エッセイ アラビスト外交官の３９年
第１９回 アラビア石油の利権更改交渉の陰で消えたある構想

塩尻宏（中東調査会参与、元駐リビア日本国特命全権大使）≪技術協力課企画官から中近東第二課地域調整官へ≫
他の省庁でも同様かもしれませんが、外務省でも 3 年前後で他の部署に異動するのが通常です。経済協力局技術協力課企画官として 3 年余り経った 1998 年の年明け早々に、近く中近東アフリカ局中近東第二課（現在の中東アフリカ局中東第二課）に地域調整官として異動する旨の内示を受けました。
忙しくはありましたが、ODA の最前線での勤務は充実した日々でした。もう少し続けても良いのにと思いましたが、1998 年には複数の中東要人訪問が予想されていたために、中近東局への異動となったようです。同年 2 月 10 日に技術協力課企画官のまま「中近東第二課地域調整官に併任する」との辞令を受け、技術協力課の私の後任が決まるまでの 1 カ
月近く間は 2 足のわらじを履いた形で 2 つの課を行き来しながら仕事をしました。3 月 5日に「技術協力課企画官の併任を解除する」との辞令を受けて正式に中東第二課に異動となりました。

≪「地域調整官」の役目≫
アラビア半島とイラク、イランなど主として産油諸国を担当する中東第二課などのように「地域課」とも呼ばれる特定地域を担当する課には、大抵は課長のほかにその地域の事情に精通した地域調整官（Regional Coordinator）が配置されています。このコラムの第17 回「ODA（政府開発援助）の最前線へ」の冒頭でも触れましたが、「企画官」と同じく「地域調整官」も、キャリア（上級職試験出身者）官僚が就任する室長、局長などのライン（管理）部門のポストではなく、古参のノン・キャリアのためのスタッフ（専門）部門の管理職ポストです。
異文化世界を相手に仕事する「地域課」では、現地事情を踏まえた判断や政策決定が求められますが、課長が適切な政策決定を行えるように必要な助言や支援をするのが、現地経験を有するノン・キャリアの地域調整官に期待される役目であると理解しています。
担当地域について全く経験のないキャリアが地域課の課長に就任することは珍しくありません。一方、課長相当職とは言え「地域調整官」には政策決定権はありません。尋ねられたり依頼されたりしたことに応じて、課内業務の円滑な遂行を側面支援するのが役目で、それ以上の関与は期待されていませんでした。
土地勘を持たない若手キャリアの課長が異文化世界を相手にするのですから、ノン･キ
ャリアとは言え地域専門家の経験を活用しなければ課内の仕事の流れが円滑に行かないことになります。どの組織でも似たようなものかもしれませんが、経験者の助言に耳を貸さない課長や、課長の期待に応えない部下が居れば、双方が消耗してゆくことになるのは外務省も例外ではありません。
≪活発な要人往来≫
中近東第二課には 1999 年 5 月までの 1 年余りしか勤務しませんでした。当時の資料を見ると、この時期には中近東第二課の所管地域だけでもサウジアラビアのアンガリ高等教育相（1998.3）を手始めにサルマン・リヤド州知事（現皇太子）（1998.4）、アブドッラー皇太子（現国王、1998.10）、ファキーフ商業相（1999.3～4）、クウェートのサバーハ第一副首相兼外相（現首長）（1998.10）、イランのハラズィ外相（1998.12）、イエメンのサーレハ大統領（当時）（1999.3）、カタルのハマド首長（1999.4）など、大物要人の来日が間断なく続きました。その間に、わが国からは与謝野通産相の湾岸諸国訪問（1999.4～5：サウジアラビア、アラブ首長国連邦、クウェート）もありました。

この他、私が中東第二課に在職していた
1998 年から 1999 年にかけての時期には、中近東第一課の所管地域からもヨルダンのアブドッラー王子（現国王）（1998.10）、アラファト PLO 議長（1999.4 及び 10）、エジプトのムバラク大統領（当時）（1999.4）などや多くの閣僚の訪日がありました。わ
が国からも中川農水相や高村外相の中東諸国訪問などがあり、頻繁な要人往来が行なわれました。
また、この時期には、ヨルダンのフセイン国王（1999.2）、バハレーンのイーサ首長（1999.3）が逝去し、それぞれの葬儀にはわが国から総理や閣僚クラスの要人が弔問特使として派遣されました。特にわが国皇室と親密であったヨルダンのフセイン国王の葬儀には皇太子・同妃両殿下及び小渕総理が参列しました。（肩書きはいずれも当時）。
そのような時期に中東第二課に着任したわけですが、基本的には、これら要人往来の準備作業に当たる若手同僚に対して助言や相談に応じるのが、地域調整官としての私の役目でした。しかし、要人の訪日やわ来日したアブドッラー皇太子（現国王）と小渕首相（当時）の会談を伝える新聞記事＝１９９８年１０月が方閣僚の中東訪問を円滑に取り進めるた
めの準備作業は想像以上に大変です。大物要人の場合には他の部局の職員の応援を得て対応します。
大統領、首長、皇太子など元首クラスの要人訪日では、同僚職員と共に私も準備作業や滞在中の諸行事の取り進めに直接参加し、滞在中には彼らの宿舎となった帝国ホテルや迎賓館の連絡室に詰めて、一行側と日本側関係者との連絡調整に当たりました。
打合せのために、サウジアラビアのサルマン・リヤド州知事（現皇太子）やアブドッラー皇太子（現国王）、イエメンのサーレハ大統領（当時）、カタルのハマド首長などと直接に会話する機会がありました。いずれも温厚かつ好感が持てる彼らの人柄に触れ得たことは、貴重な経験でした。

≪「アラビア石油」の利権契約更改交渉≫

私が中近東第二課地域調整官として勤務していた頃（1998.2～1999.5）は、サウジアラビアとの利権契約の更改（2000 年 1 月）を控えたアラビア石油株式会社（以下「アラビア石油」）の動向に大きな関心が寄せられている時期でした。1960 年代初頭からアラビア（ペルシャ）湾岸のサウジアラビアとクウェートの中立地帯（1971 年 1 月以降、分割地帯）沖合で、わが国唯一の自主開発石油会社として操業を続けていた「アラビア石油」は、日本と湾岸諸国との関係を象徴する存在でした（初代社長はアラビア太郎とも呼ばれた山下太郎氏でしたが、2 代名以降は通産省 OB の指定席となっていました）。「アラビア石油」のサウジアラビアとの利権契約は商業量発見（1961 年 1 月）から 40 年間、クウェートとは利権協定締結（1958 年 7 月）から 44 年間半となっていました。
他方、第一次石油危機（1973～1974）以降、OPEC（石油輸出国機構）の影響力が急速に伸長して産油国に資源ナショナリズムの考え方が広まり、国際石油情勢は大きく変貌しました。産油国による外国石油企業の国有化の流れが拡大する中で、1944 年以来サウジアラ
ビアの石油産業を独占してきた米国資本のアラムコ（Arabian American Oil Company）は、1980 年にサウジアラビアの事業参加比率が 100％となって実質的に国有化され、1988 年 11月には「サウジアラビア石油会社」（Saudi Arabian Oil Company）（通称、Saudi Aramco）となりました。国際石油企業は、石油生産分野での支配力を減退させたが、国際的な石油流通分野では依然として圧倒的な支配力を維持していました。
そのような状況の中で、「アラビア石油」の利権契約が更改時期を迎えることとなったわけです。わが国が必要とする石油の殆どをサウジアラビアを中心とする湾岸アラブ産油国からの輸入に依存している実情に鑑みて、「アラビア石油」」の存在はこれら諸国との重要な絆と考えられていました。日本側関係者はその利権契約を何とか継続させたいと考えて、様々な機会を捉えて日本側からの働きかけが行なわれました。橋本総理（当時）のサウジアラビア訪問（1997.11）に続き、その翌年の私が中近東第二課に在職中に行われたアブドッラー皇太子（現国王）やサルマン・リヤド州知事（現皇太子）の訪日もその一環でした。
橋本総理（当時）のサウジアラビア訪問では、当時のファハド国王との会談で「21 世紀に向けた包括的パートナーシップ」構想を提案し、その実現のために「日本・サウジアラビア協力アジェンダ」の策定することが合意されました。翌年のアブドッラー皇太子（当時）の訪日に際しては、5 分野（人づくり、環境、医療・科学技術、文化・スポーツ、投資）からなる協力アジェンダの具体案が両国の関係閣僚によって署名されました。
その一つは、私自身も経済産業省の担当者と共に知恵を出し合って取り進めた国際協力事業団（JICA、現国際協力機構）と日本自動車工業会との共同プロジェクト（2001.9～2009.8）
でした。それにより 2002 年 9 月にサウジアラビアの商業都市ジェッダに「自動車技術高等研修所」（SJAHI：Saudi-Japanese Automobile High Institute）が設立されました。現在、サウジアラビア側により自立的に運営されているこの研修所は、前出の「リアド電子技術学院」と共に、日本の協力によって始められた同国の人づくりプロジェクトの成功例となっているのは喜ばしいことです。

一方、石油生産分野で主導権を握った産油国側と世界的な石油販売網を堅持する国際石油資本との間のせめぎ合いが続く中で、サウジアラビアを訪問した通産省幹部が「石油は市場商品である」と発言して先方関係者からひんしゅくを買う出来事などもあり、「アラビア石油」とサウジアラビアの石油・鉱物資源省との利権契約更改交渉は紆余曲折が続いていました。
1 千万 B/D 規模の生産量を有するサウジアラビアとっては、30 万 B/D 程度の生産規模の「アラビア石油」との利権契約は、日本との関係において象徴的なものでしかなく、契約更改の機会に日本との協力関係の一層の拡大を期待していたと思われます。サウジアラビ
ア側からの条件の一つとして、同国北部の鉱山地帯とアラビア（ペルシャ）湾岸地帯とを結ぶ総額 2000 億円とも言われた鉄道建設計画への協力が提示されました。
サウジアラビア側から利権契約の更改条件として提示されたこの壮大かつ巨額なプロジェクトへの協力要求に戸惑った当時の「アラビア石油」首脳は、言を左右にして態度を明確にしないまま交渉期限切れとなりました。その結果、サウジアラビアとの利権契約は2000 年 2 月末に失効し、クウェートとの利権契約も 2003 年 1 月に終了しました。その結果、40 年間続いていたアラビア（ペルシャ）湾での「アラビア石油」の操業権は失われました。
その後、同社は、サウジアラビアやクウェートのみならずイラクやエジプトなどで新規の事業展開を試みましたが、起死回生には至りませんでした。2013 年 3 月にはその資本金を 130 億円から 1 億円に減額し、4 月には技術部門を JX 日鉱日石開発（株）に譲渡して、半世紀以上存続してきた「アラビア石油」は事実上消滅しました。「アラビア石油」の利権契約更新交渉が佳境にあった当時、私は中近東第二課に居ました。サウジアラビア側が要求する遠大な鉄道計画を、1 企業の責任でそのまま受け入れるのは困難なことは明らかでした。また、相手側の要求する条件のみを基本に交渉するのは必ずしも得策ではないと考えた私は、古巣の技術協力課や JICA の友人・知人と内々に相談し、将来案件として鉄道建設をも視野に入れたサウジアラビア北部地域の総合開発計画の策定に協力するとの構想を、日本側からの対案としてサウジアラビア側に提示するのも一案ではないかと考えました。

JICA は他の国においてその種の総合開発計画の策定協力を実施した経験があり、サウジアラビア側がその構想を受け入れる
場合には、ODA による技術協力として実施することとなります。その場合には、実現に向けて 外 務 省 や JICAの関係者からの協力が得られることも内々に確認しました。
そこで、1999 年
1 月のある日、私は非公式に「アラビア石油」本社に赴いて、日頃から親２０００年２月、アラビア石油のサウジアラビアでの利権失効を伝える新聞記事交があり信頼できる（と思っていた）幹部にその案を伝えると、先方からは「ご高配に感謝する。早々に内部で検討したい」との応答がありました。しかし、私が「アラビア石油」から外務省に戻るや否や、通産省（現、経産省）から中近東第二課に対して「外務省関係者が「アラビア石油」の利権更改交渉に介入することは差し控えて欲しい」旨の申し入れがあったと聞かされました。彼らの対応は、私にとっては思いがけないものでした。当時の「アラビア石油」、通産省、外務省の三角関係を目の当たりにして唖然とすると同時に、同社の先行きを懸念して心穏やかではなかったことを覚えています。
「アラビア石油」については、1960 年代当時の同社の華々しい活動振りが、私をアラビア語の学習に向かわせた動機の一つであったことを懐かしく思い出します。大学でアラビア語を専攻した私は、卒業前年の 1966 年夏に夜行列車で上京し、「アラビア石油」で活躍していた先輩社員に面会して入社の可能性を打診しましたが、会社の方針として中途半端にアラビア語ができる日本人より英語のできるアラブ人を雇用することとなったと聞かされたことを記憶しています。その後、このシリーズの第 1 回で書きましたとおりの紆余曲折があって私は外務省に入りました。

同社は方針を変更したのか、数年後には私の後輩の大阪外国語大学アラビア語学科の卒業生を採用し始めました。外務省の仕事上も関係のあった「アラビア石油」には、多くの関係者との縁ができました。彼らとは現在でも親交が続いているのは嬉しいことです。
≪中近東第二課から欧亜局新独立国家室へ≫
当時の中近東第二課は、頻繁な要人往来であわただしい日々が続いていました。その合間を縫って、私は「日本・サウジアラビア協力アジェンダ」事務レベル協議（1998.5）、衆議院外務委員会視察団イラン訪問（1998.10）、「サウジアラビア・日本自動車技術高等研修所」設立計画打合せ（1999.4～5）などで関係諸国に出張しました。また、「アラビア石油」の利権交渉の先行きは不透明なままで落ち着かない雰囲気にもありました。その中
近東第二課での勤務が 1 年ほど経った 1999 年 3 月のある日、課長から「あなたを近く欧亜局の新独立国家室長に異動させるとの話が来ているが、異存はないか」と尋ねられました。私は「異存はないが、思いがけない話です」と応答しておきました。
他の省庁でも同じと思いますが、一つのポストに 3 年前後勤務するのが通例です。1 年で異動となるのは異例ですし、異動に際して事前に私の意向を打診されたことはそれまでありませんでした。私の専門地域とは関係がないと思われた欧州・ユーラシア地域を担当する欧亜局への唐突な異動は、中近東第二課での私の評価が余程悪いために課長が人事課に頼んだ特別措置なのかもしれないと想像しました。
その後、中近東アフリカ局長からも同様の打診がありました。口さがない私は「左遷ですか？」と尋ねると、局長は不機嫌に「あなたは何か誤解している」との応答がありました。「左遷」の疑念が消えないまま 1 ヵ月半余り経った 5 月上旬に欧亜局新独立国家室長に発令されました。

（続く）