1.2.4. 葬送と情報化 : ニュージーランドと台湾の事例に照らして
小谷 みどり１．はじめに2020 年 3 月に、世界保健機構（WHO）はコロナウイルス感染症の拡大をパンデミックとみなせると表明したが、この世界的な感染は葬送のあり方にも大きな影響を与えた。2020年から 2022 年までは、オンラインでの葬儀や墓参の様子がメディアで取り上げられたり、実際に葬儀のオンラインサービスを提供する業者も相次いだりした。
しかし 2023 年以降、葬送の現場において、こうした新しい方法が日本で定着したとは言い難い。コロナ禍でオンライン法要を導入した寺院でも、最近ではほとんど需要がないのが現状だ。しかしキリスト教会では、対面とオンラインのハイブリッド方式で礼拝をおこなっているところが少なくないし、世界ではそれが当たり前になっている。
そこで本稿では、2023 年 12 月に筆者が訪問したニュージーランドを、コロナ禍で顕著に葬送の変容がみられた事例として取り上げ、デジタル技術が与えた影響について考察する。
２．ニュージーランドにおける葬送とＩＴ化（１）ニュージーランドにおける葬儀
まず、コロナ禍とは直接関係がないものの、ニュージーランドで起きている葬儀の変化を概観する。ニュージーランドでは 1970 年代以降、地方自治体が火葬場を新設するようになり、少しずつ土葬から火葬への転換が進んでいたが、ここ 5、6 年はそのスピードが加速し、内政局の統計によれば 2022 年には火葬率は 69％に達している。もっともニュージーランドの場合、人種による差が大きく、国民の 70.2％を占めるヨーロッパ系住民の火葬率は 78％であるのに対し、8.1％を占める南太平洋諸島系住民では 72％が土葬、16.5％を占める先住民族マオリでは 55％が土葬を選択している。しかし、2022 年から 2023 年にかけての一年間だけでも、土葬費用は 1 割近く高くなっているうえ、全国葬祭業組合の統計によれば、火葬の場合の葬儀費用の平均は 7,500NZ ドルなのに対し、土葬の場合は 10,000NZ ドルにものぼっており、都市部に住むマオリ系住民のなかには、費用の面から火葬を選択する傾向が顕著になっているという（`2023 New Zealand Funeral Industry Trends Report` Funeral
Directors Association of NZ）。
一方、50 歳以上のシニアを対象とした生命保険や葬儀目的保険を販売する保険会社、ニュージーランドシニアズが、過去一年以内に葬儀を出した遺族を対象に 2019 年に実施した調査（‘Cost of Death report‘2019）によれば、人々が伝統的な葬儀のやり方にこだわらない傾向が見えてくる。
例えば、自分自身の葬儀で検討したい項目として、「（遺族や弔問客は）喪服を着ない」が54.4％と過半数を占め、「グリーン（環境に配慮した）フューネラル」が 29.2％と続いた。
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図表１ 自分の葬儀で検討したいトップ５（複数回答）
個性的な演出

7.2

自宅葬

19.1

生分解性の骨壺

25.4

グリーン（環境に配慮した）葬儀

29.2

喪服着用しない

54.4
0102030405060（％）‘Cost of Death report‘2019
自由回答をみると、遺族や弔問客に喪服を着てもらいたくない理由として、「葬儀では自分の人生を祝福してもらいたいので、カラフルな服装で参列してもらいたい」「黒は悲しみの色。自分は、死を悼んでもらうのではなく、祝福してもらいたい」といった意見が目立つ。
また葬儀社に対して行われた調査では、「葬儀は祝福の儀式であるべきか、死を悼む儀式であるべきか」をたずねた質問では、「両方」と回答した人が 54.5％と過半数を占めたが、続く「祝福」（39.3％）が「哀悼」（2.8％）を大きく超えた。
さらにコロナウイルスのパンデミック以前の 2019 年時点で、故人の人生ビデオ、故人や遺族へのメッセージビデオの配信をおこなうケースが一般化していたうえ、葬儀のライブ配信も普及しつつあった。実際、42.1％の葬儀社が、遠くに住む親族や友人のために、もっとデジタル技術を駆使したライブ配信サービスを提供していきたいと回答していた。このように、ニュージーランドでは、葬儀は故人の人生を祝福する儀式としての意味合いを強めており、かつ自然に配慮し、遠隔でも参加しやすい葬儀が志向されるようになっている。
（２） コロナ禍での変化
それでは、コロナ禍でデジタル化がどう進んだか、ニュージーランドのお悔やみサービスにアップされた訃報広告から分析していく。
そもそもニュージーランドでは、葬儀の情報は新聞のお悔やみ欄に掲載するのが一般的で、遺族から連絡が来なくても、誰でも葬儀に参列することができる。本稿では、地方紙をすべて網羅するのは現実的ではないため、Tributes online というお悔やみ専用サイトに掲載された情報を分析することにした。なおこのサイトには、国内のすべての葬祭業者にアクセス権限があり、葬祭業者が遺族のためにお悔やみ専用ページを作成し、専用ページに書き込まれたお悔やみメッセージを管理、アップしている。
このサイトに掲載されたお悔やみ情報をみると、コロナウイルスが世界的に蔓延しはじめた 2020 年３月頃には、告別式は身内だけでの密葬か、後日開催するという告知が散見さ137れるようになる。国境を封鎖した 2020 年 5 月には、その傾向が顕著になり、9 月になると、ライブストリームで葬儀を配信するという告知が現れ始める。
2020 年 12 月の訃報広告 73 件を調べると、ワクチン接種済み証明を持った参列者のみの対面型葬儀が 18 件、家族のみの葬儀が 15 件、ライブストリーム配信が 40 件（54.8％）と、わずか数か月で、半数以上の葬儀がオンラインで参列できる体制を整えていた。
それでは、コロナ禍が落ち着いた 2023 年はどうだったか、896 件について調査した。その結果、対面のみの葬儀が 427 件（47.7％）、家族だけでの葬儀が 140 件（15.6％）、ライブストリーム配信が 329 件（36.7％）となり、ニュージーランドでは、オンライン併用型の葬儀がコロナ後も定着したと考えられる。
2023 年 12 月だけをみても、76 件中、対面のみの葬儀が 32 件（42.1％）、家族だけでの葬儀が 10 件(13.2%)、ライブストリーム配信が 34 件（44.7％）となり、3 年前の同月と比較すると、オンライン併用型の割合は 10 ポイント下がっているものの、このスタイルが今後も継続していくものと想定される。
（３）ニュージーランドにおける墓のゆくえ
ニュージーランドでは、前述したように、環境に配慮した葬儀のあり方に関心を持つ人が増加している。その一つが、ナチュラル・ブリアル（自然土葬）である。
それは、①土壌汚染を防止するため、エンバーミングをしない、②遺体は布で覆うか、天然木のひつぎに安置して土葬する、③遺体には天然繊維の衣類を着せる、④地下 7.5 メートルに土葬し、樹木が再生するようにする、⑤墓石は立てず、木や石で目印をつける、⑥遺体の分解を促進させるため、土壌にはたい肥を混合させる、⑦遺体の成分は土壌や植物の栄養となることを意味する。
ナチュラル・ブリアルを受け入れる専用区画は国内では、2007 年にウェリントン市がマカラ墓地に初めて開設したが、この年にはわずか 8 体しか埋葬されなかったものの、現在では、ウェリントンの土葬のうち 1％ほどがナチュラル・ブリアルだという。
また国内には、ウェリントン以外に、オークランド、マールボロ、ネルソンなど 10 都市で公営墓地内にナチュラル・ブリアル専用区画が設置されているほか、民間の区画も 6 か所ある（写真１）。
また以前から、ニュージーランドでは、海洋葬（遺体を海に流す）も認められているほか、火葬後の遺骨をどこへでも散骨することも可能であり、遺体や遺骨を安置する「墓」を持たない選択肢もある。その一方で、墓地内に設置されている区画に、「墓」としてメモリアルプレートを置く遺族もいる（写真２）。
さらにニュージーランドでは、市役所のＨＰにある墓石簿で、故人名を入れてお墓の場所（土葬の場合のみ。火葬した場合には火葬場の名前）を検索できるシステムがある点がユニークである。現在ではインターネットで検索できるこのシステムは、例えばウェリントン市
では、ボルトン・ストリート墓地の場合、1840 年からのデータが、カロリ墓地では 1891 年
138

からのデータが網羅されている。行政が発行する死亡証明書には、埋葬場所、あるいは火葬の場合は火葬場の名前を記載する必要があり、死者の生きた証のありかを行政がきちんと把握していることには驚かされる。ちなみにこの証明書には、故人のすべての婚姻歴、両親の名前（母親の結婚前の苗字）、人生で携わってきた職業、オプションで信仰する宗教などを登録するようになっており、すべての国民のライフヒストリーが把握できるようになっている。
写真１ マールボロ市営墓地内のナチュラル・ブリアル区画（2023 年 12 月撮影）

写真２ クイーンズタウン墓地にあるメモリアル（2023 年 12 月撮影）

（４）まとめ日本では、コロナ禍を機に墓参頻度の減少や墓参しない人の増加、親族の立ち合いのない火葬が顕著になっていること、一方で、オンライン墓参やオンライン葬儀は 2020 年にはメディアで話題になったものの、緊急事態宣言が発令されなくなると需要は下火になっている可能性があることを、筆者はすでに指摘した。
しかしニュージーランドでは、オンライン葬儀はコロナ禍では半数以上で実施されてお139

り、昨年では、対面のみの葬儀が増えたものの、ハイブリッド型の葬儀は定着しており、新しい葬儀のかたちとして社会に受け入れられていることがわかる。葬儀は、故人の追悼ではなく、故人の人生の祝福であると捉える風潮が人々の中で強まっていること、そのため、実際に、参列者は喪服を着用しない葬儀が増えていること（訃報広告にも、参列者に喪服を着用しないよううながす文面が散見される）など、葬儀の意味付けの転換により、オンラインであっても葬儀に参列したいというニーズを喚起したのであろう。
またお墓は従来、遺骨の安置場所と遺族が故人を偲ぶ場所としての２つの機能を有していたが、SDGｓや環境問題への意識の高まりを受け、前者の機能が変容していく傾向が、今回の調査から、ニュージーランドでも現実味を帯びていることが分かった。
一方、市役所の HP では、オンラインで墓のありかを検索できるだけではなく、政府のHP からは死亡証明書に記載されている故人のライフヒストリーを把握することもできる。
しかも 50 年以上前に亡くなった人か、生まれてから 80 年以上経過した故人、75 年以上が経過した婚姻については、親族ではなくても、世界中、誰でも閲覧することが可能である。
日本人からすれば、この情報公開への是非はあるかもしれないが、家族の有無に関わらず、その土地で生き、亡くなっていった人の情報を国が永遠に管理し続け、国民と共有するという点は、日本で死の社会化をどうすすめるかという観点で、とても参考になる。
３．台湾における葬送のゆくえ（１）オンライン葬儀やオンライン墓参へのシフト
2024 年 1 月、台湾に住む友人の父親が亡くなり、筆者は日本からオンラインで葬儀に参列した（写真３）。台湾でも、葬儀社がコロナ禍でオンライン葬儀をはじめたが、当初は、受け入れられずにそれほど利用者はいなかったが、3 年以上が経過した現在、利用者は増加しており、葬祭業者の金宝山によれば、2024 年現在、ハイブリッド葬は珍しくないという。
写真３ 台湾のオンライン葬儀（2024 年 1 月撮影）140

このオンライン葬儀の浸透の速さに限らず、台湾では、葬送のあり方は一定期間を経て、劇的に変化していくという特徴がある。例えば土地が狭く、人口密度が高い台湾では、伝統的な土葬は土地不足を招くとし、政府は 1970 年代以降、火葬と納骨塔の共同墓を推進してきた。火葬率は、1993 年には 45.71％だったが、2017 年には 96.32％にまで達し、火葬と納骨堂が台湾のお墓のスタイルとして定着していった。
しかし納骨堂を続々と建設していくのは持続可能な方法ではないとし、台北市では 2002
年に土葬を原則禁止とし、翌 2003 年 11 月には、市営の富徳墓地内に富徳生命記念公園を設置し、樹木葬や散骨の場を市民に無償で提供しはじめた（写真４）。ここでは、故人の名前を刻まない、墓石などの建造物は建てない、遺骨は火葬後に粉砕され、土の中で分解するコーンスターチで作られた専用箱に入れて埋蔵するといった取り決めがあり、墓参時には線香を焚いたり、冥銭を焼いたりすることも禁じられている。
そのため、当初、自然葬の考え方は市民になかなか受け入れられることはなかったが、2018 年には 4,258 人、2019 年には 5,018 人、2020 年 5,317 人、2021 年 6,725 人、2022 年
8,204 人、と、わずか 4 年間で、台北市の公営墓地で自然葬を選択した人は倍近くにまで増加しており、いまや全体の 4 割以上が自然葬だという（図表２）。
特に 2020 年以降、
「樹木葬」
「花葬」
（写真４）を選ぶ人が急増しているが、これは 2019年から台北市では、自然葬をする遺族に対して、遺体安置費用を無料にしたことにより、葬儀から納骨まですべて無料でおこなえるようになったことも一因だと考えられる。
図表２ 台北市民の自然葬件数（公営墓地以外も含む）

注：台湾 112 年は 2022 年
資料：台北市殯葬管理處141

写真４ 台北市公営墓地内の花葬エリア（2018 年撮影）

（２）台湾における葬送のゆくえ
台湾が行政主導で自然葬を推進しているのは、土地不足と墓の無縁化に対応し、持続可能な埋葬形態を市民に提供するためである。現在、台北市以外に、新北市、桃園市、苗栗県、金門県では自然葬墓地への埋蔵は無料、そのほかの自治体では、台中市や南投県、花蓮県の3,000 台湾ドル（14,000 円）から彰化県の 6,000 台湾ドル（28,000 円）と、有料であっても廉価な料金設定となっている。
また台北市では、すでに納骨堂などに埋蔵されている遺骨を自然葬墓地に改葬する場合には、改葬費は無料かつ、奨励金 1 万台湾ドルが遺族に支払われるという。その結果、ここ数年、納骨堂から公営の自然葬墓地へ改葬する人が急増している（図表３）。
図表３ 台北市が改葬奨励金を支払った件数

資料・図表２と同じ
台湾政府は、遺骨安置場所としてのお墓をなくす代わりに、2003 年にはオンライン上で故人や先祖を偲ぶという新しい方法を提供している。なかでも台北市の「生命追思紀念網」
では、コロナ禍の 2020 年 11 月には、一つのアカウントで複数の故人のオンライン参拝が142可能になり、清明祭期間中の墓参ラッシュの軽減に寄与している。またオンライン参拝をすれば、紙銭を燃やし、線香を焚くことによる環境汚染も削減できると、行政はそのメリットを強調している。
このように現実のお墓をなくし、追慕はバーチャル空間でおこなうことで、費用を節約でき、自然にも優しいというメリットを行政が根気よく市民に説明してきた成果により、台湾
では、「墓の無形化と墓参のバーチャル化」が新しい追慕形態として定着しつつある。
４．日本の場合―まとめ
日本のお墓の形態も変化している。例えばロッカー式の納骨堂は、厚生労働省『衛生行政報告例』によれば、東京都では 2005 年には納骨堂は 310 施設あったが、2010 年には 347施設、2022 年には 452 施設にまで増加している。都心にあるビル型の室内納骨堂は、「駅ちか」「安い」「掃除不要でお参りが楽」を売りにしている。
またお墓の大きさも、都心では小さくなる傾向にある。1990 年代初頭では、首都圏の民営墓地で売り出されていた一般的な区画は３㎡だったが、2000 年頃には２㎡の区画が中心になり、最近では 1.5 ㎡に満たない区画が多い。30 年前に比べると半分の大きさだ。もちろん、「先祖のために立派な大きなお墓を建てたい」という人もいるが、「小さくても故人らしいお墓を」と考える人も少なくない。
夫婦や家族などではなく、血縁を超えた人たちと一緒に入る共同墓や合葬墓を志向する人もいる。ここ数年、こうした共同墓を公営墓地に新設する自治体が増えているし、市民団体、寺院や教会等の宗教施設のほか、老人ホームなどの高齢者施設が運営する共同墓もある。
ほぼ毎日、誰かの遺族が墓参にくるので、「いつも花がお供えされている共同墓の方がいい」という人もいる。
しかし一方で、無縁墓が増加するという問題も露呈している。総務省が 2022 年、公営墓地を運営する 765 市町村を対象に調査したところ、無縁墓が１区画以上あると回答したのは 58.2％に上った。
さらに昨今、先祖のお墓を引っ越す「改葬」が増えている。改葬の理由はさまざまだ。かつては、同じ集落に親族が住み、親戚づきあいが濃厚だったが、親族づきあいが希薄になってくると、遠くにあるお墓の掃除や管理をその地に住んでいる親族に任せていることを負担に感じ、お墓を近くに移したいと考える人もいる。遠くにあり、法事やお葬式以外は疎遠になっているお寺との付き合いをやめたいと、お墓をお寺から市営霊園などに移す人もいる。また子どもがいない、あるいは子供はいても墓守の負担をさせたくないという理由で、継承を前提としない共同墓などに移したいという人もいる。
実際、厚生労働省『衛生行政報告例』によれば、無縁墓の撤去を除くと、2000 年度には6.4 万件ほどだった改葬件数は、2022 年度には 15 万件近くにまで増加している。
「この先、お墓を維持管理する子どもがいない」「子どもに負担をかけたくない」と、「墓じまい」をする人もいる。継承を前提としない共同墓などに遺骨を改葬するか、散骨するな
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どして、先祖のお墓を片付ける場合もある。
こうしたさまざまな問題の背景には、社会の変容がある。厚生労働省『国民生活基礎調査』によれば、65 歳以上がいる世帯のうち、三世代世帯が占める割合は、1975 年には 54.4％と過半数だったが、2022 年には 7.1％にまで減少した。代わって夫婦のみの世帯が 32.1％、単独世帯も 31.8％と、子どもと離れて暮らす高齢者が主流となっている。
また厚生労働省『人口動態統計』を元に計算すると、特に 2000 年以降、死亡年齢の高齢化が進んでいる。90 歳以上で亡くなり、死後 20 年以上経過すると、遺族の高齢化も進む。
一緒に暮らしたことのない孫世代は、祖父母の墓参や年忌法要をしない可能性は大きい。生まれ育った場所に先祖のお墓がない人が増えると、墓参にかかる経済的、時間的負担は小さくないこともある。
50 歳時未婚率が上昇し、遺族がいない死者も増えている。現にここ 20 年ほどの間に、引き取り手がおらず、無縁納骨堂に安置される遺骨が全国で増加している。日本では、死後、火葬をしたり、お墓に納骨したりする人がいない場合、自治体が遺族の代わりにおこなわなければならないことになっている。
自治体が引き受けた遺骨が全国で最も多い大阪市では、2021 年には 3,149 柱を市設霊園の無縁堂に安置した。これは、大阪市内で亡くなった人の 16.3％にあたる。言い換えると、遺骨の引き取り手がいない死者は、6 人に１人もいることになる。1990 年には無縁堂に安置された遺骨は 336 柱だったので、この 30 年間で 10 倍近くにも増えている。
お墓は従来、遺骨の安置場所と遺族が故人を偲ぶ場所としての２つの機能を有していたが、SDGｓや環境問題への意識の高まりを受け、前者の機能が喪失する傾向が諸外国では現実味を帯びている。遺体や遺骨を残さなければ、安置場所としてのお墓は必要なくなり、それが環境にも良いという考え方だ。
日本では、コロナ禍が一服すると、オンライン葬儀やオンライン墓参は減少し、定着したとはいいがたいが、現実の墓地が仮想空間のバーチャル墓地に移行する可能性は、本稿で見たように、多くの国に今後、広がっていくだろう。
日本でも、ダイナミックな追慕方法を提案していかねば、これまでの発想では、社会や意識の多様化に対応しきれず、早晩、お墓は遺骨の安置場所としての機能しか残らないのではないかと危惧される。人々に死後の安寧を保証するお墓のあり方を、柔軟な発想で考えていく時代にきているのではないだろうか。

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