人体科学 投稿規定（2021版）

投稿規定（2021年版）【投稿資格】
原則として人体科学会会員であること。投稿資格の詳細は下表を参照のこと。
学術会員「人体科学」

学生会員

一般会員

院生

学部生

非会員

筆頭者

○

×

○

××

連名者

○

○

○

○

○＊

筆頭者

○

○

○

×

×

連名者

○

○

○

○

○＊

（原著）

備 考

＊年会費相当分「人体科学」（総説・評論・研究ノート）を納入＊年会費相当分を納入【投稿内容】
人体科学を対象とした研究領域における原著、総説、評論、研究ノート、に分けられる。また、編集委員会が特別に認めた場合を除き、他学会誌に未投稿、未発表のものに限る。
【投稿原稿の種類】
原著：人体科学に関連する学術上および技術上、価値ある新しい研究成果を記述した科学論文としての内容と体裁を整えているものである。また、論文は問題提起、目的、方法、結果、考察、要約、文献、欧文抄録などから成り立っていることが必要であるが、人文系と自然系の論文構成や見出し語には幾分差異がみられるので、それぞれの研究領域に応じて適切なものを用いること。

総説：ある問題に対する最近の学術的・技術的知見や成果を歴史的背景、重要性、進捗評

論：学術論文としての厳密性が求められる「原著」に対し、学際的な人体科学会にふ状況、将来の方向性等を踏まえつつ、総合的に論述したものとする。
さわしい諸問題について、専門領域にとらわれない包括的な議論を、人体科学への貢献を意図して、論文として分かりやすく伝えるものである。また、必ずしもその妥当性が検証されている必要はないが、しかし十分に論理的であり、それを通して人体科学における可能性および将来性が開かれてゆくことが期待されるものである。
研究ノート：「原著」および「評論」が原則的に論文の形態を取るのに対し、論文という形式をとりながらも実質的には論文とまでは至らないものを含め、論文以外の形態で一定の学術的成果がまとめられたものであり、主として以下の 4 つのカテゴリーに当てはまるものが研究ノートとして分類される。
1 ）資料＝文献資料の解読や実験の結果を主体にしたものであり、人体科学の研究上、客観的な資料としての価値を認められるものである。また、原著に必要な見出し語やそれに相当する内容のすべてを含む必要はないが、関連研究とのつながりの中で、その資料を提供する意義や資料の説明が十分になされていることが必要である。

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2 ）報告＝原著論文にまでは至らないが、本学会の扱う領域に関連した事例に関する調査・考察であり、結果を報告することによって人体科学の発展に寄与できるものを指す。また、人体科学会の理念に基づいた、社会的な活動ないし実践の報告もこれに該当する。

3 ）解説＝国内外の研究動向のうち、会員に周知させることが望まれるテーマや専門用語、研究内容等について解説した記事である。

4 ）問題提起＝人体科学会が現代社会に位置づけられることから、大会ないし講演会等を通して明らかになった点等を、問題提起として社会に対して発信するものである。
【採否、査読について】①投稿原稿の採否、および掲載の時期については、編集委員会において審査・決定する。
②原著は 2 名以上の審査員による査読結果によって採否を決定する。
【原稿の書き方】［原 稿］①一篇につき図表・写真共刷り上がり10頁（400字×約35枚、約14,000字）以内を原則とする。ただし、上記規定以上の頁数を必要とする場合は、編集委員会の承認を経た上で、その費用の超過分は投稿者の負担とする。
②MS-Word（A4判、1 頁あたり1400字程度の設定）で仕上げるものとする。
［図表・写真］①図表及び写真は、オリジナルなものとし、必ず通し番号と題名を付す。
②図表は可能な限り本文中に挿入し、必ず本文で図表との対応関係を示す。
③図・写真は解像度600dpiを目安に作成し、本文に組み込む他に別添でも提出する。
④図・写真はカラー原稿を可とする。
⑤表は白黒を原則とするが、カラーによる強調表示も可とする。
⑥図表・写真の配色は色覚障害者でも判読が容易になるよう考慮する。
［引用文献］①引用文献は、本文中に「」（引用頁）文献番号を記載した上で、文章の最後に引用順あるいは著者名のアルファベット順に番号を付けて以下の用例に従って掲げる。
雑誌

著者: 論文名. 雑誌名, 巻号, ぺージ, 発行西暦年号. DOIの順に記載する。

例 人体太郎：人体科学の意義. 人体科学, 16(1), 1-7, 2007. DOI: 10.20788/jmbs.16.1_1
電子ジャーナル

著者名: 論文名. 誌名, 巻数, 号数, ページ, 出版年. （媒体表示またはDOI）,（入手日付）の順に記載する。
例 日本語電子ジャーナル

武藤崇: 対人援助学の方法論としての「二人称」の科学. 対人援助学研究, 1, 1-12, 2017.
http://www.humanservices.jp/pdf/vol5_muto.pdf, (参照 2017-10-15 ).
例 外国語電子ジャーナル

Farb, N., Daubenmier, J., Price, C.J., Gard, T., Kerr, C., Dunn, B.D.,

Klein, A.C., Paulus, M.P., Mehling, W.E.: Interoception, contemplative practice, and health. Frontiers inPsychology, 6, Article 763, 09 June 2015. DOI: 10.3389/fpsyg.2015.00763, (cited 2016-10-15).
単行本 著者:書名, ページ, 発行地: 発行所, 発行西暦年号の順に記載する。
例 人体太郎：人体科学の発展. p. 123, 東京：人体科学出版社, 2006.
著者の英語表記― 2 ―人体科学 投稿規定（2021版）

例 Einstein, A.: Human science. Mind-Body Science, 99, 1-4, 2020.
例 Thompson, E.: Mind in Life. pp. 128-165, Cambridge, MA: Harvard University Press, 2007.
複数著者については and や ＆ を使わず、カンマで区切る。
Einstein, A., Russell, B. A. W., Foucault, M.: Human science. Mind-Body Science, 99, 1-4, 2020.
②引用文献にDOIがある場合はDOIを付記する。
③本文中の引用箇所の右肩に該当する文献番号を付す。
④同じ文献を複数回引用する場合は、最初に引用した文献番号を右肩に付し、ibid. や前出 などの表現を避けるようにする。
例 ……と述べているが(p. 33)34)、後に……とも述べている(p. 127)34)。
⑤その他、上記の例に該当しない場合は、各分野の慣行に従った表記法とする。
［電子付録］①音声、動画、CT画像、DNAデータ、シミュレーション結果、元データなどの電子ファイルを付録として提出できる。ファイル形式は読者が再利用可能な一般的形式が推奨される。
②電子付録は、1ファイル当たり50MBまで。
③引用文献の後に電子付録の一覧を記し、本文中の該当箇所に付録の番号を示す。
【添付資料について】①原稿には、英文と和文による題名・著者名・所属機関名・抄録（200語程度）・キーワード（5 ～ 6語）を添付する。
②英文は英語を母語とする校閲者による点検を受けた上で提出する。
【提出について】①原稿の投稿は電子メールによる。ただし、電子付録は編集委員会と事前に提出方法を相談する。本誌に掲載された原稿は、原則として返却しない。審査が終了し、掲載が決定した後に、最終稿の電子ファイルを提出する。
②提出に際して、著者全員の連絡先の住所、電話（ファックス）番号、メールアドレス、さらに研究者番号があるならORCIDとe-Radを付記すること。
③別刷を希望する場合、原稿提出時に必要部数と送付先を申し出ること。この場合の実費は、全額投稿者の負担とする。別刷に電子付録は添付されない。
【送付先】「人体科学」誌編集委員会：nbb03272@nifty.ne.jp または kubinho@nifty.ne.jp【投稿に際して留意すべきこと】①投稿の前に〈投稿規定〉を再度確認し、規定通りに整備された完全原稿を投稿すること。
②投稿原稿に連名者がある場合は、連名者の投稿資格をきちんと確認しておくこと。
③原稿を投稿するに当たっては、【投稿原稿の種類】を必ず明記すること。
④原稿の作成に当たっては、人体科学会は他分野の専門家が集まる学際的な学会であることから、専門外の研究者が読んでも分かるような叙述を心掛けること。
⑤作成原稿が専門外の分野に及ぶ場合は、その分野の専門家にあらかじめ意見を聴取しておくこと。
⑥投稿原稿が「人体科学」の何に寄与しうるのかという視点をつねに見失わないこと。
⑦英文題目および英文抄録については、必ず英語を母語とする校閲者による点検を受けておくこと。
⑧編集委員会からの連絡に対しては、折り返し対応すること。
⑨英文題名の表記に係る形式については、英文目次における他の題名との整合性を図る必要上、編集― 3 ―人体科学 投稿規定（2021版）委員会が手を加える場合があること。
【著作権】①人体科学誌に掲載された記事の著作権は人体科学会に帰属する。また、本会が必要と認めたときは著作物の利用を許可することがある。
②著者の所属機関のリポジトリや著者自身のHPやSNSでの掲載などは、本会の許諾なく行うことができる。また、雑誌掲載版の使用を可とする。
【論文の正誤訂正・撤回】①公刊後に論文の正誤訂正が必要な場合、著者は正誤表を編集委員会に提出すること。
②公刊後に重大な誤りや研究不正が見つかった場合、著者または編集委員会が論文を撤回することがある。編集委員会は論文が撤回された旨の告知を付記し、撤回論文の原文は削除しない。

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