使用開始日 2024年6月22日

投資信託説明書（交付目論見書）

テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍
当ファンドは、特化型運用を行ないます。

追加型投信／内外／株式ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読み下さい。
■ 委託会社（ファンドの運用の指図等を行ないます。
）

大和アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第352号■ 委託会社の照会先

ホームページ

https://www.daiwa-am.co.jp/

コールセンター 受付時間 9：00 〜 17：00（営業日のみ）■ 受託会社（ファンドの財産の保管、管理等を行ないます。）

0120 ‑ 106212

株式会社りそな銀行■ ファンドに関する投資信託説明書（請求目論見書）
を含む詳細な情報は委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードすることができます。また、本書には約款の主な内容が含まれていますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。
■ 本文書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。

見やすく読みまちがえにくい
ユニバーサルデザインフォントを採用しています。

商品分類
単位型・追加型

投資対象
地域追加型

内

属性区分
投資対象資産（収益の源泉）外株

式

投資対象資産

決算頻度

投資対象
地域

為替ヘッジ

債券
その他債券

年１回

グローバル
（含む日本）

なし※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類・属性区分の定義について
くわしくは、一般社団法人投資信託協会のホームページ〔http://www.toushin.or.jp/ 〕をご参照下さい。

〈委託会社の情報〉
委

託会

社

名

大和アセットマネジメント株式会社

設

立

年月日

1959年12月12日

金151億74百万円

資本

運用する投資信託財産の合 計 純 資 産 総 額31兆4,755億42百万円（2024年3月末現在）●本文書により行なう「テーマレバレッジ ゲーム ＆ eスポーツ2倍」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により、有価証券届出書を2024年6月21日に関東財務局長に提出しており、2024年6月22日にその届出の効力が生じています。
●当ファンドは、商品内容に関して重大な変更を行なう場合に、投資信託及び投資法人に関する法律に基づき、事前に受益者の意向を確認する手続きを行ないます。
●当ファンドの信託財産は、受託会社により保管されますが、信託法によって受託会社の固有財産等との分別管理等が義務付けられています。
●請求目論見書は、投資者の請求により販売会社から交付されます（請求を行なった場合には、その旨をご自身で記録しておくようにして下さい。）。

1◇ TKM0345420240622 ◇ファンドの目的・特 色

テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍ファンドの目的
日本を含む世界の「ゲーム＆eスポーツ」関連株式に投資することにより、信託財産の成長をめざします。

ファンドの特色

1

主として、日本を含む世界の「ゲーム＆eスポーツ」関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資します。

※１「ゲーム＆eスポーツ」を、「テーマ」といいます。
※２ 株式にはDR（預託証券）を含みます。

株式への投資は、連動債券への投資を通じて行ないます。
◎連動債券が連動対象とする戦略は、以下の内容を基本とします。

＊大和アセットマネジメント株式会社は、下記①～③に関する情報提供を行ないます。

①テーマに関連すると考えられる企業を投資対象銘柄として選定します。

②投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案して組入銘柄を選定します。
③テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築します。
※一銘柄あたりの組入比率が信託財産の純資産総額に対して10％を超える場合があります。

④実質的に信託財産の純資産総額の概ね2倍相当額の投資を行ないます。

純資産総額

信託財産の純資産総額の2倍相当額「ゲーム＆eスポーツ」
関連株式

イメージ
＊連動債券について、くわしくは、「投資対象連動債券の概要」をご参照下さい。

■ 一般社団法人投資信託協会が定める「信用リスク集中回避のための投資制限」（分散投資規制）では、投資対象に支配的な銘柄が存在するまたは存在する可能性が高いファンドを特化型運用ファンドとしています。支配的な銘柄とは、次のいずれかの割合が10%を超える銘柄をいいます。
• 投資対象候補銘柄の時価総額に占めるその銘柄の時価総額の割合• 運用管理等に用いる指数に占めるその銘柄の構成割合■ 当ファンドは、実質的な主要投資対象に支配的な銘柄が存在するまたは存在する可能性が高い特化型運用ファンドです。このため、特定の銘柄へ投資が集中することがあり、発行体に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

2ファンドの目的・特 色ファンドの仕組み●連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「ゲーム＆eスポーツ」関連株式に投資します。
※連動債券について、くわしくは、「投資対象連動債券の概要」をご参照下さい。
申込金

投資者

収益分配金、償還金 など

投資

当ファンド

投資損

益

連動債券損

益

「ゲーム＆eスポーツ」
関連株式

・実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行ないません。
・連動債券の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とします。

当初設定日直後、大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、ファンドの特色1. の運用が行なわれないことがあります。

2

毎年3月28日（休業日の場合翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。

（注）第１計算期間は、2022年3月28日（休業日の場合翌営業日）までとします。

〈分配方針〉①分配対象額は、経費控除後の配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
②原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定します。ただし、配当等収益が少額の場合には、分配を行なわないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

主な投資制限●株式という資産全体の投資割合には、制限を設けません。
●投資信託証券（上場投資信託証券を除きます。）への投資割合は、信託財産の純資産総額の5％以下とします。
●外貨建資産への投資割合には、制限を設けません。
3

追加的記載事項

テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍［ 投資対象連動債券の概要 ］
発行体／表示通貨

ボルト・インベストメンツ・ピーエルシー／円建て連象CS Leveraged Games & eSports Strategy

色①原則として、CS Leveraged Games & eSports Strategyの値動きに100％程度連動します。
※CS Leveraged Games & eSports Strategyは、日本を含む世界のテーマ関連株式に対する220％程度の投資効果を享受する戦略です。
②クレディ・スイス・インターナショナルを相手方とした担保付スワップ取引を通じて、
CS Leveraged Games & eSports Strategyに連動する投資成果を享受します。

等債券の評価額に対して年率0.19％程度ただし、その他運営に係る各種費用がかかります。

動対特報

酬

信 用 格 付 け

信用格付けは取得しておりません。

※上記は目論見書作成時点での情報に基づくものであり、今後、記載内容が変更となる場合、投資対象連動債券が変更となる場合等があります。
『ボルト・インベストメンツ・ピーエルシー』について※ボルト・インベストメンツ・ピーエルシーは、分別保管される資産を裏付けとして債券を発行することを主な業務とする、アイルランド籍の特別目的会社です。裏付資産は保管会社によって分別管理されています。

［ CS Leveraged Games & eSports Strategyについて ］
戦 略 値 算 出 者 クレディ・スイス（香港）リミテッド
戦 略 構 成情 報 提 供 者

大和アセットマネジメント株式会社

算

大和アセットマネジメント株式会社がクレディ・スイス（香港）リミテッドへ情報提供し、クレディ・スイス（香港）リミテッドがStrategy Rulesに従って算出します。

出方法※上記は目論見書作成時点での情報に基づくものであり、今後、記載内容が変更となる場合があります。

4

投資リスク
基準価額の変動要因●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。
信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
●投資信託は預貯金とは異なります。
〈主な変動要因〉

株 価 の 変 動（）

価格変動リスク・
信 用 リ ス ク

為替変動リスクカントリー・リスク

当ファンドの戦略に関 す る リ ス ク

連 動 債 券 へ の投資に伴うリスク

そ5の他

株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
新興国の証券市場は、先進国の証券市場に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向が考えられます。
当ファンドは、一銘柄当たりの組入比率が高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散投資した場合に比べて基準価額の変動が大きくなる可能性があります。また、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
当ファンドは円建ての連動債券に投資しますが、実質的な投資対象である資産自体の価格変動のほか、為替レートの変動の影響を受けます。為替レートの変動によって、基準価額が下落し、投資元本を割込むことがあります。
特に、新興国の為替レートは短期間に大幅に変動することがあり、先進国と比較して、相対的に高い為替変動リスクがあります。
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。

当ファンドは、実質的に純資産規模を上回る投資を行なうことから、価格変動リスクが現物株式に投資する場合と比べて大きくなる可能性があります。

当ファンドが投資対象とする連動債券において、連動債券が追加発行されないこととなる場合および連動債券の早期償還事由が生じた場合は、予想外の損失を被る可能性があります。
連動債券の発行体がスワップ取引を活用した場合で、スワップ取引の相手方に債務不履行や倒産その他の事態が生じた場合には、予想外の損失を被る可能性があります。
解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
また、連動債券の値付業者の財務状況が著しく悪化した場合などには、当該債券の流動性が著しく低下する可能性があり、その影響により、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍

申込受付中止日に関する留意点●当ファンドは、連動債券への投資を通じて複数の市場へ投資することから、対象資産に直接投資するファンドと比較して設定・解約の申込受付中止日が多いという特徴があります。 投資をお考えの際には、この点に十分留意していただくようお 願 い いたします。 委 託 会 社ホームペ ージ の 当ファンドの 詳 細 ペ ージには、具体的な設定・解約の申込受付中止日が掲載されます。

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、 基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、 換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●連動債券への投資においては、一般に借入金利に相当する負担があります。
当ファンドでは、信託財産の純資産総額の2倍相当額の株式へ連動債券を通じて投資するため、大きな金利負担が生じる可能性があり、また長期に保有する場合、その影響が累積されます。
●レバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。
長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
●当ファンドは、忠実義務に基づき、投資する債券について、その価格が入手できない、または入手した価格で評価すべきでないと考える場合には、適正と判断する直近の日の価格など当社が時価と認める価格で評価することがあります。

リスクの管理体制●委託会社では、取締役会が決定した運用リスク管理に関する基本方針に基づき、運用本部から独立した部署および会議体が直接的または間接的に運用本部へのモニタリング・監視を通し、運用リスクの管理を行ないます。
●委託会社では、流動性リスク管理に関する規程を定め、ファンドの組入資産の流動性リスクのモニタリングなどを実施するとともに、緊急時対応策の策定・検証などを行ないます。
●取締役会等は、流動性リスク管理の適切な実施の確保や流動性リスク管理態勢について、監督します。

6

投資リスク
参考情報●下記のグラフは、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
右のグラフは過去5年間における年間騰落率（各月末における直近１年間の騰落率）の平均・最大・最小を、ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示しています。また左のグラフはファンド
3454_202403_交付目論見書.xlsx
2024/4/1214:06の過去5年間における年間騰落率の推移を表示しています。
ファンドの年間騰落率と分配金再投資基準価額の推移

129 3454 テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍
2024/05/01 参考情報 参考情報 藤井(円)（2019年4月～2024年3月） (%)
20,000200

15,000150

10,000

100

5,000

5000

他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較-50-100
ファンドの年間騰落率(右軸)-150

分配金再投資基準価額(左軸)2019.42020.42021.42022.42023.4-2002024.32024.3※各資産クラスは、ファンドの投資対象を表しているものではありません。 200,037.0000 -454.1989 0.0000※ファンドの年間騰落率は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※ファンドの年間騰落率において、過去５年間分のデータが算出できない場合は以下のルールで表示しています。
①年間騰落率に該当するデータがない場合には表示されません。
②年間騰落率が算出できない期間がある場合には、算出可能な期間についてのみ表示しています。
③インデックスファンドにおいて、①②に該当する場合には、当該期間についてベンチマークの年間騰落率で代替して表示します。
基準価額合計騰落合計

ＢＭ合計※資産クラスについて
日 本 株：配当込みTOPIX
先進国株：MSCIコクサイ･インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA-BPI国債
先進国債：FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス― エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド（円ベース）※指数について●配当込みTOPIXの指数値および同指数にかかる標章または商標は、株式会社ＪＰＸ総研または株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」といいます。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび同指数にかかる標章または商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、同指数の指数値の算出または公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。●MSCIコクサイ・インデックスおよびMSCIエマージング・マーケット・インデッ
クスは、MSCI Inc.（｢MSCI｣）が開発した指数です。本ファンドは、MSCIによって保証、推奨、または宣伝されるものではなく、MSCIは本ファンドまたは本ファンドが基づいているインデックスに関していかなる責任も負いません。 免責事項全文についてはこちらをご覧ください。〔 https://www.daiwa-am.co.jp/specialreport/globalmarket/notice.html 〕●NOMURA-BPI
国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が公表する国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォリオのパフォーマンスをもとに算出されます。
NOMURA-BPI国債の知的財産権とその他一切の権利は同社に帰属しています。また、同社は当該指数の正確性、完全性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。 ●FTSE世界国債インデックスは、FTSE FixedIncome LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。●JPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス― エマージング・マー
ケッツ グローバル ダイバーシファイドは、信頼性が高いとみなす情報に基づき作成していますが、J.P. Morganはその完全性・正確性を保証するものではありません。本指数は許諾を受けて使用しています。J.P. Morganからの書面による事前承認なしに本指数を複製・使用・頒布することは認められていません。Copyright 2016, J.P. Morgan Chase & Co. All rights reserved.

7065_債券＿資産・銘柄のみ

2024/4/16 18:10

運用実績
3 .運 用 実 績テーマレバレッジ
ゲーム＆eスポーツ2倍
3454 テーマレバレッジ
ゲーム＆eスポーツ2倍

55 3454 テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍
2024/05/01 小泉 小泉●テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍

2024年3月29日現在
基準価額・ 純資産の推移※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。
当初設定日（2021年5月19日）～2024年3月29日

12,500

基準価額

4 ,7 8 4 円

純資産総額

1 .4 億円

期間

基準価額
（円）

ファンド

1カ月間
3カ月間
6カ月間
1年間
3年間
5年間
設定来

15

10,000

基準価額の騰落率

1.8%
13.4%
32.2%
12.5%
-52.2%

7,500

10

5,000

52,500
設定時

純資産総額（右軸）※上記の「基準価額の騰落率」とは、「分配金再投資基準価額」の騰落率です。

202022/04/28

純資産
総額
（億円）

02024/03/282023/04/13

分配金再投資基準価額（左軸）

基準価額（左軸）※「分配金再投資基準価額」は、分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において運用管理費用（信託報酬）は控除しています。

分配の 推移 （ 1 0 , 0 0 0 口当たり、税引前）
決算期

直近１年間分配金合計額： 0円
第1期 第2期 第3期
22年3月 23年3月 24年3月

分配金0円0円

設定来分配金合計額：0円0円※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

主要な資産の状況※比率は、純資産総額に対するものです。

資産別構成
外国債券

銘柄数
1

ｺｰﾙ･ﾛｰﾝ、その他
合計

1比率
組入上位10銘柄
88.5% Vault Investments PLC

比率
88.5%

11.5%
100.0% 合計

88.5%

年間収益率の推移
当ファンドにはベンチマークはありません。
160%
80%

35.9

0.3

13.40%
-80%

-69.0

-160%
2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

・ファンドの「年間収益率」は、「分配金再投資基準価額」の騰落率です。
・2021年は設定日（5月19日）から年末、2024年は3月29日までの騰落率を表しています。

委 託 会 社 の ホ ー ム ペ ー ジ 等 で 運 用 状 況 が 開 示 され て い る 場 合 が あ り ま す。
8手 続・手 数 料 等
お申込みメモ

購入時

換金時

購

入

単位

最低単位を1円単位または1口単位として販売会社が定める単位

購

入

価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額（1万口当たり）

購

入

代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金

単位

最低単位を1口単位として販売会社が定める単位

換金

価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額（1万口当たり）

換金

代金

原則として換金申込受付日から起算して9営業日目からお支払いします。

申込受付中止日① ニューヨーク証券取引所、ナスダック（米国）、香港証券取引所、韓国証券取引所、深セン・香港ストック・コネクト（Northbound）、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所
またはユーロネクスト・パリの休業日（土曜日および日曜日を除きます。）の前営業日② ①のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込について（2024年11月4日まで）
午後3時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
申 込 締 切 時 間 （2024年11月5日以降）
原則として、午後3時30分まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。
購入の申込期間換金制

限

購入・換金申込受付の中止および取消し信繰

託上決収その他

期

償算

益間

還日分

2024年6月22日から2024年12月20日まで

ただし、終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入、換金の申込みを取消すことがあります。
2026年3月27日まで（2021年5月19日当初設定）

受益者に有利であると認めたときは、受託会社と合意のうえ、信託期間を延長できます。

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）できます。
・受益権の口数が30億口を下ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき
毎年3月28日（休業日の場合翌営業日）（注）第1計算期間は2022年3月28日（休業日の場合翌営業日）までとします。

年1回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
配 （注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

信託金の限度額

2,000億円

公告

電子公告の方法により行ない、ホームページ〔https://www.daiwa-am.co.jp/ 〕に掲載します。

運 用 報 告 書

毎計算期末および償還時に作成し、交付運用報告書をあらかじめお申出いただいたご住所にお届けします。また、電子交付を選択された場合には、所定の方法により交付します。

課

税

関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの対象ではありません。

※2024年3月末現在のものであり、税法が改正された場合等には変更される場合があります。

9テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍ファンドの費用・税金〈ファンドの費用〉
投資者が直接的に負担する費用
料率等
購入時手数料費用の内容

販売会社が別に定める率
購入時の商品説明または商品情報の提供、投資情報の提供、取引執行等の対価です。
〈上限〉3.3％（税抜3.0％）

信託財産留保額ありません。

―

投資者が信託財産で間接的に負担する費用
料率等

費用の内容

年率1.2155％（税抜1.105％）

運用管理費用の総額は、日々の信託財産の純資産総額に対して左記の率を乗じて得た額とします。運用管理費用は、毎日計上され日々の基準価額に反映されます。

年率0.54％ファンドの運用と調査、受託会社への運用指図、基準価額の計算、目論見書・運用報告書の作成等の対価です。

年率0.54％

運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価です。

受託会社

年率0.025％

運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価です。

投資対象とする
連 動 債 券

年率0.19％程度連動債券にかかる費用等です。

運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）
委託会社

配分
（税抜）
販売会社
（注1）

実質的に負担する
年率1.4055％（税込）程度
運用管理費用の（連動債券の報酬等を含めたものです。実際の組入状況等により変動します。）
概算
値
そ の 他 の 費 用・
手数料

（注２）

監査報酬、有価証券売買時の売買委託手数料、先物取引・オプション取引・スワップ取引等に要する費用、資産を外国で保管する場合の費用等を信託財産でご負担いただきます。

（注1）「運用管理費用の配分」には、別途消費税率を乗じた額がかかります。
（注２）当ファンドおよび連動債券における「その他の費用・手数料」については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※購入時手数料について、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。
※運用管理費用の信託財産からの支払いは、毎計算期間の最初の６か月終了日（休業日の場合翌営業日）および毎計算期末または信託終了時に行なわれます。
※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

〈税金〉

・税金は表に記載の時期に適用されます。
・以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時
期分
配時
換金（解約）時および償還時

項
目
所得税および地方税所得税および地方税

税
金
配当所得として課税（注） 普通分配金に対して20.315％譲渡所得として課税（注） 換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％（注）所得税、復興特別所得税および地方税が課されます。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※上記は、2024年3月末現在のものですので、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）ファンドの総経費率
テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍

総経費率（①＋②）

運用管理費用の比率 ①

その他費用の比率 ②

1.26%

1.22%

0.05%

※対象期間は2023年3月29日～2024年3月28日です。
※対象期間中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料、有価証券取引税および投資対象とする連動債券にかかる費用等を含みません。）を、期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当り）を乗じた数で除した値（年率）です。
※詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）をご覧下さい。
（注）当ファンドでは、上記のほか投資対象とする連動債券において次の費用がかかります。
純資産総額に対して年率0.19%（税込）程度、その他各種費用等10