２

保健所保健師の職業性ストレスに関する調査研究

研究者（代表者）
山田晴美

人間総合科学大学大学院人間総合科学研究科
山形県村山保健所

共 同 研 究 者
山口一郎

山形県村山総合支庁医療監（兼）村山保健所長
産業医

青木

清

人間総合科学大学大学院教授

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《要旨》
１．目的
保健師のメンタルへルス対策の推進に資するため、保健所の精神保健業務に焦点を当て、保健所保健師の職業上のストレス及びメンタルへルス対策の実施状況を調査・分析した。
２．方法
平成 23 年 10 月、全国の保健所（東日本大震災被災県の保健所を除く）461 ヶ所の統括
保健師及び精神保健業務担当保健師、精神保健以外の業務担当保健師それぞれ 1 名に調査票を郵送した。
調査内容として、統括保健師には、保健所規模、メンタルへルス上の理由で休職または退職した保健師数を、保健師には、精神保健緊急対応体制、職業性ストレス（職業性スト
レス簡易調査票を使用）、業務状況、メンタルへルス対策の状況を尋ねた。
３．結果及び考察362 保健所より返送され、保健師統括者 358 枚、保健師 652 枚を有効回答とし分析した。
精神保健緊急対応体制については、設置主体別の差があるものの、全体で 9 割以上の保健所が精神保健福祉法第 24 条の通報を受理・対応（休日・夜間の対応は約 7 割）し、休日・夜間は「電話のみで対応」している保健所や、「精神科救急情報センター」で受理しているところもあった。休日・夜間に対応している保健所の約 6 割に、オンコール（待機）当番があり（待機手当はほとんどなし）、保健師以外で「精神保健福祉士等」や「事務職員」
が主として対応している保健所もあり、保健所によって精神保健緊急対応体制に違いがあることが確認された。
保健師のストレスと業務について、担当業務別のストレス反応に有意な差は見られず、
年齢階級別において、「50 歳以上」より「20～29 歳」の方が「疲労感」や「抑うつ感」
が高く、また「20～29 歳」は「50 歳以上」より「精神的負担により、自己効力感が低下」
していた。また、超過勤務の時間が多いほど「疲労感」「不安感」「抑うつ感」高くなっており、その背景として、「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障」が出て「ケース記録の処理が負担」なほど超過勤務時間が多くなり、「精神的負担により、自己効力感が低下」「仕事と私生活の切り替えが困難」になっていた。さらに、休日・夜間の対応回数が多い者ほど「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」し、「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障」「緊急対応のための時間外拘束が負担」になる傾向が確認され、そうした困難がある者の方が心理的・身体的ストレス反応が有意に高く、緊急的な対応による業務量の増加が超過勤務時間の増加につながり、自己効力感が低下し疲弊を招いていること、「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」するなどの特有な業務の質（困難さ）がストレスに関連していることが検証された。
さらに、提示したメンタルへルス対策実施の有無とストレス反応の何れかまたは全部の平均点に有意差が認められ、保健所（県）によっては精神科救急システムが整備され、上司や同僚のサポートが十分得られている職場があるものの、疲弊している保健師のメンタ
ルへルス改善策は進んでいない状況であった。業務上の過度な拘束・負担を軽減させるた
めに、休日・夜間の緊急対応は保健所以外の部署で担う体制の確立や拘束負担に見合った手当の支給など、労働環境システムの改善が必須である。
４．結論
保健師は、若年者ほど疲労感を持ち、また休日・夜間の拘束や対応困難事例に疲弊しており、メンタルへルスの改善策として、各保健所での業務の規模や地域特性に応じた「ラインケア」の工夫と、全国的な「保健師の人材育成の強化」や「保健師活動の社会的評価」「過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善」の必要性が示唆された。

－17－

Ⅰ．研究の背景
経済情勢の悪化等の影響により、仕事の質・量、職場の人間関係を始めとした職場環境等の悪化、これに伴う心の健康問題を抱える労働者の増加が危惧されるところであり、労働者のメンタルヘルス対策の推進は従前にも増して重要な課題となっている１）。労働者の中でも、対人援助サービスに従事する者は他職業と比べて精神的健康に負荷がかかる２）とされ、人々が主体的に健康な生活ができるように支援する保健師３）にとっても労働者としてのメンタルへルス対策は必要である。
ところが、看護師や介護職員の職業性ストレスに関する研究は数多く報告されている２）にもかかわらず、保健師の健康問題については、これまでほとんど調査されてこなかった。
2003（平成15）年に実施された初めての全国調査である先行研究４）５）６）によると、保健医療福祉体制の急激な変化等により、多くの保健師の職場環境は非常にストレスフルな状態であり、メンタルヘルスへの悪影響が懸念されていた。全国の業務分担制を採用する保健所保健師に調査した結果では、回答者764名の半数以上が「バーンアウトの兆候が見られる」または「すでにバーンアウトに陥っている」状態であったと報告されている。また、保健所保健師が従事する業務の一分野に、「精神保健」があるが、前述の研究結果では、保健師が精神保健業務に従事する場合、時間外に緊急対応を行う回数や拘束感が増加するほどバーンアウトの有病率が高くなっていた７）。
精神障害者（本論では関連法規の記述に従い「障害者」と記載する）の福祉の増進及び国民の精神保健の向上を図る「精神保健及び精神障害者の福祉に関する法律８）（精神保健福祉法）」では、入院させなければ精神障害のために自傷他害のおそれがあると認められた精神障害者を、都道府県知事が強制的に指定の精神科病院に入院（措置入院）させることができる制度が定められている。具体的には、精神障害のために自傷他害のおそれがある者の診察及び保護等に関して、法第23~26条に基づき、一般人や警察官等から都道府県知事に申請・通報等がなされる。通報等を受けた都道府県知事は、必要に応じて精神保健指定医の診察を手配し措置入院の手続きを取ることになる。この一連の対応（以下、精神保健緊急対応）、特に法24条による警察官からの通報の場合は、緊急性があり、休日や平日の夜間（以下、休日・夜間）も対応を余儀なくされる。法24条の通報は、もよりの保健所長を経ることになっており、多くの保健所が緊急対応に関わる実務を担当している９）。従って保健所で精神保健業務に従事する保健師は、警察から24時間体制で精神障害者の診察や保護を要求され、その拘束感等によって業務上特異なストレスを抱えている可能性がある。筆者が平成23年2月に、保健所において精神保健緊急対応が行われているＡ県の保健所保健師に職業性ストレスの予備的調査を行った結果では、仕事の量や質において心理的な負担を感じている人の割合は全国標準より多く、精神保健業務を担当する保健師は、その他の業務を担当する保健師より「突発的・緊急的問題への対応が困難」と感じていた。
すなわち、保健所保健師には一般的な労働よりもストレス負荷がかかっており、保健所保健師の業務上のストレスには精神保健緊急対応の体制が関わっていることが示唆された。
平成15年の調査４）５）６）以降保健師のストレスに関する全国的な調査の報告はなく、その現状は明らかではない。保健師の職業性ストレスの実態を把握することは、保健師の精
神的健康にかかる負荷を明らかにできるだけでなく、保健師の労働環境の改善・人材確保、ひいては住民への良質なサービスの提供という観点からも重要な課題である。

－18－

Ⅱ．目的
全国の保健所において、精神保健緊急対応の体制および主として他業務と比較して過重な業務を担当していると思われる精神保健担当とその他の業務担当の保健師の職業上のス
トレス及びメンタルへルス対策の実施状況を調査・分析し、産業保健の観点から労働者としての保健師のメンタルへルス対策の推進に資することを目的とした。
Ⅲ．方法
１． 質問紙調査（自記式：郵送法）
全国の保健所（支所を除く；併せて平成 23 年 3 月に発災した東日本大震災の影響を考慮し、福島県・宮城県・岩手県、及び予備調査実施県の保健所は除外）461 ヶ所を対象に、調査票を郵送した。
調査期間は、平成 23 年 10 月 1 日から 1 か月間、対象者は、各保健所の統括保健師及び主として精神保健業務担当（以下、精神保健担当）保健師、主として精神保健以外の業務担当（以下、精神以外担当）保健師それぞれ 1 名（各保健所で任意に選出）とした。
各対象保健師への調査票の配布・回収は、統括保健師に依頼した。
調査内容として、統括保健師には、保健所規模（管轄人口）、保健師数、メンタルへ
ルス上の理由で休職または退職した保健師数（調査票１）を、精神保健担当保健師には、基本項目（性、年齢、経験年数）、精神保健緊急対応体制、職業性ストレス、業務状況、メンタルへルス対策の状況（調査票２）を、精神以外担当保健師には、基本項目（性、年齢、経験年数）、職業性ストレス、業務状況、メンタルへルス対策の状況（調査票３）を尋ねた。職業性のストレス状況を明らかにするため、調査票２・調査票３では旧労働省委託研究班が開発した「職業性ストレス簡易調査票」10）を用いた。業務状況について
は、プレテストにより抽出した精神保健担当保健師にとってストレスになっていると考えられる状況を、メンタルへルス対策については、プレテスト及び先行文献 ４）７）11)を参考に通常必要とされる対策を設問項目に設定した。
調査票は、保健所毎に協力者の分をまとめて郵送してもらった。461 保健所中、362
ヶ所より返送され（回収率 78.5％、保健所の概要は表１）、調査票１は 358 枚（77.7％）、
調査票２は 341 枚（74.0％、男性 9、女性 316）、調査票３は 352 枚（２ヶ所より複数回答してきた 6 枚を含めない回収率は 75.1％、男性 2、女性 344）回収した。
回答のあった保健所（362）の設置主体は、「都道府県」が 80.4%(291)、「指定都市」
が 6.4%(23)、「中核市」8.0%(29)、「その他政令市」1.7%(6)、特別区 3.6%(13)であった。
このうち、調査票２における調査項目「精神保健緊急対応体制」の部分については、「精神保健を担当している保健師がいない・該当者がいない」と記入して無回答で返送してきた保健所が 9 か所（2.6％）あったため、９枚を除外した 332 枚を有効回答（有効回答率 97.4％）とし分析した。その他の部分の調査票２・調査票３については、男性の回答者が 11 人と少なく、職業性ストレス簡易調査票によるストレス状況の判定は男女別になっていることから、本研究では男性の回答は参考とし、職業性ストレスに関する統計の量的解析には、性別不明の回答（13）及び回答に不備が多いもの（17）を除外した女性の回答（ｎ＝652；有効回答率 94.1％）を分析した。解析対象とした回答者の－19－

属性および勤務状況を表１に示す。担当業務の詳細は、「精神保健担当（ｎ＝305）」のうち、「精神保健担当のみ」と回答した人は 25.6％（78 人）で、他は地区担当（7.5%，
23 人）、難病対策（7.2％，22 人）等と兼務していた。
「精神以外担当（ｎ＝347）」者が主として従事している業務は「感染症対策」が 25.9％（90 人）と最も多く、次いで「母子保健」22.8％（79 人）、「難病対策」13.5％（47 人）であった。

表１

回答者の属性と勤務状況
全 体(ｎ＝652）ｎ

精神保健担当（ｎ＝305）

精神以外担当（ｎ＝347）

ｎ

％
17
5.6
42 13.8
146 47.9
91 29.8
2.6
101 33.1
119 39.0
58 19.023
7.5ｎ

１０万人～３０万人未満
３０万人～５０万人未満
５０万人以上％61
9.4
109 16.7
275 42.2
191 29.3
2.6
205 31.4
266 40.8
122 18.749
7.5あり
ほとんどなし

484
161

74.2
24.7

241
62

79.0
20.3

243
99

70.0
28.5

休日・夜間の対応 あり
なし

349
302

53.5
46.3

208
96

68.2
31.5

141
206

40.6
59.4

待機当番

218

33.4

139

45.6

79

22.8

年齢

２０～２９歳３０～３９歳４０～４９歳
５０歳～
現業務の平均経験年数
１０万人未満
管轄人口

超過勤務

あり

％
44 12.7
67 19.3
129 37.2
100 28.8
2.5
104 30.0
147 42.4
64 18.4
26
7.5

注）無回答を計上していないため、各項目の割合の合計は100％を下回る。

職業性ストレス簡易調査には、ストレス状況について①仕事のストレス要因（9 尺度
17 項目）、②ストレス反応（6 尺度 29 項目）、③緩衝要因（3 尺度 9 項目）、④満足度（1
尺度 2 項目）、計 19 尺度 57 項目の設問があり、すべて 4 件法で回答するようになっている。そこで、評価には尺度ごとに合計得点を算出し、その点数を５段階に換算する標
準化得点を用いる方法及び仕事のストレス判定図により健康リスクを算出する方法を用いた。得点は、尺度名に一致する方向で、大きいほど得点が高くなるように変換した。
また、業務状況およびメンタルへルス対策の実施状況は、プレテストで検証した精神保健担当保健師にとってストレスになっていると考えられる困難な状況および必要とされる対策を独自に設定して順序尺度 4 件法で回答するようにし、分析項目によって、回答者を「困難な状況がある・困難な状況がない」「実施している・実施していない」の 2 群に分けて検討したほか、回答を点数化（量的データに変換）して評価した。
なお、回答に不備があった場合は、その回答を解析から除外し、欠損値として扱ったため、質問項目により回答者数に違いが生じた。
統計解析には Dr．SPSS Ⅱ for windows を用いた。

－20－

２．倫理的配慮
本研究は、人間総合科学大学倫理審査委員会の承認（承認番号第 204 号）を得て実施した。
調査票１・調査票２・調査票３には、あらかじめ保健所設置主体別に同一の整理番
号を付し、研究者はそれぞれが同一保健所の結果であることを確認できるようにしたが、保健所名は特定できないようにし、対象者には、その旨記載した説明書を送付、調査票の返送をもって、同意を得たものとした。
プライバシー保護のため、調査票は無記名とし、調査票は各個人で封筒に密封してもらったうえで保健所毎回収・返送してもらった。
Ⅳ．

結果

１．保健所の精神保健緊急対応体制
精神保健担当保健師の業務上のストレスに関連していると思われる精神保健緊急対応の体制を、緊急度の高い精神保健福祉法第 24 条警察官からの通報（以下、24 条通報）への対応を主として分析した。
調査票２の 332 枚（332 保健所）のうち、92.8％の保健所（308 ヶ所）が 24 条通報に対応（受理のみも含む）しており、受理も対応もしない保健所は 7.2％（24 ヶ所）で
（表２）、設置主体が都道府県の保健所は、87.6％（255 ヶ所）が受理・対応しているが、特別区で受理・対応している保健所は 30.8%（4 ヶ所）であった。平成 22 年度の受理件
数は、記述のあった 270 ヶ所で平均 20.1 回（0～237 回，ＳＤ26.4）だった。休日・夜間も 24 条通報に対応している保健所は 72.0％（239 ヶ所）で、受理・対応している 226
ヶ所のうち、「現場出動がある」保健所が 188 ヶ所、「電話のみで対応している」保健所
は 14 ヶ所あった。休日・夜間は 24 条通報を保健所で受理しない場合、受理している場
所は「精神科救急情報センター」が 46 ヶ所、その他 20 ヶ所（そのうち、「精神保健福祉センター」と記述した保健所が 5 ヶ所、「県庁（本庁）」と記述した保健所が 5 ヶ所）
であった。
休日・夜間に対応する場合、自宅近辺待機や携帯電話所持などのオンコール（待機）当番があるのが 146 ヶ所で、当番の頻度は「1 週間未満／月」が 33.6％（49）と最も多かったが、「毎日」と回答した人も 15.8％（23）いた（表３）。そのうち待機手当があるのは７か所（200～11,000 円)のみだった。なお、調査票３において、28 ヶ所の保健所の「精神以外担当」の保健師が、精神保健の休日・夜間対応を含めた待機の当番があると回答していた。
24 条通報に対応している保健所（308 ヶ所）のうち、主として対応する職種は、「保健師」が 56.5％（174）、「精神保健福祉士等」が 18.2％（56）、「保健師と精神保健福祉士等の両方」が 11.7％（36）、「事務職員」が 9.1％（28）であった。
表２

精神保健福祉法第24条通報への対応（ｎ＝３３２）ｎ％ｎ％受理対応する290
87.3 夜間 受理対応する
226 68.1
連絡受けて対応する
9
2.7
連絡受けて対応する
13 3.9受理のみ
92.7
受理も対応もしない
61 18.4
受理も対応もしない
24
7.2

－21－

表 ３ 待 機 当 番 の 頻 度 （ｎ＝ １４６）ｎ
毎日
23
１週 間 以 上 ／ 月39
１週 間 未 満 ／ 月49
隔 月 また は １回 ／ 数 か 月
11
数回／年
7
ＮＡ
17

％
15.8
26.7
33.6
7.5
4.8
11.6

２．保健師の健康状況（１）保健所保健師のメンタルへルスの状況
保健師統括者への調査（調査票１、ｎ＝358）において、メンタルへルス上の理由で休職または退職した保健師数を尋ねたところ、過去１年間にメンタルへルス上の理由により退職した保健師がいる保健所は 6.1%（22 ヶ所、合計 24 人）、連続 1 か月以上休業
した保健師がいる保健所は 14.2％（51 ヶ所、人数の記述のあった 49 ヶ所の合計 63 人）であった。さらに、ここ５年の間にメンタルへルス上の理由により退職または連続 1 か
月以上休業した保健師がいる保健所は 29.1%（104 ヶ所、人数の記述のあった 97 ヶ所の合計 146 人）であった。
（２）回答者のストレス状況
調査票２及び調査票３に回答した保健師全体のストレス状況評価のため、職業性スト
レス簡易調査の回答からストレス状況の尺度毎の合計得点（以下、ストレス状況得点）
を個別に算出し、５段階に換算して該当者数を職業性ストレス簡易調査票マニュアル
９）の素点換算表に当てはめた（＝ストレスレベルに換算）結果は表４のとおりである。

ストレスレベルが最も高い段階（高ストレスレベル）に該当した人の割合を、標準値の割合と比較したところ、「心理的な仕事の負担（量）」「心理的な仕事の負担（質）」(14.6%,24.1%)が標準値(5.8%,10.3%)より有意に多かった。一方で、「働きがい」「上司から の サ ポ ー ト 」「 同 僚 か ら の サ ポ ー ト 」 が 最 も 高 い 段 階 に 該 当 し た 人 の 割 合（18.8%,18.5%,11.8%）も標準値（13.1%,4.9%,7.4%）より有意に多かった。
ストレス反応については、高ストレスレベルに該当した人の割合が標準値より多い項
目はなかったが、最も高いストレスレベルでみられる「抑うつ感」が「やや高い」「高い」に該当した人が 19.5％（127 人）いた。
表４ 職業性ストレス簡易調査の素点換算表（女性）ｎ
心理的な仕事の負担(量）
心理的な仕事の負担(質）
自覚的な身体負担度
職場の対人関係でのストレス
ストレス
職場環境によるストレス要因
仕事のコントロール度
技能の活用度仕事の適性度
働きがい
活気
イライラ感
ストレス 疲労感
反応
不安感
抑うつ感
身体愁訴
上司からのサポート
緩衝
同僚からのサポート
要因
家族や友人からのサポート
満足度 仕事や生活の満足度

低い／
少ない

652 10 1.5
648
3 0.5
648
651 88 13.5
649 149 23.0
650
5 0.8
647
8 1.2
648 35 5.4
649 14 2.2
647 70 10.8
650 94 14.5
650 55 8.5
649 93 14.3
649 131 20.2
650 88 13.5
649
7 1.1
650 16 2.5
648 30 4.6
648 16 2.5（単位：人、％）
やや低い／
少ない

31
29
132
197
43
56
159
77
92
150
149
114
156
177
21
116
89
56

4.8
4.5
20.4
30.3
6.6
8.7
24.5
11.9
14.2
23.1
22.9
17.6
24.0
27.2
3.2
17.8
13.7
8.6

注１）不備のある回答は欠損値として扱ったため、尺度により回答者数に違いがある。
注２）グレー部分は、ストレスレベル（高）が全国標準より有意に多い割合(カイ２乗検定）。

－22－

普通

353
155
347
293
253
338
317
394
436
296
298
265
324
235
246
167
301
170
450

54.1
23.9
53.5
45.0
39.0
52.0
49.0
60.8
67.2
45.7
45.8
40.8
49.9
36.2
37.8
25.7
46.3
26.2
69.4

やや高い／
多い

163
305
149
59
194
234
266
158
90
146
98
104
105
334
140
179
87

25.0
47.1
23.0
9.1
29.9
36.0
41.1
24.4
13.8
22.5
15.1
16.0
16.2
51.5
21.5
27.6
13.4

高い／
多い

95
156
20
14
53
30
60
122
31
18
35
20
23
34
120
77
180
39

14.6
24.1
3.1
2.2
8.2
4.6
9.3
18.8
4.8
2.8
5.4
3.1
3.5
5.2
18.5
11.8
27.8
6.0

仕事のストレス判定図を用いた健康リスクは、表５のとおりで、「神保健担当」「精神以外担当」ともに仕事の「量－コントロール」は標準集団の 100 を上回っているが、「上
司支援－同僚支援」が下回っているため、全体の総合健康リスクは全国一般と比較して18％小さい 82 であった。
表５

仕 事 の ス トレ ス 判 定 図 に よ る健 康 リス ク

量 － コントロール
上司の支援－同僚の支援
総 合 健 康 リス ク

（Ａ）
（Ｂ ）
（Ａ）× （Ｂ ）/100

全 体（ｎ＝ 652）107
77
82

精神保健担当（ｎ＝ 305）
109
75
81

精神以外担当（ｎ＝ 347）
106
79
83

ストレス状況得点の平均値については、標準集団の平均値との比較において「心理的な仕事の負担（量）」「心理的な仕事の負担（質）」「自覚的な身体負担度」の平均値(順に 9.2,9.3,2.1)が標準集団の平均値（7.9,8.0,2.0）より有意に高かった。
そこで、「精神保健担当」と「精神以外担当」について、ストレス状況得点の平均値を比較したところ、ストレス要因の「心理的な仕事の負担(質）」「自覚的な身体負担度」「技能の活用度」に関して「精神保健担当」の平均値（9.5,2.2,3.4）が「精神以外担当」の平均値（9.1,2.0,3.3）に比べ有意に高く、「職場の対人関係によるス
トレス」「職場環境によるストレス」「仕事のコントロール度」に関しては前者の平均値（5.4,2.2,7.7）が後者の平均値（5.8,2.3,8.2）に比べ有意に低かった。
ストレス反応については、両者に有意差のある項目はなかった（表６）
表６ 職業性ス トレス 簡易調査各尺度の平均値

心理的な 仕事の負担(量）
心理的な 仕事の負担(質）
自覚的な 身体負担度
職場の対人関係で のス トレス
ス トレス 要因 職場環境によるス トレス
仕事のコントロール度
技能の活用度 注１ )仕事の適性度
働きがい
活気
イライラ感
疲労感
ス トレス 反応
不安感
抑うつ感
身体愁訴
上司からのサポート
緩衝要因
同僚からのサポート
家族や友人からのサポート
満足度
仕事や生活の満足度

精神保健担当(n=305)

精神以外担当(n=347)

平均
9.3
9.5
2.2
5.4
2.2
7.7
3.4
2.7
3.1
6.4
6.1
6.9
5.6
9.9
19.1
8.8
9.1
9.9
5.8

平均
9.2
9.1
2.0
5.8
2.3
8.2
3.3
2.8
3.0
6.4
6.0
6.7
5.7
9.6
19.4
8.5
8.9
10.0
5.8

ＳＤ
1.8
1.7
0.8
1.6
0.9
1.7
0.7
0.7
0.6
2.2
2.1
2.6
2.1
3.7
5.6
2.0
1.8
1.8
1.2

注１）技能の活用度のみ、精神保健担当のｎ＝303、精神以外担当のｎ＝344
注２）平均値の比較 *ｐ＜0.05 **p＜0.01 (t検定）注３）グレー 部分は、ストレス状況が有意によくない方を示す 。

－23－

ＳＤ
1.9
1.6
0.8
1.7
0.9
1.6
0.7
0.7
0.7
2.1
2.2
2.4
2.2
3.4
5.4
2.1
1.9
1.8
1.1

業務の兼務状況を考慮し、「精神保健担当」で「精神保健担当のみ」と回答した者と、「精神以外担当」で「感染症対策」「母子保健」「難病対策」と回答した者を抽出し、ストレス反応の平均値を比較してみたが、「身体愁訴」のみ「精神保健担当のみ（17.3）」と「母子保健（19.7）」に有意差があった（ｐ＜0.05）ものの、心理的ストレス反応には有意差は見られなかった（一元配置分散分析、Bonferroni の方法による多重比較）。
３．ストレスに関連する要因「精神保健担当」と「精神以外担当」の業務別では、ストレス反応得点に有意差が見られなかったため、さらに次の項目についてストレス反応得点を比較し、ストレスとの関連を検証した。
（１）年齢・勤務状況とストレス

年齢階級別では、「疲労感」について「50 歳以上（6.4）」より「20～29 歳（7.7）」が、「抑うつ感」について「30～39 歳（10.0）」「50 歳以上（9.2）」より「20～29 歳（11.0）」の方が有意に平均点が高い結果であった（ｐ＜0.01 一元配置分散分
析、Bonferroni の方法による多重比較）。
勤務状況については、超過勤務が「ある」と回答した者は、「ほとんどない」と回答した者に比べ、ストレス反応のすべての項目でストレス状況がよくない方に平均点の有意差があり、超過勤務があると答えた者の超過勤務の時間数を３段階（1～9
時間、10～39 時間、40 時間以上／月）に分けて比較したところ、超過勤務の時間が多いほど「疲労感」「不安感」「抑うつ感」の得点（超過勤務時間の少ない順に、
6.4,7.3,7.7）(5.4,5.9,6.4)(9.3,10.1,10.8)が有意に高くなっていた（疲労感はｐ＜0.01，他はｐ＜0.05，一元配置分散分析）。
休日・夜間対応の有無、休日・夜間の対応のための待機当番の有無とストレス反応の平均値には有意差は見られなかった。
（２）業務の状況とストレス
ストレスの要因を詳しく探究するために、精神保健担当保健師にとってストレスになっていると考えられる業務状況について尋ねた結果、「精神保健担当」において「しばしばある」「ほとんどいつもある」と回答した者が最も多かった項目は「個々のケースの課題解決が困難」の 57.4%（175 人）で、最も少なかった項目は「仕事と私生活の切り替えが困難」の 12.8%（39 人）であった。
他に３割以上の回答者が「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」「地域全体の課
題解決が困難」「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障が出る」「緊急対応のための時間外の拘束が負担」「ケース記録の処理が負担」が「しばしばある」「ほとんどいつもある」と回答しており、すべて「精神以外担当」の回答者の割合との有意差が見られた（表７）。

－24－表 ７ 業 務 の 具 体 的 状 況 （「あ る 」と答 え た 回 答 者 数 ）精神保健担当（ｎ＝ 305）
個々のケースの課題解決が困難
無理な 要求をする相談者への対応に苦慮
地域全体の課題解決が困難
突 発 的 ・緊 急 的 問 題 へ の 対 応 に よ り、予 定 業 務 に 支 障
業 務 に 関 し て 、関 係 機 関 の 理 解 ・協 力 が 得 ら れ な い
緊急対応のための時間外の拘束が負担
ケース 記録の処理が負担
精 神 的 負 担 に よ り、自 己 効 力 感 が 低 下
仕 事 と 私 生 活 の 切 り替 え が 困 難
ス ーパ ーバ イ ズ を受 けることが 困 難

ｎ
175
111
156
141
41
95
152
78
39
66

％
5 7 .43 6 .45 1 .14 6 .2
1 3 .43 1 .14 9 .82 5 .6
1 2 .82 1 .6

精神以外担当（ｎ＝ 347）
ｎ
88
45
117
106
31
28
90
85
43
73

％
2 5 .4
1 3 .03 3 .7
3 0 .58 .9
8 .1
2 5 .92 4 .5
1 2 .42 1 .0

注）

**
**
**
**
**
**

注 ） * * p < 0 .0 1 （ カ イ ２ 乗 検 定 ）そのうえで提示した業務状況の有無と、職業性ストレス簡易調査のストレス反応の平均点の差を担当業務と関わりなく検証したところ、すべての状況について、ストレス反応の何れかまたは全部の平均点に有意差が認められた（表８）。

表８ 業務状況とストレス反応（ｎ＝６５２：状況の有無でストレス反応の平均値に有意差のあった項目）
抑うつ 身体回答者数ありなし
活気 イライラ疲労感不安感
感
愁訴
注１）
n
%
n
%
＊＊
＊
＊＊ ＊＊
個々のケースの課題解決が困難
649 263 40.5 386 59.5＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊無理な要求をする相談者への対応に苦慮
651 156 24.0 495 76.0＊＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊地域全体の課題解決が困難
644 273 42.4 371 57.6＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障
651 247 37.9 404 62.1＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊業務に関して、関係機関の理解・協力が得られない
72 11.1 576 88.9648
緊急対応のための時間外の拘束が負担649 123 19.0 526 81.0 ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ケース記録の処理が負担
652 242 37.1 410 62.9 ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊精神的負担により、自己効力感が低下
650 163 25.1 487 74.9 ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊仕事と私生活の切り替えが困難
82 12.6 569 87.4 ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊651
スーパーバイズを受けることが困難
649 139 21.4 510 78.6 ＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊ ＊＊注１） 不備のある回答は欠損値として扱ったため、各項目の回答者数に違いがある。
注２） ｔ検定 *ｐ＜0.05 **p＜0.01

また、業務の困難の程度を数量化し、ストレス反応の得点に有意差が見られた年齢と業務状況との関連を一元配置分散分析で調べてみたところ、「50 歳以上」より「30～39 歳」「40～49 歳」において「地域全体の課題解決が困難」の数値（順に 2.4,2.6,2.6）
が、他の年代より「40～49 歳」で「ケース記録の処理が負担」の点数(2.4)が、「50 歳以上」より「20～29 歳」で「精神的負担により、自己効力感が低下」の点数(順に 1.9,2.3)が有意に高くなっていた（ｐ＜0.05、Bonferroni の方法による多重比較）。同じく超過勤務時間と業務状況との関連では、超過勤務時間が多いほど有意に「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障」「ケース記録の処理が負担」「精神的負担により、自己効力感が低下」「仕事と私生活の切り替えが困難」の数値（超過勤務時間の少ない
順に、2.3,2.5,2.8）(2.0,2.6,2.8)(1.9,2.2,2.4)(1.6,1.8,2.1)が高かった（ｐ＜0.01）。
管轄人口との関連では、人口が多くなる（順に 10 万人未満， 10～30 万人未満，30～50 万人未満，50 万人以上）ほど、有意に「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」
「突

－25－

発 的・緊 急的 問題へ の対 応によ り、 予定業 務に 支障」 の数 値（人 口の 少ない 順に
1.9,2.1,2.1,2.3）（2.2,2.3,2.4,2.6）が高かった。休日・夜間対応回数との関連では、
対応回数が増える（順にここ半年の対応回数 0 回，1~3 回，4～9 回，10 回以上）ほど「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障」「緊急対応のための時間外拘束が負担」の数値（対応の少ない順に
2.0,2.1,2.2,2.7 ） (2.2,2.6,2.5,3.0)(1.9,2.3,2.3,2.8) に 有 意 差 が 見 ら れ た （ ｐ ＜0.01）。
さらに、最も高いストレスレベルでみられる「抑うつ感」に着目し、業務状況を説明変数として重回帰分析（ステップワイズ法）を行ったところ、標準化係数βの多い順に「精神的負担により、自己効力感が低下（0.43）」「業務に関して、関係機関の理解・協力が得られない（0.13）」「仕事と私生活の切り替えが困難（0.15）」「スーパーバイ
ズを受けることが困難（0.10）」が選択された。
４．保健師のメンタルヘルス対策とストレスの関連
ストレスとの関連を考察するため、精神保健担当保健師にとって必要と思われるメン
タルへルス対策の実施状況を尋ねた。
その結果、「精神保健担当」で「少しあてはまる」「あてはまる」と回答した者が最も多かった項目は「自分自身と職務上の役割の切り替えができている（ケースとの境界が引ける）」の 92.1%（281 人）、次いで「保健師同士で業務のこと等を話し合い、お互いにサポートしている」が 85.9%（262 人）であった。
「精神以外担当」の回答者の割合との有意差が見られたのは、「業務上の身体的・精神的負担についてセルフケアを行っている」「自分自身と職務上の役割の切り替えができている」「課題や仕事上のストレスに関して、スーパーバイザー等によるサポートがある」であった（表９）。
表９ メンタルへルス対策の実施状況（「あてはまる」と答えた回答者数）
精神保健担当 精神以外担当
注）（ｎ＝305）（ｎ＝347）ｎ％ｎ％
メンタルの状態の自己チェック
192 63.0
193 55.6
業務上の身体的・精神的負担についてのセルフケア
204 66.9
186 53.6 **自分自身と職務上の役割の切り替え
281 92.1
302 87.0 *仕事と私生活の区切り
251 82.3
279 80.4
業務のこと等についての保健師同士の話し合い、お互いのサポート
262 85.9
291 83.9
上司によるスタッフのメンタル面への配慮（ラインケア）
208 68.2
217 62.5
職務上のストレスマネジメント・メンタルへルスに関しての研修・教育
153 50.2
190 54.8
課題や仕事上のストレスに関して、スーパーバイザー等によるサポート
140 45.9
122 35.2 **過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善
121 39.7
159 45.8
保健師活動の社会的評価と支持 （職業的尊厳が保てる）
172 56.4
194 55.9注）*ｐ＜0.05**p＜0.01（カイ２乗検定）

メンタルへルス対策実施の有無と職業性ストレス簡易調査によるストレス反応の平均点の差を担当業務と関わりなく検証したところ、すべての対策について、ストレス反応の何れかまたは全部の平均点に有意差が認められた（表 10）。

－26－

表１０

メンタルへルス対策とストレス反応 （ｎ＝６５２：対策の有無でストレス反応の平均値に有意差のあった項目）
回答者数
あり
なし
抑うつ
活気 イライラ 疲労感 不安感
感
注１）
n
%
n
%

メンタルの状態の自己チェック
業務上の身体的・精神的負担についてのセルフケア
自分自身と職務上の役割の切り替え
仕事と私生活の区切り
業務のこと等についての保健師同士の話し合い、お互いのサポート
上司によるスタッフのメンタル面への配慮（ラインケア）
職務上のストレスマネジメント・メンタルへルスに関しての研修・教育
課題や仕事上のストレスに関して、スーパーバイザー等によるサポート
過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善
保健師活動の社会的評価と支持 （職業的尊厳が保てる）

649
650
649
650
651
650
649
651
643
645

385
390
583
530
553
425
343
262
280
366

59.3
60.0
89.8
81.5
84.9
65.4
52.9
40.2
43.5
56.7

264
260
66
120
98
225
306
389
363
279

40.7 ＊
40.0 ＊＊
10.2
18.5 ＊
15.1
34.6
47.1 ＊
59.8 ＊
56.5 ＊＊
43.3 ＊＊

＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊

＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊

＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊
＊＊
＊＊
＊＊

＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊

注１） 不備のある回答は欠損値として扱ったため、各項目の回答者数に違いがある。
注２） ｔ検定 *ｐ＜0.05 **p＜0.01

また、メンタルへルス対策実施の程度を数量化し、ストレス反応の得点に有意差が見られた年齢と業務状況との関連を一元配置分散分析で調べてみたところ、「20～29 歳」
より「40～49 歳」「50 歳以上」が有意に「メンタル状態の自己チェック」の点数（順に 2.2,2.7,2.8）が高くなっていた（ｐ＜0.01、Bonferroni の方法による多重比較）。
同じく超過勤務時間とメンタルへルス対策実施の程度との関連では、超過勤務時間が多いほど有意に「仕事と私生活の区切り」「過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善」の数値（超過勤務時間の少ない順に、3.3,3.0,2.7）(2.5,2.2,1.9)が低かった（ｐ＜0.01）。
その他、統括保健師が回答した「ここ５年の間にメンタルへルス上の理由で休職または退職した保健師の有無」と、同じ保健所の精神保健担当保健師が回答した各「メンタルへルス対策の実施の有無」について、独立性の検定を行ったが、関連は認められなかった。
設問の最後に自由記載してもらった保健師のメンタルへルスに関する意見をカテゴリー化し、表 11 に示した（精神保健担当のみ）。業務の困難さや体制に関して、かなり具体的な意見が寄せられた。

－27－

身体
愁訴

＊＊
＊＊
＊＊
＊＊
＊＊

表１１ 保健師のメンタルへルスに関する意見（自由記載：精神保健担当 ｎ＝118）
緊急対応
に関して

待機当番の時はＱＯＬが下がる。急な呼び出しは、自分の予定も全てキャンセルしなければならず、かなりのストレス。通報が多く、ヘトヘト。24時間365日拘束されている感が強く、疲労困憊。連休・正月はない。朝までかかっても翌日休めず、疲れがとれない。夜間自家用車で向かうのは事故を考えると不安。宿直による疲労感がある。夜間や休日の対応
後、その処理や通常業務のため、翌日からも休みなく勤務せざるを得ない。労基法上許されるのか。

仕事量に
関して

人員不足。保健師活動が行政の中で評価支持されていないのではないかと不安・怒りを感じる。業務量だけ増加。やるべき用務が遂行できないことへのストレス感が大きい。計画的に実施できないもどかしさ、自分が追い込まれるつらさを感じる。時間外まで業務に費やし、心のゆとりがない。緊急対応するため、事務処理を休日出勤で行っている。時間外に事務処理をしていることへの上司の理解がない。記録が、訪問や相談対応に追いつかなく、負担。突発の相談に対応すると、予定していた仕事ができず、たまっていく。量をこなすため、質の確保が困難。

業務の質
に関して

危機介入時に危険を感じる。上層部の理解不足。複雑困難・対応困難事例が増えている。気を張っていないと自分を保てない。人格障害者への対応、不当な要求、苦情対応に精神的苦痛。民生委員や地区住民から“何かあったら誰が責任をとるのか”という訴えが多くなった。対応によって個人が訴えられる精神的負担がある。警察など関係機関の理解が得られない。関係機関の対応がむしろストレスが大きい。

引きずらない。ひとりで抱え込まない。言葉にして出すことが大切。自分のメンタルヘルスには眼がいかない。ストレスを受けても支援がない。サポート体制がない。対応者へのフォロー体制がないと、つぶれてしまう。ケースと距離を置き、切セルフケア り替えができない保健師は心配。セルフケアの大切な時代になった。セルフケアに任されている。自分のメンタルへルス
は自分で管理しなければいいけない状況。ストレスマネジメントを“個人で”と言うより、職場全体でする必要あり。職業柄
メンタルへルスに関して相談するのも難しい。

ラインケア

話を聴いてくれる存在、上司からのスーパーバイズがある。日ごろのコミュニケーション・情報共有が大事。チームワーク
をよくしておく。職員の良好な人間関係・複数対応が不可欠。職場のメンバーのフォローで解消できる部分が大きい。活動の意味を共有できるカンファレンスや日ごろの話し合いがモチベーションの維持向上につながっている。

保健師の
専門性

専門性が不明確。現任教育が不十分、技術や考えに自信がないことがストレス。キャリアが積みあがらない。何のためにやっているのかわからない仕事を余儀なくされる。担当が変わる度新たな知識や技術を身につけなければならず、負担が大きい。モチベーションをもって職務に従事できない。仕事がたまり、自己評価が低くなる。達成感が得られない。職種
特有の抱え込み、どうにかしてあげたいを基準に持ってこない達成感が必要。

体制に
関して

危機管理が必要だが、周囲の理解が不十分。業務体制の検討が必要。夜間の対応もやって当たり前と言われ、労いのことばもない。県の精神保健従事職員に対する安全対策を含めた対応が必要。業務に見合う研修・教育体制が不十分。
状況に対応でき得る研修が必要。判断に迷うことも多くスーパーバイザーがほしい。精神担当を7年もしており、不公平感を感じる。過去に精神担当に従事したことにより、再度人事異動で戻される。拘束される部分については、短期で業務の変更を。精神担当になったら仕方ないとあきらめている、3年が限度か？精神科救急体制がなく、夜間土曜の24条対応が困難（日祭日昼のみの救急体制）。過去には精神科救急情報センターがなく、ＰＳＷもいなかったので大変負担だったが、業務の改善がなされ負担感はかなり低くなった。

Ⅴ．

考察

1．保健所の精神保健緊急対応体制
保健所保健師の業務上のストレスには精神保健緊急対応の体制が関わっていると考え、24 条通報への対応を主として全国の保健所の状況を概観してみた結果、設置主体別の差があるものの、全体で 9 割以上の保健所が通報を受理・対応していた。ただし、休日・夜間の対応となると約 7 割に減少し、「電話のみで対応している」保健所や、保健所ではなく「精神科救急情報センター」や他機関が受理しているところもあった。
休日・夜間に対応している保健所の約 6 割に、自宅近辺待機や携帯電話所持などのオンコール（待機）当番があったが、拘束されるにもかかわらず待機手当はほとんどない
現状であった。また、「精神以外担当」の保健師も、精神保健緊急対応のための待機当番を担っている保健所があった。
回答のあった保健所のうち、24 条通報に対応し、「保健師」が対応していた保健所は
約 6 割で、「精神保健福祉士等」や「事務職員」が主として対応している保健所が少なからずあり、「精神保健を担当している保健師がいない・該当者がいない」と記入して返送してきた保健所もあった。さらに、平成 22 年度の 24 条通報の受理件数は 0～237
回まで幅があり、保健所によって管轄人口の規模は異なるとはいえ、精神保健緊急対応の従事体制や対応回数に大きな違いがあることが確認された。

－28－

２．保健所保健師のメンタルへルス
平成 22 年労働安全衛生基本調査の結果 12）によると、全国の常用労働者 10 人以上を雇用する民営事業所の内から抽出した約 12,000 事業所のうち、過去１年間にメンタル
へルス上の理由により退職した労働者がいる事業所の割合は 2.8％、連続 1 か月以上休業した労働者がいる事業所の割合は 5.9％である。本調査では、回答のあった保健所のうち、過去１年間にメンタルへルス上の理由により退職した保健師がいる保健所は 6.1%、
連続 1 か月以上休業した保健師がいる保健所は 14.2％であり、保健所と民営事業所の単純な比較はできないが、憂慮すべき結果であった。
全国の保健所保健師の総数は 6,601 人（平成 23 年 5 月 1 日現在）13）であるが、本調査により回答のあった保健所で、ここ 5 年の間にメンタルへルス上の理由により退職または連続 1 か月以上休業した保健師が 146 人もいる結果は、過去 1 年間の退職または休職者の状況と併せて、看過できない現状であった。
３．ストレスに関連する要因
本調査の実施にあたっては、保健所保健師は、標準集団よりもストレス負荷がかかっているのではないかと予測を立てた。「職業性ストレス簡易調査」の結果から見ると、ストレス要因に関して「心理的な仕事の負担（量）」「心理的な仕事の負担（質）」「自覚的な身体負担度」が標準集団より有意に高かったが、ストレス反応については、高スト
レスレベルに該当した人の割合が標準値より多い項目はなかった。仕事のストレス判定
図を用いた健康リスクについても、仕事の「量－コントロール」は標準集団を上回るものの、「上司支援－同僚支援」が下回っているため、全体の総合健康リスクは全国より小さい結果となった。
つまり、本調査に回答した保健師は、全体として高いストレスの要因があっても、上司や同僚のサポートが十分得られているため、ストレス反応が軽減されている状況であったと解釈できる。（但し、各職場から任意に選出された保健師の状況であり、比較的健康な保健師が選出された可能性も否定できず、個別の職場のストレス状況の判定ではない点は考慮が必要である。）
また、「精神保健担当」と「精神以外担当」の業務の違いにより、両者のストレス反応に違いがあると予測していたが、「精神保健担当」は「精神以外担当」よりストレス要因の「心理的な仕事の負担(質）」「自覚的な身体負担度」が高く、「仕事のコントロール度」が低いものの、ストレス反応については有意な差は見られなかった。
ただし、ストレス要因の背景として、「精神保健担当」と「精神以外担当」の業務の困難の違いから、「心理的な仕事の負担(質）」には、「個々のケースの課題解決が困難」「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」「地域全体の課題解決が困難」が、「仕事のコントロール度」には「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障が出る」が、「自覚的な身体負担度」には「緊急対応のための時間外の拘束が負担」「ケース記録の処理が負担」がかかわってくるものと推察された。
むしろ、年齢階級別や超過勤務の有無、業務の困難の有無でストレス反応に有意差が確認され、単純な担当による区分より、仕事の量と質がストレスに影響していることが－29－

明らかであった。その理由として、保健師の業務は担当の兼務が多く、「精神保健担当」「精神以外担当」に区分に無理があったこと、保健所によって保健師が精神保健緊急対応に従事していないところや緊急対応回数が少ないところがあり、「精神保健担当」の業務の質も保健所によって異なっていたこと、が考えられる。
ストレス反応と年齢や超過勤務時間、業務の困難の程度を多元的に考え併せると、年齢階級別では、「50 歳以上」より「20～29 歳」の方が「疲労感」や「抑うつ感」が高く、また「20～29 歳」は「50 歳以上」より「精神的負担により、自己効力感が低下」
していた。そして超過勤務の時間が多いほど「疲労感」「不安感」「抑うつ感」高くなっており、その背景として、「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障」が出て「ケース記録の処理が負担」なほど超過勤務時間が多くなり、「精神的負担により、自己効力感が低下」「仕事と私生活の切り替えが困難」になっていた。さらに、
休日・夜間の対応回数が多い者ほど「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」し、「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障」「緊急対応のための時間外拘束が負担」になる傾向が確認され、そうした困難がある者の方が心理的・身体的ストレス反応が有意に高いという結果が得られている。つまり、若い年代の方が業務に精神的負担を感じ、疲労している状況であること、緊急的な対応による業務量の増加が超過勤務時間の増加につながり、自己効力感が低下し疲弊を招いていること、「無理な要求をする
相談者への対応に苦慮」するなど特有な業務の質（困難さ）がストレスに関連していることが検証された。
４．保健師のメンタルへルス対策
厚生労働省が平成18年に公示した「労働者の心の健康の保持増進のための指針14)」では、メンタルヘルスケア（事業場において事業者が講ずるように努めるべき労働者の心の健康の保持増進のための措置）は、労働者自身がストレスや心の健康について理解し、自らのストレスを予防、軽減するあるいはこれに対処する「セルフケア」、労働者と日常的に接する管理監督者が、心の健康に関して職場環境等の改善や労働者に対する相談対応を行う「ラインによるケア」ほか、「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」及び「事業場外資源によるケア」の４つのケアが継続的かつ計画的に行われることが重要であるとしている。
本調査でメンタルへルス対策の実施状況を尋ねた結果、「セルフケア」や「ラインケア」が行われている（あてはまる）と回答した者は全体の6割以上いた。また、8割以上の者が、「自分自身と職務上の役割の切り替え」、「仕事と私生活の区切り」、「業務のこと等についての保健師同士の話し合い、お互いのサポート」がなされていると回答していた。それらは、援助者の「バーンアウト」予防として有効な方法15）である。つまり、本調査の回答者はある程度意識して「セルフケア」を行い、かつ「ラインケア」等が行われており、そのことが職業性ストレス簡易調査によって、全体的に標準集団よりストレス要因が高い状況にあっても、ストレス反応は高くなかったという結果に寄与していると考えられた。
しかしながら、回答者の約2割がストレス反応の最も高いストレスレベルでみられる「抑うつ感」の「やや高い」「高い」に該当しており、過去１年間でメンタルへルス上－30－

の理由により保健師の退職または休職した保健師が少なくない現状も鑑み、保健師に必要なメンタルへルス対策を具体的に掘り下げる必要はある。
「精神保健担当」と「精神以外担当」で、メンタルへルス対策の実施の有無に有意差が見られたのは、「業務上の身体的・精神的負担についてのセルフケア」「自分自身と職務上の役割の切り替え」「課題や仕事上のストレスに関して、スーパーバイザー等によるサポート」であった。すなわち、「精神以外担当」と有意差のあった「個々のケースの課題解決が困難」「無理な要求をする相談者への対応に苦慮」「地域全体の課題解決が困難」「突発的・緊急的問題への対応により、予定業務に支障が出る」という「精神保健担当」の業務の困難さから、「セルフケア」「境界の設定」「スーパーバイザー
等によるサポート」等がより必要とされるのであろうと考えられる。加えて自由記載された意見（表11）から、「セルフケア」以上に組織全体で過酷な業務に対応する「精神保健担当」のメンタルへルスをサポートする体制が望まれる。
また、「20～29歳」は「40～49歳」「50歳以上」より有意に「メンタル状態の自己チェック」を行っておらず、超過勤務時間が多いほど有意に「仕事と私生活の区切り」ができず、「過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善」がなされていないという結果であった。
従って、前項のストレスに関連する要因と併せ考え、若い年代ほど、自分のメンタルの状態を認識し精神的負担を軽減させる必要があり、過重労働を防ぐために「過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善」が重要である。具体的には、保健師新人の人材育成プログラムに、業務上のストレス要因となり得る保健師業務の質やそれに伴うストレス反応の理解と、それらに対処（バーンアウトを予防）するための教育を取り入れていくことが大切であるし、業務上の過度な拘束・負担を軽減させるために、一部の保健所で実施されているような、休日・夜間の緊急対応は保健所以外の部署で担う体制の確立や拘束負担に見合った手当の支給など、労働環境システムの改善が必須であると考える。
注目すべきは、メンタルへルス対策実施の有無とストレス反応の検証において、提示したすべての対策について、ストレス反応の何れかまたは全部の平均点に有意差が認められたという結果である。すなわち、提示したようなメンタルへルス対策を行っていな
い、または行われていないと感じている者が、心理的・身体的ストレス反応がより強く出ていたという事実は、メンタルへルス不全を防ぐための対策の重要性を改めて認識させられるものである。特に、「過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善」「保健師活動の社会的評価と支持（職業的尊厳が保てる）」については、すべてのストレス反応において、ｐ＜0.01 の有意差が認められており、労働環境や保健医療シ
ステムに拘束・負担感を持ち、活動の社会的評価と支持がなされず、職業的尊厳が保てないと感じている者ほど、疲弊している様子が伺えた。
前述したように、精神保健緊急対応の従事体制や対応回数は保健所により大きな違いがあった。そのうえで、一部の「精神保健担当」保健師は、表 11 に掲げたように休日・夜間の拘束や対応困難事例に疲弊して過剰な仕事と辛辣な思いを抱え、「保健師活動が行政の中で評価支持されていないのではないかと不安・怒りを感じ」、「上層部の理解」と「業務体制の検討」を望んでいた。また、「専門性が不明確」「キャリアが積みあがら－31－

ない」「達成感が得られない」等の意見があり、専門職としての現任教育の不十分さが示唆されるものであった。
先に引用した先行研究４）７）では、保健師のメンタルへルスに悪影響を及ぼす職場環境
として、過剰な仕事量や職場におけるサポート体制の未整備、離職率の低さを挙げ、改善策として①スクラップ＆ビルド方式で仕事量を減らす、②保健師をサポートする体制を整備する（上司との相談体制やコミュニケーションの充実、業務分担制の枠を超えた
保健師同士の協力体制のシステム化、時間外緊急対応システムの整備、人材育成システ
ムの整備）、③保健師の意識改革等を提唱している。しかしながら、これまで述べてきた本調査の結果から、保健所（県）によっては精神科救急システムが整備され、上司や同僚のサポートが十分得られている職場があるものの、疲弊している保健師のメンタルへルス改善策は進んでいない状況が明らかになった。「働きがい」が最も高い段階に該当した人の割合が標準より多いのは、専門職として好ましいことではあるが、今後、保健師の「バーンアウト」を防ぎ、メンタルへルス上の理由による休職者・退職者を減らすためにも、各保健所で業務の規模や地域特性に応じた「ラインケア」を工夫するとともに、「保健師の人材育成の強化」や「保健師活動の社会的評価」「過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システムの改善」は全国的に取り組むべき対策と考える。
なお、メンタルへルス対策実施の有無が業務の困難度に寄与し、さらにストレス反応に影響を及ぼした可能性はあるが、本論では解析せず、次の課題としたい。
Ⅵ．結論
保健師のメンタルへルス対策の推進に資するため、保健所の精神保健業務に焦点を当て、保健所保健師の職業上のストレス及びメンタルへルス対策の実施状況を調査・分析した。
その結果、保健所によって精神保健緊急対応体制に違いがあることが確認され、業務別より、業務の質や量および年齢、メンタルへルス対策実施の有無によるストレス反応の違いが認められた。保健師は、若年者ほど疲労感を持ち、また、休日・夜間の拘束や対応困難事例に疲弊しており、メンタルへルスの改善策として、各保健所での業務の規
模や地域特性に応じた「ラインケア」の工夫と、全国的な「保健師の人材育成の強化」
や「保健師活動の社会的評価」「過度な拘束・負担を強いる労働環境、保健医療システ
ムの改善」の必要性が示唆された。
最後に、日常業務に追われる中、本調査に御協力くださいました全国の保健所保健師の皆様、保健師統括者様に心より感謝申し上げますとともに、研究の端緒を御指南くださいました国立保健医療科学院疫学部 部長 今井博久先生、研究成果をまとめるにあた
り御指導くださいました人間総合科学大学大学院 教授 吉田浩子先生に厚く御礼申し
上げます。

－32－

【文献】
１）厚生労働省：当面のメンタルヘルス対策の具体的推進について，厚生労働省労働基準局長通達，平成21 年3 月
２）森本寛訓：医療福祉分野における対人援助サービス従事者の精神的健康の現状と、その維持方策について－職業性ストレス研究の枠組みから－，川崎医療福祉学会誌，16(1)，31~40，2006
３）佐々木峰子他編：保健師業務要覧，日本看護協会出版会，2008
４）今井博久他：保健師のメンタルヘルス，保健師ジャーナル，医学書院，63(1)，61～
65，2007５）Hirohisa Imai：Burnout and work environments of public health nurses involved
in mental health care，OCCUPATIONAL＆ENVIRONMENTAL MEDICINE,61(9),764-768,2004
６）Hirohisa Imai：Prevalence of Burnout among Public Health Nurses in Charge of Mental
Health Services and Emergency Care System in Japan， Environmental Health andPreventive Medicine11,281-291,2006
７）今井博久他：保健師のストレスの要因分析と国際比較，保健師ジャーナル，医学書院，
63(2)，146～150，2007
８）精神保健及び精神障害者の福祉に関する法律：昭和 25 年法律第 123 号
９）張瑩他：精神保健福祉に関する保健所の休日夜間における緊急対応の現状についての全国調査，北里医学，109-117，2007
10）下光輝一：職業性ストレス簡易調査票を用いたストレスの現状把握のためのマニュア
ル－より効果的な職場環境等の改善対策のために－，平成 14 年～16 年度厚生労働科学
研究費補助金労働安全衛生総合研究，2005
11) 今井博久他：保健師のメンタルヘルスの事例分析，保健師ジャーナル，医学書院，63(4)，358～363，2007
12) 厚生労働省：平成 22 年労働安全衛生基本調査の概況，大臣官房統計情報部賃金福祉統計課，15，平成 23 年 9 月
13）厚生労働省：平成 23 年度保健師活動領域調査結果について，厚生労働省健康局総務課
保健指導室，2012.3
14) 厚生労働省労働基準局：労働者の心の健康の保持増進のための指針，健康保持増進のための指針公示第３号，平成 18 年 3 月
15) 水澤都加佐：仕事で燃えつきないために，大月書店，107-127, 2007－33－