第 53 回大会準備状況
教育史学会第 53 回大会は、10 月 10 日（土）、11日（日）、名古屋市千種区にある名古屋大学東山キャンパスの教育学部を主会場として開催されます。
今回は、三つ点で特色を打ち出した大会となります。一つは、院生会員の参加費を無料にしたことです。これは、昨年度開催された理事会・総会の議を経て今回初めて実施されます。厳しい経済状
況が続くなか、決して十分な負担軽減策とはいえませんが、若い研究者のみなさんが少しでも多く参加し、学会のさらなる活性化につながることを期待しています。
二つめは、コロキウムのいっそうの充実を図るために、その開始時刻を例年よりも 1 時間繰り上げ、時間も 30 分延長したことです。これまでコロキウムは、正規の時間帯の外側に設定されてきましたが、参加しやすい環境を整えるために二日目の研究発表の時間帯を若干圧縮することにしました。科研費による共同研究の成果の発表などに積極的にご活用ください。
三つめに、名古屋大学附属図書館の研究開発室と教育発達科学研究科の共催で「学校沿革史は語る―中等学校史誌コレクションを中心に―」というテーマで特別企画展示を中央図書館で開催いたします。佐々木享名誉教授が収集し、現在、附属図書館に所蔵されている 2000 点を超える中等学校の沿革史のなかから特徴的なものを取り上げ、当時の生徒が書いた日誌や学校経営方針に関する資料などと組み合わせて、沿革史がどのような情報を記録・伝達しようとしてきたのか、そもそも学校が自らの来歴を語るのはなぜなのか、といったことを考えようとするものです。こちらの方もぜ
ひご覧ください。
シンポジウムは、準備委員会で議論を重ねた結果、以下のようなものとなりました。
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テーマ：教育史における家族・家庭
日時：2009 年 10 月 10 日（土）14：00 ～ 18：00
場所：名古屋大学東山キャンパス IB 電子情報館
2 階 IB 大講義室
報告者 太田 素子 （和光大学）
一見真理子 （国立教育政策研究所）
小玉 亮子 （お茶の水女子大学）
指定討論者 小野 征夫 （中京大学）
河合務 （鳥取大学）

司会者
趣梅村
松田

佳代 （愛知学院大学・非）
武雄 （名古屋大学）

旨
先行きの見えない経済危機のもとで、家族の貧富の格差が拡大しつつある。家族の内側では育児不安、育児放棄、児童虐待など葛藤が深刻化し、「家族の個人化」、「家族の溶解」といった新しい傾向を指摘する論者もいる。家族が新たな局面を迎えつつあるなかで、子育てや家庭教育のあり方が問われている。しかし、家族への市場原理の侵食や経済的格差の拡大を放置したままで進む、各種の少子化対策、「改正」教育基本法における家庭教育条項の挿入、『家庭教育手帳』の問題など、国家による政策的介入が家族をむしろ追い込んでいるのが実情である。
教育史研究は、学校教育に偏っているという批判が長くなされてきた。それに対して『日本 子どもの歴史』や『世界 子どもの歴史』をはじめとした、子どもの生活や学びを明らかにしようという取り組みもなされてきた。
研究状況が大きく転回したのは、1980 年代、アリエスの『〈子供〉の誕生』の翻訳刊行がなされてからのことである。それ以後、社会史的研究は、子ども－家族－学校の関係を対象とし「近代家族」論を中心に成果をあげてきた。女性史や家族史は、「近代家族」を近代国家の基盤として捉え、その成立過程やそこでの女性の国民化に注目してきた。
20 世紀に入って本格化した、家族への国家の関与・介入は、家族が教育と福祉の接点にあるだけに、複雑な様相を呈してきた。しかも家族は、階層や民族、地域によって多様性をもっている。「近代家族」を含む多様な家族を、国家はどう捉え、どのように関与・介入しようとしてきたのだろうか。
そのことは家族のあり方とそこでの子育て・家庭教育に何をもたらしてきたのだろうか。これらの問いに教育史研究はどのような答えを用意することができるのだろうか。比較史的に考えてみたい。
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大会の詳細は、同封されております「教育史学会第 53 回大会 開催のご案内」をご覧ください。
多くのみなさまのご参加を心よりお待ちいたしております。
高木 靖文（第 53 回大会準備委員会委員長）

大会コロキウムの意義の再確認と参加のよびかけ
担当理事
従来、教育史学会大会において正規時間枠外にコロキウムが設定されていて、いくつかの問題をもっていました。今回、理事会ではコロキウムの役割・意義をあらためて確認し、それに相応しく今秋の大会からコロキウムの位置付けをより重視し、コロキウムを研究発表時間帯に組み入れる方針について、開催校 ( 名古屋大学 ) とも相談を開始しました。会員のみなさま方の御理解と積極的なコロキウム企画の御提案・御参加をお願いします。

荒井明夫

由来し現代では対話・討論・ゼミナールを意味しているのは周知のとおりです。すなわち、コロキウムを重視する意義は、第一に教育史学会会員により多様に展開されている共同研究の成果を少しでも会員に開く、第二にラフな形であっても大いに研究交流を促進していこう、ということにあります。つまり、個人研究発表という学会大会のもつ最も重要な機会を大切にしながら、研究交流を個人発表に限定するのではなく学会大会に大いに持ち込もう、とするものです。
具体的にいえば、教育史学会会員による個別の様々な研究会や科学研究費による共同研究が組織されています。その活動を少しでも大会に反映していただきたいということです。大会前に例会を開催している研究会もあります。今度は是非コロキウムの場で開催されたらいかがでしょうか。またコロキウムを契機に、共同研究を組織するきっかけになることも期待しています。
研究交流をこれまで以上に活性化させることは、現代の大学がおかれている環境・教育史学界を取り巻く環境とも決して無縁ではありません。大学を取り巻く競争的環境は、ともすると業績の発表を急がせるあまり基礎研究を蔑ろにする傾向があります。「学会栄えてポスト滅ぶ」( 寺﨑昌男会員 )という状況が残念ながら支配的です。
基礎研究が、これほど軽視される大学の研究的環境の中で、それに抗うためにはその傾向を嘆き批判するだけではなく、むしろ積極的に迎え撃つ姿勢も重要だと思います。そのためには研究交流が今まで以上に盛り上がる必要があります。個人的事情で申し訳ありませんが、先に私自身が研究代表として上梓した『近代日本黎明期における『就学告諭』の研究』( 東信堂 ) は、共同研究者との間で研究の現代的意義を確認し、現代の課題に教育史からチャレンジする意気込みで共同研究を維持してきました。そしてコロキウムは共同研究の進展に関して重要な機会となりました ( 第 48 回大会コロキウム )。研究交流の中から生まれた一つの成果だと思っています。

< これまでの教育史学会大会におけるコロキウム >これまで学会大会は、個人研究発表を土台に時々の最高水準が確認される機会でした。関連して開催校の創意溢れるシンポジウムと学会大会の民主的運営を保障する総会から成り立ってきました。
また、コロキウムは正規時間外におかれ、開催校の会場確保の協力と会員有志 ( 会員以外の参加も含む ) による自由な企画として設定されてきました。
ところで、大会は二日目の午後 4 時頃に個人発表と討論が終了し、すべての大会日程を終了することになりますが、コロキウムはその後に設定されてきました。この場合、会場校から遠距離に住む会員はコロキウムに参加したくとも参加できない、という問題が生じています。
今回、理事会は、あらためてコロキウムの意義を確認し、その位置付けを見直し、教育史学会大会のあり方を、現代に相応しい教育史学会大会にあらためようと改革の第一歩を踏み出したわけです。
ただし、現在未だ理事会において意見・方向性が一致したわけではありません。当面、2009 年度の大会 ( 於・名古屋大学 ) から開催方式を工夫し、開催校と相談しながらコロキウムを無理なく位置付けてみようというものです。
< コロキウムの意義の確認 >そもそも理事会がコロキウムの大会日程組み入れを検討したのは、コロキウムのもつ可能性と意義を再確認したからにほかなりません。コロキウ
ムとは、ラテン語のコロキウム ( 談話・会談 ) に< 検討中のプラン >学会大会における個人研究発表は、大会初日午前及び大会二日目午前午後にプログラム化されています。嘗て、2007 年度の第 51 回大会は、国際シンポジウムの関係もあって個人研究発表を大会初日の午前と二日目の午前に組み入れた経験があります。コロキウムの時間を有効に組み入れることは可能だと思います ( 理事会では過去 10 年分のプログラムをもとにシュミレイションを作成して検討しました )。

機関誌編集委員会からの報告

現在名古屋大学の開催準備委員会と理事会は連絡を取り合い、個人研究発表の時間枠を、従来の大会とは少々変更させながら、コロキウムにより多くの会員が参加できる方策を検討しています。
少しでも多くの会員が、改めてコロキウムの意義と趣旨を再確認し、奮って企画提案また参加されることをお願いします。

機関誌編集委員会からの報告
機関誌編集委員会委員長

5 月 2 日に青山学院大学にて開催された機関誌編集委員会において、『日本の教育史学』第 52 集掲載論文を以下の通りに決定しました。掲載本数は 8本です。投稿本数は日本 18 本 ( うち不受理 1 本 )、東洋 4 本、西洋 3 本、日本・東洋 1 本、日本・西洋 1 本の合計 27 本でした。

清水康幸（5）戦後学制改革期における第一高等学校寮自治の変容と継承
田中 智子（お茶の水女子大学大学院）（6）帝国日本内を移動する教員
山本 一生（東京大学大学院・日本学術振興会特別研究員）（7）1840 年代のマコーリーの公教育観― State Education と National Education の関係性の視点から―
信澤 淳（駒澤大学大学院）（8）ヴァイマル期ドイツにおけるアリス・ザロモンの女性社会福祉職教育―「女性社会福祉職・教育職のためのドイツ・アカデミー」に注目して―杉原 薫（広島大学大学院）（1）学校園概念の成立― 1905 年学校園施設通牒をめぐって―
田中 千賀子（武蔵野美術大学大学院）（2）近代日本における性教育論の諸相とその特徴― 1910 ～ 30 年代における翻訳性教育論を中心に―
田代美江子（埼玉大学）（3）家庭教育振興政策における「学校教育一任の傾向」の問題―学校教育と家庭教育の関係をめぐって―
奥村 典子（お茶の水女子大学大学院）（4）樺太庁師範学校における樺太史教育池田 裕子（稚内北星学園大学）

昨年の第 51 集の編集過程においては、研究者倫理に反するいくつかの事例がみられたのですが、今期に関してはこのようなこともなく、編集事務も予定通りに進んでおります。投稿会員ならびに関係者のみなさまのご協力に感謝いたします。

3

教育史学会の国際交流活動についてᅜ㝿஺ὶጤဨ఍
1．2007 年、教育史学会はドイツからハイネマン教授、韓国から姜一国教授を招き、国際シンポジウム「占領期教育を問う―日本・韓国・ドイツ―」を開催しました（報告書は学会 HP から、http://wwwsoc.nii.ac.jp/jshse/convention.shtml）。このシンポは、占領改革を通じて形成された各国の教育の現在を問う狙いで企画されたもので、参加者には好評でした。教育史学会員の研究活動は、日本・東洋・西洋のそれぞれの分野に広がり、外国人研究者との共同研究も進められてきましたが、これらの活動の成果は各分野を越えて学会全体に波及してきたとは言い難い面がありました。
一方、現代が大きな歴史の変動期にあることは、だれしもが実感するところです。90 年代は、第二次世界大戦後の教育改革によって作られた公教育が、いわゆる新自由主義・新保守主義によって再編成が開始された時期です。それは教育に止まらず、公共部門の縮小・民営化を通じて政府の役割を変容させ、福祉国家の再編成として進行しています。
サッチャリズムとレーガノミックスによってリードされたこの動きは、冷戦体制崩壊後の世界に広がり、アングロサクソン諸国・欧州大陸・アジアのどこでもそのバリェーションを観察できます。構造的変化が激しければ、教育史家はその変化がどのような性質のものか、占領改革を通じて形成されたシステムが構造的に変わったのかどうかを説明しなければなりません。2006 年の教育史
学会シンポジウムが、収斂しなかったものの戦後教育史をテーマに取り上げたのも、こうした問題意識を反映していたと思います。
2．今期の教育史学会理事会は、新たに国際担当理事を設け、継続的に国際交流を進めることにしました。安原義仁、沖田行司、八鍬友広、一見真理子、羽田貴史が担当理事となりました。理事会で了承を得、大会でも順次提案していく大きな活動としては、①学会の国際活動のパートナーとなる外国人特別会員制度の設置、② 2010 年に国際シンポジウムを開催すること、③そのための準備活動として 2009 年に国内のシンポジウムを開催することです。
国内シンポジウムは、「教育における競争の比較と歴史」をテーマに、7 月 11 日（土）1 ～ 5 時、東北大学東京分室（東京・サピアタワー 10 階）、斎藤利彦（学習院大学）、苅谷剛彦（東京大学）、小玉重夫（東京大学）の各氏を報告者に開催することが決まりました（詳細・別紙ポスター参照）。
競争は、市場化を通じた教育の質向上と資源の適正配分原理として世界を席巻しているかに見えますが、18 世紀イギリスの「出来高払い」（paymentby results）や明治期日本の試験制度など、公教育の成立期から装備されてきたにもかかわらず、各国の公教育制度における具体的様相やそれを支える社会基盤、さらには競争を支えるメンタリティの研究などは十分掘り下げられたとはいえない状
況にあります。
今回の取り組みは、「教育における競争」を、広く海外での研究成果と交流するなかで問い直し、教育史学が蓄積してきた成果や方法をさらに鍛え、教育社会学、教育行政学、比較教育学など個別教育学との接点を拡大していくことを目指しています。
ロ ン ド ン 大 学 は、“Understanding the past,Challenging the present and Shaping the future.”というスローガンを掲げています。歴史研究は過去への憧憬でも追憶でもなく、現代の問題と向き合い、未来を作り上げる意欲を支えにしています。
特に次世代を担う教育史研究者の積極的な参加を期待しています。
（文責・羽田貴史）

前田 晶子〒 892-0801

鹿児島市稲荷町 6-8-405
099-248-3234maedaaki@edu.kagoshima-u.ac.jp

松岡 牧〒 191-0011

宮本関西学院大学

三輪 貴美枝大津市石山寺 3-26-20
森岡

東京都日野市日野本町 1-5-6

松田 武雄 名古屋大学〒 461-0040 名古屋市東区矢田 3-12-69
矢田宿舎 1-116
052-711-3270
松原 岳行〒 813-0002

健市郎

森田 智幸
〒 167-0035

名大矢島

所属機関退職

杉並区今川 2-3-15-103

直子（旧姓は、小菅直子）

山岸 利次 宮城大学
〒 981-3105 仙台市泉区天神沢一丁目 18-35
アーバンヒルズ 305
022-773-3110

福岡市東区下原 1-20-32-102
092-673-4069

三井 登 帯広大谷短期大学〒 080-0335 北海道河東郡音更町希望が丘 3-3
帯広大谷短期大学
0155-42-4444（代表）mitsui@oojc.ac.jp

寄伸枝

アミカル石山 303吉田 昌弘〒 113-0033

贈図書

文京区本郷 5-21-4-F 号
080-3006-6011[2008.10.21 ～ 2009.05.10]＊図 書・市川昭午監修・編集、貝塚茂樹・藤田祐介編集『資料で読む 戦後日本と愛国心』第 1 巻「復興と模索の時代 一九四五～一九六〇」 日本図書センター 2008.10
・田部俊充『アメリカ地理教育成立史研究―モースとグッドリッチ―』 風間書房 2008.9
・野中正孝編著『東京外国語学校史―外国語を学んだ人たち―』 不二出版 2008.11
・森川潤『明治期のドイツ留学生―ドイツ大学日本人学籍登録者の研究―』 雄松堂出版 2008.12
・山口周三『資料で読み解く 南原繁と戦後教育改革』 東信堂 2009.1
・青山学院大学総合研究所キリスト教文化研究部編集『モラル教育の再構築を目指して―モラルの危機とキリスト教―』 教文館 2008.3
・諏訪哲郎、王智新、斉藤利彦編著『沸騰する中国の教育改革』学習院大学東洋文化研究叢書 東方書店
2008.12
・大森秀子『多元的宗教教育の成立過程―アメリカ教育と成瀬仁蔵の「帰一」の教育―』 東信堂 2009.1
・市川昭午監修・編集、貝塚茂樹編集『資料で読む 戦後日本と愛国心』第 2 巻「繁栄と忘却の時代一九六一～一九八五」 日本図書センター 2009.1
・市川昭午監修・編集、貝塚茂樹・朴澤泰男編集『資料で読む 戦後日本と愛国心』第 3 巻「停滞と閉塞の時代 一九八六～二〇〇六」 日本図書センター 2009.2
・岩田重則『〈いのち〉をめぐる近代史―堕胎から人工妊娠中絶へ―』 吉川弘文館 2009.5
・片桐芳雄『教育と歴史、あるいはその認識と記述』 世織書房 2009.4
・アレキサンダー・ベネット『武士の精神とその歩み―武士道の社会思想的考察―』 思文閣出版 2009.4

＊紀要・ニューズレターなど
・『幼児教育史研究』第 3 号 幼児教育史学会 2008.11
・『人間と社会の探究』第 66 号 慶応義塾大学大学院社会学研究科 2008.11
・『仏教教育ニュース』No.33 日本仏教教育学会 2009.1
・『幼児教育史学会 会報』第 7 号 幼児教育史学会 2009.2
・『教育史研究室年報』第 14 号 名古屋大学大学院教育発達科学研究科教育史研究室 2008.12
・『大学“市場化”の展開―市場・大学・制度―』公開シンポジウム 日本高等教育学会第 11 回大会準備委員会（東北大学） 2009.1
・『中央大学史紀要』第 14 号 中央大学資料委員会専門委員会 2009.3
・『中央大学史資料集』第 21 集 中央大学史料委員会専門委員会 2009.3
・『玉川大学教育博物館 紀要／館報』第 6 号 玉川大学教育博物館 2009.3
・『教育史・比較教育論考』第 19 号 北海道大学教育学部 教育史・比較教育研究グループ 2009.3
・『名古屋大学大学院教育発達科学研究科紀要』第 55 巻第 2 号 名古屋大学大学院教育発達科学研究科
2009.3
・『植民地期東アジアの近代化と教育の展開― 1930 年代～ 1950 年代を中心に―』大阪経済法科大学アジア研究所 平成 18 ～ 20 年度科学研究費補助金（基盤研究（B））研究成果報告書 磯田一雄（研究代表者）
アジア研究所客員教授 2009.3
・『「京都大学らしさの根源を探る」調査研究報告書』京都大学大学院教育学研究科教授 鈴木晶子（研究代表者） 2009.3
・『教育学論集』5 筑波大学大学院人間総合科学研究科教育学専攻 2009.3
・『教育学系論集』第 33 巻 筑波大学教育学系 2009.3
・『戦後教育史研究』第 22 号 明星大学戦後教育史研究センター 2008.12
・『研究室紀要』第 35 号 東京大学大学院教育学研究科教育学研究室 2009.3＊抜き刷り
・清水寛「太平洋戦争下の東京の障がい者教育状況（上）」『季刊
任資料センター 2008．冬季号
・清水寛「太平洋戦争下の東京の障がい者教育状況（下）」『季刊
任資料センター 2009．春季号

戦争責任研究』第 62 号

日本の戦争責戦争責任研究』第 63 号

日本の戦争責事務局からのお知らせ（1）会費納入のお願い
第 52 回大会年度会費未納の方が大勢いらっしゃいます。同封の郵便振替払込票にてご送金ください。
ATM からのご送金ですと事務局の負担する送金手数料が 40 円安くなりますので、ご送金にあたっては、できるだけ窓口からのご送金ではなく ATM によるご送金としてください。
なお、今大会年度中に会費が納入されない場合には、10 月発行予定の第 52 集をお送りすることができませんので、ご注意ください。

8教育史学会 会報 Ｎo.105

2009年５月25日

編集・発行

教育史学会事務局 辻本雅史
〒 606-8501
京都市左京区吉田本町
京都大学教育学研究科・辻本研究室気付
電話・ ＦＡＸ 075（753）3035
電子メール jseh@yahoogroups.jp
郵便振替口座 00140-0-552760 教育史学会事務局

印

土倉事務所

刷