償還交付運用報告書

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド＜愛称＞ バリュー・マイスター
追加型投信／国内／株式
繰上償還
作成対象期間：2022年９月７日～2023年２月27日
最 終 期 償還日：2023年 ２ 月27日

受益者のみなさまへ

償還時

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
さて、「ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド」は、信託約款の規定に基づき、2023年２月27日をもちまして繰上償還いたしました。
当ファンドは、日本の株式を実質的な主要投資対象とし、当社独自の割安度分析に基づき、株価が相対的に割安となっている銘柄に積極的に投資し、ベンチマークであるTOPIX（東証株価指数）（配当込み）を上回る投資成果を目指します。当作
成期もそれに沿った運用を行いました。ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも当社商品につきお引立て賜りますようお願い申し上げます。

2023.2.27

16,864円40銭
純資産総額16百万円

償還価額最終期
2022.9.7～2023.2.27

14.5％－円
期中分配金合計

騰落率※※ 騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供することを定めております。運用報告書（全体版）は下記の方法で閲覧いただけます。
なお、ご請求いただいた場合には交付いたしますので、販売会社までお問い合わせください。

運用報告書（全体版）の閲覧方法

https://www.sompo-am.co.jp/

東京都中央区日本橋二丁目２番16号 共立日本橋ビル
お問い合わせ先：リテール営業部にアクセス(受付時間 営業日の午前９時～午後５時)「ファンド検索」等から当ファンドのページを表示して、閲覧またはダウンロードすることができます。

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0120-69-5432

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17:15:47

運用経過
基準価額の推移（円）（百万円）

17,500400

17,000350

16,50016,000

ベンチマーク（左軸）

基準価額（左軸）300

分配金再投資基準価額（左軸）250

15,500200

15,000150

14,500100

14,00050

純資産総額（右軸）基準価額の推移

13,5000

第６期末2022.9.6

償還日2023.2.27

第７期首

騰落率

基準価額

14,733円

1(14.5％

分配金再投資基準価額ベース

償還時償還価額)

16,864円40銭(期中分配金合計－円)●

分配金再投資基準価額およびベンチマーク（TOPIX（東証株価指数）（配当込み））の推移は、2022年９月６日の基準価額をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

●

分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。

●

分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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基準価額の主な変動要因
ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド
期中の騰落率は＋14.5％となりました。当ファンドの騰落率はベンチマークを上回りました。同期
間の国内株式市場が上昇する中、当ファンドの基準価額も上昇しました。
ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンド
期中の騰落率は＋10.9％となりました。当ファンドの騰落率はベンチマークを上回りました。同期
間の国内株式市場が上昇する中、当ファンドの基準価額も上昇しました。個別銘柄では、三菱
ＵＦＪフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループなどの保有がプラスに寄与しました。
基準価額の主な変動要因

ＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンド
期中の騰落率は＋16.7％となりました。当ファンドの騰落率はベンチマークを上回りました。同期間の国内株式市場が上昇する中、当ファンドの基準価額も上昇しました。個別銘柄では、シチズン時計、めぶきフィナンシャルグループなどの保有がプラスに寄与しました。
●

本報告書では、ベビーファンドとマザーファンドを下記の様に統一して表記しています。

ベビーファンド

マザーファンド

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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2

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１万口当たりの費用明細項目（a）信託報酬

最終期

項目の概要

2022.9.7～2023.2.27

金額
90円

比率
0.593％（a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率（年率）×
期中の平均基準価額は15,241円です。

（投信会社）（40） （0.262） ファンドの運用の対価（販売会社）（48） （0.315） 管理等の対価（受託会社）（ 2） （0.016） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価（b）売買委託手数料

期中の日数年間の日数購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの40.026（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料
期中の平均受益権口数

有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
１万口当たりの費用明細（株式）（c）その他費用（その他）
合計（ 4） （0.026）
00.001（c）
その他費用＝期中のその他費用
期中の平均受益権口数（ 0） （0.001） 信託事務の処理にかかるその他の費用等
940.620

注１．期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、項目の概要の簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
注２．金額欄は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
注３．比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

3ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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17:15:47

（参考情報）◯総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.24％です。
その他費用
0.00%

運用管理費用
（受託会社）
0.03%

運用管理費用（販売会社）
0.66%

運用管理費用
（投信会社）
0.55%

１万口当たりの費用明細

総経費率
1.24%
当ファンド
1.24%

注１．当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
注２．各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
注３．各比率は、年率換算した値です。
注４．当ファンドの費用は、マザーファンドが支払った費用を含みます。
注５．上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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4

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最近５年間の基準価額等の推移

2017.9.6～2023.2.27

（円）

（百万円）

20,000

基準価額（左軸）

18,000

分配金再投資基準価額（左軸）350

ベンチマーク（左軸）300

16,000250

14,000200

12,000150

純資産総額（右軸）

10,000

100

8,000

50

6,000

0

2017.9.6

2018.9.6

2019.9.6

2020.9.7

2021.9.6

2022.9.6

2023.2.27

最近５年間の基準価額等の推移●

分配金再投資基準価額およびベンチマーク（TOPIX（東証株価指数）（配当込み））の推移は、2017年９月６日の基準価額をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

●

分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。

●

分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

決算日2017.9.6
決算日2018.9.6
決算日2019.9.6
決算日

2020.9.7
決算日

2021.9.6
決算日基準（償還）価額（円） 12,238

13,186

10,936

10,857

13,8582022.9.6
決算日

2023.2.27
償還時

14,733 16,864.40

期中分配金合計（税引前）（円）－00000－

分配金再投資基準価額騰落率（％）－7.7△ 17.1△ 0.727.66.3

14.5

ベンチマーク騰落率（％）

－8.6

△ 7.0

7.4

29.5

△ 3.34.8（百万円）

18323038597416

純資産総額
●ベンチマークは、TOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。

指数に関しての詳細は14ページをご参照ください。

5ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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投資環境 TOPIXは4.8％の上昇となりました。
期初はFRB（米連邦準備理事会）をはじめ、各国中央銀行の積極的な利上げを背景とした景気後退懸念の高まりが下押し圧力となり、下落しました。
その後は株価の割安感に加えて、FRBの金融引き締めペースが緩やかになるとの見方から上昇しました。
期末にかけては、FRBの金融引き締めが長期化するとの見方を背景とした景気後退懸念の高まり
や日銀金融政策決定会合において10年債利回りの変動許容幅の拡大が決定されたことが下押し要因となったものの、インフレ率のピークアウト期待やFRBの金融引き締めペースが緩やかになるとの期待が下支えとなり、売り買い交錯となりました。
TOPIX（東証株価指数）の推移
投資環境

2,050
2,000
1,950
1,900
1,850
1,800

2022.9.6（期首）2022.11.6

2023.1.6

2023.2.27（償還日）（出所：Bloomberg）

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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62023/03/29

6

17:15:48

当該投資信託のポートフォリオ
当ファンドは、「ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンド」および「ＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンド」を概ね各50％の比率を基準として組入れております。
期を通じて、「ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンド」および「ＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンド」への投資比率は、概ね各50％の比率を維持した後、償還までにキャッシュ化しました。
ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンド
期を通して株式の組入比率を高位に維持しました。2023年２月21日の組入比率は、99.1％です。
当該投資信託のポートフォリオ

当該時点での業種別構成比率はグラフのとおりです。
主な購入（ウェイトアップ）銘柄は、アイシン、マキタ、旭化成などでした。主な売却（ウェイトダウン）銘柄は、日本製鉄、武田薬品工業、第一生命ホールディングスなどでした。
その他

20.2％

医薬品

2.5％

保険業

2.8％

電気・ガス業

3.6％

繊維製品

4.5％

食料品

6.6％

電気機器

7.3％

業種別

銀行業

21.5％

機械

12.8％

輸送用機器

10.6％

建設業

7.7％

構成比率

注１．比率は、2023年２月21日（当該ファンドがマザーファンドを保有していた最終日）における国内株式の評価総額に対する各業種の評価額の割合。
注２．端数処理の関係上、構成比合計が100％とならない場合があります。

7ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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72023/03/29

17:15:48

ＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンド
期を通して株式の組入比率を高位に維持しました。2023年２月21日の組入比率は、99.1％です。
当該時点での業種別構成比率はグラフのとおりです。
主な購入（ウェイトアップ）銘柄は、綜合警備保障、東邦瓦斯、ジェイテクトなどでした。主な売却（ウェイトダウン）銘柄は、クレディセゾン、ＵＴグループ、ワコールホールディングスなどでした。
19.2％

食料品

3.1％

情報・通信業

3.3％

精密機器

4.5％

輸送用機器

4.6％

卸売業

6.4％

小売業

7.3％

業種別

銀行業

28.3％

電気機器

8.0％

サービス業

7.8％

化学

7.5％

構成比率

当該投資信託のポートフォリオ

その他

注１．比率は、2023年２月21日（当該ファンドがマザーファンドを保有していた最終日）における国内株式の評価総額に対する各業種の評価額の割合。
注２．端数処理の関係上、構成比合計が100％とならない場合があります。

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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817:15:48

当該投資信託のベンチマークとの差異
当 ファンド の 騰 落 率 は、 ベ ン チ マ ーク（TOPIX配当込み）の騰落率（＋4.8％）を基準価額とベンチマークの対比（期別騰落率）（％）
20.0

9.7％上回りました。期を通じて各マザーファンドを組入れておりましたので、以下ではマ15.0

ザーファンドとベンチマークとの差異の要因分

当ファンド

10.0

析等についてご説明致します。

5.0

TOPIX（配当込み）

0.0
当該投資信託のベンチマークとの差異

-5.0

最終期
2022.9.7～2023.2.27

ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンドとベンチマークとの差異
マザーファンドの騰落率は、Russell/Nomura Large Cap Value インデックス（配当を含むトータルリターンインデックス）の騰落率（＋9.1％）を1.8％上回りました。
業種要因では、銀行業のオーバーウェイトや輸送用機器、電気機器のアンダーウェイトなどがプラス要因、卸売業、海運業のアンダーウェイトや繊維製品のオーバーウェイトなどがマイナス要因になりました。個別銘柄では、三井住友フィナンシャルグループ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループのオーバーウェイト、トヨタ自動車のアンダーウェイトなどがプラス要因、キリンホールディングス、日揮ホールディングスのオーバーウェイト、みずほフィナンシャルグループのアンダーウェイトなどがマイナス要因になりました。
ＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンドとベンチマークとの差異
マザーファンドの騰落率は、Russell/Nomura Small Cap インデックス（配当を含むトータルリターンインデックス）の騰落率（＋5.2％）を11.6％上回りました。
業種要因では、銀行業のオーバーウェイト、情報・通信業、非鉄金属のアンダーウェイトなどがプラス要因、鉄鋼、鉱業のアンダーウェイト、電気・ガス業のオーバーウェイトなどがマイナス要因となりました。個別銘柄では、シチズン時計、西日本フィナンシャルホールディングス、めぶきフィナンシャ
ルグループのオーバーウェイトなどがプラス要因、ソラスト、日本ライフライン、豊田合成のオーバーウェイトなどがマイナス要因となりました。

9ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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92023/03/29

17:15:48

分配金
該当事項はありません。

中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑えるファンドです。
※設定来の運用経過については、運用報告書（全体版）をご覧ください。

＜償還を迎えて＞当ファンドは、2023年２月27日をもちまして信託期間を終了し、繰上償還とさせていただくこととなりました。受益者のみなさまのご愛顧に心より御礼を申し上げます。誠にありがとうございました。
分配金

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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10102023/03/29

17:15:48

当該投資信託の概要
商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

2016年10月25日から2023年２月27日まで（当初、無期限）

運用方針

信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行います。
ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド「ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンド」および「ＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンド」受益証券

主要投資対象ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンド
わが国の株式ＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンド
わが国の株式

当該投資信託の概要

11

運用方法

① 主として日本の株式を実質的な投資対象とします。
② 当社独自の割安度分析に基づき、株価が相対的に割安となっている銘柄に積極的に投資し、ベンチマークであるTOPIX（東証株価指数）（配当込み）を上回る投資成果を目指します。
③ ＳＪＡＭラージキャップ・バリュー・マザーファンドとＳＪＡＭスモールキャップ・マザーファンドへの投資割合は、基準配分比率である50：50となるよう継続的に調整します。

分配方針

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
① 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子、配当収入と売買益（評価損益を含みます。）等の全額とします。
② 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。

ＳＯＭＰＯ日本株バリュー・プラスファンド

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17:15:49

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
期間： 2018年２月～2023年１月

（％）
100.0
80.0

最大値

60.0

37.7

40.0
20.0
0.0

平均値

4.0

-20.0
-40.0
-60.0

42.1
6.2

62.7

59.8
14.4

-20.4

-16.0

-12.4

当ファンド
当ファンド

日本株

先進国株

6.6-19.4

5.4
-0.2
-5.5

15.7

7.9
2.8-6.1

1.6-9.4

先進国債

新興国債最小値

日本国債

代表的な資産クラスとの騰落率の比較

新興国株＊ 上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
＊ 各資産クラスの指数
日本株

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）

先進国株 MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株 MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
日本国債 NOMURA-BPI国債
先進国債 FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債 JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
当ファンドについては、分配金（税引前）再投資基準価額の騰落率です。
全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
● 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
●●

指数に関しての詳細は14～15ページをご参照ください。

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12122023/03/29

17:15:49

当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容
組入ファンド償還時における組入ファンドはありません。
※ 組み入れているマザーファンドの直近の計算期間の内容につきましては、償還運用報告書（全体版）に記載しております。

資産別配分

国別配分

当該投資信託の組入資産の内容／純資産等

コール・ローン等
100.0％

通貨別配分

日本
100.0％

日本円
100.0％

注．比率は償還時における純資産総額に対する評価額の割合です。

純資産等
項目

償還時
2023.2.27

純資産総額16,572,112円

受益権総口数

9,826,681口

１万口当たり償還価額

16,864円40銭※ 当期中における追加設定元本額は3,704,189円、同解約元本額は44,317,306円です。

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132023/03/29

17:15:49

指数に関して 
当ファンドのベンチマークである「東証株価指数（TOPIX）（配当込み）」について日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社
ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。

「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について■ 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会指数に関して社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。
■ MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
■ MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに委託会社が独自に円換算しています。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
■ NOMURA-BPI国債
野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。

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14142023/03/29

17:15:49■ FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
■ JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

指数に関して15

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