 日本マラウイ協会

日本マラウイ協会（Malawi Society of Japan）機関紙

通巻第 17 号

1996.11.20

編集・発行：日本マラウイ協会〒 106 東京都港区南麻布 5-10-24 第 2 佐野ビル 702
Tel. 03-3447-2181 Fax. 03-3447-2933

Tanzania

17NO.

MalawiZambia
Mzuzu
Mozanbique

Kwacha（クワチャ）はチェワ語で「夜明け」を意味します。

【マラウイ共和国】
面積：118,484 平方 km、人口：946 万人、首都：リロングウェ
独立：1964 年 7 月 6 日、公用語：英語・チェワ語
政体：共和制、大統領：バキリ・ムルジ
為替レート：US$1 = MK 15.18（10 月 30 日現在）

Lilongwe
Zomba【日本マラウイ協会（Malawi Society of Japan）】
日本とマラウイ両国間の理解を深め、文化、スポーツ、経済、科学技術等の協力を通じ、相互の繁栄に寄与することを目的とする任意団体です。趣旨をご理解の上、広く各位の入会を希望します。
（4 面参照）

マラウイ協会総会
成 7 年度（第 14 回）日本マラウイ協会
総会が平成 8 年 5 月 11 日（土）午後3 時から東京・渋谷区広尾の青年海外協力協会帰国隊員研修所（当時）にて開催された。
総会では、平成 7 年度の事業報告、決算承認に続いて、国際協力フェスティバル '96 参
加等を盛り込んだ平成 8 年度の事業計画案および予算案審議を行ない、両案とも原案どおり承認された。また、葛木きぬ子監事の海外転出に伴い、水谷恭二氏（56-1 森林経営）が監事に選任された。なお、議案書および議事要録は本紙 16 号と共に会員の皆様に送付済みである。

平

国情セミナーと大懇親会開かれる

Blantyre

国演と質疑応答を行った。
午後 3 時過ぎからは、会場を 1 階の食堂に移し大懇親会が行われた。会場には国情セミナーの参加者をはじめ、駐日マラウイ国大使
ご夫妻、大使館スタッフ並びに御家族のご参加も賜り、参加者は 50 名を超えた。
初めにテープによるマラウイ国歌吹奏のあと、玄関の慰霊碑前で物故隊員に 1 分間の黙祷を行った。続いて大使の挨拶、小野修司元
JICA マラウイ事務所所員の乾杯の音頭で懇親会は始まった。
この大懇親会は「シマを食べる会」とも呼ばれており、久々にシマを食べる OB/OG は懐かしい味を楽しんでいた。また、大使館提供によるチョンベティーやその他のマラウイグッズを景品にくじ引き大会が行われ、当選者には同期の仲間や新旧隊員から羨みの言葉が掛けられていた。
最後に来年の再会を約して参加者一同で 記 念 撮 影 を 行 い、盛会のうちに散会した。

旗これからマラウイを旅行する学生

当日は割り当てられたテントに、マラウイ国内の写真パネルを展示し、当協会編集の国情紹介誌「マラウイ、The Warm Heart ofAfrica 第 2 版」や「チェワ語辞典」をはじめ、当協会会員が今年の 5 月に現地を訪問して購入した切手、民芸品、絵葉書などの販売を行った。また、駐日マラウイ大使館提供のチョンベティーを 2 日間で延べ 1,000 カップ以上、来場の方々に無料で飲んでいただくなど、マラウイの PR に努めた。
また、初日には駐日マラウイ大使の T. I. M.
Vareta 氏が JICA の藤田総裁ご夫妻とともに当協会テントを視察された。

大使と参加者一同で記念撮影

本マラウイ協会主催のマラウイ国情セミナーと大懇親会が 7 月 6 日（土）、東京・広尾の青年海外協力隊広尾訓練所ビル（当時）で開催された。
国情セミナーは午後 2 時から同ビル 2 館の大会議室で始まり、駐日マラウイ国大使の T.
I. M. Vareta 氏が講師として約 1 時間にわたって、最近のマラウイ国内情勢についての講

日

国際協力フェスティバル
月 5 日〜 6 日にかけて東京・日比谷公園で「'96 国際協力フェスティバル」が開かれた。これは外務省の協力で国際協力フェスティバル実行委員会が主催、国際協力事業団、海外経済協力基金などの共催で毎年おこなわれているもので今回で 6 回目。
マラウイ協会は 3 回目の参加となった。

10大使と藤田 JICA 総裁ご夫妻

1 日本マラウイ協会

日本マラウイ協会（Malawi Society of Japan）機関紙

マラウイ短信ＭＨＣ、家賃値上げ
5 月 17 日号

月前に事前通知を与えることになる。同日、リロングウェで開かれた AFORD 党大会は、AFORD 閣僚は直ちに職を辞さないと党中央委員会から除名すると決定した。
AFORD 党首のチャクフワ・チハナ氏は、UDF 政府は腐敗しており身内びいき、また、経済政策に失敗したと批判してきており、5月 2 日に第 2 副大統領職を辞任している。

通巻第 17 号

1996.11.20

日式典用として 2 万米ドル（約 216 万円）をマラウイに供与した。
台湾大使館は、過去 2 年間資金問題のために開かれなかった独立記念日式典に鑑みて資金を援助するとし、植民地支配から独立を得た日を思い出すことは大事なことであると述べた。

世界初のハンセン病撲滅国

ESCOM
森林乱伐対策へ貢献

マラウイ住宅公社（MHC）は過去 1 年間に家賃を 279％値上げした。 マラウイの最 低 賃 金 が MK450 ／ 月（ 約 3,200 円 ／月）であるなかで、人口密集地の電気・水道付き 3 寝室の家の最低家賃は MK2,500（約17,800 円／月）である。
最近、ブランタイアで開かれた会合で、居住者たちはマラウイ消費者連盟の支持を得て「もし、公社が家賃を下げないなら、裁判所に家賃低減の強制命令を出すよう求める」と述べた。

6 月 14 日号

6 月 28 日号

マラウイは、世界最初のハンセン病撲滅国となった。世界保健機構（WHO）が設定した目標より 5 年早く達成したことになる。
英国ハンセン病追放協会のテリー・バセィ
局長は、世界の他の国々に先駆けて達成したことは誇るべきであると述べた。
マラウイは 1966 年には 2,000 人近い登録患者がいたが、昨年までに 764 人に減っていた。

ESCOM（マラウイ電力供給公社）は、森林乱伐に対する対策の一助として、顧客に電気製品を販売することにした。
森林乱伐の主要な原因になっている炭や木の使用控えを国民に PR するため、ストーブやホットプレートのような電気製品を適切な価格で、分割払いで売ることにしたもの。製品は輸入し、ESCOM の所要経費だけを回収する価格で売る。

1 〜 4 年生、土地言葉で授業

閣僚殺人事件控訴審延期

オリンピック選手団

5 月 17 日号

6 月 14 日号

7 月 14 日号

マラウイ全国の小学校 1 〜 4 年生は、その土地の言葉で教えられることになった。研究によると初等教育の最初の 4 年間は、生徒は第 2 言語で指導されるよりは日常の言葉で指導される方が理解が早く、また理解しやすいことが判ったため。ただし、科目としての英語とチェワ語は引き続き残る。

1983 年の閣僚殺人事件の控訴審が再び延期され、10 月に行われることになった。
カムズ・バンダ前大統領、ジョン・テンボ元国務大臣、セシラ・カザミラ女史、マックウィリアム・ルングジ元警察長官他 3 名の警察官の控訴審は 5 月に行われることになっていた。
延期の理由は裁判官、弁護士が 400 ページにおよぶ多量の証拠・調書を調べる必要があるため。

たった 2 人の選手が国を代表してアトランタ・オリンピックに出ることなり、6 月 27 日、4 人の役員らとともに出発した。途中、ミシシッピで調整後、現地入りする。2 人はジョン・ムワティワとヘンリー・モヨでともにマラソン選手である。最後の段階で 2 人のマラソン選手と 2 人のテニス選手が落とされた。
マラウイはジンバブェのハラレで開かれた全アフリカ・オリンピック選考大会に出場しなかったため、1 人の選手も参加資格が得られなかったが、アトランタ大会に招待された。

ＴＶ合弁事業から撤退
6 月 3 日号
マラウイ政府は国内にテレビを導入するためにマレーシアの TV3 と結んでいた合弁事業契約から撤退した。
これは TV3 の計画実施があまりに遅いた
めと、TV3 がマラウイに中古の放送機器を売ろうとしたため。計画では今年 3 月には完成予定であった。しかし、テレビ導入の計画自体は進めており、SONY UK にスタジオ機器を発注した。

死刑存続決定6 月 3 日号
アムネスティ・インターナショナルはマラウイでの死刑を廃止させる努力を続けていたが、これに対してマラウイ政府は、同刑を存続させることを決めた。ムルジ新政権になってから、すべての死刑囚を終身刑に減刑したことから、死刑廃止への期待が高まっていた。
死刑はマラウイの新憲法にも含まれており、同憲法は 1995 年に開かれた会議で賛成157、反対 28、棄権 23 で承認されている。

連立政府崩壊6 月 4 日号
AFORD（民主同盟）は 6 月 2 日、18 ヶ月間の UDF（統一民主前線）との連立政府から離脱すると発表した。連立時の合意に基づき、AFORD 側は UDF 政府に撤退の 1 ヶメイズ価格下がる
6 月 14 日号

日本、救急車 115 台供与
7 月 14 日号

マラウイの穀物製粉会社グラミルは、6 月10 日からすべてのメイズ製品を値下げした。
20kg 入りメイズ粉は MK119（約 850 円）から MK98（約 700 円）に下がった。地方では 50kg 入りが MK60（約 430 円）で売られている。
ムルジ大統領は 9 日、グラミル社の値下げを歓迎し、他社もグラミル社の例に習って自社製品を値下げするよう要請した。

マラウイは日本政府から 115 台の救急車の供与を受け、国内の保健センター（地方診療所）に配置する。43 台は既に到着しており、残りもまもなく到着する。MK4,500 万（約3 憶 2,000 万円）相当の救急車は 1996 年上期の債務救済として供与されたもの。同時に日本は MK1,350 万（約 9,600 万円）相当の薬品も供与した。

医薬品欠乏による病院危機

第 3 衛星地上局開局6 月 14 日号

7 月 14 日号

マラウイ政府は医療体制におおいかかる危機を防ぐ最後の緊急一時対策として、医薬品および他の医療用品の通常調達手順を省略し、4 人からなる調達団を 6 月 4 日にヨーロッパに派遣した。状況が絶望的といわれるリロングウェの主要病院、クィーン・エリザベス中央病院、ゾンバ総合病院へ配する緊急発注した 800 万クワチャ（約 5,700 万円）相当の医薬・医療品の空輸をアレンジする。

リンベに建設中だった第 3 衛星地上局と第2 国際電話交換局が完成し、
7 月 5 日、バキリ・ムルジ大統領の手により正式開局した。新地
上局は今後 11 年間に見込まれる通信需要をまかない、その後は中部のドワに第 4 地上局が建設され、2007 年に第 3 国際電話交換局が建設される予定。
日本の三井物産が MK1 憶 5,000 万（約10 憶 6,800 万円）のローンをこのプロジェクトに投入し、マラウイ郵便電気通信公社はMK2,500 万（約 1 憶 7,800 万円）をプロジェクトに供給する。

台湾、独立記念日資金供与
6 月 28 日号
台湾政府は、7 月 6 日のマラウイ独立記念

2 日本マラウイ協会

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ポリオ撲滅キャンペーン

通巻第 17 号

がマラウイにとって優先度の高いものかどうか、さらに研究するためとしている。

はしか発生

7 月 26 日号
マラウイは 7 月 17 日、WHO（世界保健機構）の資金提供による 200 万人以上の 1〜 5 才の子供を対象にした全国規模のポリオ予防キャンペーンを始めた。これにより毎年30 万人近くの命が救えるものと推定される。
マラウイ政府はこの機会を利用して、5 才未満の子供によく見られるビタミン A 欠乏に対処するため、同時に同ビタミンの経口投与も始めた。

10 月 4 日号

ジョン・テンボら逮捕
9 月 6 日号
マラウイ警察は 9 月 2 日、カムズ・バンダ
前大統領の側近でマラウイ会議党（MCP）財務局長のジョン・テンボとその息子、前オフィシャルホステスのセシラ・カザミラおよび前警察官 1 人を、今年 1 月にリロングウェで起きたインド人商店主白昼強盗事件に関して殺人謀議と殺人未遂の疑いで逮捕したと発表した。しかし、前三者は 4 日までに保釈された。

初めての 5 つ星ホテル
7 月 26 日号

カトリック司教、汚職を非難
9 月 20 日号

マラウイで最初の 5 つ星ホテルが、リロングウェの新官邸の見えるところに現れることになった。
カムズ・バンダ前大統領が建てた過度に飾りたてられ、あまり利用されていない新官邸施設を商業用に転換するため、内閣は MK7憶 8,000 万（約 55 憶 5,360 万円）のプロジェクトを承認した。
現在の建物は国際会議施設や他のレクレーション施設などの商業用に改築され、建物に隣接する庭には 200 室を有するホテルが建てられる。このプロジェクトは今年末までには始まる予定。

ポリテクニック、無期限閉鎖
7 月 26 日号
マラウイ大学の分校であるポリテクニック（工科系の分校）は 7 月 18 日、学校側が講師陣の給与増額要求に答えるまで無期限閉鎖された。
そのため学生は試験を受けられなくなり、7 月 19 日、キャンパスを空け、給与問題が解決するまで待つよう勧告された。

1996.11.20

マラウイの中部、南部で散発的なはしかの発生が報告されており、保健当局は流行の段階に至らないようワクチンキャンペーンを開始した。
こ れ ま で に、 ブ ラ ン タ イ ア 市 南 部 だ け で34 例が報告されており、ほとんどの患者は5 歳以上で、残りは 15 才までの子供である。
また、ジングワングア地区では 9 月 24 日までに 53 人ほどが治療を受けた。
中部の保健当局者によると、ムチンジ、サリマ、ドワ、デッザの一部地区でも散発的な発生の報告がある。

ラジオでの煙草宣伝禁止

マラウイのカトリック司教は 9 月 15 日、リロングウェで開かれたアフリカの教会会議の開始記念行事で、国内のあらゆる階層の汚職・腐敗行為を非難し、これを宗教上の罪業と表した。
ムルジ大統領も出席したこの行事で司教は、マラウイ社会に急速に定常化しつつある汚職・腐敗行為に対し「ノー」と言えるようになることを信徒や集まった人たちに銘記させた。

最大級ホテル建設調印
10 月 4 日号
マラウイ開発公社（MDC）は 9 月 24 日、マレーシアの G-Two Holding という会社と総工費 MK3 億（約 21 億 3600 万円）、ベッド数 150 のホテルをブランタイアに建設する契約に調印した。
G-Two Holding はアフリカに初めて投資する会社で、幹部のダト・レオング氏は、マラウイは観光産業投資の上級市場の潜在性が高いと述べた。

10 月 19 日号
マラウイ保健省は、MBC（マラウイ放送協会）と BAT（国内唯一の煙草製造者）に書簡を送り、直ちにラジオでの煙草の宣伝を止めるよう指示した。
タバコはマラウイの輸出産業で 74％の外貨収入を占める重要な産物で、収穫期には多くの雇用も創出している。
マラウイは WHO（世界保健機構）から、タバコに代わる収入源が見つかるまで、その生産を止めるように圧力をかけられていない
数少ない国であるため、マラウイタバコ協会会長のアンドリュー・ムズマチャロ氏は「政府の自殺行為だ」と非難した。

付加価値税検討中
8 月 9 日号

■お知らせ■

マラウイ政府は現行の生産された製品やサービスに課する付加税に代わって、「付加価値税」の導入を検討していることが明らかになった。
「付加価値税」は南アフリカや隣国のザンビアなど多くの国で採用されており、マラウイに導入することに問題はないはずと関係当局は見ている。「付加価値税」は製品の製造の各過程で価値が上がるたびに徴収する税であり、政府は「付加税」より多くの収入を期待できる。

本欄に掲げるニュースは、デンマークにある南部アフリカに関する季刊雑誌「i'Afrika」の出版社、South Africa Contact 社が発行する隔週電子メール新聞「Malawi NewsOnline」からの要約です。各記事の冒頭の日付は同新聞の発行日を示しています。
日本マラウイ協会は同社と配信契約を結び、記事の要約・掲載について許諾を得ています。
記事の著作権は同社に帰属します。
読者の方がニフティーサーブなどの商用パソコン通信やインターネットの電子メールのアカウントをお持ちであれば、同社と直接契約出来ます。隔週に 10 本前後のマラウイのニュースが電子メールで配信されます。個人で契約する場合は年間わずか 22 米ドルです。
お申し込み・お問
い合わせは電子メールで次のところへお願いします。

第 2 放送できず

Malawi News Online
c/o South Africa Contact
E-mail: AfricaNN@inform-bbs.dk

8 月 25 日号
MBC（マラウイ放送協会）は本年 12 月に開始を予定していたラジオ第 2 放送を開始できなくなった。全ての基礎工事は始まっているが、ドイツ政府が突然、予定していたプロジェクト資金である MK9,900 万（約 7 憶500 万円）の凍結を発表したため。
ドイツ政府は理由として、本プロジェクト

3 日本マラウイ協会

日本マラウイ協会（Malawi Society of Japan）機関紙

昭和 63 年度 3 次隊

鉱業

松平

通巻第 17 号

1996.11.20

ヤギの骨、牛の生き血、ワニ肉、インパラ（カモシカのたぐい）の刺し身、羽アリ、ヤシ酒、バナナビール ...。
いささか野趣の濃いこれらに加え、地域の常食であるウガリ（トウモロコシ粉の団子）、クスクス（雑穀の粗挽き蒸し）、更にはインド人の持込んだサモサ、覚醒作用のあるカートの葉やハシシュなど計 50 の食味が興味深く紹介された書。

隆一【タイガーフィッシュ（Mcheni)】
広くアフリカに分布する魚で、マラウイでは南部シレ川のみに分布する。鋭い歯を持ち、性格は獰猛で肉食性である。

■アフリカ民芸品店の開店■
昭和 62 年度 1 次隊

自動車整備斎藤鉄治

世界各界の第一線でご活躍のマラウイ OB/OG の皆様におかれましては年の瀬を迎えてますますお忙しい毎日をお過ごしのことと思います。
そんなあわただしい生活の中で、ふと心を休める瞬間に、あなたの瞼の裏に浮かんでくるものは何ですか？ 私はほとんどの場合、そうです、あのマラウイの美しい自然、そして緩やかな時間の流れ中で生活するマラウイの人々です。特に毎日のように「ジャラ・カンビーリ」と言いながら家に来た、少しわがままだけど陽気で人のよい民芸品行商人の姿は忘れられません。
最近、特に日本では身の廻りの品々は全てが質がよく安い工業製品で満たされており、時にはあのマラウイの伝統職人芸とも呼べる、あまり実用的ではなくても素朴な味わいのある民芸品の品々が懐かしく思えたりも致します。
少し前置きが長くなりましたが、私は昭和 62 年度 1 次隊、自動車整備の斎藤鉄治です。
実はこのたび東京・中野の中野ブロードウェイ 3 階に、日本で唯一（？）
マラウイの民芸品を扱うアフリカ中心の民芸品・アクセサリーの店を新規開店致しました。心を込めて作られた世界の民芸品が、あなたのお越しを心より歓迎致します。是非一度遊びにいらして下さい。
また、各県 OB 会の催事等、展示・販売用の民芸品でお困りの際は是非ご一報下さい。微力ながらお力添えをさせて頂きます。
一生懸命頑張りますので、ご支援。ご鞭撻のほど宜しくお願い致します。
〒 164■アフリカ関連の新刊書籍、雑誌■
昭和 63 年度 1 次隊

無線通信機

河野進

アフリカ関連の新刊書籍、雑誌から 3 点を紹介します。なお、本題とは関係ありませんが、御好評いただいたガイドブック「マラウイへの旅」
はおかげさまで完売となりました。この場を借りて御購読いただいた皆様にお礼申し上げます。来春頃には改訂版刊行が予定されておりますので、引き続き御愛顧いただければ幸いです。

【月刊誌

東京都中野区中野 5-52-15 ブロードウェイ 350-3
世界の民芸品輸入販売「銀河物産有限会社」
TEL/FAX 03-3319-8006
営業時間 12 時〜 20 時 毎週水曜定休日

UInformation CornerU

日本マラウイ協会ビデオライブラリーについて

日本マラウイ協会では当協会のオリジナルを含むマラウイやアフリカ関連などの作品を収録したビデオテープを、広く会員の皆様に返送費のみのご負担で貸し出しております。ビデオテープは全てVHS で収録時間は 1 本 60 〜 120 分。会員への貸出しを優先しますが、会員以外の方にも可能な限り貸出しいたします。申込み、問い合わせは葉書で下記の当協会までお願いします。

オアシスジャパン】

アフリカ文化センター発行（Tel. 03-3988-4245）
毎月 25 日発売、定価 450 円、英語／日本語・2 ヶ国語表記
紀国屋書店（新宿本店・6 階洋書コーナー他）、青山ブックセンター（六本木、新宿 他）、リブロ（池袋 他）、タワーレコード各店等で発売中。
昨年後半に創刊され、アフリカの文化（ダンス、音楽、料理、ファッション）、在日コミュニティーの動向、読者からのオピニオン、インフォメーション等を紹介する雑誌。

■入会のおすすめ電話をいただければ入会申込書をお送りしますので、各項記入の上ご返送ください。また、入会金と年会費の合計（個人正会員の場合 1,000 円 +3,000 円 =4,000 円）を下記の銀行口座または郵便振替口座へお送りください。（郵便振替口座が安くて便利です。
）【ナイル旅行自転車大旅行記−女ひとりアフリカ砂漠を行く】
新宿書房、小林泰子訳、BettinaSelby 著、301 ページ、2400 円
自転車旅行ジャーナリストであり写真家である著者がヒマラヤ、中近東などに続き、ナイル河遡行自転車旅行ヘ出かけた記録。日本の若者達が勝手気ままに旅したアフリカを著した邦書が何冊も継続的に出版されているが、この類の書とは比較に及ばない一読の書。

〒 106 東京都港区南麻布 5-10-24 第 2 佐野ビル 702
日本マラウイ協会
TEL03-3447-2181 FAX03-3447-2933●三和銀行 東恵比寿支店 普通口座 255739
口座名義人 日本マラウイ協会名誉会長 卜部敏男
●郵便振替 東京 9-13125 日本マラウイ協会
また、協会規約その他についても上記宛お問い合わせください。

【アフリカを食べる 】
朝日新聞社、松本仁一著、238 ページ、2000 円

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