐

情やクラブの現状等を慎重に精査したうえで、学校にわたる業務を効果的に遂行し、安定的かつ持続的や地域との協力体制を築きながら、部活動の地域移に発展していくことを目的に策定されるもので、本行を推進する組織の一翼として参画していくことが来、ミッションに基づいた中期計画があり、その中肝要であると考える。

期計画に則った年度計画が策定されるべきである。
このような観点から、各クラブにおいて「ミッショ付記

ンの再構築」と「中期計画の策定」が必要であると考える。その際に、先述したミッションの浸透がクラ

本稿は、国庫補助事業 令和 4 年度地域スポーツク

ブ加入の障壁を高めるという指摘も考慮しつつ、住ラブ推進体制基盤強化事業として、至誠館大学萩文民の意思やニーズを十分に反映したクラブづくりが化スポーツセンター地域スポーツ研究所が公益財団なされるよう慎重にミッションや中期計画を策定し法人山口県体育協会（現山口県スポーツ協会）からていくことが必要となるであろう。

業務委託を受け作成した総合型地域スポーツクラブ

また、今回の調査で各クラブの課題における重要実態調査報告書の内容を一部加筆、修正したもので度と達成度の比較を試みた。重要であるにもかかわある。

らず満足できるような解決がなされていない課題を

本調査にご協力いただいた山口県内の総合型クラ抽出した。その結果、全県的な視点で見ると、山口県ブ関係各位、山口県スポーツ協会のみなさまに深くのクラブの課題の上位は、「会員の確保」、「会員の世感謝の意を表します。

代拡大」、「指導者の養成・確保」、「マネジャーの養成・確保」、「財源の確保」であった。これらの課題に引用文献

対して全県レベルでの対応の必要性が示唆された。

1）公益財団法人兵庫県体育協会（2022）中学校運動2）部活動への対応の実態について

部活動と総合型地域スポーツクラブとの連携等

スポーツ庁は、令和 4 年 12 月に『学校部活動及びに関する調査研究：pp.1-24.

新たな地域クラブ活動の在り方等に関する総合的な

2）小林等（2022）地域スポーツクラブから見た「部ガイドライン』を発表したが、各地域における具体

活動の地域クラブ移行」の現状と課題の考察－神的な基本方針は定まっていない。そのような中、今奈川県中郡二宮町の実践事例から－，玉川大学観

回の調査が行われた総合型クラブ内には、既に半数

光学部紀要，10：pp.103-126.

以上のクラブ （56.4%）で中学生が活動しているこ

3）舞寿之、吉武信二（2014）総合型地域スポーツクと、県内の約 8 割のクラブで中学生の受け入れが可

ラブ育成の問題点と課題に関する研究－コミュ

能なことがわかった。また 38.5%が新たにプログラ

ニティワークからクラブ育成を阻害する要因とムをつくることができるとしており、今後、種目や課題に着目して－，大阪体育学研究，53：pp25-34.
4）文部科学省（2011）スポーツ基本法

活動枠の拡大が予想される結果となった。

5）文部科学省（2012）スポーツ基本計画

しかし、学校部活動と限定した質問では、連携を「考えていない」が 41.0%にのぼる。また、「学校部

6）文部科学省（2015）総合型地域スポーツクラブの活動と連携したいが、現状では厳しい」が 28.2%であ

現状と課題：pp.1-15.

った。このことから、県内の総合型クラブ内に中学

7）文部科学省（2017）第 2 期スポーツ基本計画

生を受け入れる体制はあるが、現状では部活動その

8）文部科学省（2022）第 3 期スポーツ基本計画

ものを受け入れる体制にはなっていないといえる。

9）文部省（2000）スポーツ振興基本計画

2810）内藤正和（2011）総合型地域スポーツクラブにおける NPO 法人化の影響について－法人化前後の認識に着目して－，心身科学，3（1）:pp65-75.
11）中西純司、行實鉄平（2007）第 11 章総合型地域
スポーツクラブと「コミュニティ・ビジネス」－
地域の自立と持続可能性－，創成社：pp.184-207.
12）柴田紘希、清水紀宏（2019）地域スポーツクラブ
におけるミッションとクラブの成長性との関係に関する研究，体育・スポーツ経営学研究，32：
pp.1-23.
13）清水紀宏（2008）総合型地域スポーツクラブの発展と展望－KSCC30 年の軌跡－，不昧堂書店：
p115.
14）スポーツ庁（2018）平成 29 年度運動部活動等に関する実態調査報告書，東京書籍株式会社：pp.1207.
15）スポーツ庁（2018）運動部活動の在り方に関する総合的なガイドライン
16）スポーツ庁（2020）令和元年度総合型地域スポー
ツクラブに関する実態調査結果
17）スポーツ庁（2020）コロナ禍における運動・スポーツの実施について
18）スポーツ庁（2021）総合型地域スポーツクラブに関する実態調査の結果について
19）スポーツ庁（2021）ライフステージに応じた各種
スポーツ振興施策参考資料集20）スポーツ庁（2022）学校部活動及び新たな地域ク
ラブ活動の在り方等に関する総合的なガイドラ
イン21）スポーツ庁（2023）部活動の地域連携・地域クラブ活動への移行と地域スポーツ環境の整備に関する最近の動向
22）田原陽介、犬井亮介、遠藤俊典、安井年文（2022）
学校部活動の地域移行の類型と課題，陸上競技研究紀要，18：pp.12-17.
23）田代祐子、中西純司（2023）持続可能な総合型地
域スポーツクラブづくりの探究，立命館産業社会
論集，58（4）：pp.33-54.
24）山口勉、石川照子（2022）三重県における中学校
運動部活動の現状と課題，三重大学教育学部研究紀要，74（1）：pp.179-18
25）柳沢和雄（2023）総合型地域スポーツクラブの実像と虚像，テキスト総合型地域スポーツクラブ増補版 第 2 章，大修館書店：p.27.
（2024 年 7 月 25 日受理）

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