第 2 章 葬儀の標準化と個別化「葬儀の標準化と個別化」の研究成果と概要
山田慎也（国立歴史民俗博物館）

 近代化によって葬送儀礼の形態は大きく変容してきた。特に江戸時代以来続いた葬列を中心とした葬儀は、明治期には一旦肥大化していくが、やがて都市化が進み、葬列を前近代的とする思潮の中で廃止されていった。そして無神論という近代合理主義的発想からうまれた告別式は、その後、かならずしも合理性だけではなく、その先進的なファッション性からも、葬送儀礼の中心的儀礼として次第に位置づけられていった。それにともない葬儀産業も業務の形態を整え発達している。
1948（昭和 23）年に成立した冠婚葬祭互助会は、共助的発想から成立し、核家族化する戦後社会において大きな位置を占めて発展してきたが、その際、前受金を徴収するために一定の葬儀サービスを事前に提示したことは、戦後進んでいった葬儀形態の標準化に大きな影響を与えたと考えられる。そして現在では葬儀の多様化が指摘されており、その変化の中で冠婚葬祭互助会を含む葬儀産業の影響は大きなものと考えられる。
 そこで本研究では、葬儀形式の変遷を捉えると同時に互助会の提供してきたサービスの変遷を把握することで、互助会の果たしてきた役割を明らかにするだけでなく、現在生じている個別化する葬儀への転換の様相も把握し、葬儀産業の位置づけを明らかにすることを目的としている。
 そこで、葬儀の標準化と個別化について、おもに 2 つの側面から検討してきた。ひとつは儀礼形態の標準化として、告別式などの葬儀形式の変容について考察を行った。そこでは通史的に捉えるために、一般紙である『朝日新聞』と経済専門誌である『日本経済新聞』の死亡黒枠広告を通して葬儀の全体的傾向を明らかにしている。さらにそれに伴って、互助会各社への葬儀サービスの定型化と個性化について、互助会各社への資料収集とインタビューを行い、業務の展開について分析を試みた。
 そこで、調査報告では以下の三部の構成となっている。
山田報告「葬送儀礼の変容と冠婚葬祭互助会の形成発展」では、葬送儀礼の形態について、新聞の死亡黒枠広告を 5 年ごとに整理し、データの分析を通して葬儀の変遷を捉えた。
さらに 2017 年度は株式会社セレマと株式会社横須賀冠婚葬祭互助会の調査を通して、前年度までに行った株式会社サンレーと株式会社ベルコの成果と比較しつつ考察を行っている。
『朝日新聞』と『日本経済新聞』のデータによると、明治期には中心的存在であった葬列- 113 3 − 229

が次第に廃止され、告別式が戦前には都市を中心に浸透していった。そして戦後の復興を経て告別式が復活し全国に広がっていった。ほぼ昭和 40 年代が大きな転換期であり、葬儀と告別式に明確に分離した上で、大型葬や団体葬ではそのまま分離していたが、一般の葬儀では両者が融合し葬儀告別式となって広まっていった。同時に通夜も一般会葬者に公開され、一定時間を区切っての儀礼となり告別式化していった。また互助会事業の検討では、
昭和 40 年代には祭壇や棺、霊柩車など基本的な物品やサービスなどシンプルなものであったが、昭和 50 年代にはコースが多様化するなかでその内容も多彩となり、人々の需要を満たしていったことが照射された。そして互助会が展開していく際には、常に地域社会を基盤として、例えば結婚適齢者の紹介などかなり密接な紐帯のなかで、規模が拡大していったことがわかった。近年、地域社会自体が解体していく中で、隣人まつりやエンディングプランサポート事業など、地域の共同性を高める事業の展開をしているのは、互助会が創業当初から人々の互助を目的としてきた事業の性格を反映するものであり、今後その文化的、社会的役割がますます求められていると考えられる。
田中報告「冠婚葬祭互助会の事業展開にみる変化と特質－葬儀の標準化と個別化に関する調査研究から」では、3 年にわたる期間において、愛知県名古屋市の株式会社レクスト、千葉県千葉市の株式会社博全社、大阪府大阪市の株式会社京阪互助センター中で 3 社によるインタビューや保有施設の訪問、内部資料をもとに質的アプローチを基軸にした報告である。ここでは、葬儀の小規模化に対応した儀礼空間と儀礼形式の創造の有り様や儀礼の創出、互助会の保有施設の特質について、顧客の意向を常に摂取しながら、従来の価値観を保ちつつ、より新しくより良い儀礼空間と実践を提供するというイノベーティブな経営が進められているという。また公共性、社会性の観点からは、京阪互助センターの系列保険会社の保険内容から、今日の高齢者が向き合う困難への対処という社会的要請に考慮した業務意識は、互助会事業の公共的性格とも通じるという。さらに介護事業や保育事業などもライフコース全体を見据えた互助会事業の特質であり、また社会的要請に呼応するものとしている。そして阪神淡路大震災や東日本大震災での災害支援では、京阪互助センタ
ーにおいても齋藤強社長自らが窓口調整役となって気仙沼地域などに支援を行っていたという。以上の調査を踏まえ、標準化と個別化とは対立する概念ではなく、サービスが一定の標準化されているのは、最大公約数的な準拠枠であり、標準化と個別化のせめぎ合いの中で新たな葬儀の形を生み出しつつ、多様化する消費者の個別的需要を満たしているものとしており、互助会事業の公共的な性格は、超高齢社会のセーフティネットになることが要求されているという。
大場報告「地域社会における互助会の普及」では、地域社会における冠婚葬祭互助会の役割および位置づけを、山形県最上地方の事例を通して検討している。とくに従来都市を対象にした研究の多い中で、都市以外の地域において社会環境の影響を留意しつつ互助会事業を検討することが必要であるという。互助会は、その成立期の昭和 20 年から 30 年代まで「モノ不足」、「資金不足」を「互助」してきたが、昭和 40 年代には地域コミュニティ- 114 3 − 230

ーの崩壊による労力不足、昭和 50 年代以降は葬儀を行う「場所」不足が「互助」によって満たされてきたという。その観点から、近世以来の町場である最上町向町と、交通の要所として近代発展した新庄市の比較を行い、互助会会員がほとんどない最上町向町と普及の著しい新庄市の地域的背景を検討する。もともと両地域とも契約講という地域共同体としての葬儀互助システムを発達させていた。そして戦後、このような地域にも互助会が普及する際は、町場である最上町向町では、葬具の共同化などにより、モノ、ヒト不足をいち早く経験し、地域独自の互助システムを発達させた一方で、資金、場所に関してはそれほど問題にされず、斎場成立も比較的遅かった。一方、新庄市では人口規模も大きく流動性も高いため、互助会を含む葬儀産業の成立や、大型の斎場を所有する業者が伸張し、大手互助会の成長も著しいという。そして、現在では斎場を所有すれば済むのではなく、経営母体の大きさや強固さが重要になってきているとも指摘する。
 この研究は、葬儀形態の変遷を通して、葬儀の標準化と個別化を分析し、互助会事業の特質を考察するものであった。新聞の死亡黒枠広告の分析によれば、葬儀形態が告別式を中心として、次第に通夜も告別式化していくなかで、祭壇を飾って儀礼を行う形態が戦後全国に普及していく。まさにその時期に冠婚葬祭互助会が成立し、当初シンプルな物品とサービスで、誰もが基本的な儀礼を安心して行うことが可能になった点で標準化しており、昭和 50 年代以降には多様化する需要を満たすために、さまざまなサービスの展開がなされていった点では個別化していったことが指摘されている。
田中は互助会サービスが標準化していることは最大公約数的な準拠枠であり、標準化と個別化は対立する概念ではないことを結論で述べている。それは、個々の消費者の事情に合わせて、多様化する需要を満たしており、個別化と標準化のせめぎ合いのなかで新たなサービスが生まれているという。
 そして、冠婚葬祭互助会は地域社会との関係性の中で成長しており、大場によれば、地域の形成過程の相違によって互助会の生成過程の相違を指摘している。地域との連関を含め、こうした互助会の公共的な性格が時代を通して発現しており、今後、社会が大きく変化していく中で、超高齢化社会のセーフティネットとなることを要請されているという。

付記
最後に本研究は、冠婚葬祭総合研究所の受託研究として実施されたものであり、研究の実施に際し、研究所歴代社長を始め社員の方々にはひとかたならず御世話になりました。
この場を借りて厚くお礼申し上げます。

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