Ver. 1.5
2014.10.7『日本語／日本語教育研究』	  執筆要項
1. 書式
・原稿の本文は日本語とする。
・原稿は横書きとする。
・原稿は、A4 用紙に 35 字×30 行の書式で執筆する。
・原稿のポイントは、10.5 ポイントとする。
・投稿論文は、A 論文と B 論文の二種類とする。両者は分量が異なるだけで内容に区別はない。
・原稿の分量は、次のとおり。投稿時の分量超過は認めない。
A 論文	  16 ページ以内（投稿時、タイトルページ１ページと本文 14 ページ。修正稿の段階で 0.5 ページの追加を認める）	  B 論文	  8 ページ以内（投稿時、タイトル 1 ページと本文 6 ページ。修正稿の段階で 0.5 ページの追加を認める）
・名前等の個人情報は、タイトルページと本文のいずれにも記載しないこと。
・タイトルページには、タイトル、要旨（300 字程度）、キーワード（5 つ程度）を記す。本文には、図表、注、参考文献を含む。
・採用決定後には、英文タイトルと英文要旨（120 語程度）、英文キーワード（5 つ程度）を提出すること。
・注、および、参考文献は稿末に置くこと。脚注にはしない。
・注、および、参考文献のポイントは、本文と同じ 10.5 ポイントとする。
・図表の文字の大きさは 8 ポイントまでとする。極端に文字を小さくしないこと。
・謝辞は、投稿時には記載しないこと。ただし、謝辞を含む最終原稿の分量が 16 ページを超えてはいけない。
・句読点は、「、 。」とする。
・見出しは、ポイントシステムとする。	  ex）1	  学習者主体の日本語教育	  	  	  1.1	  「学習者主体」の先行研究	  	  	  1.1.1	  「学習者主体」の定義
・本文と例文の間は 1 行アキとする。例文が連続する場合は、例文と例文の間にアキは不要。

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原稿フォーマット（doc ファイル）を当研究会のホームページよりダウンロードできるので、参照されたい。
〈http://www.cocopb.com/NichiNichi/shippitsuyoko_files/format.doc〉

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2. 図表のキャプション
図表の出典には、原則として図表番号と図表タイトル＝キャプションをつける。
図のキャプションは下に、表のキャプションは上につける。
出典は、下の ex）のキャプションのように挿入する。書名などは入れず、仮にホームページであっても参考文献にあげ、URL はキャプションには記載しない。
ex）

オーストラリア

イギリス

アメリカ	  	  	  	  	  	 図 1	  豪・英・米の日本語学習者数（国際日本語基金 2008）
表 1	  学習者中心と教師中心の比較
学習者中心•

多様な学習者からのインプットを教師中心
•

活かす授業
•

教師が学習者のニーズ分析をして業
•

目標設定
•

教師が学習者のインプットを活か

学習者は一様と言う前提の一斉授教師（あるいはシステム）が目標設
定•して作った学習者が参加できるよ

教師が決めた活動を教師の指示で行う（ドリル、パターン練習）

うな活動を教師の指示で行なう•

教師が学習者のインプットも取り•入れた評価を行う

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教師が教師のやり方で評価

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3. 参考文献
3.1 本文

本文中の参考文献の表記は次の通りとする。
・地の文の場合は、著者名の後に丸カッコつきで発行年を示す。	  ex）	  田中（2007）では、……。
	  田中・山田（2008）によると……。
	  Tanaka & Yamada（2009）は、……。
・地の文でない場合（次の例を参照）は、著者名と発行年を半角スペースで区切り、丸カッコでくくる。
ex）	  〜である（田中・山田 2008）。	  〜である（田中 2007, 山田 2008）。	  〜である（Tanaka & Yamada 2009）。	  〜である（田中 2007, 2008; 山田 2008）。
引用先の該当ページ数を示す時は、次のようにする。
ex）
教師中心、教師主体を離れ、「学習者の植民地化」を乗り越えてこそ、学習者 1人ひとりの自己実現を支援できる「学習者主体の日本語教育」が実現する。
（田中 2008: 38-39）
3.2 巻末

和文論文と欧文論文で分けて挙げる。和文論文は 50 音順で、欧文論文はアルファベット順で並べる。タイトルとサブタイトルの間は、和文の場合はダーシ『―』で、欧文の場合はコロン『: 』で区切る。
ex）
著者名（発行年）『タイトル―サブタイトル』出版社名．
Author (year) Title: Subtitle. Place: Publisher.
3.2.1	  単行本a. 和文

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単著）

田中太郎（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版
共著（2 名／3 名〜））

田中太郎・山田花子（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』
ココ出版
田中太郎・山田花子・鈴木次郎（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版
共著（人数が多いときは、次のようにしても可））田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版
編著）

田中太郎（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版
共編（2 名／3 名〜））

田中太郎・山田花子（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版
田中太郎・山田花子・鈴木次郎（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版
共編（人数が多いときは次のようにしても可）田中太郎・山田花子・鈴木次郎ほか（編）（2008）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』ココ出版
共著中の論文） ページ数を忘れずに

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」田中太郎・山田花子（編）『学習者主体の日本語教育—オーストラリアの実践研究』pp. 38-39.	  ココ出版
b. 欧文単著） 発行地も忘れずに

Tanaka, T. (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language

Education Research and Practice in Australia. London: Coco.
共著（2 名／3 名〜））

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (2008) New Pedagogies for Learner Agency:Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.
Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (2008) New Pedagogies for Learner
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Agency: Japanese Language Education Research and Practice in Australia.
London: Coco.
共著（人数が多いときは、次のようにしても可））Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (2008) New Pedagogies forLearner Agency: Japanese Language Education Research and Practice inAustralia. London: Coco.
編著）

Tanaka, T. (Ed.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language

Education Research and Practice in Australia. London: Coco.
共編（2 名／3 名〜））

Tanaka, T., & Yamada, M. H. (Eds.) (2008) New Pedagogies for Learner Agency:

Japanese Language Education Research and Practice in Australia. London: Coco.
Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J. (Eds.) (2008) New Pedagogies for

Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice inAustralia. London: Coco.
共編（人数が多いときは、次のようにしても可））Tanaka, T., Yamada, M. H., & Suzuki, J., et al. (Eds.) (2008) New Pedagogies for

Learner Agency: Japanese Language Education Research and Practice inAustralia. London: Coco.
共著中の論文） 「In」を忘れずに。ページ数も明記すること。

Tanaka, T. (2008) The language situation in Australia. In T. Tanaka, & M. H.
Yamada (Eds.) New Pedagogies for Learner Agency: Japanese Language

Education Research and Practice in Australia (pp. 38-39). London: Coco.

3.2.2	  定期刊行物
a. 和文雑誌）

田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」『日本語／日本語教育』1（3）, pp.
38-39.
学会誌／紀要）田中太郎（2008）「オーストラリアの日本語教育」『日本語教育学研究』10, pp. 38-39.	 

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日本語教育研究学会
b. 欧文雑誌）

Tanaka, T. (2008) The Language Situation in Australia. Language Planning, 1(3),pp. 38-39.
3.2.3	  Webネット公開の報告書／論文など）

国 際 日 本 語 基 金 （ 2000 ）「 1999 年 度 	  海 外 日 本 語 学 習 者 調 査 」
http://www.kokusainihongo.jp/rpt/1999/kaigai.html	  （2000 年 11 月 1 日参照）
Taro, T. (2000) New pedagogies for learner agency. Nihongo Online Journal, 3,17-25. Retrieved May 7, 2001, from http://www.coco.com/nol/2000/vol3/17_25.html

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