2.現代葬儀におけるケア概念の構築と再生産
葬儀業の専門家システムに関する調査研究の現状と展望
田中大介

1. 葬儀とケアの融合
本稿は「家族・地域を含めた新たな『つながり』への展望と葬送墓制」に関する研究プロジェクトの内、「グリーフケアとしての葬送儀礼と将来展望」を焦点に設定して展開された筆者の活動に関する中間報告を主旨とする。
2018～2020 年度の 3 ヶ年度にわたる研究期間の初年度に当たる前回の報告3において、筆者は近年における葬儀サービスの主要な変化のひとつにケア概念の浸透が挙げられることを述べた。それは同時に、従来は近親者や地域コミュニティが受け皿となってきた「老いて死ぬ」プロセスを葬儀業に属する各種の事業者が引き受けることを目したものであり、そのプロセスに含まれる多様な局面への対処を総合的に扱うケア産業への志向を強めている潮流と解することができる。
一方、葬儀業が唱道するケアの理念と実践は多岐にわたる事柄が包摂されているのも事実であり、現時点において業界全体を通底するような輪郭が存在しているとは必ずしも言えない状況にある。しかし「葬儀という機会そのものが遺された者へのケアとなり得る」という主張は、管見の限りでは少なくとも 1990 年代から宣伝広告などを通じて葬儀業の新しい自己像を象る論法として打ち出されてきたものでもあった。もしくはケアという用語を使わずとも、「遺族を支える存在である」という理念は明治期以降の近代的な葬儀業が自らの存在意義を他者に主張する際の常套的な主張であったと見なすことも可能であろう。また、上記の潮流は単に葬儀業側の自己標榜や自己演出という次元に留まるものではなく、学術的な知見としても多くの研究者が葬儀をはじめとする儀礼実践とグリーフワーク（喪の仕事）を結びつけて言及してきた。一例として、宗教心理学を専門とする堀江宗正の見解を以下に挙げてみたい。
日本の追悼儀礼―葬式仏教による死者供養や祖先祭祀―には、集団単位での「喪の仕事」という側面がある。故人の記憶と喪失の悲しみを法要などの形で共有し続けることで、定期的に絆を確認しつつ、成員の死という集団にとっての危機を緩和してきたと見ることができるからである。だが、宗教に基づく集団単位での死者供養が衰退すると、個々人が「喪の仕事」を負担しなければならなくなる。場合によっては、死者への感情を誰にも言えず、その重みに耐えられなくなることもあるだろう。葬式仏教からの離脱や個人化による「家」からの脱却が進むと、このような孤独な「喪の仕事」の重みに耐えられない人が増え、
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田中大介、2019、「葬儀サービスの変化とグリーフケア：ケアと公共性の理念をめぐる新たな動向」、『論文集（平成 30 事業年度）：葬祭編』、pp.32-35、株式会社冠婚葬祭総合研究所。

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グリーフケアはますます必要となるかもしれない。4
以上に引用した堀江の議論は、我々のプロジェクト全体の基幹をなす「つながり」の将来的なありかたに葬儀業のケアがどのような影響を及ぼし得るかという問題にも大きく関連している。そして、その問題は先述のとおり葬儀をはじめとする儀礼が「喪の仕事＝グリーフワーク」として位置付けられるという議論と結びつくものであり、それ故に葬儀をめぐる多様な実践がグリーフワークを支えるケアとして、すなわちグリーフケアとして存立するという見立てを前提としていることがうかがえるだろう。これらの点を踏まえると、死と看取りをめぐる現代的なライフコース上の困難に、そしてグリーフケアの負荷が「個」に重く圧し掛かるという困難に対処するための専門家として、互助会を含む葬儀業の活動が社会的な意義を高めつつあることは必然的な変化とも考えられる。
2. 専門家システムへの注目
本プロジェクトで筆者が進める調査研究では、前節に述べた背景状況を捕捉して将来的な展望を考察することを目論んでおり、特に葬儀業内部の専門家システムに注目してケア概念の構築と再生産の様態を観察する作業を展開している。尚、筆者はこの専門家システ
ムという語を葬儀業における職業教育とキャリア形成を包括した制度的実践として緩やかに捉えているが、その主軸をなすものとして葬祭ディレクター技能審査（以下、「技能審査」と略記）に関する動向と、葬儀業従事者を養成する専門学校の教育に関する動向を主な題材とする調査をこれまでに実施してきた。
まず技能審査について述べると、1996 年度に開始されて以降、直近の 2019 年度試験に至るまで認定された葬祭ディレクターは 1 級・2 級の双方を合わせて 35,590 人に上る。2016 年度に総務省および経済産業省が実施した経済センサス 5 による葬儀業従業者の総数は約 84,000 人であったため、そ【写真 1】葬祭ディレクター技能審査における学科試験（東京会場、2019 年 9 月、筆者撮影）

れを母数として前提を置くと葬儀業従事者の 4 割以上が技能認定を受けていることになり、名実ともに業界内のキャリアパスにおいて大きな影響を及ぼしていると言ってよい。また、その具体的な試験内容は学科試験（写真 1 参照）と実技試験にまず大別され、さらに実技試験は実技筆記・幕張・接遇・司会の 4 つの内容について各々の試験が行われるという形態を採っている。
この内の幕張・接遇・司会については受験者が行う実演的な作業を審査官が判定するものであるが、本稿が焦点を当てるケアないしはグリーフケアをめぐる内容については、主に上記以外の学科および実技筆記に関連する。また、この 2 つはともにマークシートによ4堀江宗正、2017、「死と看取りの宗教心理：自己の死と他者の死のつながり」、清水哲郎
・会田薫子（編）『医療・介護のための死生学入門』、p.165、東京大学出版会。
5https://www.stat.go.jp/data/e-census/2016/index.html（総務省統計局「平成 28 年経済センサス」）を 2020 年 3 月 10 日付で参照。

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る多肢選択または正誤判定の出題形式であり、したがって現時点の技能審査ではケアの知識面に比重が割かれていると解することができよう。しかし、そこで問われる内容は基礎的なグリーフケアの概念から、業務の諸局面を想定したコミュニケーション上の機微に至るまで出題の範囲に含まれており、単なる知識問題の枠組みを超えた応用的なスキルが目指されていることも考慮に含めなければならない。同時に、それらは現代的な医療倫理やホスピタリティの動向とも関連付けられているだけでなく、作業を伴う試験の内で接遇についても「遺族に対するグリーフケアの担い手」としての態度が重視されている。
先述のとおり、この技能審査は実質的に葬儀業全体におけるキャリアパスの通過点となっており、2 級から 1 級への階梯上昇を通じて葬儀業従事者の模範的な職業モデルを形成する核のひとつになっている現状を考えると、その制度的なプロセスにおいてグリーフケアに対する適切な素養と自覚が求められていることは注目に値する。それはまた葬儀業に対する社会的要請の反映としても捉えられるが、いずれにしても技能審査が葬儀業のケア産業化を促す影響を有しており、また医療や高齢者福祉の包括的な動向とも連動して葬儀業従事者にケアの概念や理念を提供する機会になっていることが筆者の調査を通じてうかがうことができた。
一方、本節の冒頭に述べた専門学校の動向に関しても「ケアの担い手」の育成を重視した実践が色濃く観察されるが、これらの専門学校が技能審査を運営する葬祭ディレクター技能審査協会の求める教育的要件を満たした認定校6となっていることも主要な背景として挙げられる。現時点では葬儀業従事者を養成する課程を有した専門学校はすでに認定校となっているか、あるいは申請を予定しているため、その教育内容は技能審査の制度と一体化した機関と見なすことも可能であろう。
写真 2 に一端を示したように、これらの専門学校では広汎な葬儀サービスを実習と講義によって体系的に学ぶだけでなく、外部の事業者と連携したインターンシップによる実地作業がカリキュラムに組み込まれていることが通例である。さらに、これらの教育で中心的役割を担うのは多くの場合で技能審査 1 級の保有者として十分な経験と実績を持つ講師であり、その点を踏まえると技能審査の制度と連動した教育実践の場が「教育者＝専門家【写真 2】専門学校における授業および教室等(左：ウェディング・ホテル＆ツーリズム専門学校、2018 年 9 月／中：大阪観光専門学校、2019 年 10 月／右：国際ホテル・ブライダル専門学校、2020 年 3 月／いずれも筆者撮影）技能審査の受験資格は 1 級で「試験日現在で葬祭実務経験 5 年以上、または 2 級合格後に 2 年以上の葬祭実務経験を有する者」、2 級で「試験日現在で葬祭実務経験 2 年以上を有する者」となっているが、葬祭ディレクター技能審査協会が定める要件とカリキュラムを満たした「認定校」を修了した者は 2 級受験時に在学期間を実務経験に算入できる。つまり、認定校在学中に 2 級を受験することが可能となる。
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が業務上の微細な事柄も含めて学生たちに継承することによって、葬儀サービスにおけるケアの概念と文脈が再生産されていく」という専門家システムとして機能していると考えられる。
3. 今後の研究展望
以上、本稿においては現在までの調査研究の背景と概況を示すに留まったが、今日の葬儀をめぐるケアの概念と文脈がどのような機制で再生産されているかという問題を軸に、引き続き技能審査と専門学校を包摂した専門家システムの動向に関する調査を展開する予定である。
もちろん、この専門家システムという題材も葬儀業におけるケアの多岐にわたる広がりを構成する一部でしかないのは論を待たない。ただし、従来の葬儀業においても重視されてきた「対人サービス」ないしは「顧客とのコミュニケーション」というコンセプトが、新たなかたちでケアの実践と融合していることがこれまでの調査からはうかがうことができた。それはまた、「葬儀サービスの供給者－消費者関係」を「ケアの与え手－受け手関係」へと更新することで付加価値を模索する動きとも考えられるが、その動きが医療をはじめとする他分野でのケア実践といかなる関連性を持ち、そしていかなる付加価値を創出するかという事項も焦点に加えながら、プロジェクトの最終期間に当たる次年度も精力的な調査を進めることによって実りある成果を期したい。

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