C O N T E N T S

拠点リーダー挨拶「先導的火災安全工学の東アジア教育研究拠点」
が、平成 20 年度グローバル COE プログラムに採択されました。これは平成 15 〜 19 年度の21 世紀 COE プログラム「先導的建築火災安全工学の推進拠点」の成果や大学の十分な支援体

拠点リーダー挨拶

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拠点形成の目的

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火災科学研究科の創設

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建築研究所との連携

p4

国際交流の推進p5

教育プログラム

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研究プログラムp7

火災科学研究センター実験棟制が高く評価され、国際的に抜群の拠点づくりが可能であると認められたからであります。
安全・安心は社会発展の要であり、本学は国内外において火災工学分野の中核として貢献してきました。最近、特に東アジアでは、日本がこれまで経験してきたよりも急激な都市化が進行し、石油化学素材等の燃焼を伴う近代都市施設の火災・爆発による重大な死亡・損害が多発し、巨大化する危険に直面しています。本学の火災安全工学に関わる教育研究分野は、この喫緊の事態に十二分に対処していく義務があり、同時■都市化・近代化に将来の火災事故の変質を予測し、それを防止■空間・材料の変化するための革新的教育研究システムづくりに一層努めていくことが期待されています。

火災リスクの急増

本プログラムでは、21 世紀 COE プログラムの

p8-11International Journal for Fire Science and Technology

p12

メンバー／連絡先

p13

活動等で得られた先導的研究成果を活用し、
１）火災リスク低減のための実効性のある教育

写真提供：新華社／アフロ

研究を発展・普及させる、
２）理論と大型実験施設を使用した実践の共働
大邱地下鉄火災 2003年

による人材育成を図る、
写真提供：朝日新聞社

３） 火災科学研究科の創設を目指す、
４）日本の大学で唯一の大型火災実験施設の利川倉庫火災 2008年

活用を更に推進する、という 4 つのテーマを掲げております。本プロ

写真提供：アフロ

グラムにより得られる成果は、国内外、特に東アジア地域における火災安全に大きく貢献するも渋谷爆発火災 2007年
上海高層ビル火災 2007年のと確信しております。

写真提供：毎日新聞社

東京理科大学 グローバルCOEプログラムシンボルマークについて

神戸住宅火災 2007年

本プログラムのマークは、世界の研究拠点のネットワークを表す地球を模した青色の球体と、それを尾で覆い包んでいる本プログラムを表す伝説上の『朱雀（すざく）』という赤い鳥の二つで構成されています。主要研究拠点である日中韓において文化的に共通認識されている
『朱雀』
は、火をつ
Tokyo University of Science

Global COE Program

かさどり、災難や困難を除け、平安を招くとされています。
この火をコントロールする鳥が世界を写真提供：アフロ覆い包んでいるように、本プログラムによって火災安全工学が世界に普及することを象徴しています。

ソウル南大門火災 2008年

拠点リーダー

菅 原 進 一1Tokyo University of Science
Global COE Program
COE運営委員会（委員長・拠点リーダー）
研究拠点
東アジア教育研究協力大学

国際研究協力拠点大学

総合研究機構高麗大学（韓国）

火災科学研究センター

中央大学（韓国） ＜BK21＞
同済大学（中国） 他

アルスター大学（英国）

ルンド大学（スウェーデン）メリーランド大学（米国） 他

拠点形成の目的
教育拠点

本拠点は、21 世紀 COE プログラム「先＜大学院＞導的建築火災安全工学研究の推進拠点」（以下、21 世紀 COE）の成果であるとしての性能的火災安全設計間での危機的な事故発生が抑制され、実践としての大型実験施設

仮に火災事故が発生した場合にも理論の活用による実験的研究を両輪に、さ的分析や大型実験施設を利用した再現らに発展・深化させ、都市化に伴う新実験等を通じて、迅速で有効な施策を空間（超高層、地下）および工業化・省選択でき、同時にネットワークを通じエネルギー化に伴う新材料（主にアルて他国、他都市での同様の危険発生が理論技術と火災科学研究科

これが実現されれば、高層空間、地下空ミ、プラスチック）の利用に伴って増大抑止されます。また、現状では明確でなする潜在的火災リスクの抑制を目的とい防火技術者（研究成果を応用して実しています。特に、急激な近代化のため際に安全な空間を実現する）の職能が、に変容する空間・材料利用により、最消防官等への教育を通じて具体的に確も高いリスクを受ける東アジアの諸都立されることも期待されます。

（2010年より）

連携大学院
独立行政法人建築研究所

統合

総務省消防研究センター

教育需要

＜学

COE火災科学コース
（現在）

生＞

理学部
工学部

国内の他機関（大学・企業）＜客員教員の招聘＞

京都大学
千葉大学
筑波大学
東京大学
東京工業大学 横浜国立大学
早稲田大学 他
大手設計事務所
大手総合建設業＜留学生＞＜社会人（留学生含む）＞

中 国
韓 国

研究者

理工学部

防火技術者など

消防官

市の研究者と教育研究の両面で協力す

火災科学研究科の創設ることで日本に限定せず、火災危険増

現在、理工学研究科に COE 火災科学大抑制のための研究並びにこれを実現

コースを設け、大学院生には独自の研①多種多様な材料・燃料の燃焼特性する教育方法の確立を目指していま究テーマに応じた研究指導が実施されの把握・解明を行い、火災原因解す。ています。また、学術的な活動のみならグローバル COE プログラムによって明に資すると共に、新材料（難燃・ず、実務型教育プログラムを導入した

国内唯一の火災科学研究科を創設する

不燃材料）等の開発に寄与ことで、幅広い見識を有する人材を育ことにより、多岐に渡る火災安全工学②近年めざましい発展を遂げている成してきています。の学問分野を総合的かつ集約された体CFD（Computational Fluid制で教育することが可能となります。

Dynamics）をベースとした火災専門家養成
ニーズへの対応

また、東アジアを中心とする諸外国か性状予測モデルや避難行動予測モ

らの留学生を受け入れることにより、デルの構築・発展に寄与

日本の学生は国際的な対応能力が涵養③建築物等の防災に関する評価設計

火災安全技術の総本山
東アジアの「知」の集約され、グローバル社会で活躍できる人体系を把握し、構造的あるいは空材が育成されます。具体的には、教育研

間・材料的な側面から火災安全設究活動を通じて、次に示すような人材計の実践を先導

現状

21世紀COEの成果

グローバルCOEの目指すもの
火 災 科 学 研 究 科
教育
実務型プログラム研究者プログラム

東アジア諸都市の火災リスク増大

火災科学研究センター
研究
国内の教育
研究需要

先端的火災理論実践的火災安全
性能評価・設計

東アジアの火災被害低減技術の普及育成を目指しています。

また、学生以外にも、消防官のキャリアパス、損害保険・鑑定や技術標準化の専門家の教育・育成も行います。実態に即した実験実習体験のカリキュラムを導入し、実践的能力を体得させます。

2

3

まず、東アジア教育研究協力機関、本拠点及び連携する独立行政法人建築研究国際交流の推進

所を中心とした国際交流推進委員会を

21 世紀 COE プログラムでは、火災科催の国際シンポジウム等を定期的に開学・安全に係わる学術交流協定を国外催するための方針を策定し、大学院生のの大学と締結してきました。
グローバル派遣や受け入れ、国外の著名な研究者

COE プログラムにおいても、人材育成の招聘、国内外の研究者との交流計画なの面では東アジアの大学、研究協力の面どの国際交流全般に亘る活動を運営しでは世界各国の大学・研究機関との国ます。
また、こうした国際交流活動に関わ際交流を充実させます。

る情報を積極的に国外の学術交流協定設立します。
この委員会では、本拠点主校に配信するため、アニュアルレポート●「人材交流に基づくやニューズレターを発行します。

研究推進・教育実施での連携」

建築研究所との連携−建築研究所：共同研究等に基づく研究推進
体制

建築・都市に関する広範な分野を総合的かつ横断的に研究している独立行政＜韓国＞−東京理科大学：

法人建築研究所との連携により、本拠

高麗大学

連携大学院による研究指導

超高層建築物と安全体制

点における教育研究や国際交流の活動の幅を拡張し、本拠点が目指す理論と●「建築研究所の優れた政策立案能力実践による火災安全の実現・普及を図と本拠点の理論・実践に基づく教ります。

育研究の融合」＜カナダ＞

ウォータールー大学＜スウェーデン＞

ルンド大学−建築研究所：
施策実現性の向上−東京理科大学：
人材育成の高度化

＜韓国＞

中央大学
地下空間と安全火災科学研究科●「国際ネットワークを活用した研究推進及び教育実施面での環境向上」

留学生コース

−建築研究所：

実大実験施設による研修

国 際 的 な 研 究 機 関（米 国・NIST、英国・BRE 等）との連携−東京理科大学：
世界の火災安全工学研究教育を実施している大学との連携＜米国＞

メリーランド大学

＜中国＞

同済大学

＜英国＞

超高層建築物と煙制御

アルスター大学＜台湾＞

国立台湾科技大学＜英国＞

キングストン大学

設計火源の設定＜ブラジル＞

サンパウロ大学

Tokyo University of Science
Global COE Program45これらのことを踏まえ、本拠点の研究プログラムは、事業推進担当者が「変容教育プログラム

一方で都市化に伴う新空間（超高層、地する空間・材料利用に対応する火災安研究プログラム下）および工業化・省エネルギー化に全工学」の分野ごとに担当します。具体

伴う新材料（主にアルミ、プラスチッ

的には、①「火災物理・化学現象」、②「火建築火災に対する安全性は、主に避難ク）の利用に伴って増大する火災の潜災時の人間挙動（心理・生理・行動）」、安全性能、構造耐火性能、そして容易に在リスクの抑制を目的とし、急激な近③「性能的火災安全設計技術」に関する隣接建物に延焼しない、といった機能代化のために変容する空間・材料利用研究、そしてそれら要素を総合化し実とその水準で評価されます。そして、火により、東アジアの諸都市の研究者と用化を図る④「変容する空間・材料利災安全対策が有効に機能するよう、各教育研究の両面で協力することで我用対応の火災安全性能評価・設計体系②研究者育成の強化（経済的支援）

性能評価手法を構築する必要がありまが国に限定せず、火災危険増大抑制のの確立に関する研究」に携わる４つの・大学院生への重点的支援す。これらの性能評価は、火災物理・化ための研究を行うことも肝要となりグループで組織されます。これらのグ大学院 COE 火災科学コースでは、学現象や人間挙動に関する基礎的研究ます。

ループの研究対象は、建築物の材料レ博士後期課程大学院生を対象にを発展させて工学的な予測・再現手法

ベルから建築物群である都市レベルまCOE-RA 制度を適用します。

を開発し、それらを複合化することででを網羅し、連携拠点である独立行政法・若手研究者の自立研究の支援可能となるわけです。
火災現象は不確定

人建築研究所や国内外の有力な客員教学生や社会人そして留学生を対象に、博士後期課程大学院生も含めて、性や偶発性に支配されるため、実用化段員との有機的なコラボレーションを実講義や演習に基づく火災安全工学に関若手の教員・研究者を対象とする

階では、評価手法を構成する種々の特性現させ成果を上げるため、これらのグする理論の習得と大型実験施設を利用

COE 研究奨励金制度（研究費の支値や予測式が担保する安全率の最適配ループの相互連携調整を研究推進委員

した実践的教育（実験）を通じて、火災給）を設け、研究プロジェクトの分、リスク概念を導入した評価手法の開会が行います。

安全工学の高度な知識・技術を備えた提案に基づいて研究推進を支援し発に確率的手法の構築を考える必要が人材育成を図ります。また、若手研究者ます。

あります。

従来タイプの人材育成のための支援を積極的に行います。

③国際交流の支援

新型タイプ・人材交流の促進①教育・研究指導体制の抜本的改善

著 名 な 研 究 者 の 招 聘、国 際 セ ミ

・火災科学研究科の設立

ナー・シンポジウムの開催、留学

従来の学問分野に応じて学内で分制度の活用などにより東アジア教散されていた教育・研究指導の体育研究協力機関との人材交流を促制を集約します。

進します。

・キャリアパス形成のための支援・研究交流の促進

消防官、警察官、保険鑑定員、その学術交流協定に基づく組織的な共他コンサルタント等の防火技術者

同研究を推進し、このことによりを対象としたカリキュラムを導入

若手研究者にとって国際感覚の涵します。

養を図ります。

最大発熱速度 150kW

10 倍

1500

1400

1200

1200

発熱速度
（kW）

発熱速度
（kW）

1300

1100
1000
900
800
700
600
500

400
300

6

1100
1000
900
800
700
600
500

400
300

200

200

100
0

1500kW

1500

1400
1300

Tokyo University of Science
Global COE Program

最大発熱速度

1000600

1200

1800

2400

3000

時間（sec）

3600

4200

4800

00600

1200

1800

2400

3000

3600

4200

4800

時間（sec）
7

■中型複合炉■燃焼熱量測定用フード（5×5m）

耐火性能を試験評価する設備で室内の家具・備品等を燃焼さあり、柱・はり・床・壁等のあらせ、その燃焼ガスを捕集・分析

ゆる構造部材に対応できます。

し、燃焼特性を解析する設備でISO834 に定められた標準加熱す。
ダクト内に燃焼ガスの流量温度及び炉内圧力を制御できる測定及びサンプリング装置を加熱設備です。加熱炉サイズは装備しています。
設計上の測定幅・奥行き・高さ 1.5m となっ発熱量は最大 2MW を想定しており、また急加熱も可能です。ており、最大 600 ㎥ /min の吸煙量を設定できます。また、移動型 4×4m も有しています。

■大型壁炉
建築の外壁材の火災における耐火性能を試験評価する設備であり、ISO834 に定められた標準加熱温度及び炉内圧力が制御できる加熱設備です。壁面に 20 台のバーナーを配置して、加熱サイズは 3.5×3.5m まで可能です。載荷加熱試験も可能です。
■火災実験用実大区画（散水設備対応）
幅 6m× 奥行き 6m× 高さ 2.7m の室内を模擬した実規模火災区画であり、天井部にはスプリンクラー等の散水設備を設置することが可能です。主に、散水設備の消火性能実験に用いられる他，最近では散水設備を作動時の煙流動性状の実験が行われています。

■ルームコーナー試験装置（ISO 9705）
幅 2.4m× 奥行き 3.6m× 高さ 2.4m( 約 6 畳 ) の空間に、幅 0.8m× 高さ 2m の開口を設けた装置であり、室内に家具や壁紙等を配して初期火災から盛期火災を再現することが可能です。また室内全体が短時間で火炎に包まれるフラッシュオーバー現象も再現可能で、その時の燃焼ガス濃度、温度分布、室内映像も測定できます。
■ICAL 試験装置（放射パネル）
本装置は、一定の熱流束を放射熱伝達で与えた状態において、可燃物の燃焼挙動を把握する装置です。
放射加熱を受ける部材の熱的挙動を調べることもできます。パネルヒーター部は、1750(W)×1380(H) の加熱面積を有し、表面温度を 950℃に上昇させることにより、50kW/㎡の熱流束を可燃物に与えることができます。

10Tokyo University of Science Global COE Program11

事業推進担当者
菅 原
森 田
辻 本
須 川
松 山
水 野直 井倉 渕
衣 笠
大 宮
鈴 木萩 原

拠点リーダー
拠点サブリーダーInternational Journal for Fire Science and Technology
ISSN.3No(Spo.3 (Special.3 (Spelnatio r
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akam
ief T.W0285

国際交流推進統括-952

1InternationalJournal for

火災科学研究センター実験棟運営担当

T.Wakamatsu

Editor-in-C

hiefT.W
akamatsu

連携拠点における国際交流推進担当

u小 林
西 田野 秋教授（COE）
プロジェクト研究員（COE）

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技術者（COE）

客ygy
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Tok

数学専攻・教授

工学研究科

建築学専攻・教授

諏訪東京理科大学

工学・マネジメント研究科・教授

総合研究機構火災科学研究センター・講師

総合研究機構火災科学研究センター・講師

工学研究科

建築学専攻・教授

工学研究科

建築学専攻・教授

理工学研究科

建築学専攻・教授

理工学研究科

建築学専攻・准教授

理工学研究科

建築学専攻・助教

独立行政法人建築研究所

恭 一幸 夫政 希

総合研究機構火災科学研究センター

総合研究機構火災科学研究センター

総合研究機構火災科学研究センター

Uof Sc教員

青 木 義 次東京工業大学大学院 理工学研究科
上 杉 英 樹元千葉大学 工学部
笠 原
勲㈱音・環境研究所
佐 藤 博 臣㈱イー・アール・エス
鈴 木 弘 之筑波大学大学院 システム情報工学研究科
関 沢
愛
東京大学大学院 工学研究科
田 中 哮 義京都大学防災研究所
富 松 太 基㈱日本設計 情報技術センター
長谷見 雄二早稲田大学 理工学術院
Michael.A.Delichatsios
University of Ulster FireSERT
（英国）
金
相 大
高麗大学（韓国）

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員

客員教授

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意義・重要性・位置づけ
International Journal for Fire Science and Technology は、
1981 年の創刊以来、東京理科大学総合研究機構火災科学研究センターが独自に発行している
火災

火災科学研究センター・教授

理学研究科

事 業 推 進 者

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Edito

COE 大学院コース研究指導責任者

総合研究機構-Cr-inito

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国際交流推進担当

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Editor-in-Chief
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火災科学研究科設立担当

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COE 大学院コース教育担当

ISSN 0285-9521

Vol.2

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0285

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2007ueIS),cial Iss

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Vol.2

国内対応責任者

Vol.26, No.3 (Special Issue), 2007

2155-9拠点サブリーダー
海外拠点形成担当

進 一
昌 宏
誠
修 身賢
雅 之
英 雄
隆
秀 行
喜 文
淳 一
一 郎

客員准教授

分野を対象とした審査付き研究論文集です。

池 田
岡佐 野
萩 原
原 田
福 井
山 田

これまで内外の火災科学に関する研究成果を世界の多くの研究機関、大学等に向けて配信してきました。
2004 年以降，発刊ペースも年 4 回にアップし、さらに 2007 年に、J-STAGE から電子ジャーナルとして公開されています。
電子ジャーナル公開以降、世界各国からのアクセス数も常に増加傾向にあり、認知度も増しております。
今後もグローバル COE プログラムでの活動記録や拠点での研究成果の配信に活用し、本学を火災科学分野の研究教育に関する国際的な情報発信機関とする活動の軸となります。
また、刊行頻度を高めていくことと同時に、更なるジャーナルの質向上を目指して、

担トムソンサイエンティフィック社が提供する学術文献・引用検索データベースの収録対象 ( インパクトファクター値取得 )となるべく努力し、権威向上を図ります。

当清 水平 田
草 間

対象分野

憲 一
泰 資
友 紀一 郎
和 典
潔茂事勉
理 栄
淳

清水建設㈱
横浜国立大学大学院
早稲田大学

工学研究院

人間科学学術院

独立行政法人建築研究所
京都大学大学院

工学研究科

㈱日建設計
㈱フジタ

務
野田事務部研究事務課・課長
野田事務部研究事務課
野田事務部研究事務課

燃焼工学（燃焼特性、不燃化）、火災物理・化学、伝熱工学、流体力学、

2008 年 10 月 1 日現在

火災制御（燃焼抑制、煙制御）、リスク工学、火災性状（火炎挙動、熱気流、区画火災）、火災時の人間挙動、火災時の構造架構・部材の挙動、火災安全設計、都市火災等
電子ジャーナル (J-STAGE) Web Site : http://www.jstage.jst.go.jp/browse/fst/-char/ja/

12

Tokyo University of Science Global COE Program

連絡先

東京理科大学 総合研究機構 火災科学研究センター〒278-8510 千葉県野田市山崎 2641
TE L 04-7124-1501
内線 5036（研究事務課）
FAX 04-7123-9763
http://www.rs.noda.tus.ac.jp/ﬁre/index.html［サテライトオフィス］〒102-0071 東京都千代田区富士見 1-14-11 九段富士見ビル 5F
TE L 03-3263-0431
FAX 03-3263-0432

東武野田線「運河」駅

ＪＲ「飯田橋」駅

徒歩 10 分

徒歩 5 分13