第５１回日本薬剤師会学術大会「ポスター優秀賞」選考結果

平成３０年９月２５日
公益社団法人日本薬剤師会

本会では、薬剤師の調査・研究活動への意識向上並びに調査・研究内容のさらなる質の向上に資することを目的に、第４８回日本薬剤師会学術大会（鹿児島大会）より、ポスター優秀賞を創設しています。
第５１回大会（平成 30 年 9 月 23 日・24 日、於：石川県金沢市）においても、ポス
ター優秀賞審査委員会により、学術性、新規性、将来性、医療等への貢献等、総合的な観点から審査を行い、下記の通り、最優秀賞１題、優秀賞６題が選考されましたので、ここに発表いたします。

記【最優秀賞】（１題）
演題番号：Ｐ－１５－０１
演 題 名：保険薬局における副作用評価の標準化を目指した薬薬連携の取り組み～皮膚障害対策フローの作成～
発 表 者：○圓藤 晶子 1,平岡 真美 1,三澤 和正 2,森本 日菜子 2,小林 寛之 3,
川本 梨絵 4,岩津 拓也 4,小島 雅和 5,平手 大輔 5
所
属：1:株式会社フロンティア フロンティアていね薬局 [北海道],2:株式会社フロンティア フロンティア薬局手稲中央店,3:株式会社フロンティア フロン
ティア薬局手稲駅前店,4:株式会社パルス パルス薬局手稲店,5:医療法人渓仁会 手稲渓仁会病院薬剤部
抄録：【目的】外来で化学療法を行う例が増えている昨今、抗がん剤の副作用モニタリングは調剤薬局の重要な業務の一つとなっている。化学療法による副作用の一つに皮膚障害がある。これは直接生命を脅かすものではないが、著しく患者の QOL を低下させる原因となる。しかし薬剤の減量や休薬の時期を適切に判断することで症状の重症化を防ぐことができるため、治療を効果的に継続するためにもコントロールが重要となってくる。調剤薬局で皮膚障害が認められた場合、医師へのフィードバックがすぐに必要な状態なのかを限られた時間の中で適切に判断し対応することは難しく、薬局薬剤師の悩みどころである。手稲渓仁会病院（病院）と当薬局を含む近隣 4 薬局は、月 1 回薬薬連携会議を行っており、その中で皮膚症状を適切に評価しコントロールをより良好にするための対策について話合い実施してきた。今回はその詳細を報告する。
【方法】2015 年 4 月～2018 年 3 月までに病院から発行された処方箋のうち、皮膚障害に注意が必要な抗がん剤が処方されている患者を対象に、薬薬連携の会議で作成した皮膚症状の Grade 評価のためのフローを用い、投薬時に症状の評価を行った。
フローには Grade 毎の対応の詳細を記載し、病院で症状の確認がなされていない患者のうち、症状が認められた例は疑義照会も含め全て病院へフィードバックすることとした。また必要な場合は薬局にて病院の医師から了承を得た OTC の保湿剤やステロイド外用剤の販売を行った。
【結果】全報告件数は 52 件で、そのうち次回受診時にフローによる情報提供で処方内容の追加・変更があった例は 24 件、更に改善が認められた例は 19 件であった。
皮膚障害の重症度は Grade1 が 47 件、Grade2 が 3 件、Grade3 が１件で、Grade0 の１件はルール適応外の情報提供であった。また実際に OTC を販売した例は 4 件で、そのうち症状の改善が認められた例は 2 件あり、薬局薬剤師が関与することで皮膚症状の改善に寄与できた例だった。
【考察】副作用評価やその後の対応をフローに基づいて行うことで、スタッフの対応を標準化することができた。多くは病院で適切に対処されてくるが、薬局薬剤師も副作用症状を評価しその結果に基づき適切に対処することがより安全で効果的な治療の継続に繋がると考える。今後はトレーシングレポートの運用に繋げる可能性も考えていきたい。
【キーワード】がん化学療法、薬薬連携、副作用評価、皮膚障害、保険薬局

【優秀賞】（６題）（演題番号順）
演題番号：Ｐ－０３－０１
演 題 名：院外処方箋検査値表記における検査値の活用
発 表 者：○渡邊 大貴 1,大山 裕太郎 1,田尾 明洋 1,安達 理恵 1,松野 早香 1,和嶋 孝明 1,佐藤 美峰 1,八木 真砂子 1,藤澤 芳則 1
所
属：1:旭薬みどりがおか薬局 [北海道]抄録：【目的】近年、医療の高度化や複雑化が進み、多職種との連携もますます重要になってきている。保険薬局においても、患者の状況を総合的に評価し、医師や患者に適切な情報提供することがより求められている。適切な情報提供をする上で重要な情報のひとつに臨床検査値があるが、従来は患者からの提供や医療機関との個別の連携によるところが大きかった。旭川市においては、2011 年 6 月から旭川赤十字病院地域連携システム、2014 年 4 月からたいせつ安心 i 医療ネットに続き、2017 年 2 月から旭川医科大学病院における院外処方箋の書式変更により、QR コードを活用した検査値情報の提供が開始された。
今回は旭川医科大学病院の処方箋検査値を確認することにより、服薬指導、疑義照会がより具体的根拠に基づいたものと変化したので報告する。
【方法】処方箋検査値記載以前の疑義照会及び服薬指導の内容と記載以後の変化について、2014 年から 2017 年までの疑義照会内容について調査した。
【結果】2014 年から 2017 年までの疑義照会の件数は 2014 年 1873 件、2015 年 1798件、2016 年 2666 件、2017 年 2224 件であり、検査値関連の疑義照会は全体の 0.16%、0.5%、0.49%だったが、検査値開示により 2017 年は 4.9%と比率が増え、訂正ありの変更率は 2014 年 0.05%、2015 年 0.17%、2016 年 0.08%だが、2017 年は 1.53%であった。その中で、変更の有無に関わらず腎機能の検査値が最も多かった。
【考察】今までの疑義照会は、患者からの情報や処方箋から推測で行なっていたが、検査値を見ることにより、病態や身体状況を具体的根拠に基づき理解できるようになり、検査結果患者の状態に応じて具体的な生活指導などを含めた服薬指導が可能となった。また QR コードによるデータの取り込みにより、薬歴入力が簡便となり、異常値の色分けにより瞬時の判断が可能となった。病院薬剤師と薬局薬剤師には、臨床的側面で経験値の差があると言われてきたが、検査値による疑義照会を実施する中で、スキル不足してる部分が明確になりルーチンになりがちな作業が薬学的知見に基づいた作業へと変化した。また検査値記載により数値に意識が傾きがちだが、一番大切なのは対人であるということ、患者と向き合って話を聞くという姿勢は見失ってはいけない。
【キーワード】検査値、QR コード、情報共有

演題番号：Ｐ－０９－０１
演 題 名：重複投薬・相互作用等防止加算関連業務の特徴と経済効果―PharmaceuticalIntervention Record（薬学的介入報告）の分析―
発 表 者：○味澤 香苗 1,鈴木 学 1,2,林 由依 1,國府田 真綾 1,金地 夏実 1,福本 実咲 1,
桑原 千明 1,林 秀樹 1,2,3,棚瀬 友啓 2,土屋 照雄 2,杉山 正 1,2,3
所
属：1:岐阜薬科大学実践社会薬学研究室 [岐阜県],2:一般社団法人岐阜県薬剤師会,3:岐阜薬科大学地域医療薬学講座
抄録：【目的】岐阜県薬剤師会は岐阜薬科大学と共同で、薬局薬剤師の職能の「見える化」を目指した Pharmaceutical Intervention Record 事業 (PIR) を行っている。PIR では薬剤師が実施した処方監査（監査）について、監査の契機となった情報源（お薬手帳等）、原因（重複処方等）、結果（薬剤削除等）、監査前後の薬剤の変化、重複投薬・相互作用等防止加算（重複防止加算）の算定状況等をオンラインで報告している。今回、重複防止加算の対象となった監査の特徴、経済効果について分析した。
【方法】分析の対象は 2017 年度に報告された 1,105 処方とした。対象処方を、重複防止加算を算定した処方（加算群）とそれ以外の処方（対照群）に分けて、監査前後の薬剤費変化を比較した。また、両群での監査の情報源（12 項目）、原因（18 項目）、監査の結果（12 項目）の違いについて、各項目の割合の差を単変量解析し、有意差が認められた項目について多変量解析を行った。統計における有意水準は P＜0.05とした。
【結果】対象の 1,105 処方のうち、加算群は 447 処方（40.5%）、対照群は 658 処方（59.5%）であった。加算群のうち残薬調整に係るもの以外の場合は 311 処方であった。1 処方当たりの薬剤費の削減額は、加算群では 1,689 円、対照群では 563 円であり、加算群が有意に高かった。両群での監査の情報源は、多変量解析の結果、「お薬手帳」、「患者・家族へのインタビュー（服薬指導）」が加算群で有意に高かった。監査の原因は、「重複投与」、「同種同効薬重複」、「ノンコンプライアンス」、「その他の副作用」、「残薬に伴う日数・投与総数の調整」が加算群で有意に高かった。監査の結果は、「薬剤中止」が加算群で有意に高かった。
【考察】加算群では、情報源としてお薬手帳を活用し、監査の原因として重複投与、同種同効薬重複、残薬に伴う日数・投与総数の調整等を見出し、監査の結果として薬剤中止となる割合が高く、このことが監査により薬剤費が大きく削減された要因と考えられる。加算群での 1 処方当たりの削減額は平成 30 年度診療報酬改定後の重複防止加算の保険料（400 円、残薬調整は 300 円）に比べて高額であり、重複防止加算関連業務は医療経済に貢献していると評価できる。
【キーワード】重複投薬・相互作用等防止加算、処方監査、医療経済演題番号：Ｐ－０９－０５
演 題 名：終末期がん患者における在宅療養と病院療養の医療費に関する費用対効果
発 表 者：○高橋 奈央 1,田辺 公一 1,市橋 亮一 2,湯浅 周 3,壁谷 めぐみ 3,
児玉 麻衣子 4,坂田 洋 5,酒井 隆全 1,大津 史子 1
所
属：1:名城大学薬学部医薬品情報学研究室 [愛知県],2:医療法人かがやき総合在宅医療クリニック,3:名古屋記念病院,4:オレンジホームケアクリニック,5:
春日井市民病院
抄録：【目的】厚生労働省の報告によると、日本ではがん患者の在宅看取り率が低いことが報告されている。その要因として、病院療養と在宅療養の費用対効果が不明であることが挙げられる。そこで、終末期がん患者において病院療養と在宅療養のどちらが費用対効果に優れているかを明らかにすることを目的に検討を行った。
【方法】TreeAgePro 2018 R1.1 を用いて、患者の死亡前 4 週間の 1 週間ごとの療養場所（病院または在宅）の違いにより、組み合わせモデル 8 パターンを構築した。ただし、病院と在宅の間の移行は 1 回までと仮定した。対象は、余命１か月以下と主治医により判断されたがん患者とし、病院療養を行った終末期がん患者の死亡前 4、3、2、1 週間（病院群）と在宅療養を行った終末期がん患者の死亡前 4、3、2、1 週間（在宅群）の QOL と費用を調査した。QOL 調査は 2018 年 1～5 月に、病院群では名古屋記念病院、在宅群では医療法人かがやき総合在宅医療クリニックおよびオレンジホームケアクリニックにて行った。評価指標として EQ-5D-5L 日本語版を用い、アウトカムである QALY を求めた。費用調査は、病院群では、平成 28 年度診療報酬点数表の緩和ケア病棟入院料を用いた。在宅群では、2017 年 1 月～12 月に医療法人かがやき総合在宅医療クリニックで死亡したがん患者の死亡前直近 4 週間の診療報酬請求明細書を用いて算出した。構築したモデルに収集したデータをあてはめ、公的医療費支払者の立場から費用効用分析を行った。本検討は、名城大学と各施設の倫理審査委員会の承認を得て実施した。
【結果】QOL 調査の対象となった患者は、病院群 4 名、在宅群 14 名であり、費用調査の対象となった患者は在宅群 11 名であった。在宅にて死亡前 4 週間を過ごしたモデルの平均費用は約 90 万円、平均 QALY は 1 年換算で 0.332、病院にて死亡前 4 週間を過ごしたモデルの平均費用は約 140 万円、平均 QALY は 1 年換算で 0.184 であった。
在宅にて死亡前 4 週間を過ごした場合とその他のモデル 7 パターンを費用/QALY で比較したところ、全て劣位（dominated）であった。
【考察】結果より、がん終末期の 4 週間を在宅にて療養することが他のモデルと比べて最も費用対効果に優れていた。在宅群の費用が安かったのは、在宅療養では患者の必要に応じて往診やケアが行われるのに対し、病院では 1 日あたりの入院料が入院日数分加算されたためと推察される。
【キーワード】終末期、がん、在宅医療、QALY、費用効用分析

演題番号：Ｐ－１０－１５
演 題 名：自治体（広島県安芸高田市）と薬局が連携した糖尿病予防事業の取り組み～特定健診結果・レセプトデータを活用した疾病予防～発 表 者：○江本 基樹 1,明海 賢一郎 2,山崎 志穂 3,小早川 正和 4,河村 晃司 2,
森見 直美 5,松山 梓 6,原 孝一 7,青山 温美 8,出羽 法子 8,古屋 憲次 8
所
属：1:すずらん薬局大手町店[広島県],2:すずらん薬局舟入店,3:すずらん薬局船越店,4:すずらん薬局高宮店,5:すずらん薬局袋町店,6:ハーブ薬局,7:すずらん薬局上安店,8:株式会社ホロンすずらん薬局グループ
抄録：
我々は以前より「地域の健康・福祉の情報拠点」を目指して、様々な取り組みを行っており、その活動は第 45 回から第 50 回の日本薬剤師会学術大会において報告した。今回、2015 年度から始まった自治体（保険者）と連携した糖尿病予防教室の経過について報告する。
【目的】40 歳から 74 歳で糖尿病の発症リスクのある国保加入者に対して糖尿病予防事業を実施し、対象者が自分で健康管理をすることにより、糖尿病の発症を防ぎ医療費の削減につなげる。
【方法】特定健診結果とレセプトデータを基に抽出した対象者に、自治体の保健師・管理栄養士、運動トレーナー、薬局の糖尿病療養指導士の薬剤師・管理栄養士が糖尿病予防教室を開催し、複数回に亘り介入する。その後 3 年間の特定健診結果とレセプトデータにより糖尿病発症の有無を確認する。
【結果】2015 年度第１期糖尿病予防教室の参加者 15 名の経過は、3 年間の発症抑制を目標としているため観察期間は終了していないが、現時点のレセプトデータからは糖尿病発症者は発見されなかった。また特定健診結果より、全員が HbA1c は 6.5％以下を維持しており、さらに血圧は基準値内に改善、中性脂肪は有意に低下、HDL は有意に上昇した。
【考察】現時点では、この事業が糖尿病発症予防につながっていることが示唆された。
このことから健康状態が可視化された特定健診結果やレセプトデータにより予防が必要な対象者を確実に選び、専門性の高い薬局薬剤師や管理栄養士が早期に介入することが、未病・予防に効果的であったと考えられた。近年は保険者と薬局が連携した糖尿病重症化予防事業はあるが、このような発症リスクのある加入者を対象とした未病・予防の取り組みやその評価をエビデンスで示すことができた報告は我々が知る限りでは見当たらない。このような保険者と未病・予防の段階から薬局が関わるという連携が全国的に拡がれば、保険者が抱える健康・医療面での課題解決、健康寿命延伸・医療費削減に薬局が貢献することができ、薬局の存在意義を示すことができると思われる。なお、今回は 2015 年度参加者の教室開始前後のデータを比較した結果であり、観察期間は終了していないため、今後、2015 年度参加者の経過や 2016 年度、2017 年度参加者の動向も把握して検討する必要がある。
【キーワード】未病・予防、糖尿病、特定健診、レセプトデータ、自治体、保険者と薬局の連携、医療費削減

演題番号：Ｐ－１１－１９
演 題 名：プライベートに仕事が入り込むことによる影響-薬局薬剤師の 24 時間対応における負担感と育児状況発 表 者：○鈴木 友紀乃 1,竹平 理恵子 1,盛岡 正博 1,有田 悦子 1
所
属：1:北里大学薬学部 薬学教育研究センター医療心理学部門 [東京都]抄
録：【目的】患者の健康増進に寄与するため、地域薬局は服薬情報の一元的、継続的把握や在宅対応など、かかりつけ薬局としての役割を果たす事が求められるようになった。その中で 24 時間対応は育児を含めた生活と仕事のバランスに影響をもたらし、薬剤師の負担感に繋がる可能性が考えられる。特に育児に時間がかかる未就学児がいる場合、電話対応はプライベートの過ごし方に影響を与えるのではないかと考えられる。本研究では 24 時間対応に焦点を当て、その負担感に影響を与える要因と程度、未就学児の育児状況との関係を調査、検討することを目的とした。
【方法】夜間休日に携帯電話を持ち帰り 24 時間対応を行っている保険薬局の薬剤師
217 名を対象とし質問紙による調査を行った。営業時間外の電話対応時の会話「内容」、かけてきた「相手」、電話がかかってきた時の「過ごし方」についての負担感の程度を比較した。また育児状況の違いによる負担感について、未就学児有群、未就学児無群に分けて検討した。本研究は北里研究所病院研究倫理委員会の承認を得ている。
【結果】回収率は 86.2％（187/217）だった。携帯電話を持ち帰っての 24 時間対応において、最も負担感が高かったのは「過ごし方」で、「内容」、「相手」に比べ有意に高かった（ｐ＜0.01）。育児状況による「過ごし方」の負担感については“自分のため”に過ごしている時、“家族のため”に過ごしている時ともに、未就学児有群において有意に高かった（ｐ＜0.05）。
【考察】「過ごし方」に関しての負担感が高かったことから、薬剤師の 24 時間対応において電話の内容や相手に対してよりも電話がかかってくる事自体に負担を感じると考えられた。未就学児有群の薬剤師で“自分のため”、“家族のため”のどちらも負担感が高かったことから、育児状況によって感じる負担が異なると考えられた。育児のために自分の時間が作りづらく、同時に家族との時間にも重きを置かなくてはならない状況で、電話対応によってそれらの時間が奪われてしまうことに負担を感じたと推察した。24 時間対応では電話により急遽仕事をせざるを得なくなるため、薬剤師がプライベートを侵襲される事に負担を感じ、育児状況によってその侵襲への負担感が強く現れると示唆された。
【キーワード】薬局薬剤師、24 時間対応、かかりつけ薬局、電話対応、負担感演題番号：Ｐ－１８－０５
演 題 名：新潟市における「平成 29 年度重複投薬者訪問相談事業」に関する報告
発 表 者：○齋藤 大幸 1,伊藤 明美 1,吉田 智彰 1,川俣 春江 1
所
属：1:一般社団法人 新潟市薬剤師会在宅医療委員会 [新潟県]抄録：【目的】後期高齢者は、他の年齢層と比較して多医療機関受診、多剤処方や残薬等が生じやすい。新潟市薬剤師会では、新潟県後期高齢者医療広域連合（広域連合）の委託を受け、後期高齢者の居宅を薬剤師が訪問し、薬剤の管理や飲み方の提案等を行うことで適正な服薬を促し、日常生活の改善及び健康の保持増進を図るとともに医療費の適正化を図ることを目的として標記事業を行ったので、この事業について報告する。
【方法】本事業の訪問対象者は、3 ヶ月連続して同一月に受診医療機関が 2 箇所以上であり、重複投薬等服薬に関する確認や相談、調整が必要な状況が疑われる後期高齢者とした。訪問対象者の抽出は、平成 29 年 1 月～3 月診療分の医科・調剤レセプトに対し条件を設定して行った。訪問した薬剤師は、健康・生活状況のチェックを行った後に、服薬に関する支援・相談、健康相談等を行い、必要に応じて服薬支援グッズやお薬手帳を配布、お薬手帳へ相談内容を記したシールを貼付し、かかりつけ薬局へ提示するよう依頼した。かかりつけ薬局はお薬手帳から相談内容を把握、必要に応じて対応を行い、その内容を薬剤師会へはがきにより報告を行った。
【結果】延べ 16 名の薬剤師が 45 件の訪問を行い、そのうち 15 件で重複投薬が発生していた。実際に行った指導等は、重複投薬の状況の説明 17 件、保険薬局・薬剤師役割の説明 18 件、薬効・副作用の情報提供 27 件、薬剤管理の助言 24 件、非薬物療法の助言 5 件、OTC・健康食品の助言 9 件、介護サービスの助言 10 件、その他 5 件などであった（複数回答）。また、45 件中 25 件でかかりつけ薬局からフィードバックがあった。
【考察】今回の事業は多医療機関受診、多剤処方や残薬等の服薬上の問題解消と医療費の適正化を目的としているが、それは一度きりの訪問薬剤師の訪問によってのみもたらされるものではなく、日常的に患者に接するかかりつけ薬剤師・薬局の継続的な支援が必要だと思われるが、先述の通り半数程度のかかりつけ薬局からリアクシ
ョンが有り、継続的な支援のきっかけとすることが出来たのではないかと考えられる。医師への重複投薬解消の処方提案まで支援できなかったものの、訪問対象者への一歩介入した服薬支援、残薬調節につながったと考えられる。
【キーワード】後期高齢者医療広域連合、重複投薬、訪問事業、服薬支援

以上