2.1.1.作法書に見られる情報と社会層
山田 慎也
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はじめに冠婚葬祭といった儀礼は、人生の大きな節目として概して厳格に、そして臨時に実施されるものである。儀礼には正確性を求められる一方で、日常的な実践ではないため、その知識に関しては、どのように伝承、獲得するかについて細心の注意が払われてきた。従来、多くの儀礼は関係者による口頭伝承によるものであったが、一般には社会的な知識として人々に共有され、時には限られた関係者によって記録化が行われるなど、口承、書承によってもその情報は伝えられてきた。
しかし、近代以降の印刷技術の高度な発達とともに社会環境の変化によって、冠婚葬祭についても、それぞれが必要な情報が印刷刊行されることで広く普及するようになった。
そこでは情報の選別が行われ、その情報を必要とする一定の受容層が成立していたからでもある。
そこで本稿では、冠婚葬祭、なかでも葬送儀礼に関する情報の選択と提示の状況を明らかにしていくなかで、求められる情報を考察していく。そしてその情報を求める社会層の性格について加えて検討していきたい。
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葬送儀礼に関する作法書
葬送儀礼に関する作法書については、それぞれの時代によって特徴が見られる。幕末から近代にかけては、盛んに神葬祭に関する儀礼やそこで使用する葬具に特化した書籍や記録類が刊行されていた。これは明治維新に伴う宗教政策の変化、特に神道の国教化によって神葬祭の浸透を目的としたものである。
一方で当時、葬儀一般についての作法書などは基本的に刊行されておらず、これが登場するようになるのは明治中期以降である。そのなかで比較的まとまっているものが、可南子の『祝祭送迎婚礼葬儀準備案内』で、1905（明治38）年に刊行されている。その内容は表題とは異なり、婚礼、葬儀、祝祭、送迎の順で解説が施されており、葬送儀礼に限定しているものではない。
神葬祭に関するさまざまな著作を別にすれば、葬儀だけを取り上げたまとまった作法書については管見の限り、以下に述べる川流堂の小林又七発行の『葬儀要覧』が初見である。
これを刊行した川流堂は、軍隊生活や軍事教練、兵器の扱い方、地図など、軍事、軍隊関連のかなり広範な範囲の書籍を大量に発行している出版社であり、この『葬儀要覧』は1914（大正３）年の刊行である。そこでは死亡時の対応から葬儀の後の手続きまで一貫して提示しており、以下具体的内容を検討していきたい。
３『葬儀要覧』の構成
本書の構成は、本文、附録、書式、参考書の構成になっており、本文に当たる部分が1ページから43ページ、附録が45ページから96ページ、書式が100ページから129ページ、参考書が136ページから180ページであり、本文よりも附録等関連する情報が充実しており、23本格的なマニュアルとなっている。ただし参考書とあるのはおもに関連規定について取り上げており、これを参考書とした意図は不明である。
構成は以下のとおりとなっている。
一．死亡届、二．埋葬認許証、三．葬儀施行場所の取極、四．死亡通知状、五．新聞広告、六．所属官庁ヘノ届書、七．宮内省ヘノ届書、八．賞勲局、宗秩寮ヘノ届書、九．葬儀施行届、一〇．儀仗兵及軍楽隊請求、一一．祭官、僧侶ヘ葬儀依頼、一二．葬具調弁、一三．埋葬地使用手続、一四．遺骸埋葬ニ要スル埋葬認許証、一五．火葬場手続、一六．会葬礼状、一七．弔詞及供物ノ礼状、一八．葬儀後掛員ヘ礼状、一九．七七日礼状（俗ニ香奠返シ）、
二〇．葬儀後ノ祭典、二一．碑表建設手続、二二．華族襲爵願、二三．遺族扶助料請求手
続、二四．給助金請求手続、二五．死亡賜金請求手続、二六．偕行社義助金請求手続、二七．勲章年金継受願手続、二八．生命保険金受領手続、二九．記名有価証券等名義変更手続、三〇．家督相続、家督相続ノ種別及其順序、家督相続人相互ノ順位、三一．家督相続後ニ於テ為スヘキ必要ナル手続、三二．遺産相続、遺産相続人ノ順位、遺産相続人ノ相続分、遺留分、三三．後見機関、後見人、後見監督人、三四．親族会、三五．遺言○附録
一.叙位、叙勲、二.叙爵、三.祭粢料、四.勅使下問、五.有位者死亡ノ名称、六.葬儀参列者ノ服装、七.葬儀参列者ノ喪章、八.忌服、九.死亡通知文例、一〇.新聞広告文例、一一.葬儀ノ司会者及伴侶ノ呼称並式ニ用フル楽器ノ種類、一二.葬具ノ名称及種類、一三.落合火葬場ノ火葬料、一四.会葬礼状文例、一五.弔詞及供物礼状ノ文例、一六.葬儀後掛員ヘ礼状ノ文例、一七.七七日（香奠返シ）礼状ノ文例、一八.神（仏）葬式行列順序○書式
一．死亡届（戸籍吏宛）、二．埋葬認許証申請書、三．死亡届（所属長官宛）、四．死亡届（所属長官宛）、五．死亡届（宮内大臣宛）、六．死亡届（同）、七．死亡届（同）、八．死亡届（内閣賞勲局総裁宛）、九．死亡届（宗秩寮総裁宛）、一〇．葬儀執行届、一一．埋葬承諾届、一二．墓地囲障願、一三．襲爵願、一四．扶助料請求書（軍人）、一五．扶助料請求書（官吏）、一六．給助金請求書、一七．死亡賜金願書、一八．死亡申告書、一九．家督相続届、二〇．家督相続（遺産相続）届、二一．相続税免除届、二二．家督相続ニ付登記申請、二三．遺産相続ニ付登記申請、二四．後見開始届、二五．親族会員選定及親族会議招集ニ付申請○参考書
一．葬儀取扱規程、二．陸軍葬喪令、三．陸軍埋葬規則、四．共葬墓地使用規則ノ施行細則、五．墓地使用料一覧表、六．軍人恩給法抜粋、七．大正三年戦役恩給及扶助料ニ関ス
ル取扱方、八．官吏遺族扶助法抜粋、九．金鵄勲章年金令抜粋、一〇．服忌令（附表）、
一一．陸軍々人軍属喪服父母祭日休務規則

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4 死亡時の届出死亡から葬儀までをまず見ていきたい。項目では、一．死亡届から一五．火葬場手続までがそれに該当する。
まず一．死亡届では、「死亡者アリ其ノ戦死若ハ戦地ニ於ケル傷病死者ハ部隊長ヨリ発シタル成規（ママ）ノ通知書ヲ、普通ノ病死者ハ医師ノ診断書ヲ、変死ハ立会医師ノ検案書又ハ警察官ノ検視調書ノ謄本ヲ添ヘテ届書ヲ戸籍吏ヘ提出スルヲ要ス」とあるように、書き出しからこの要覧が軍人を対象としており、戦死および戦地での傷病死者の届出方法が述べられていることからもわかる。そして病死や変死を含め戦地以外の死亡の場合の記述もあるが、これは平時の対応として述べられている可能性が強い。
またマニュアルとしての特徴であるが、手続きに関する便利な対応法についても記述されている。例えば死亡届では、「届書ハ書式其ノ一ニ拠ルヘシト雖東京ニ在テハ区役所ニテ其ノ用紙ヲ貰ヒ之ニ事項ヲ記入スル方便利ナリ」と実際の状況においては自らが書類を作るより、役所にある既成の用紙を利用した方が便利であるとしている。また「寄留者ニシテ本籍地戸籍吏ヘ提出スル届書ハ区役所ヘ其ノ送附方ヲ依頼スル方行違ナキヲ以テ便利トス」との記述は、寄留者の場合、本籍地に出す届書は区役所を通して送付したほうが間違いがなくて便利であると、運用上の利便性について言及しており、マニュアルとしての性格を表している。
四．死亡通知状、五．新聞広告では、葬儀、日時、出棺時刻、仏式、神式など宗教形式、葬儀執行場所などを書くことが普通であるとしたうえで、「近来ハ途中行列ヲ廃スル向アリ
此ノ場合ハ行列廃止ノ旨ヲモ書キ加ヘ可成速ニ発送スヘシ」と大正初期に東京では葬列の廃止が言われるようになっており、このような当時の葬儀を取り巻く動向も情報として提示されている。さらに新聞広告では、「愛読セラルル新聞紙ヲ撰定スヘシ」と新聞の選定について言及しているが、その依頼は新聞社ごとにするのではなく、信用ある通信社を通したほうが、時間と手間を省けるだけでなく、費用の割引等の交渉もまとまりやすいなど、実践的な対応についても述べられている。
さらに上級の軍人である場合には、死亡届以外にも複数の届出が必要になる。六では、官吏の場合に所属官庁、在郷軍人の場合は市町村長を経て連隊区司令官へ届出とあり、また七では、勅任官、華族たる戸主の場合には宮内大臣へと、勲等がある場合には賞勲局、位階がある場合は宗秩寮へ届け出る必要があるなど、個人の身分や職位によって、必要な届出先とその方法まで述べているのである。
5 葬儀の準備
これも基本的には軍人なかでも陸軍を対象としていることが分かるのは、九の葬儀施行届である。ここでは「陸軍軍人東京ニ於テ葬儀ヲ施行スル場合」として、東京衛戌地以外に屯在する軍人が東京で葬儀をする場合の届出の方式が例示されている。そして、軍が葬儀を取り仕切る場合に設置する葬儀委員の届出の方法まであり、また一〇では儀仗兵や軍楽隊請求の方式についても記載されている。

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一一．祭官、僧侶ヘ葬儀依頼、一二．葬具調弁、一三．埋葬地使用手続、一四．遺骸埋葬ニ要スル埋葬認許証、一五．火葬場手続までは、軍人特有というものではなく、当時の葬儀一般の手続きについて述べている。まず一一は司式者の依頼時の注意事項であり、「其ノ祭儀宗法ニ依ル式場ノ装飾、供物等ヲ協議シ且ツ当日ノ謝礼及馬車人力車ノ仕向方ヲモ取極ムヘシ」と、宗門による式場の飾りつけや供物について、また当日のお布施などの金額や交通機関の打ち合わせも必要であることを言っている。さらに「又葬儀ニ伶人ヲ加ヘントスル向キハ其ノ撰定方ヲ神職又ハ寺院ニ委託スルヲ便利トス」と、葬儀の奏楽について、伶人を自ら手配すると大変なので司式の神職や住職に依頼すると便利だと実利的な点もアドバイスとしてあげている。
また埋葬地の選択については、青山墓地を例としてあげているのは、当時の上級の軍人などは神葬祭も多く、よく青山墓地に埋葬されたこともその背景にあると考えられる。さらに一四では埋葬に際し、埋葬認許証を寺院や墓地管理所に納付するので携帯していくことを述べている。
さらに一五では火葬の場合には、交通の便利な火葬場を選ぶこと、そして戦前期は民間の火葬場が多く、そこでは窯の等級もあるため、等級を選ぶことが必要であり、到着時間等を決めていかなければならないという。またその際には埋葬認許証を火葬場管理人に提出し、火葬後収骨時に返却してもらい、納骨の際にこれを墓地管理者に提出するのは一四の通りとしている。
以上のように、儀礼自体は本文においてはそれほど深く記述はなく、参考資料として附録では、一一．葬儀ノ司会者及伴侶ノ呼称並式ニ用フル楽器ノ種類、一二．葬具ノ名称及種類、一三．落合火葬場ノ火葬料など、かなり詳しく実際の具体例が挙げられており、そこで実際の状況を知ることが可能となっている。
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葬儀後の儀礼に関して
まず葬儀が終わった後の各種お礼について述べられており、一六．会葬礼状では、礼状の例文が附録一四に挙げられている。そして一七．弔詞及供物ノ礼状では、弔詞に対する礼状と供物に対する礼状をそれぞれ提示しているが、これについては遠隔地の人が供物が届いたか心配するために、こうした礼状が必要であるとその理由を述べ、例文とともに提示している。
さらに一八．葬儀後掛員ヘ礼状では、葬儀後法事の時に掛員を招待して慰労の礼を述べるのを通例とし、お礼と食事に招く旨の礼状も例示されている。また、お礼の食事を略して礼状だけにすることもあり、その文例も提示し双方に対応できるようにしている。
そして、一九では七七日礼状について取り上げており、三十五日、四十九日には、茶とまんじゅう、または袱紗などを返礼とすることが通例としている。そして出入りの職人等には金銭を返礼とすることが、括弧書きとして添えられている。さらに「死亡者生前ノ素志ニ基ツキ慈善事業ニ寄附シ此ノ旨ヲ報告旁返礼ニ代ヘル向キモアリ」と、慈善事業に寄附をすることで、香奠返しの代わりにすることを、文例とともにこのような慣行があることも示しており、会葬者の多い、上級の軍人層についてのマニュアルであると捉えられる。

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そして、二〇．葬儀後ノ祭典では、神葬祭と仏葬との双方の例を出している。神葬祭では、十日祭、二十日祭、三十日祭、四十日祭、五十日祭、百日祭と続いていくという。また仏葬では、初七日、二タ七日（ママ）、三七日、四七日、五七日（三十五日）、六七日、七七日（四十九日）、百ヶ日があり、これらの忌日の供養の布施と葬儀の布施をともに取り決めて寺院に託することを「仕切」というと説明されている。そして実際には、神葬祭の場合は二十日祭、四十日祭を省略する傾向があり、仏葬では、初七日、三十五日、四十九日、百ヶ日の法要だけが普通であり、四十九日法事を繰り上げ三十五日に合併する傾向もあるなど、作法書としてあるべき形と実際の状況を両方述べている。
二一では碑表建設手続である。これは墓などの石碑を建設するときには碑文を警察に届出、許可が必要であることを述べている。ただし、「死者ノ族籍、姓名、官位、勲爵、法号、死生年月日、建設者ノ姓名ヲ記スルニ止リ誌銘伝賛ノ碑文ヲ刻セサル墓碑ノ建設ハ許可ヲ要セス」と碑文がなければ手続きがいらないのは、1884（明治17）年の墓地埋葬取締規則の規定によるものである。そして碑文の吟味は治安維持の立場から、警察が関わることを規定しているからである。
7 葬儀後の手続き
さらに葬儀後の諸手続については、多くの項目が割かれている。まず二二では華族襲爵願であり、華族の場合にはその後継の手続きである。その後はさまざまな支給金の手続きであり、二三．遺族扶助料請求手続は、軍人と官吏を対象とした遺族に対する扶助料である。二四．給助金請求手続は下士官以上の軍人を対象としたものであり、二五．死亡賜金請求手続は文官の在職中死亡の際の支給金である。さらに二六．偕行社義助金請求手続は、陸軍偕行
社の会員の場合の支給金であり、二七．勲章年金継受願手続は、勲章による年金の手続きである。二八．生命保険金受領手続、二九．記名有価証券等名義変更手続は、生命保険や有価証券等の手続きとなっている。
そしてつぎに家督相続関連の手続きについての説明である。まず、三〇．家督相続、家督相続ノ種別及其ノ順序、家督相続人相互ノ順位では、家督相続実施の種別、つまり後継者の決め方と家督相続人の順位について取り上げている。その次は、三一．家督相続後ニ於テ為スヘキ必要ナル手続であり、戸籍役場や所轄税務署、登記や相続税などの手続きの仕方を述べている。また三二．遺産相続、遺産相続人ノ順位、遺産相続人ノ相続分、遺留分では、遺産相続について具体的な手続きを述べている。そして戸主が未成年の時には後見人を設置するために、三三．後見機関、後見人、後見監督人の項目で、それぞれの規程をあげており、また家督相続に関してなど、重要な決定に機能する親族会については、三四．親族会で、さらに三五．遺言では、遺言の法律上の規程について述べている。
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おわりに葬送儀礼に限定された作法書として成立した『葬儀要覧』は、その想定される読者は職業軍人であることがその内容や形式から把握できるのである。これを出版したのは川流堂であり、この出版社は軍関係の書籍を多数出版しているなかで、職業軍人の死に際しての27

手続きや知識についてそれをまとめて出版するには容易な会社であることがわかる。しかも葬儀施行届の例示では東京で葬儀を行う陸軍軍人であることからも、この需要層をまさに示しているものと考える。
それぞれの地方出身の職業軍人が東京に長く在住し、亡くなって葬儀をする上では、東京のやり方に従う必要がある。それぞれの地方では地方の慣習があるが、東京での作法にはあまり精通していない中で、このような作法書が求められたとおもわれる。しかも、軍人として出世し、官吏や時には叙爵し、また叙勲や叙位がなされるようになっていくことで、新中間層から上流へと社会的に上昇していく中では、その作法や手続きは初めてのことも多く、なおこのような作法書が必要とされたのではないだろうか。附録には、葬儀における祭粢料の受け取り方や勅使下問の対応方法などもあるのは、社会的に上昇した軍人の対応マニュアルであることを見て取ることができる。
つまり職業軍人として近代に新たに成立した階層における葬儀のマニュアルが『葬儀要覧』であり、これによってその身分を維持するために必要な情報を供給するものなのであった。

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