Japan

JP001 – 13 – 1
2013 年 5 月発行

Oceanographic

JODC

Data Center

JAPAN OCEANOGRAPHIC DATA CENTER
since 1965

No. 83

May 2013
目次



日本海洋データセンター所長就任挨拶

P. 1



第 42 回海洋資料交換国内連絡会

P. 2

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IODE 第 22 回会合出席報告

P. 3



プランクトン観測データの BISMaL への登録

P. 6



J-DOSS の利用状況

P. 8



海の相談室の利用状況

P. 10



IOC 刊行物・文書保管センターからのお知らせ

P. 13



2012 年受領データ一覧

P. 14

日本海洋データセンター（海上保安庁海洋情報部）

JODCニュースNo.83(2013.5)

日本海洋データセンター所長就任挨拶

謹啓 新緑の候、ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。
平素は、当センター業務に格別のご理解とご支援を賜り、厚く御礼申し上げます。
さて、私ことこのたび岩渕 洋の後任として、4 月 1 日付で日本海洋データセンター所長に就任いたしました。
当センターは 1965 年の設立以来、海洋調査研究・開発の支援を目的に、日本における総合的海洋データバンクおよび UNESCO の政府間海洋学委員会（IOC）の推進する国際海洋データ・情報交換システム（IODE）の窓口として、その役割を担って参りました。そして間もなく創立 50 周年という節目を迎えようとしています。
近年、地球環境問題を背景とする海洋調査研究の高度化・大型化、海洋レジャーの普及などにより、海洋を取り巻く社会環境が大きく変わってきています。また、情報通信技術の急速な進歩なども相まって、海洋データ・情報に関するニーズも高まり、かつ複雑多様化してきております。そのような状況の中、昨年、海洋についての理解を深め適切な利活用と保全を進めていく
上での情報インフラとして、「海洋台帳（海洋政策支援情報ツール）」を WEB上で公開しました。この「海洋台帳」は、当センターで収集したデータも一部活用しております。おかげさまで本サイトは多くの方々に利用していただいております。
当センターの代表として、皆様からのご要望に応えられるよう海洋データ・情報の整備に鋭意努めて参る所存です。つきましては、前任者同様、皆様から引き続きご指導ご協力を賜りますようよろしくお願いいたします。

日本海洋データセンター所長-1-加藤 幸弘

JODCニュースNo.83(2013.5)

第 42 回海洋資料交換国内連絡会
第 42 回海洋資料交換国内連絡会が平成 25 年 1 月 28 日、国土交通省青海総合庁舎 10 階会議室において開催されました。

会議風景

この連絡会は、IOC（ユネスコ政府間海洋学委員会）が推進する IODE（国際海洋データ・情報交換システム）に関する諸課題について報告・検討を行うために、1972 年に日本ユネスコ国内委員会自然科学小委員会海洋分科会の承認を受けて設置されました。毎年 1 回開催され、事務局は日本海洋デー
タセンター（JODC）が務めています。
今回は、気象庁・（独）海洋研究開発機構（JAMSTEC）・（独）水産総合研
究センター等 10 の機関から 18 名の参加がありました。
JODC から、海洋データおよび IOC 刊行物の受領状況、J-DOSS（JODCデータオンライン・サービス・システム)の改修予定などの活動報告を行うとともに、データ提供機関に対して謝意を表しました。気象庁からは WEB で公開している海洋気象観測資料と海洋観測データの品質管理について、JAMSTEC からは平成 24 年度のデータ公開状況について、水産総合研究センターからは海洋観測資料に関する活動状況について、それぞれ報告がありました。
また、IODE 第 22 回会合（IODE XXII）［2013 年 3 月 11～15 日、メキシコ］に関して、参加予定の JODC から議題概要と MCDC（海洋気候データシステム）の検討状況について、JAMSTEC から OBIS（海洋生物地理情報システム）の現状について、それぞれ報告が行われました。
-2-

JODCニュースNo.83(2013.5)

そのほか、海上保安庁海洋情報部から海洋情報一元化に関する取組みとして「海洋台帳（海洋政策支援情報ツール）」を紹介したところ、各機関の参加者は高い関心を示しました。

IODE 第 22 回会合出席報告
2013 年 3 月 11～15 日にメキシコのエンセナダで開催されたユネスコ政府間海洋学委員会第 22 回 IODE 会合に参加しました。本会合には 37 ヵ国及び 14 の機関からのべ 78 名の参加があり、わが国からは、道田東京大学大気海洋研究所教授、鈴木（一財）日本水路協会研究開発部長、岩渕日本海洋データセンター所長および報告者の計 4 名が参加しました。
IODE（International Oceanographic Data and Information Exchange、国際海洋データ・情報交換システム）は国際連合教育科学文化機関（UNESCO）の政府間海洋学委員会（IOC）が国際間における海洋データ交換の促進等を目的として設置したプロジェクトであり、海洋情報部海洋情報課（日本海洋データセンター）は、IODE における日本の代表機関を務めています。
2 年に一度行われる IODE 会合では、IODE に関する各プロジェクトの進捗報告や、IOC 総会に提出する次期の作業計画及び予算案のとりまとめが行われることが通例です。しかしながら、今回の会合では、これら通常の議題に加えて、ユネスコの資金難や外部連携プロジェクトからのニーズ変化等に対応するため、「IODE 機構改正」や「品質管理フレームワーク」の導入といった、IODE の将来像を検討することに多くの時間があてられることになりました。

全体集合写真-3-

JODCニュースNo.83(2013.5)

会議風景

主な議題は以下のとおりです。
（英語版の公式報告書は、以下の URL からダウンロードが可能です。
http://www.iode.org/index.php?option=com_oe&task=viewDocumentReco
rd&docID=10583）

１． IODE プロジェクトの財務状況について
第 36 回ユネスコ総会後、パレスチナのユネスコ正式加盟に伴ってアメリカ及びイスラエルが分担金の支払いを停止したことから、IOC の活動費の 77%が削減されたため、IODE の通常予算は 2012、2013 年共に 30,000 米ドルに削減されることになりました。一方、IOC からの予算とは別に、ベルギーのフランダース政府との協定が延長（2016 年末まで）されたことにより、同政府から年 250,000 ユーロの資金援助が継続され、事務局の常勤職員の人件費等については維持できる見込みです。

２． 西太平洋地域海洋データ情報ネットワーク（ODIN-WESTPAC）について
IODE の地域能力向上プロジェクトである海洋データ・情報ネットワーク（ODIN）のうち、日本が参加する ODIN-WESTPAC（西太平洋地域）では、今後、以下の方針でプロジェクトが進められることになりました。
(1) ODIN-WESTPAC のフォーカルポイントを回章により再確認（2013 年 5 月中）(2) 2013 年第 4 四半期に、中国 NMDIS で ODIN-WESTPAC 作業部会を開催(3) 作業部会の議題を 2013 年 6 月中に準備し、7 月中に最終版を完成-4-

JODCニュースNo.83(2013.5)(4) 2014 年中にトレーニングコースを実施すべく、作業部会で検討(5) 2014 年ベトナムで開催される WESTPAC 科学シンポジウムで、半日～1 日程度の ODIN-WESTPAC ワークショップを開催(6) ODIN-WESTPAC 内での IODE-QMF の実施の推進

３． JCOMM 海洋気候データシステム（MCDS）について
JCOMM（IOC-WMO 合同海洋・海上気象技術委員会）は、気象サービスや長期海洋モニタリングの分野からのニーズに応えるため、2020 年を目標に新しい海洋気候データの管理体制である MCDS を構築しようとしています。
（経緯については、JODC ニュース No.82 の「第 4 回海洋気候学に関する専門家会合（JCOMM/ETMC4）出席報告」を参照。）今回の会合では、MCDSに対し、IODE が世界的な海洋データ収集のネットワーク機能を提供するために、IODE GDAC という構成要素（structural element）を IODE 内に設置することを合意しました。一方、MCDS の具体的な実施計画については、承認はされたものの、詳細の議論は行えなかったため、新たにアドホックタスクチームを設け、そこで評価することになりました。

４． IODE の目的条項及び機構の改正について
前回の IODE 会合で提案された、IODE 付託事項の目的条項改正については、IOC 海洋データ交換ポリシーの遵守を明記すること、活動の対象に海洋データと情報に加え「成果物」（data products）を追加すること、国際標準や品質管理に関するベストプラクティスの開発・利用を追加することなどを含む修正が合意されました。
機構の改正については、IODE の目的に協力する「IODE 連携データユニット」（ADU: Associate Data Unit）という構成要素の導入及び MCDS との連携のための構成要素である IODE GDAC の導入について合意されました。（最終的に、IODE の新しい構成要素は、NODC、ADU および IODE GDAC の 3種類になります。）これらの導入により、各国の国立海洋データセンター以外の調査研究機関や IODE 以外の国際プロジェクトが IODE のネットワークに参加しやすくなり、結果として IODE に流通するデータ量の拡大につながることが期待されています。

５． IODE 品質管理フレームワーク（IODE-QMF）についてIODE が正式に世界データシステム（ICSU/WDS）のネットワークメンバーと-5-

JODCニュースNo.83(2013.5)

して承認されたことから、各 NODC も WDS の認証に相当する基準を満たすことが望ましいとされ、そのための具体的な対応策が検討されました。会合では、この検討を行うために新たなプロジェクトを設置することについて合意され、今後このプロジェクトにおいて、各データセンターの品質管理の概要を定義する IODE 品質管理フレームワークの導入と、これに基づいた NODC の認証の実施方法等が検討される見込みです。

６． その他
次回第 23 回会合（2015 年）の開催については、ケニア代表がケニアでの開催の可能性について調査する旨の発言がありました。また、会議外のレセプ シ ョ ン に お い て 、 長 年 の IODE へ の 貢 献 に 対 す る 賞 で あ る 「 IODEAchievement Awards」の授賞式が行われ、Ms. Suzie Davies（豪）、 Dr. RudyHerman（ベルギー）、 Mr. Roy Lowry（英）、Prof. Shaohua Lin（中）の 4 名にトロフィーが授与されました。

（JODC 勢田 明大）

プランクトン観測データの BISMaL への登録
J-RON(OBIS 日本ノード)は、海洋生物の多様性と分布を集積・解析するためのグローバルスケールのデータベースである OBIS の日本国内拠点で、IODE（国際海洋データ・情報交換システム）によって運営されています。
J-RON は JAMSTEC(独立行政法人海洋研究開発機構)で構築されたデータベースシステム BISMaL（Biological Information System for Marine Life）を通じて公開するとともに、集積されたデータを OBIS に提供しています。JODC は、海洋生物データの利用促進のため J-DOSS(JODC データオンライン・サービス・システム)で公開していた海洋生物データを BISMaL でも公開することで、さらなるデータの集積及び提供の推進を図ることとしました。
J-DOSS では、これまで国内の各観測機関（環境省、気象庁、水産庁、東北区・西海区水産研究所、工業技術院、北海道大学、青森・千葉・愛知・大阪・兵庫・徳島・愛媛・福岡各県府水産試験場）において 1951 年から 2006 年-6-

JODCニュースNo.83(2013.5)までに観測された海洋生物（プランクトン）データ、48,659 測点、1,695 種別分について公開してきましたが、J-DOSS の場合は観測された測点毎について測点情報・測定方法等・観測層毎の重量測定値・固定生物の観測データを登録しています。一方、BISMaL においては固定化された１測点１生物毎に１レコードとする方式をとっています。そこで、J-DOSS から BISMaL へのフォーマット変換を行い、291,512 レコードを BISMaL に登録しました。

http://www.godac.jamstec.go.jp/bismal/j/JODC_J-DOSS

また、プランクトン学名は J-DOSS の場合は 2001 年に東京水産大学大森信名誉教授をはじめとして多くの専門家の方々のご指導・助言をいただき
JODC において作成した分類コードを用いてきましたが、BISMaL においては、国際的な学名データベースである World Register of Marine Species などに基づいて独自のコードを整備しています。フォーマット変換の際、プラントン
学名の照合に多く時間を要し、JAMSTEC の田中克彦様には多くの知識と労力をご支援いただきました。この場を借りてお礼申し上げます。
データ表現等の違いがあるため、J-DOSS においてもデータの公開は継続しますが、BISMaL においては、JODC 以外のデータセットも掲載されており、-7-

JODCニュースNo.83(2013.5)

また多様な検索ツールの利用が可能ですので併せてご利用ください。

（JODC 杉山 栄彦）

J-DOSS の利用状況
J-DOSS は、日本海洋データセンター（JODC）が保有する海洋データ・情報をインターネットにより提供するシステム（Data Online Service System）です。
2012 年 1 月から 12 月までの J-DOSS の利用状況を取りまとめましたので、紹介致します。
J-DOSS の海洋データ・情報の提供サービスのうち、2012 年のデータダウ
ンロード実績につきましては、2,635 機関が J-DOSS を利用し、36,877 件のデータがダウンロードされました。前年と比較すると利用機関数は 10%増加しましたが、ダウンロード件数は 20％減少しております。
ダウンロード利用者千件

3000
2500
2000
1500
1000
5000
2006年

2007年

2008年

図１

2009年

2010年

2011年

2012年

J-DOSS 利用の推移

2012 年のダウンロード実績の内訳を見ると、利用機関別では大学・試験研
究機関が 52％（前年 50％）、民間企業が 28％（前年 17％）を占め、個人が10％（前年 16％）、官公庁が 8％（前年 16％）、教育機関が 2％（前年 2％）となっています。
-8-利用者 機(関 数)

5045
ダ 40
ウ 35
ン
30ロ｜ 25
ド 20
件 15
数 10
50

JODCニュースNo.83(2013.5)

教育機関(539) 2%

官公庁
(2,286) 8%
個人(3,098) 10%

30,272件
大学・試験研究機関(15,742) 52%

民間企業(8,607) 28%

図２

国内機関別

データ項目別では、最も多く利用されたデータは潮汐データで全体の44％（前年 42％）を占めています。続いて水深データが 25％（前年 22％）、海洋汚染関係データが 18％（前年 19％）となっており、前年と同様な傾向で利用されています。
海・潮流(417) 1%
水温・塩分等（各層データ）海上気象と (1,707) 5%

地磁気・重力(364) 1%
流速計 (115) 0%
海洋生物 (47) 0%

波浪データ(2,351) 6%
36,877件

水温、塩分と海洋汚染(6,737) 18%

潮汐関係（験潮データ）(15,927) 44%

水深(9,212) 25%

図３

データ項目別データの利用目的別では、前年と同様に調査研究・技術開発 50％（前年46%）と海洋資源・空間利用 22％（前年 40％）が大半を占めています。
レジャー(514) 1%

その他(6,518) 18%

環境保全(532) 1%

36,877件

防災(3,045) 8%

海洋資源・空間利用(8,112) 22%-9-調査研究・技術開発(18,156) 50%

JODCニュースNo.83(2013.5)

図４

利用目的別

国別の利用状況については、日本が 82％（前年 74％）で大半を占め、続いて英国 13％（前年 1％）、中国 1％（前年 3％）、米国 1％（前年 7％）、韓国1％（前年 12％）となっています。

Korea(347) 1%
United States(364) 1%

Russia(216) 1%Others(483) 1%

China(414) 1%
United Kingdom(4,781) 13%

36,877件

Japan(30,272) 82%

図５

国別

海の相談室の利用状況
2012 年 1 月から 12 月の「海の相談室」の利用状況を取りまとめましたので、ご紹介します。
本庁および管区本部「海の相談室」の利用件数は、本庁が 1,210 件、管区本部が 2,058 件の総計 3,268 件でした。これは前年に比べ、498 件の減少となり、平成 10 年以降減少傾向にあります。
海洋情報の提供先別で見ますと、個人の利用が 54%と全体の半数以上を占め、次いで民間企業が 25%と多いことが分かります（図１）。
利用された項目別では、潮汐が 23%と最も多く、次いで水路図誌（海図、水路書誌等）の利用が多くなっており、例年と同様な傾向となっています（図２）。
利用目的別では、前年と同様に海洋性レクリエーション、調査研究・技術- 10 -

JODCニュースNo.83(2013.5)

開発、海洋資源・空間等の利用の順となっており、これも例年と同様な傾向となっております。（図３）。
提供形態別では、口頭による提供が 68%を占めています（図４）。

大学・試験所等(107) 3%

教育機関
(52) 2%海上保安庁(129) 4%その他 (26) 1%

国・地方団体等(364) 11%3268 件

個人(1778) 54%

民間企業等(812) 25%

図１ 利用（提供先別）件数

潮汐(744) 23%

その他(1130) 36%

3268 件
水路図誌(514) 16%

海洋生物 (3) 0%
海洋汚染 (7) 0%

海潮流 (225) 7%

地質 (15) 0%

水深 (196) 6%
天文暦 (147) 4%

地磁気・重力(11) 0%海上距離 (68) 2%

波浪 (26) 1%
測量 (30) 1%

水温・塩分(62) 2%
航路標識(41) 1%

海上気象 (49) 1%

図２ 項目別件数- 11 -

JODCニュースNo.83(2013.5)

海洋性ﾚｸﾘｴｰｼｮﾝ(789) 24%

その他(1292) 40%

3268 件

環境保全 (15) 0%
防災 (168) 5%

海洋資源・空間等の利用(335) 10%

調査研究・技術開発(671) 21%

図３ 利用目的別件数

印刷物（文書・ｺﾋﾟｰ）(74) 2%

FAX(43) 1%

電子媒体(CD-ROM等)(26) 1%
その他 (50) 2%

閲覧 (208) 6%
オンライン(666) 20%

3268 件口頭（来訪・電話）(2206) 68%

図４ 提供形態別件数- 12 -JODCニュースNo.83(2013.5)

IOC 刊行物・文書保管センターからのお知らせ
2012 年 1 月から 12 月までに受領した IOC 刊行物および文書○冊子、レターで受領
IOC Circular Letter （1 件）
No.2457

Newsletter （1 件）
HARMFUL ALGAE NEWS No.45○インターネット経由で受領


IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies （9 件）
No.150, 151, 152, 153, 154, 155, 156, 157
Forty-fifth Session of the Executive Council, Paris, 26-28 June 2012: Decisions



IOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies （6 件）
No.234, 235, 237, 238, 239, 240

IOC Manuals and Guides （7 件）
No.54, 57, 58, 60, 61, 62, 63

IOC Workshop Reports （2 件）
No.251, 253



IOC Technical Series （5 件）
No.97, 98, 100, 101, 103

Information Series (INF) （16 件）
No.1280, 1281, 1282, 1283 DRAFT, 1284, 1284 REV., 1285, 1286,1287, 1290, 1291, 1292, 1293, 1294, 1295, 1297

IOC 文献の分類
IOC Circular Letter： 回章
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies： 総会(Assembly)、執行理事会(Executive Council)、IODE 委員会(C-IODE)等の会議報
告書
IOC Annual Reports： 年報(IOC の 1 年間の活動概要報告)
IOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies： 専門家組織による会議報告書(GEBCO 含む)
IOC Manuals and Guides： 手引書や便覧
IOC Workshop Reports： 研究集会の報告書- 13 -

JODCニュースNo.83(2013.5)

IOC Technical Series： 科学的・技術的な論文及び出版物
Information Series (INF)： 情報集、上記の分類に収まらない様々な文書（活動方針など）

2012 年受領データ一覧
JODC が 2012 年 1 月から 12 月までに受領したデータ（文献等は除く）は、以下のとおりです。貴重なデータを提供して頂いた各機関には厚くお礼申し上げます。これらのデータのうち、公開可能なデータは処理が終わり次第提供を開始する予定です。
JODC の重要な任務である「迅速なデータ流通」をさらに推進するために、関係調査機関のご協力を今後ともよろしくお願い致します。

験潮記録（独）港湾空港技術研究所
波浪データ（ナウファス）
海況観測旬報愛知県水産試験場

海洋観測表
海上自衛隊

防衛省海洋観測資料
海底地殻変動観測各層データ
南極観測隊 水深データ
昭和基地 験潮データ
毎時潮汐データ
東京湾モニタリングデータ

海上保安庁海洋情報部

測量船観測データ
WESTPAC データ
海況 RTDB データ
各層観測データ（XBT、ADCP、気象データ）
海上保安庁交通部

船舶気象通報海洋研究開発機構(JAMSTEC)CTD 連続データ- 14 -

JODCニュースNo.83(2013.5)

WHP

P21

REVISIT

DATA

BOOK
各層データ
水深
潮汐
気象庁海洋気象観測資料
NEAR-GOOS データ

気象庁

客観解析データ
気象通報式及び国際地点番号表
高知県水産試験場

海洋観測結果表

国土交通省 九州地方整備局

験潮記録

国土交通省 東北地方整備局

験潮記録

佐賀県玄海水産振興センター

海洋観測結果三重県立水産高等学校

水温・塩分データ（CTD）

神奈川県立海洋科学高等学校

乗船実習報告書東京都小笠原水産センター

おがさわら海の情報

東北大学

水温データ

特定非営利活動法人 ヴォース・ニッポン

水温、塩分航走データ

北海道開発局

験潮記録

和歌山県水産試験場

定線調査海洋観測表

和歌山県農林水産総合技術センター

定線調査海洋観測表- 15 -