海洋アライアンスシンポジウム
第16 回 東京大学の海研究「データ主導型海洋研究の可能性 ‒ 国連海洋科学の10年の目標達成に向けて ‒」要旨集2021 年10月 14 日 ( 木 ) 13：00-17：10
オンライン開催

東京大学

海洋アライアンス連携研究機構〒 277-8564

千葉県柏市柏の葉 5-1-5 大気海洋研究所 520 号室

E-mail : oa-oﬃce@oa.u-tokyo.ac.jp
Tel : 04-7136-6416

ご挨拶
SDGs の観点から「国連海洋科学の10年」が 2021年1月からスタートしました。わが国では、海洋政策を一元的に総合的に実施するための海洋基本法が2007年に施行され、それ に基づいた海洋基本計画が5年ごとに見直されています。
その中でも、持続可能な海洋の 利用と開発が唱えられており、本学の海洋アラ
イアンス連携研究機構においても、2007年 から、海洋環境の保全、海洋鉱物生物エネルギー資源の持続的利用、海上交通の安全、海 洋権益の確保などの観点を踏まえて、年々と変化する海洋を取り巻く状況に対応した様々 な角度から海洋学のあり方が検討されてきました。
昨年の「東京大学の海研究」
シンポジウムでは、「海洋プラスチック研究のゆくえ」と題 して、正に現代社会が直面している海洋問題である海ゴミ・海洋プラスチックに関わる研 究の方向性について議論がなされました。
この問題は数十年前から着目されていながら、広く一般に深刻に認識されてこなかった問題です。
しかし、人々の琴線に触れる写真や動 画が若者を中心に流布されることにより、近年急に海洋から世界の環境問題を考える大き なムーブメントとなりました。つまり、ネット社会で情報の伝達が素早く視覚的に詳細に 訴えることが可能になったことが問題を顕在化させたともいえます。
あえて申し上げたいのですが、「国連海洋科学の10年」という掛け声が、海洋を取り巻 く何かの局面を、それだけで劇的に変化させることを期待してはいけないと考えています。一方で、不要不急という言葉がよく使われる昨今の中で、市井の方々も必要急用と感じさ せる海洋問題や、費用対効果に厳しい方々にも不思議で夢があり楽しいと思わせるような 海洋研究の掘り起こしこそが、科学と社会を結ぶこの掛け声から
新たに生まることに大い な期待を持っており、さらに10年後以降の研究の方向性を決めるための10年であってほ しいと願っています。
今回のシンポジウムは、「国連海洋科学の10年」
を念頭に、「データ主導型海洋研究の可 能性 -国連海洋科学の10年の目標達成に向けて-」と題して開催することになりました。コロナ禍において、人流の把握にビッグデータが活用されています。海洋においてもビッ グデータを有効に活用していくことによって、これまでは可視化できなかった新たな局面 が垣間見えてくることを期待しています。
シンポジウムでの講演は多様な観点からの研究 の一端ではありますが、視聴される皆様の新たな興味のシードとなることを祈念致し
ます。

木村伸吾
海洋アライアンス連携研究機構機構長
東京大学 大学院新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所 教授

Shingo Kimura

202

趣旨説明

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

海洋アライアンスシンポジウム
第16 回 東京大学の海研究「データ主導型海洋研究の可能性 ‒ 国連海洋科学の10年の目標達成に向けて ‒」2017年の国連総会において、2021～2030年の10年間を「持続可能な開発のための国連海洋科学の10年」とすることが宣言され、世界的な感染症流行の中ではありましたが、予定通り2021年に開始されました。同10年では、持続可能な開発目標(SDGs)のうち、特にSDG-14（海の豊かさを守ろう）について、海洋科学を強力に推進することによって社会的課題の解決、ひいてはSDGsの目標達成に向かうこととしています。10年間で達成すべき社会的目標を７つ設定して、その目標のための海洋科学を全世界で推進しようというものです。
私たちが望むような海の姿に向けて、「清浄な海」「健康で強靭な海」「予測できる海」「安全な海」「生
産的な海」「誰もが利用できる海」「夢のある魅力的な海」
といった社会的目標を達成するために海洋科学を進めることになるわけですが、共通して取り組みが必要ないくつかの課題が浮かび上がっています。例えば、人材育成、観測技術の高度化などが挙げられる中、「 海洋データ・情報の共有」も極めて重要な共通課題と認識されています。

PROGRAM
13：00-13：05

13：05--13：15

開会挨拶
木村伸吾（海洋アライアンス連携研究機構機構長 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所 教授 )

趣旨説明
道田

豊（海洋アライアンス連携研究機構副機構長 東京大学 大気海洋研究所附属国際連携研究センター長 教授 )13：15--13：45 「ビッグ・データ＆エクストリームスケール・コンピューティング時代の海洋シミュレーション」
羽角博康 ( 東京大学 大気海洋研究所 教授 )海洋学に関する国際協力を進めるユネスコ政府間海洋学委員会（IOC）では、発足した1960年直後から、海洋データ・情報の国際交換の推進を旗印の一つに据えてきました。各国が取得する貴重な海洋観
測データの国際交換を進め、有効活用することで海洋全体の理解を深めようというもので、一定の成果を上げてきています。
しかしながら近年は、海洋観測技術の高度化、衛星リモートセンシングの進展、シミュレーション技術の進歩などにより、IOC発足当時とは比較にならない大量のデータ・情報が生み出され、さらに情報通信技術の進歩とあいまって、それらは加速度的に増大しています。海洋も、いわゆるビッ
グデータの時代を迎えており、情報量の増大は単に量的変化にとどまらず、研究手法や解釈の仕方など
海洋科学に質的変化ももたらしつつあります。すなわち、少し前までは海洋研究コミュニティの中ではあ

13：45--14：15 「データサイエンス化する生物学と海洋研究への展開」
岩崎 渉 ( 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所 教授 )まり喧伝されることがなかった「データ主導型サイエンス」の時代が到来しつつある、あるいは一部ではすでにそうした局面に突入しているとみることができます。

14：15--14：45 「防災に資する海域ネットワーク展開に基づく地震津波観測研究」
篠原雅尚 ( 東京大学 地震研究所附属観測開発基盤センター 教授 )本シンポジウムは、東京大学海洋アライアンスが毎年開催している「東京大学の海研究」シンポジウ
ムとして企画されました。上記のような現状認識のもとで、国連海洋科学の10年が開始された機会を捉

14：45--15：15 「海洋教育におけるリテラシーを高めるための海洋データ・情報の活用 ～防災・減災と気候変動に関する教育へのデータ活用～」
及川幸彦（東京大学 大学院教育学研究科附属海洋教育センター 主幹研究員）

え、同10年において推進が期待されるデータ主導型海洋研究の動向に関して、本学における最先端の関連研究をいくつかご紹介し、今後の展開について考えてみたいと思います。

15：30--16：00 「海運ビッグデータを活用した物流研究の展開」
柴崎隆一 ( 東京大学 大学院工学系研究科 准教授 )16：00--16：30 「海洋のデータサイエンスを支える情報通信技術」
中尾彰宏 ( 東京大学 大学院工学系研究科 教授 )道田 豊
海洋アライアンス連携研究機構副機構長

16：30--17：00 「誰でも参加できる海洋観測 ―デザインが導く海洋研究の新展開―」
木下晴之 ( 東京大学 生産技術研究所 特任助教 )17：00--17：10

東京大学 大気海洋研究所附属国際連携研究センター長 教授

閉会挨拶
林昌奎 ( 海洋アライアンス連携研究機構副機構長 東京大学 生産技術研究所 教授 )Yutaka MichidaOcean Alliance Collaborative Research Organization

海洋の数値シミュレーション研究には50年以上の歴史 がある。海 洋シミュレ ーションは、天 気 予 報のように
海 洋を予 測するための道 具であり、また海 洋 現 象の科学的理解を深化させるための道具でもある。数値シミュ
レーションが成し得ることは計算機の能力にもちろん制約される。しかしそればかりでなく、シミュレーションは適切に検証されなければ有用な道具として機能しない
ため、観測研究や理論研究に基づく科学的理解の進展
度合にも制約される。大型計算機の世界では近年、ビッグ・データ＆エクストリームスケール・コンピューティング（BDEC）という言葉に代表される、大規模データを利用しながら大量計算を行う科学技術的ニーズに応えるた
めのシステム開発が進められている。大規模複雑系を対

ビッグ・データ＆エクストリームスケール・コンピューティング時代の海洋 シミュレーション
羽角博康

象とする海洋科学はBDECへのニーズが高い分野であり、その中で海洋シミュレーションが果たすべき役割は大きい。本講演では、海洋シミュレーションの歴史を概観した上で、BDEC時代に至ってどのような海洋シミュレー
ション研究が可能になってきたか、そして私自身がその( 東京大学 大気海洋研究所 教授 )中でどのような研 究を目指しているかにつ いて話したい。
海洋シミュレーションにおいて、計算速度が上がることの最もシンプルかつ有効な活かし方は、解像度を高め1997年東京大学理学系研究科博士課程修了。博士（理学）。東京大学気候シスることである。海洋シミュレーションとは、海洋の状態をテム研究センター助手および助教授、東京大学大気海洋研究所准教授を経て、特徴づける水温や流れといった量を得るために、それら2003年より現職。海洋の数値モデルを開発しながら、グローバルな海洋循環のの従う方程式を数値的に解く手続きである。
このとき、計

形成要因や、海洋と気候の関わりについて研究してきた。近年は、沿岸域におけるローカルな海洋現象とグローバルな海洋環境のつながりを解き明かす数値モ
デリング研究を目指している。

算機が扱うことができるのは、水温や流れなどの連続的な変化ではなく、それらに関する離散的な有限個のデー
タに限られる。すなわち、海洋を空間的に有限の大きさを持つ 格 子に区 切り、各 格 子に対してひとつの水 温 や流れなどの量が定義され 、それらの分布や時間変化を

Hiroyasu Hasumi

計算することになる。解像度が高いとはこの格子が細かいことを意味し、現象をより詳細に表現できる上、計算の精度も高まる。その一方で、高解像度化によりデータ量が増えるとともに、より多くの計算が必要になる。海洋
シミュレーションの黎明期においては、大型計算機の性能は現在のパソコンよりもはるかに劣り、実際の海洋で生じる複雑多様な現象をそのまま再現するようなシミュ
レーションを行うことはできなかった。そのため、海の形状を単純化したり着目したい以外の要素を排除したりといった「理想化」された状況を設定し、海洋現象のうちのある側面だけを切り出してその性質を理解するという目的での海洋シミュレーションが中心的であった。21世紀初頭、当時世界最高速の計算機であった地球シミュレー

1

2

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

タは、海洋シミュレーション黎明期に比べて100万倍以な物質が供給されており、人間活動はその供給量を大き上の計算速度があった。この頃には、複雑多様な海洋現く変化させつつある。人間活動に起因するグローバルな象をそのまま再現し、その結果として、観測では知られて自然環境変化としては、大気への二酸化炭素放出に伴ういなかった海洋構造をシミュレーションが提示する（図地球温暖化や海洋酸性化がよく知られているが、栄養物

1）という、いわばシミュレーションが新しい現象を発見

質・プラスチック・放射性物質などの海洋に放出されるするという成果が得られるようになってきた。それからさ

様々な物質も自然環境に大きな影響を及ぼすことが懸らに20年ほどが経過し、現在世界最高速の計算機であ念されている。これらの物質は河口でローカルに供給さる富岳は、地球シミュレータの1万倍以上の計算速度をれ、海洋に存在する大小様々なスケールをもつ現象を通持つ。

してグローバルに広がる。さらに、地球温暖化を背景とし海洋における最も大きい現象である全海洋規模循環

図1: 地球シミュレータで計算された太平洋深層における長時間平均した東西方向の流れ（赤が東向き、青が西向きで、単位はcm/s）

た豪雨や台風などの頻度・強度増加は、洪水や土砂流出の頻度・強度増加を通して、河川による海洋への物質供は1万km以上の空間スケールを持つが、その循環の形

給の様相を大きく変えつつある（図3）。
こうした現象の実や量は乱流と呼ばれる空間スケール1 m以下の現象が態を解き明かすためにBDECな海洋シミュレーションを左右すると考えられている。さらには、数千kmスケール

進めていきたい。

を持つ 黒 潮 等の大 規 模 海 流、数 十 k mスケールを持つ
渦、沿岸海況を大きく左右する数km以下のスケールを持つ流れなど、様々な規模の現象が興味の対象として存在し、それらが互いに影響を及ぼしあっている。こうして7桁以上にも及ぶ空間スケールレンジにわたって様々な現象が相互作用していることが、海洋を研究する上での難しさであり、また面白さでもある。しかしながら、現実的な現象を扱えるようになってきたとはいえ、これまでの海洋シミュレーションで同時に扱うことができる空間ス
ケールレンジは3桁程度にとどまる。例えば、全海洋規模循環を対象とするシミュレーションでは10 km以下の現象を直接表現することができず、沿岸海域の詳細な海況を対象とするシミュレーションでは外洋域の大規模海流を直接表現することができない。計算機の発達を背景として、海洋シミュレーションにはまだまだ発展の余地が大きい。
近年我々のグループでは、日本周辺の全海域に対して水平解像度500 mを適用したシミュレーションを実施し、その結果によって海洋現象に対するイメージを様々な面で新たにしているところである（図2）。こうした従来にない広領域・高解像度の海洋シミュレーションを実施
して結果を解釈する上で、観測の高解像度化も欠かせない要素である。特に、人工衛星による面的な観測において近年進んでいる高解像度化が無ければ、シミュレー
ションが示す「かつて見たことのない」現象を我々は信用することができないであろう。このような最新のシミュ
レ ーションを用 いて私自身 が 現 在 目 指しているのは、ローカルな現象からグローバルな現象までをつないだ
海洋の理解であり、より具体的には陸から海洋に供給さ

図2: 水平解像度500 mの日本周辺全海域シミュレーションで得られた海面水温の瞬間値れ（赤が東向き、青が西向きで、単位はcm/s）

図3: 2019年台風19号通過後に人工衛星「しきさい」で観測された、日本沿岸からの土砂流出（https://www.eorc.

jaxa.jp/earthview/2019/tp191028.htmlから転載）。河川中の土砂は、平水時には河口のごく近くで沈殿するが、増水時には外洋域まで一挙に運ばれることがある。

れる物質が大規模な海洋環境にどのような影響を及ぼすかである。陸から海洋へは河川や地下水を通して様々

34

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

近年、生物学分野においては、塩基配列データ・ゲノムデータをはじめとした大規模データが急速に蓄積され続けている。例
えば、10 年を超える時間と3千億円超を費やしたヒトゲノム解読は、革命的な技術開発により、わずか 10 万円程度のコストで可能になった。こうした中で、生物学と情報学の融合分野であるバイオインフォマティクス分野が果たす役割は、ますます普遍的なものとなりつつある。すなわち、いかに「ビッグデータ」を活用するかが、生物学のみならず、医学、薬学、農学、環境学などの関連分野や、さらには海洋学においても重要になりつつあるのである。

データサイエンス化する生物学と海洋研究への展開岩崎渉( 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所 教授 )2005年 東京大学 理学部 卒業
2009年 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 博士後期課程 修了、博士（科学）2009年 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 助教
2011年 東京大学 大気海洋研究所 講師
2014年 東京大学 大学院理学系研究科 准教授
2021年 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 教授（大気海洋研究所 兼務）（受賞等）
2018年 日本進化学会研究奨励賞
2018年 Oxford Journals‒Japanese Society for Bioinformatics Prize
2019年 科学技術分野の文部科学大臣表彰 若手科学者賞
2019年 日本微生物生態学会奨励賞
2021年 日本ゲノム微生物学会研究奨励賞

Wataru Iwasaki

内閣府日本学術会議バイオインフォマティクス分科会が2019年11月に発出した提言『持続可能な生命科学のデータ基盤の整備に向けて』でも、以下のように総括・指摘されている。
生命科学では、日々、新たな計測や観測の技術が生まれ、新しい種類のデータが日々大量に生み出されている。精密なデータが安価かつ高速に得られるようになり、情報通信技術の発展も相まって、生命科学はビッグデータを基盤とした学問へと大きく変貌しつつある。（中略）多様なデータが迅速かつ安価にビッグデータとして取得できるようになると、研究成果の社会還元が加速されるだけでなく、より社会に根ざした研究が可能になってくる。情報技術と組み合わせることで、専門家以外もデータを登録して研究に参加したり、インターネット上に公開された世界中のデータを日本語で読み解いたりすることも可能になるだろう。バイオ産業においても、ビッグデータは、従来とは異なるアプローチによる知的財産の発掘・獲得という新たな可能性に道を拓く。従来ブラックボックスで制御不可能であったプロセスが予測・制御可能となることで、生産性が向上す
るだけでなく、時間や費用がかかりすぎて困難であった研究開発も実施可能となる。社会活動の多方面でビッグデータが生み出される中、創造的な組み合わせによる新規ビジネスもあろう。

56

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

生命科学の新たな潮流を更に加速し、そこから新たな研究アプローチや学問及び産業を生み出していくには、①大規模で質の高いデータベースの構築やビッグデータ解析技術の開発、②これらのビッグデータ解析を支えるスーパーコンピュータやネットワークの整備、③これからの新たな生命科学やバイオ産業の担い手となる人材の育成や発掘、この３点がいずれも欠かせない。

このような背景のもと、特に海洋学分野においては、具体的な生物学データとして、（１）海洋生物ゲノム・メタゲノムデータ（２）魚類環境DNAデータが増大しつつある。私たちはこれまで、こうした海洋学分野における生物学データのバイオインフォマティクス研究に取り組んできた。例えば、魚類ミトコンドリアゲノムデータベースMitoFishは標準データベースとして世界的に認識され、2020年度には世界各国から年間約150,000件のページビュー、報告論文Iwasaki et al. Mol Biol Evol (2013)は491回の被引用を達成している（Google Scholarによる）。本講演では、データ解析ツールMiFish Pipeline、微生物メタゲノムデータベースMetaMetaDB/
ProkAtlasなど、そのほかの開発したツールについても紹介しつつ、本シンポジウムのタイトルにもなっている「データ主導型
海洋研究」の可能性について展望したい。

7

8

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

１．はじめに日本列島は、プレート境界域に位置しており、海洋プレートが列島の下に沈み込んでいる。この海洋プレート沈み込みに伴い、
東 北 地 方 太 平 洋 沖 地 震 や 東 南 海 地 震・南 海 地 震などの巨 大プ
レート境界型地震が発生する。プレート境界型地震の多くは海底下で発生しており、地震発生研究のためには震源に近い海底における観測が必要である(図1)。また、大地震や津波の発生をいち早く捉えて、迅速な情報を発信するためにも海底での観測が重要となる。当初、海底における観測は技術的問題から困難であり、海底は観測の空白域となっていた。その後、技術の進歩により、海底においても地震津波観測が可能となった。近年、海洋観測技術や情報通信技術のさらなる進展により、多数の観測点を海底に展開して地震津波データをリアムタイムで取得できるようになって防災に資する海域ネットワーク展開に基づく
地震津波観測研究きた。大量のデータ収集により、そのデータを利用するシミュレー

図1：日本周辺の大地震とプレート境界型地震。日本周辺で発生する大きな地震はプレート境界型地震が多く、震源はほぼ海底の下となっている。現象を正確に把握するために、震源にできるだけ近い海底での観測が重要である。

ション研究も進捗してきている。本講演では、近年大きな進歩を遂げている海域ネットワークによる地震津波観測及びそのデータを用いた研究や社会への貢献について、紹介する。

篠原雅尚( 東京大学 地震研究所附属観測開発基盤センター 教授 )２．海域における地震津波観測
海底において地震をリアルタイムで観測するには、ケーブル式

1986年九州大学理学部卒業、1991年千葉大学自然科学研究科修了（学術博士）。東京大学海洋研究所助手、千葉大学理学部助教授、東京大学地震研究所助海底地震計が用いられる事が多い。
この装置は、地震計センサの入った耐圧容器を海底ケーブルに繋ぎ、ケーブルの末端を陸揚げ

教授を経て、2010 年より現職。専門は、海底観測地震学、海底観測機器開発。自することにより、測器への電力供給およびデータ伝送を行う(図2)。

己浮上式海底地震計やケーブル式海底観測システムなどの開発を行い、得られケーブル式海底地震計は、製造・設置コストがかかる、一度設置すたデータを用いて、スロー地震を含めた海溝型地震の研究を行っている。2018
年から防災科学技術研究所技術統括を兼務（クロスアポイントメント)。

ると観測点の移動が困難であるなどの問題点があるが、データを

図２：海底ケーブルを用いたリアルタイム地震津波観測システム。給電路の一部に海水を用いる場合は、海底ケーブル先端にアース電極を取り付ける。沿岸域では海底下に埋設することが多く、埋設区間では鋼鉄線を巻いたケーブルを使用する。陸揚げ付近は鋼鉄線を二重に巻くことが多い。

リアルタイム収集可能という大きな利点を持つ。海底における津波の観測には、センサとして精密圧力計を用いる。海底の圧力は
海水層の厚さに対応しており、現在の海底圧力観測では海水面の高さに換算して1 cm以下の変化を捉えることができる。津波の周

Masanao Shinohara

期が他の要因(波浪など)による海面変動の周期と異なることを用いて、津波を判別する。海底ケーブル観測システムでは、地震計と圧力計の両方を装備し、地震と津波のリアルタイム観測を同時に行うことが一般的である。
日本における海底ケーブル観測システムを用いた地震津波観
測は1979年から始まった。当初のシステムはデータをアナログ伝送していたが、1990年代に光ファイバを用いたデジタル伝送方式となり、現在に至っている。2010年以前のケーブル観測システム
は、海底観測装置を海底ケーブルで数珠繋ぎ（インライン式）にしており、ケーブル長は長い場合で250 km程度である。1本の海底ケーブルに接続される地震計や水圧計の数も限られていた(図3)。

9

図3：現在日本列島周辺に展開されている海底ケーブル式リアムタイム地震

津波観測システム。2010年以降整備進み、現在は200点以上で観測を行っている。四国西部沖及び九州東岸沖にシステムを整備する計画が進んでいる。

10

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

まで「点」であった観測を、「 線」での観測に変化させる画期的なも３．大規模海底ケーブルネットワークのである。

2000年代後半から、設置実績があり信頼性が高い光ファイバ

地震研究所は1996年に三陸沖に設置した光ケーブル海底地伝送技術を用いた大規模システムの研究開発が開始され、観測

震・津波観測システムのスペアファイバを用いたDASによる地震

ネットワークとして日本近海に展開されるようになってきた(図3)。

観測研究を2019年から開始した。一回の観測は、数日から2ヶ地震・津波観測監視システム（DONET）は、紀伊半島沖及び紀伊

月弱と短期間だが、これまでに6回の観測を行っている。その結水道に展開された大規模海底ケーブル観測システムである。南海

果、微小地震を含め観測システム近傍で発生した地震をはじめ、トラフの地震及び津波の常時観測監視を主な目的として、2006

深発地震など多数の地震が観測され(図5)、観測能力もこれまで

年より研究開発が開始された。DONETの特徴は、通信海底ケーブの海底観測とほぼ同等であることがわかった(Shinohara et al.,

ル技術を用いた基幹ケーブルとそれに接続された多項目観測装2019)。今後は長期観測のためのデータ処理・収録システムの開置からなる展開型ケーブルシステムであることである。基幹ケー

発により、定常的な観測が実施されることが期待される。

図５：光ファイバセンシング技術である分散型音響センシングにより得られた地震観測データ。通信用光ファイバ自身をセンサとして利用する技術で、
こブル設置後に水中ロボットを用いて、多項目観測装置を接続する

れまでにない空間的に高密度なデータが取得可能である。

（Kaneda et al., 2015,）。2011年東北地方太平洋沖地震の発５．海底地震津波データを用いたシミュレーション研究生を受けて、北海道・東北日本の沖合において地震と津波の発生を早期に検知することを主な目的として日本海溝海底地震津文献

波観測網（S-net）の整備が行われた（Kanazawa et al., 2016）。

現在、海域ネットワーク展開により得られる大量のデータを用

この観測網には地震・津波を同時観測する総数150観測点が接いて、地震動や津波の予測研究が進められている。
ここでは、防災

続されている。設置は、2013年に始まり、2017年に全システムに直接貢献すると考えられる即時予測に関する研究を紹介する。

の設置が完了し、データ収集が開始された。海底ケーブルと観測

地震動即時予測は、陸域のデータを用いて2007 年から気象庁

装置は、沿岸域では障害を避けるために海底下に埋設されていが緊急地震速報の業務を始めるなど，地震減災に結びつく技術

ワーキングループ (2018)、次期ケーブル式海底地震・津波観測システムのあり方る。これらのシステムの他に、多数の観測点を配置できるようにコとして期待されている(例えば、Hoshiba and Aoki, 2015)。
これcable20180710.pdf.

ストを抑えて、柔軟性の高い観測を行えるシステムを目指して、らの即時予測に海底ケーブルからの地震データを取り込む研究

インターネット技術を利用するインライン観測システムの開発も開発・実用化が進んでいる。データの取り込みに特有の困難があ2000年代後半から行われており、最新のシステム(OBCST)は、岩

るが、海底での地震記録を用いることにより、海域で発生する地

手県釜石市沖（三陸沖）に2015年に設置された(図4)。
このシステ

震に対しては、より迅速な情報発信が可能となる。また、より正確

ムは、インターネット技術を用いた通信回線の冗長化による観測

な揺れの強さと，到達時間の予測に貢献する。津波に関しては、の信頼性確保、最新半導体技術を用いたソフトウェアベースの小海底の密な津波観測網を用いて，検知した津波波形から津波伝型観測装置などが特徴である。(Shinohara et al., 2021)。今後

播モデルを構築して、沿岸に到着する前に津波を予測することが大きな地震の発生が想定される南海トラフでは、想定震源域の西可能である(Tsuhima et al., 2012)。
このような津波予測技術は側の領域で地震や津波の早期検知のために海底ケーブル地震・
津波観測システムの整備が進んでいる（地震調査研究推進本部、
2018）。このシステムはこれまでの複数種類のシステムのノウハ

図4：インターネット技術を用いた海底ケーブル観測システム。2015年に岩震源断層面推定の不確実性を避け、より正確な津波予測ができ

手県釜石市沖に設置された。インターネット技術の導入により、小型化・低コる。近年はさらに数値シミュレーションによる予測結果を稠密な

機器の冗長化で確保している。

観測網の津波記録と比較することによって精度を向上させる津スト化を図る共に保守性も向上した。システムの信頼性は、通信路及び構成

ウや技術を用いたハイブリッド型システムであることが特長であ波データ同化法により、より精度の高い予測の研究が進んでいる

り、今後の整備・運用が期待される(Maeda et al., 2015)。

６．おわりに
４．海底ケーブルを用いた分散型音響センシング技術
による地震観測

海 洋 観 測 技 術 や 情 報 通 信 技 術 の 進 展 により、海 底 にお いて大量の地震・津波観測データがリアムタイムで収集できるように

光ファイバをセンサとして用いる分散型音響センシング(DAS)

なってきた。
これらのリアルタイムデータを用いて、より迅速でよりは、空間的に高密度なデータを取得可能であることから海底ケー

正確な地震動即時予測や津波予測を行う研究が進捗しており、ブルに適用する観測研究が始まっている。DASは、レーザー光を今後の展開が期待される。大量のデータを処理するためにも、リ

光ファイバに間欠的に送信し、ファイバ内の不均質からの散乱波

アムタイムのデータ取得が有利である。これらの大量データを用を観測する事により、ファイバの物理的な振動を検出する。海底いた解析により、日本周辺での海洋プレート沈み込みについて、ケーブルに沿って、数mから数十m間隔で、70km以上にわたって

より詳細な解明が進むことも期待される。
これは、防災に資するば連続的に観測することが可能である。DASによる海底観測は、
これ

かりではなく、我々が住んでいる地球に対する理解を深めるといHoshiba, M. and Aoki, S. (2015), Numerical Shake Prediction for
Earthquake Early Warning: Data Assimilation, Real Time Shake
Mapping, and Simulation of Wave Propagation, Bull. Seismol. Soc.
Am., 105, 1,324-1,338, doi: 10.1785/0120140280.
地震調査研究推進本部政策委員会調査観測計画部会海域観測に関する検討について、https://www.jishin.go.jp/main/suihon/honbu18b/

Kaneda, Y., K. Kawaguchi, E. Araki, H. Matsumoto, T.
Nakamura, S. Kamiya, K. Ariyoshi, T. Hori, T. Baba, and
N. Takahashi (2015), Development and application of anadvanced ocean floor network system for megathrustearthquakes and tsunamis, Seafloor Observatories, P. Favali
et al., Springer Praxis Books, 643 ‒ 662, doi 10.1007/978-3642-11374-1_25.
Kanazawa, T., K. Uehira, M. Mochizuki, T. Shinbo, H. Fujimoto,
S. Noguchi, T. Kunugi, K. Shiomi, S. Aoi, T. Matsumoto,
S. Sekiguchi, and Y. Okada (2016), S-net project, Cabled
observation network for earthquakes and tsunamis, SubOptic
2016, WE2B3.
Maeda, T., K. Obara, M. Shinohara, T. Kanazawa, K. Uehira(2015), Successive estimation of a tsunami wavefield without
earthquake source data: A data assimilation approach toward
real-time tsunami forecasting, Geophys. Res. Lett., 42, 79237932, doi: 10.1002/2015GL065588.
Shinohara, M., T. Yamada, K. Uehira, S. Sakai, H. Shiobara, and
T. Kanazawa (2021), Development and operation of an Ocean
Bottom Cable Seismic and Tsunami observation system(OBCST) in the source region of the Tohoku-oki earthquake,
Earth Space Sci., doi: 10.1029/2020EA001359.
Shinohara, M., T Yamada, T Akuhara, K Mochizuki, S.
Sakai, T. Kasajima, T. Arioka, M. Hamakawa, and S. Kubota(2019), Distributed Acoustic Sensing measurement byusing seafloor optical fiber cable system off Sanriku forseismic observation, OCEANS 2019 Seattle, doi:10.23919/
OCEANS40490.2019.8962757.
Tsushima, H., R. Hino, Y. Tanioka, F. Imamura, and H.
Fujimoto (2012), Tsunami waveform inversion incorporating
permanent seafloor deformation and its application
to tsunami forecasting, J. Geophys. Res., 117(B3),
doi:10.1029/2011JB008877.

う観点からも重要である。

11

12

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

1．国連海洋科学の10年と海洋リテラシー
今 年、2 0 2 1 年より「国 連 持 続 可 能な開 発のための海 洋 科 学の10年」（以下、国連海洋科学の10年）がスタートした。これは、2015年からキックオフした「持続可能な開発目標（SDGs）」の実
現に海洋科学の観点から貢献する役割を担っている。特にSDGsの1 7の目標の中でも、目標 1 4「海 洋と海 洋 資 源を持 続 可 能な開発に向けて保全し、持続可能な形で利用する」の達成に具体的に寄与することが求められている。国連海洋科学の10年の目
標としては、①きれいな海（A clean o cean）、②健全で回復力のある海（A healthy and resilient ocean）、③生産的な海（Aproductive ocean）、④予測できる海（A predicted ocean)、⑤安全な海（A safe ocean）、⑥万人に開かれた海（An accessible

海洋教育におけるリテラシーを高めるための海洋データ・情報の活用～防災・減災と気候変動に関する教育へのデータ活用～
及川幸彦

o c e a n ）、そして⑦ 感 動 的で 魅 力 的 な 海（ A n i n s p i r i n g a n dengaging ocean）の7つが掲げられている。
これらの目標を海洋リテラシーの観点から整理すると、①～⑤までの各目標を達成に資する海洋科学の各分野の研究成果が、科学者のみではなく、政策決定者やNPO・NGO等の活動家、学校や社会教育施設などの教育者、さらには市民や持続可能な海洋（東京大学 大学院教育学研究科附属海洋教育センター 主幹研究員）の未来を担う子供たちや学生などあらゆる分野や立場の人々に開かれ、アクセスできるようにすることが重要であり、これこそが、「万人に開かれた海」の姿である。さらに、各人がこれらの海洋科学の知見（情報）やデータを活用しながら海を「感動的で魅力的」

地球環境学博士（京都大学）。持続可能な社会の創造に向けて、海を地球環境をつかさどる根幹と捉え、その保全と活用への教育の果たす役割を研究。
文部科学省・環境省「持続可能な開発のための教育（ESD）円卓会議」議長、日本ユネスコ協会連盟理事、元日本ユネスコ国内委員会委員等を務め、ESD国内実施計画を策定に携わるなど、ESD/SDGs
を研究・推進する。また、気仙沼市教育委員会副参事、同市立学校教頭として東日本大震災の教育復興プロセスに携わり、その知見を活かしてESD/SDGsの視点からの防災・減災教育の改革に努める。

なものとして人間の幸福と持続可能な開発の関係性の中で捉え、最終的には、それぞれの立場やミッションに応じて海洋の持続可能な保全と活用に向けて行動を起こすことが求められる。この一図1：国連海洋科学の10年と海洋リテラシーの育成

連のプロセスによって海洋に関するリテラシーが育成されると考える（図１）。

2．防災・減災に関する教育への海洋データ・情報の活用～命を守る行動につなげる力

Ykihiko Oikawa（1）
データを分析的・関連的にとらえて防災行動につなげる力
科学的なデータを防災・減災に活用する究極の目的は、災害から「人命を守る」ことである。そのためには、海洋及び防災・減災に関する科学的なデータや情報を適正かつ的確に防災・減災教育に活用し、個々人の知識・理解と判断・行動等のリテラシーを高め、災害時において適切かつ速やかな避難行動ができるようにすることが必要不可欠である。そして、その際に何より重要なこと
は、災害の特性や状況に応じた避難行動ができるか否かである。
東日本大震災のデータで見ると、被災自治体ごとの津波浸水域と死者・行方不明者数の相関は、必ずしも比例しておらず、大きく

13

14

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

3．気候変動に関する教育への海洋データ・情報の活用

２つのグループに分類される（図２）。１つは津波浸水域が少な～未来を選択する力

いにもかかわらず、死者・行方不明者数が多い自治体のクループで、2つ目は逆に浸水域が広範にもかかわらず、犠牲者が1に比2021年8月9日、「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」

較して少ない自治体のグループである。これは、自治体が位置すが、第6次評価報告書を発表した。その中で、「人間の影響が大る地理的条件に由来する。前者は三陸沿岸のリアス海岸部に位気、海洋及び陸域を温暖化させてきたことには疑う余地がない。

置しており、入り江が深く平野部が少ない地形で人口も湾岸部に

大気、海洋、雪氷圏及び生物圏において、広範囲かつ急速な変化

集積している。この地域は古から津波常襲地域であり、「津波」のが現れている」と断定している。特に「政策決定者向けの要約」で名が示す通り波高の高い巨大津波が襲来した。一方、後者は、仙は、今後の地球温暖化に伴う海面水位の変化・上昇の予測につい台平野など平野部に位置しており、海岸部は砂浜で入り江が少なても言及している。これまでも海洋と気候変動の関係性についてい地形で、津波の波高や勢いは三陸沿岸よりは低くかったことか

図2：東日本大震災の市町村別津波浸水域と死者・行方不明者数

は、地球温暖化に起因する海水温の上昇により、海の生態系が影ら犠牲者が比較的少なかったと推測される。反面、平坦で海抜が響を受けたり極端気候が加速され自然災害が多発化、激甚化し低いので浸水は広範囲に広がり、徒歩や車での避難が困難であったりすること、また、温暖化に伴う極地や高地の氷床の融解がもた

た。

らす海面水位の上昇による島嶼諸国への影響等も指摘されてきこのように、同じ東日本大震災の津波といえども、地理的な条た。一方で、海洋が熱や温室効果ガスを吸収して温暖化を緩和し件によって特性や被害状況も大きく異なる。
したがって、データやているなど、気候変動の要として機能していることも認識されてきた。

観測情報を比較的に分析して被害を想定し、より早く高台に避難

IPCCでは2013年の報告書（図５）に引き続き今回の報告書でするか（三陸海岸）、その場の高い建物の上階に留まるか（平野も、今後の人類が排出する温室効果ガスの程度によって、将来の部）という判断など、災害時に生きるリテラシーを育成し防災行動につなげる力が求められる（図３）。

気候変動予測にいくつかのシナリオを提示している。このような
図3：地理的条件による津波の特徴と避難の仕方

気候変動に関する科学的データを教育で活用する際に最も重要なことは、これまでの経緯を踏まえて未来を予測し、持続可能な（2）データの有効性と限界の認識

開発に向けて自らの環境行動や生活様式を選択するリテラシー

2011年の東日本大震災における日本各地の最大震度と津波を高めることである。
これはすなわち「未来の選択」の力である。

高のデータが、気象庁より出されている（図４）。各地の最大震度

図5：気候変動（地球温暖化）とその予測

資料：IPCC第５次評価報告書2013

については、観測当時の発表からほぼ変更はないものの、津波の波高については、震災後に気象庁が発表したデータでは最大波4．まとめ：SDGsの達成に資するリテラシーの育成

高が三陸沿岸の９ｍ前後となっているが、震災直後から実際現地に襲来した津波の波高とはかなりずれがあるとの指摘がされて海洋は地球環境を司る根幹であり、SDGsの目標14「海の豊かきた（図４）。この気象庁のデータは、各地に設置された検潮所やさ」だけではなく、食料やエネルギー、防災・減災、持続可能な生波高計等の観測データによるもので、東日本大震災の大津波は産と消費、気候変動、陸の豊かさなど、ほぼすべての目標達成に

その測定能力を超えたり、湾に設置された波高計が津波で破壊さつながるものである。一方、教育も、目標4にとどまらず、国連の会れたりして十分なデータを収集できなかった可能性が高い。

議でも「教育はすべてのSDGsの基礎」であり、「全てのSDGsが教

そこで、いくつかの研究者グループは、実際に被災地の海岸線

図4：東日本大震災の震度と津波の高さ育に期待」していると指摘されているようにSDGs達成の鍵（Keyの津波の痕跡を調査し、津波の波高や遡上高を推定した。その結enabler）である。
したがって、国連海洋科学の10年の成果を導入

果、津波の波高では岩手県大船渡市で16.7ｍ（2011年）、また津

しつつ、ここで述べた防災・減災や気候変動をはじめとする、海洋

波の遡上高に至っては、岩手県宮古市で40.5m（2011年）、宮城の酸性化や海洋プラスチック問題、生物多能性の問題、そして海県女川町で43.3m（2012年）との調査結果が出ている。
この事例

洋資源やエネルギーの持続可能な活用などの海洋を取り巻く諸が示すように、科学的データは事実の一部を示すものの、その事

課題の解決に向けた学びを展開し、社会全体で海洋に関するリテ象の総体を表現しているとは限らず、限界があることを認識する

ラシーを高めていくことが、必然的にSDGs達成への道筋になるととともに、それらを補うためのデータや情報によって多角的に考考える（図６）。

図6：SDGsの達成に資する海洋に関するリテラシーの育成

察することが重要である。

15

16

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

はじめに
はじめは船舶同士の衝突回避の目的で各船舶に設置されたAIS（Automatic Identification System：船舶自動識別装置）は，その後，各船舶が発信する電波を人工衛星や地上局でも受信できるようになり（図１），ここ数年はデータの精度もかなり増したこともあって，海事分野のビッグデータとして様々な用途で利用されるようになっています．主たる用途としては，AISデータから各船
舶の航跡を追跡することで可能となる，不審船探知や排出ガス推計などの環境影響評価，あるいは自動航行も含めた操船の支援などがあげられます．一方で，海運市場の分析や貨物量予測といった海運・物流分野へAISデータを活用するためには，各船舶で輸送される貨物の情報が必要であるため，現時点ではそれほど

図1：AISデータに基づくコンテナ船の分布（Seasearcherによる）応用範囲が拡がっていません．しかし，逆に言えば，AISデータを活用した海運・物流分野におけるビッグデータ分析は，今後の研究展開の可能性が大きい分野ともいえます 1)．そこで本講演では，

海運ビッグデータを活用した物流研究の展開

筆者の研究室で取り組んでいる同分野の研究事例をいくつか紹介したいと思います．

柴崎隆一( 東京大学 大学院工学系研究科 准教授 )AISデータの特徴と物流量の推計
AISデータは，世界の一定規模以上（300総トン以上の外航船
東京大学大学院工学系研究科
レジリエンス工学研究センター／技術経営戦略学専攻

准教授（システム創成学専攻兼任）

および500総トン以上の内航船）の全船舶を対象に，各時刻における位置（座標情報），対地速度，対地針路，船首方位など自動取

1999年東京大学大学院工学系研究科社会基盤工学専攻修士課程修了、2000年東京大学助手。

得される動的情報に加え，IMO番号や船舶諸元などの静的情報，

2002年より2017年まで国土交通省国土技術政策総合研究所にて任期付研究員、主任研究官、国際業務研

および船員がマニュアル入力する喫水や目的地および到着予定究室長等として勤務、このうち2012年から2015年まで(一財)国際臨海開発研究センターに研究主幹として時刻などの航海関連情報が含まれる，海事分野のビッグデータで出向し、JICA等の発展途上国の港湾開発プロジェクトにコンサルタントとして参画、年の半分程度を海外で過ごす。2017年より東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻准教授、2020年より現職。現在の主す．しかし前出のように，輸送される貨物の内容（バラスト状態もな研究テーマは、世界各地を対象とした国際物流シミュレーションモデルの構築、AIS等の船舶動静に関する含む）や積載量，積卸地などの情報は含まれず，その手掛かりとな

ビッグデータを用いた物流分析など。近編著書に「グローバル・ロジスティクス・ネットワーク」（ 成山堂書店）、

る喫水や航海目的地の情報も船員の手入力のため100%の信頼「Global Logistics Network Modelling and Policy: Quantification and Analysis for International
Freight」（ Elsevier）。

Ryuichi Shibasaki

性がありません．そこで，各国・各港湾の統計や各業界の統計資

図2：国別鉄鉱石輸出入量における提案手法による推計結果と実績値との比較（2016年）2)料など様々な関連資料を収集し，港湾別または港湾内の各岸壁
別の取扱品目に関する情報を整備することなどによって，各航海における輸送品目や積載率の推計を行いました 2),3)．推計結果を部分的に入手可能な統計情報と比較し，一定の精度があることを確認しました（図２）．

1718

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

輸出入ターミナルにおける利用率分析

以下では，得られた推計結果を活用した分析例をいくつか示し

船種別に示されています．図より，再開後4日程度で，ほとんどのます．はじめに，LNG（液化天然ガス）の輸出入ターミナルごとに，船舶が運河を通過できたことがわかります．これに対し，下の図筆者らが推計した年間の取扱実績と業界のレポートから得られは，再開後に運河に到着した船も含めた待機船舶数の推移を示

る年間容量を比較しました（図３，いずれも横軸が年間容量，縦します．
グラフ左端の座礁前の状況に示されるように，平常時はス

軸が年間取扱量の推計値）．これより，まず輸出の方が，輸入に比エズ運河の通航容量は通航需要に対し十分確保されており，混べ，容量と取扱実績の差が小さいターミナルが多いことがわかり雑することはほとんどないのですが，図から，再開後2週間ほど混ます．これは，LNGは，輸出時の液化コストが輸入時の再ガス化の雑が続いていたことがわかります．これは，あまり報道などはされコストよりも大きく投資規模も大きいことや，輸入においては需要なかったことですが，運河周辺でなく出発港など離れた場所で運の季節的な変動への対応や非常時に備えた余裕スペースの確保

河の再開を待っていた船舶も多かったことを示唆しています．

が必要であることなどを反映しています．その中で，輸出においても，年の途中で新規開業したターミナル以外にも，数は少ないな

図3：ターミナル別LNG輸出入量の推計結果と容量の比較（2016年）3)

がらも容量を十分活用できていないターミナルが見られたり，輸入においても特にインドや台湾のターミナルで容量が逼迫していおわりにる一方で，近年LNGの輸入国から輸出国へ転換した米国では輸入施設を非常に持て余していることなど，ターミナルや国による

本稿では，AISデータを用いた海運・物流分野の分析事例をい特徴を把握することができました．

図５：スエズ運河座礁事故による運河通過待機船舶数の推移（両方向合計）

くつか示しました．はじめに述べたように，同分野の研究は今後の発展が期待されており，本稿で示した以外にも，筆者の研究室では，AISデータと画像解析技術と組み合わせたターミナルの効率性分析，海上輸送契約データと組み合わせた契約形態別の輸

機械学習モデルによる週次貨物輸出量の予測

送パターンの分析，海象データと組み合わせた最適な船舶運航
パターンの分析や，船舶の排出ガス規制や環境税の導入，代替燃

AISデータを用いると，港湾の輸出入貨物量を，リアルタイム

料の普及等の環境政策のインパクト推計など様々な研究に取りに，しかも従来より細かい時間単位で予測することが可能になり組んでいるところです（このうちいくつかについては講演中で簡ます．図４に，時系列を考慮した機械学習モデルのひとつである

単に触れたいと思います）．

LSTMを用いて，世界最大の鉄鉱石輸出港であるオーストラリアのPort Hedlandにおける週次輸出量を予測した結果を示します．AISデータからは，対象海域の通航量や各船舶の喫水だけでなく，船舶の過去の寄港履歴なども得られるため，最適な入力変数の組み合わせを試行錯誤的に決定しています．図に示されるよ
うに，AISデータから推計された過去の輸出量実績以外のデータを使用しないモデル（LSTM-Baseモデル）に比べて，AISデータから得られる他の指標も活用したモデル（LSTM-AISモデル）において，取扱量実績値の再現精度が大きく改善しました．

スエズ運河封鎖の影響
最後に，時事的な分析として，本年3月に大型コンテナ船Ever
Givenがスエズ運河で座礁した事故のインパクトをAISデータで

図4：機械学習モデルを用いたPort Hedland（オーストラリア）における鉄鉱石輸出量の予測結果 4)

参考文献

1)柴崎隆一，グローバルロジスティクスの論点，
ダイヤモンドクォータ
Summer 2021�pp.44−47 https://diamond.jp/articles/-/277114
リー，2)Kanamoto, K., Murong, L., Nakashima, M., Shibasaki, R., Can
maritime big data be applied to shipping industry analysis? – Focusing
on commodities and vessel sizes of dry bulk carriers, Maritime
Economics & Logistics, 23, 211−236,2021 (open access)3)Shibasaki, R., Kanamoto, K., Suzuki, T., Estimating global patternof LNG supply chain: A port-based approach by vessel movement
database, Maritime Policy & Management, 47(2),143−171, 20204)Nakashima, M., Shibasaki, R., Are AIS data effective in real-time
forecast of port throughput for dry bulk cargo? -Machine-learning
approach, Annual Conference of International Association of Maritime
Economists (IAME 2021)

計測した例を示します（図５）．上の図は，運河が封鎖されていた
6日間のうちに運河周辺で待機していた船舶のみを抽出し，時間の経過とともに待機船舶が増加し，再開後に解消していく様子が19

20

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

海洋のデータサイエンスを支える情報通信技術
近年、DX (デジタルトランスフォーメーション）という言葉がよく使われるようになっている。DXとは、IT（情報技術）による物事のデジタル化の浸透が人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変革する、という概念であると言われている。
DXを支える基盤技術は多くあるが、特に、大容量通信により大量のデータを収集しリアルタイムで解析してハイレベルな予測や結論を導き出すデータサイエンス、そして、それを支える情報通信技術の進化が注目を浴びている。
世界同時に発生した新型コロナウィルス感染症への対応として、強靱な情報通信インフラ整備の必要性が再認識されつつある。2020年に商用化された第五世代移動通信システム（5G）は、大容量・超低遅延・超多数接続を実現する革新的な移動通信であるが、さらに今後10年をかけてBeyond5G/6Gと呼ばれる次世代のサイバーインフラへの投資が始まっている。
次世代サイバーインフラの構築の狙いは、絶えず生成される社会経済活動における大量のデータを収集して集合知として利活用し、人知を超えた予測により社会経済活動をさらに便利で豊かなものに転換することである。

海洋のデータサイエンスを支える情報通信技術
中尾彰宏( 東京大学 大学院工学系研究科 教授 )しかし、データサイエンスや情報通信は、DXを加速するための手段にすぎず、目的は、コロナ禍などの逆境における「社会経済活動の継続」、そして、日本の経済活動を地域から底上げして全体を進化させる「地域創生を起点とする我が国全体の社会変革」へと利活用されるものでなくてはならない。
筆者は、これらの情報通信の革新は、一般事業者、自治体、大学、などが最新の情報通信の運用主体となるローカル5Gに代表される「情報通信の民主化」により支えられていくと考えられる。
特に、地域における課題解決や産業振興のために一般事業者が自ら通信を提供することができる画期的な仕組みであり、地域創生への適用と、それによる我が国全体の社会経済活動レベルの底上げへと繋がることが期待されている。

1991年東京大学理学部1994年同大学院修士課程修了。IBMテキサスオースチン研究所、東京基礎研究所などを経て、
プリンストン大学大学院コンピュータサイエンス学科にて修士・博士学位取得。
2005年、東京大学大学院情報学環 助教授に就任。

我が国においては、海洋に囲まれた地政学的な環境により様々な海洋資源・海底資源、特に、食文化へ多大な影響を与える海産物など、海との繋がりが非常に大きい状況がある。
しかしながら、これまで、情報通信屋データの利活用は、データ収集を取り巻く環境が不十分であることから、近年になってよ2014年2月 同教授に就任。

うやくデータサイエンスや情報通信を海洋の研究開発に利活用する動きが出てきている状況でもある。

2014年第5世代移動通信推進フォーラム（5GMF）ネットワーク委員長兼任。
2016年学際情報学専攻長兼任。
2019年より情報学環副学環長、東京大学総長補佐兼任。
2020年より東京大学総長特任補佐兼任。同年7月よりスペースICT推進フォーラム
携技術分科会

5G/Beyond 5G 連

主査、同年12月よりBeyond 5G推進コンソーシアム国際委員会委員長を兼任。

筆者は、東京大学と地域の連携協定の締結による地域創生の推進に従事しており、例えば広島県や山梨県や長崎市と、情報学と情報通信技術に係る技術交流及び学術交流のための連携・協力による実証実験を進めている。東京大学が保有する2021年4月より東京大学工学系研究科に異動（現職）、東京大学次世代サイバーインフラ連携研究機構

最先端の情報通信技術等を活用することにより地域の産業振興や地域課題の解決につなげるため，東京大学と地域におい機構長を兼任。専門は情報通信。5G/Beyond5G/IoTに関する複数の産学連携プロジェクトのリーダーをて5G/IoT技術をはじめとする情報通信技術に係る技術交流及び学術交流の促進を行っている。また東京大学は、協定締結務める。

Akihiro Nakao

により，地域を情報通信技術の実証実験のフィールドとし，こうした技術を活用した産業振興や地域課題の解決に資する東京大学の研究が加速する事を目指している。
これらの活動を通して、地域課題解決と産業振興と新たな価値創造による経済発展を推進し、成功モデルケースを確立しようとしている。
本講演では、これらの地域における、特に地域において最新の情報通信を用いる遠隔監視・遠隔制御リモートセンシングなど、5G/IoTセンサーネットワークの応用や機械学習を駆使するデータサイエンスが地域創生に利活用される事例を紹介
し、特に海洋へのデータサイエンスの適用や最新の情報通信の利活用の推進の重要性を議論する。次世代の情報通信は、
今後もあらゆる産業や社会の隅々において知識集約型の課題解決に適用されていくであろう。

21

22

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

23

24

Ocean Alliance Collaborative Research OrganizationOMNIプロジェクト
気候変動や環境汚染、水産資源などに関わる様々な地球規模の課題を解決するためには、海についてよりよく知ることが重要である。
ところが、地表の約7割を占める海洋はその広さゆえに、
詳しい観測調査が行われているのは全海域のほんの5％に過ぎない。そこで東京大学生産技術研究所・価値創造デザイン推進基
盤では、デザインの力で多くの人々やテクノロジーを巻き込んでいくインクルーシブなアプローチで、多様な海洋データを地球規模で収集しようとする試み、OMNI（Ocean Monitoring Network
Init iat ive）プロジェクトを2017年から始動させた。低コストで大規模に展開、運用でき、誰でも観測に参加してデータを共有できる海洋観測装置や仕組みをデザインして、プロトタイピングと
ユーザーテストを繰り返しながらイノベーティブな海洋観測を実

誰でも参加できる海洋観測―デザインが導く海洋研究の新展開―現しようとしている。そして大規模な海洋データから新たな価値が創出されることを目指している。
そのためには、誰でも使える観測装置が欠かせない。そこでまずはICTブイ型の観測基の試作に取り組んだ。塩分濃度センサ、

木下晴之( 東京大学 生産技術研究所 特任助教 )水温センサ、GPSモジュールを搭載し、測定データをインターネッ
ト上のサーバーに送信する観測ブイを試作し、海洋試験と改良を

図1：ブイ形状の第3世代OMNI観測基繰り返した。太陽光パネルとバッテリーで発電・充電しながら動作し、マイコンを中心とする制御回路基板で制御される。電装系のみ水密性の担保されたプラスチック容器に収納され、3Dプリンタ
2006年東京大学大学院工学系研究科機械工学専攻博士課程修了（博士（工学））、で作製された鋳型から成型したポリウレタン製のフロートと、セ東京大学生産技術研究所研究特任研究員を経て2009年から同特任助教。

ンサ類が取り付けられた塩ビ製のステムの浮力バランスによって2017年から東京大学生産技術研究所価値創造デザイン推進基盤に参画。
専門はマイクロ流体の計測や制御。

水面に浮遊する構造となっており、現行機は第3世代機である（図1）。本格的な装置に比べて機能や精度は劣るもののユーザーフ
レンドリーで、大半の部材を市販品でまかなうことで低コスト化を実現している。同型の装置をこれまでに20基以上製作し、東京大学の三崎臨海実験所（神奈川県三浦市）や平塚総合海洋実験場（神奈川県平塚市）、逗子海岸（神奈川県逗子市）、ヤマハマリー

Haruyuki Kinoshita

ナ浜名湖（静岡県湖西市）などの沿岸部に浮遊させて試験（図2）を繰り返した結果、最長4ヶ月にわたって観測できることを実証した。
観測データ表示プラットフォームの開発も進められ 、ブラウザ
上で観測データをリアルタイム表示する簡易的なデータコンソー
ルはすでに運用されている。観測装置の位置がGoogleマップ上に表示され、観測データや位置データが一定時間ごとに更新される。全データはインターネット上で公開され、誰でもアクセスしてライブデータを見ることができる。ウェブサイトも公開し、観測装置やデータに関する情報、関連する活動やイベントともリンクし、必要な情報をユーザーやコミュニティーと相互的に共有できるプ

図２：OMNI観測基の海洋試験を実施（東京大学・平塚総合海洋実験場、ヤマハマリーナ浜名湖）

ラットフォームを目指してアップデートを続けている。

25

26

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

崎市、長崎大学、対馬市など）とは、海洋やオープンイノベーショ

海洋マイクロプラスチック問題への挑戦

ンをテーマにしたシンポジウムを共同で開催し、長崎の海を舞台にした地域連携を開始した。

OMNIでは、様々な派生プロジェクトを立ち上げながら活動の場を広げている。2019年度からは東京大学と日本財団が共同で実施する「FSI海洋ごみ対策プロジェクト」に参画し、昨今新たなさらに活動の輪を広げるため、渋谷FabCafe（ 東京都渋谷区）で海洋汚染として注目を集める海洋マイクロプラスチックの拡がりは一般の人たち向けに、逗子開成中学校・高等学校（神奈川県逗の実態を把握する調査研究に、デザインの視点からアプローチし子市）や聖学院中学校・高等学校（東京都北区）では中高生を対ている。OMNIを基盤に「誰でも海洋マイクロプラスチック調査に象に、HATSU鎌倉（神奈川県鎌倉市）では海洋に関心のある地元参加できる方法や仕組みをデザインしてプロトタイピングする」の人たちを対象に、それぞれOMNIワークショップを開催し、一般

ことをコンセプトに、これまでマイクロプラスチック採取装置の試の人々からの意見やアイデアを吸い上げると同時にOMNIへの作やテストを行い、様々なステークホルダーを巻き込むための普参画を促してきた。その後、逗子海岸においては、逗子市や逗子

及・啓蒙活動を実施してきた。

マリン連盟と協力し、海水温測定に特化した観測基を用いて海水
浴場の海水温モニタリングを海水浴シーズンを通して実施するに至った。
これらの活動を通じて、OMNIに関心を持つ人たちや連携

多 様 な 人 たちを 巻 き 込 んだブレインストーミング やワーク

パートナーが徐々に増えつつある。

ショップから始まり、そこから生まれた多くのアイデアをもとにアイ
デアの発散と収束を繰り返しながらコンセプトを固め、実際にプロトタイピングすることでアイデアを形にしてテストする、というプ

海洋マイクロプラスチックへの取り組みでは、子どもでも実施でロセスを繰り返してきた。これまで試作したマイクロプラスチック

きる簡単な調査手法をデザインしている。海岸の砂をふるいにか採取装置は10種類ほどにも上る。海面に浮遊させて海面付近のけてマイクロプラスチックを抽出し、採取された試料を指定の用

海水をポンプで吸い込みながら海面近くに浮かぶマイクロプラス
チックを内部の網で収集するタイプや、海水をポンプとホースで

図3：マイクロプラスチック採取装置のプロトタイプの一例

紙上で分類してそれをスマートフォンで撮影し、画像としてサーバーにアップするという単純なプロトコールであるが、現在、試作吸い込んで陸上の網で海水中のマイクロプラスチックをこしとっとテストを繰り返しながら改良を続け、調査イベントでの実践もて収集するタイプなど、ユニークな装置を多数提案してきた（図行っている。逗子市では、地元の小学生らと実際に海岸の砂浜で3）。試作したプロトタイプの一つは、2020年8月に実施された新マイクロプラスチックを探す調査体験会を開催した（図5）。
これら

青丸調査航海KS-20-13に持ち込まれ 、能登半島西側と対馬周の交流を通じて、参加者にOMNIプロジェクトなどへの理解や共辺海域でテストを行う機会に恵まれた。本格的な研究航海におい感を促すとともに、実践的な調査活動に巻き込む活動を続けていて、船上で行われる様々な調査活動を体験すると同時に、OMNIる。

チームが 試 作した試 作 機を実 際の海 域に投 入して動 作 試 験を

図5：逗子海岸で実施した海洋マイクロプラスチック調査体験イベント

行った（図4）。調査船への乗船とそこでのテストは、試作機へのフィードバックを得るための、次の試作機へのインスピレーションを得るための極めて貴重な機会となった。

図4：試作したマイクロプラスチック採取装置を調査航海で実証試験

今後の展開
OMNIプロジェクトでは、多くの人々を巻き込みながら、デザイ
ナーとエンジニアの協 働によって様々な観 測 装 置 やツール、プ

多くの人たちを巻き込む

ラットフォームが試作され、その機能が実証されてきた。
しかしそ
れらが正解とは限らない。今後、OMNIネットワークをさらに拡大

27

謝

辞

海洋観測プロジェクトOMNIの最大の特長は、そのインクルー

させ、国内外の様々な地域や海域で地元の人々と連携してワーク

シブなアプローチにある。専門家や研究者だけでなく、海に関わショップや調査体験会など多様な活動に取り組むことで、よりイノ

育英奨学会から学術研究助成を受けた。また、海洋マイ

りを持 つ 大 勢 の 人々を仲 間 に取り込んでいくことが、成 功 へ のベーティブなアイデアが生まれ、さらに画期的な装置や手法が登クロプラスチックに関する研究活動は、東京大学－日本

カギと言える。東京大学・大気海洋研究所とは海洋マイクロプラ

場するかもしれない。OMNIが目指す理想は、それぞれの地域や財団「FSI海洋ごみ対策プロジェクト（2019 - 2021）」のスチックへの取り組みにおいて密に連携してきた。東京大学・新海域で人々がOMNIのコンセプトに共感し、その場所やコミュニ一環として日本財団FSI基金から支援を受けて実施され領域創成科学研究科の早稲田研究室や海洋研究開発機構とはティーで独自の海洋観測や調査のプロジェクトが立ち上がって、た。さらに、KS-20-13におけるマイクロプラスチック採取

OMNI観測装置を活用した表層流観測プロジェクトを実施してお

大規模な海洋データが集まってくることである。その結果、海洋に試作装置の実証試験において、調査研究船「新青丸」のり、日本セーリング連盟の協力を得て相模湾・江ノ島東側海域の関するイノベーションや新たな価値が生まれる土壌になると期待

乗組員各位に協力頂いた。

観測試験を実施した。ヤマハ発動機とは浜名湖において共同でしている。OMNIプロジェクトはデザインの力を使ってそのきっか

長期観測試験を実施し、今後の連携を検討している。長崎県（長けを作っていくべく、
これからも活動を展開していく。

OMNI観測システムの構築において、公益財団法人山口28

Ocean Alliance Collaborative Research Organization

東京大学の海研究

海洋アライアンスシンポジウム～これまでの歩み～
第1回

東京大学の海研究

第3回

東京大学の海研究

第5回

東京大学の海研究

第7回

東京大学の海研究

第9回

東京大学の海研究第 11 回

東京大学の海研究第 13 回

東京大学の海研究第 15 回

東京大学の海研究「海からの恩恵と災害」「海と人類との新たな接点」「地球システムとしての海」「人と海のかかわりの将来像」「海洋研究と社会の接点」「海洋アライアンス発・海研究の最前線」「若手研究者による最近の成果から」「海洋プラスチック研究のゆくえ」

2006 年 7 月 12 日

2008 年 7 月 15 日

2010 年 7 月 12 日

2012 年 7 月 24 日

2014 年 7 月 21 日

2016 年 7 月 19 日

2018 年 7 月 28 日

2020 年 10 月 15 日

東京大学

東京大学

海洋アライアンス

UTokyo OCEAN ALLIANCE

海洋アライアンスシンポジウム
第13回 東京大学の海研究

海洋アライアンス シンポジウム

第7回 東京大学の海研究【 人と海のかかわりの将来像 】

若手研究者による最近の成果から2012年7月24日（火）
東京大学 農学部【弥生講堂・一条ホール】
10：30 ~17：30

2018年７月28日

日時

主催： 東京大学 海洋アライアンス
参加費：無料

13：00〜17：30（12：30受付開始）

東京大学 農学部・弥生講堂「一条ホール」

場所〒113-8657 東京都文京区弥生1-1-1 東京大学農学部内〜〜〜 プログラム 〜〜〜

参加費

無料

第 15 回 東京大学の海研究「海洋プラスチック研究のゆくえ」

懇談会は2,000円プログラム

次期海洋基本計画の課題について
城山英明（公共政策大学院）
海洋リテラシーが育む女性進出への期待 窪川かおる（理学系研究科）
洋上風力発電と地域・漁業の共生松浦正浩（公共政策大学院）
ライブモニタリングによる環境プロファイリング
斎藤 馨（新領域創成科学研究科）
バイオロギングがもたらす新しい海洋情報佐藤克文（大気海洋研究所）
藻場再生と沿岸環境
山本光夫（新領域創成科学研究科）
東日本大震災後の沿岸生態系の変遷
河村知彦（大気海洋研究所）
東北地域の新たな漁業への道筋
黒倉 壽（農学生命科学研究科）
地球システムの変遷からみた将来予測
住 明正（サステイナビリティ学
連携研究機構）●温暖化でどうなる？海のいきもの●

ウナギの資源と生態研究の最前線

海洋アライアンスシンポジウム

入江 貴博（大気海洋研究所）● PROGRAM
・開会挨拶・趣旨説明 木村伸吾（海洋アライアンス連携研究機構機構長
・東京大学 FSI- 日本財団プロジェクトの概要

黒木 真理（農学生命科学研究科）

・海洋マイクロプラスチックの実態解明
・マイクロプラスチックの生体影響

黒潮大蛇行：そのメカニズムと影響

・生分解性プラスチックの動向

岩石から探る海底下の絶景●

岩田忠久（東京大学教授

東京大学教授大気海洋研究所）

農学生命科学研究科）

工学系研究科）
未来ビジョン研究センター）

農学生命科学研究科）

・UNIDO との共同プロジェクトの現状

山本光夫（東京大学准教授

・海洋学際教育プログラムの成果報告

保坂直紀（東京大学特任教授

農学生命科学研究科）

・研究の方向性に関する議論 モデレータ 保坂直紀（東京大学特任教授
・閉会挨拶

秋澤 紀克（大気海洋研究所）

新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所）

大気海洋研究所）

高橋一生（東京大学教授

酒井康行（東京大学教授

・海洋プラスチックごみの削減方策に関する研究 高村ゆかり（東京大学教授

田中 祐希（理学系研究科）●

東京大学教授道田豊（海洋アライアンス連携研究機構副機構長

津田敦（東京大学教授

・保管サンプル再解析による時空間分布変動の把握●

八木信行（海洋アライアンス連携研究機構副機構長

新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所）
新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所）

東京大学教授農学生命科学研究科）

開催日時：2020 年10月 15日 ( 木 ) 13：00-16：50

プロジェクト報告

今回はオンライン開催となります。
【参加料】無料 【参加方法】事前登録制（参加登録は 2020 年 10 月 14 日水曜日まで）参加申し込み：下記ホームページよりお願いします．

URL: http://www.oa.u-tokyo.ac.jp

参加方法

問い合わせ先（大気海洋研究所 野村英明）
E-mail: nmr@aori.u-tokyo.ac.jp
TEL： 04-7136-6417

13時まで） 【都バス】
事前登録制（参加登録は7月26日（木）■海洋アライアンスHPから

https://www.oa.u-tokyo.ac.jp

問い合わせ先シンポジウムへの参加登録はこちらからご登録ください。

・御茶ノ水駅（JR 中央線、総武線）
より■QRコードはこちら

・茶51 駒込駅南口又は
東43 荒川土手操車所前行

海洋アライアンスシンポジウム「第 15 回東京大学の海研究～海洋プラスチック研究のゆくえ～」のご案内 HP

https://www.oa.u-tokyo.ac.jp/news/105.html

・東大（農学部前バス停）
下車
徒歩1分

e-mail／oa̲symp2018@oa.u-tokyo.ac.jp☎03-5841-4682※定員（1000名）となり次第締め切らせて頂きます。

【地下鉄】
・東京メトロ 南北線
「東大前」
駅下車
徒歩1分

【問い合わせ】海洋アライアンス連携研究機構事務局 Tel : 04-7136-6416 E-mail : oa-office@oa.u-tokyo.ac.jp

・東京メトロ 千代田線
「根津」
駅下車
徒歩8分

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021

A4 チラシリーフ ̲0911

海洋アライアンス シンポジウム

第8回 東京大学の海研究

海洋アライアンス シンポジウム

第10回 東京大学の海研究【 新たな手法と視点が海洋の常識を覆す 】
2015年7月23日（木） 13：00 ~17：00
東京大学 農学部【弥生講堂・一条ホール】【 攪乱の時代 】

主催：東京大学 海洋アライアンス， 参加費：無料（懇親会は有料）
〜〜〜
開会の挨拶

13：00〜13：10

プログラム
機構長

〜〜〜

日比谷 紀之（理学系研究科）

第16 回 東京大学の海研究< 新たな手法と視点が海洋の常識を覆す > 13：10〜15：10
1．変わりゆく海洋の化学的環境：最新の極微量クリーン分析技術から見えること
小畑 元（大気海洋研究所）
2．酸素同位体を用いた魚類の行動解析
木村伸吾（新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所）
3．魚の性を制御する：ゲノム解析技術が拓く養殖産業の最前線
菊池 潔（農学生命科学研究科附属水産実験所）
4．ウィンドチャレンジャー計画：化石燃料船から風力推進船へ
大内一之（新領域創成科学研究科）

2013年7月31日（水）
東京大学 農学部【弥生講堂・一条ホール】
10：00 ~17：00

主催：東京大学 海洋アライアンス「データ主導型海洋研究の可能性 ‒ 国連海洋科学の10年の目標達成に向けて ‒」「水産改革と日本の魚食の未来」

海洋アライアンスシンポジウム
2019.10.31（THU）14：00 ー17：40 東京大学 農学部・弥生講堂 一条ホール【参加費】無料（懇談会は 1,500円） 【参加方法】事前登録制（参加登録は 10月 29日 13時まで） 【海洋アライアンス HP】https://www.oa.u-tokyo.ac.jp<2014 年度海外インターンシップ報告 > 16：00~16：50
海外インターンシップ人材育成プロジェクトの概要
木村伸吾（新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所）
1．国際連合食糧農業機関（FAO）：「ローマでサバイバル with FAO：インターンで学んだこと」
篠原 優（農学生命科学研究科）
2．国際水路機関事務局（IHB）：「国際機関でも重要！人材育成プログラム」
羽根 由里奈（新領域創成科学研究科）
3．太平洋津波警報センター（PTWC）：「よくわかる：実習で学んだ津波警報のしくみ」
山中悠資（工学系研究科）
4．国際津波情報センター（ITIC）：「津波から身を守る：日本と世界の防災教育の違い」
井波まどか（工学系研究科）

八木信行 （海洋アライアンス副機構長、東京大学教授 農学生命科学研究科）

・開会挨拶・趣旨説明
・日本の漁業管理のあり方：オストロムの設計原理の視点から 石原広恵 （東京大学助教 農学生命科学研究科）
・ゴードン型管理と日本漁業 山川卓 （東京大学准教授 農学生命科学研究科）
・反転する環境国家−東南アジアの事例から 佐藤仁 （東京大学教授 東洋文化研究所）
・国内法の観点から見た漁業法改正の評価 三浦大介 （神奈川大学教授 法学部）
・国際的な観点から見た漁業法改正の評価 牧野光琢 （東京大学教授 大気海洋研究所）
・総合討論 保坂直紀 （東京大学特任教授 新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所）
・閉会挨拶 木村伸吾 （海洋アライアンス機構長、東京大学教授 新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所）

蒲生俊敬（大気海洋研究所）●ACCESS

本郷通り

副機構長

● PROGRAM

白山通り

懇親会

16：50〜17：00

開催日時：2021 年10月 14 日 ( 木 ) 13：00-17：10● PROGRAM< 初等中等教育における海洋教育の創造 > 15：20〜16：00
1．海と人との共生を目指す海洋教育：東日本大震災を経て
日置光久・田口康大（海洋アライアンス・海洋教育促進研究センター）
2．海洋教育のカリキュラム開発：海洋学と教育学の協同丹羽淑博・鈴木悠太（海洋アライアンス・海洋教育促進研究センター）

閉会の挨拶

海洋アライアンスシンポジウム

第14回 東京大学の海研究【都バス】御茶ノ水駅（JR中央線、総武線）
より
茶51（駒込駅南口行）、
または東43（荒川土手操車所前行）
で「東大農学部前」下車徒歩1分

17：30〜 （於：弥生講堂アネックス）
参加申し込み：ホームページよりお願いします． URL: http://www.oa.u-tokyo.ac.jp【 問 い 合 わ せ 先 】E - m a i l : o a - o f f i c e @ o a . u - t o k y o . a c . j p

Te l : 0 4 -7 13 6 - 6 416

至本 郷 三丁目

東京大学の海研究

第4回

東京大学の海研究

第6回

東京大学の海研究

第8回

東京大学の海研究第 10 回

東京大学の海研究

渉 ( 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所 教授 )・「防災に資する海域ネットワーク展開に基づく地震津波観測研究」篠原雅尚 ( 東京大学 地震研究所附属観測開発基盤センター 教授 )・
「海洋教育におけるリテラシーを高めるための海洋データ・情報の活用 〜防災・減災と気候変動に関する教育へのデータ活用〜」
及川幸彦（東京大学 大学院教育学研究科附属海洋教育センター 主幹研究員）

・閉会挨拶

林

昌奎 ( 海洋アライアンス連携研究機構副機構長 東京大学 生産技術研究所 教授 )今回はオンライン開催となります。
【参加料】無料 【参加方法】事前登録制（参加登録は 2021 年 10 月 13 日水曜日まで）
東 京 メトロ
千代田線
根津駅

弥 生 講 堂 一 条 ホール

シンポジウムへの参加登録はこちらからご登録ください。
第 16 回東京大学の海研究「データ主導型海研究の可能性ー国連海洋科学の１０年の目標達成に向けてー」のご案内 HP

https://www.oa.u-tokyo.ac.jp/news/221.html
至根津

東 京 大学 本 郷キャンパス【問い合わせ】海洋アライアンス連携研究機構事務局 Tel : 04-7136-6416 E-mail : oa-oﬃce@oa.u-tokyo.ac.jp※新型コロナの影響により、上記事務局で電話では応答ができない場合がございますので、メールでのお問い合わせにご協力下さい。上記電話が不通の場合は 070-1546-2009 までご連絡下さい。

このシンポジウムは，日本財団の助成を受けています．

第2回

・「データサイエンス化する生物学と海洋研究への展開」岩崎・「誰でも参加できる海洋観測 ―デザインが導く海洋研究の新展開―」木下晴之 ( 東京大学 生産技術研究所 特任助教 )農正門

言 問 通り豊（海洋アライアンス連携研究機構副機構長 東京大学 大気海洋研究所附属国際連携研究センター長 教授 )・「ビッグ・データ＆エクストリームスケール・コンピューティング時代の海洋シミュレーション」羽角博康 ( 東京大学 大気海洋研究所 教授 )・「海洋のデータサイエンスを支える情報通信技術」中尾彰宏 ( 東京大学 大学院工学系研究科 教授 )● 弥 生 講 堂 アネックス【地下鉄】東京メトロ 南北線「東大前」駅下車徒歩1分、または東京メトロ 千代田線「根津」駅下車徒歩8分

問い合わせ先： E-mail: 10th̲symp@oa.u-tokyo.ac.jp，
TEL： 03-5841-4682

木村伸吾（海洋アライアンス連携研究機構機構長 東京大学 大学院新領域創成科学研究科 / 大気海洋研究所 教授 )・趣旨説明 道田・「海運ビッグデータを活用した物流研究の展開」 柴崎隆一 ( 東京大学 大学院工学系研究科 准教授 )東 京 メトロ 南 北 線 東 大 前 駅

東 京 大学
弥生キャンパス

・開会挨拶

第 12 回

東京大学の海研究第 14 回

東京大学の海研究第 16 回

東京大学の海研究「海から未来を考える」「海の現在と明日」「震災を科学する」「撹乱の時代」「新たな手法と視点が海洋の常識を覆す」「〜社会への提言〜」「水産改革と日本の魚食の未来」「データ主導型海洋研究の可能性

2007 年 7 月 4 日

2009 年 7 月 14 日

20011 年 7 月 14 日

2013 年 7 月 31 日

2015 年 7 月 23 日

2017 年 7 月 18 日

2019 年 10 月 31 日

- 国連海洋科学の 10 年の目標達成に向けて -」2021 年 10 月 14 日

2930