JP001 – 08 – 1
2008 年 2 月発行

Japan
Oceanographic

JODC

Data Center

JAPAN OCEANOGRAPHIC DATA CENTER
since 1965

No. 75目Feb 2008

次z Ｊ－ＤＯＳＳの利用状況

P. 1

z 海の相談室の利用状況

P. 2

z IOC刊行物・文書保管センターから

P. 3

z JODC刊行物一覧

P. 4

z 2007 年受領データ一覧

P. 6

日本海洋データセンター（海上保安庁海洋情報部）

JODCニュースNo.75(2008.02)

Ｊ－ＤＯＳＳの利用状況
J-DOSS とは JODC が保有する海洋データ及びJ-DOSS ダウンロード件数千件

情報をインターネットにより提供する海洋データ提45
40

供システム（JODC Data Online Service System）で、2400

ﾀﾞｳﾝﾛｰﾄﾞ利用者

ダ35
ウ30
ン
ロ25

2300
利2200
用者
2100
数ー

インターネットに接 続できる環境 があれば誰でも2500

20

J-DOSS から提供されているデータや情報を閲覧やド件15数10ダウンロードすることができます。

2000
1900

5

J-DOSS のデータ提供サービスのうち 2007 年の1800

0
2003年

データダウンロード実績につきましては、のべ 2,315

2004年

件の利用者（大学・試験研究機関等）が 39,758 件

2005年

2006年

2007年

利用機関別(2007年)のダウンロードを実施しています。これを前年と比較すると、利用者数はほぼ横ばいで、ダウンロード件

教育機関
3%

個人12%

官公庁
13%

数は約 35%増となっています。これは一部の利用者が複数のデータを大量にダウンロードしていたことも一因と考えられます。

大学・ 試験研究機関
54%

民間企業
18%

2007 年のダウンロード実績の内訳を見ると、利用機関別では大学・試験研究機関が 54%を占め、続利用目的別(2007年)

いて民間企業が 18%、官公庁 13%、個人 12%とな

レジ ャ ー4%っています。この比率は昨年とほぼ同じ状況となっ

その他7%ています。

環境保全
3%

防災
6%

また利用目的別にみると、調査研究・技術開発が 68%と半数以上を占め、海洋資源・空間利用が海洋資源・空間利用12%12%、その他 7%、防災 6%などとなっており、利用機関別同様昨年とほぼ同じ比率となっています。

調査研究・
技術開発
68%

利用データ別(2007年)

最も多く利用されているデータは潮汐データで、水温・ 塩分等（ 各層デ ー タ）7%

全 体 の 62%を占 めています。それに水 深 データ

水温、塩分と海洋汚染
3%

海・ 潮流
2%

海上気象と波浪デ ー タ
13%

13%、海上気象と波浪データ 13%、水温・塩分デー
タ 7%と続いています。験潮データと海上気象、波浪データは昨年よりも比率が大きくなり、水深デー

潮汐関係（ 験潮デ ー タ）
62%

水深13%

タが若干小さくなっています。
国別では日本が 66%と利用者の半数以上を占国別(2007年)

め、中国 23%、韓国 5%と続いており、アジア地域での利用者が多いことがわかります。中国、韓国の利韓国
5%

用者比率が昨年より増加し、その分日本の比率が中国23%減りました。2007 年については近隣諸国の海洋データのニーズが高まったものと思われます。
（JODC 向仲英司）
-1-

豪州
1%

米国
1%

ロ シア
1%

その他
3%

日本
66%

JODCニュースNo.75(2008.02)

海の相談室の利用状況
海の相談室の利用者は、平成 10 年以降、本庁

平成 19 年の「海の相談室」利用状況をとりまとめ及び管区とも減少しており、特に個人の利用者がましたのでご紹介します。
本庁及び管区本部「海の相談室」の利用件数は、顕著に減少しています。提供項目では潮汐関係の本庁（3,559 件）、管区（4,065 件）の総計 7,624 件で、減少が顕著で、また、利用目的では海洋レクリエー

前年に比べ 553 件（約 7％）減少しました。情報のション関係が顕著に減少しています。これら減少の提供先では、個人（-297 件）、民間企業（-164 件）、原因は、個人が海洋レクリエーション（潮干狩り等）海上保安庁（-80 件）、大学・研究機関(-74 件)へののため潮汐情報を海の相談室から入手していたも提供が減少し、国・地方団体（+43 件）、教育機関のが、近年はインターネットの普及によりこれらを利（+12 件）への提供は増加しました。提供項目では、用した情報の入手が一般化したことによるものと思潮汐（-209 件）、水路図誌（-115 件）、水深（-38 件）われます。

等の項目が減少し、海上距離（+66 件）、海流・潮海の相談室では、我が国が明治以降に刊行した流（+39 件）、航路標識（+31 件）、測量（+21 件）の海図や最新の海図、英国ほか 20 ヶ国以上の外国項目は増加しました。情報の利用目的では、海洋海図も閲覧できます。また、航海に必要な水路誌、レクリエーション（-394 件）、調 査 研 究 ・技 術 開 発

各種海洋関係の図書・文献等も多数保有していま（-293 件）が減少し、防災（+293 件）、海洋資源・空すので、多くの方々のご訪問、ご利用をお待ちして間の利用及び環境保全については僅かながら増います。
（JODC 渕上勝義）

加しています。

1

提供先別件数2 項目別件数
航路標識 (164) 2.2%
水温・塩分 (174)
海潮流 (634)
2.3%
8.3%

その他 (9) 0.1%

民間企業 (2,199)
28.8%
７，６２４ 件海上距離(194)
2.5%

個人 (3,842) 50.4%

測量(131)
1.7%
国地方団体 (692)9.1%
大学・試験所等(283) 3.7%

その他 (1,441) 18.9%
潮汐 (2,315)
30.4%

７，６２４ 件
水路図誌 (1,411)18.5%

海上気象(146)1.9%

海洋汚染 (34) 0.4%

教育機関 (102) 1.3%

海洋生物 (24) 0.3%

海上保安庁 (497)6.5%

天文・暦 (367) 4.8%

電子媒体

3 利用目的別件数(MT・FD・CD-ROM)

７，６９０ 件

防災 (520)
6.8%

地磁気・重力 (22)0.3%

地質 (103)
1.4%

4 提供形態別件数(54) 0.6%

海洋資源・空間等の利用(1,066) 13.9%
その他 (2,070)
26.9%

波浪 (89)1.2%

水深 (375)
4.9%FAX(106) 1.1%

調査研究・技術開発(1,671) 21.7%

印刷物（文書・ｺﾋﾟｰ）(877) 9.2%
閲覧(1,365)
14.3%

環境保全 (75) 1.0%
海洋性ﾚｸﾘｴｰｼｮﾝ(2,288) 29.8%-2-オンライン (703)
7.4%

その他 (266) 2.8%

口頭
９，５６０ 件

（来訪・電話） (6,189)

64.7%

JODCニュースNo.75(2008.02)

IOC 刊行物・文書保管センターから2007 年 1 月から 12 月に受領したIOC文献
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies
No.119

Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies

IOC Annual Reports
Series 13

Annual Report, 2006

IOC Workshop Reports
No.201

Geological processes on deep-water European margins

No.202

Proceedings Ocean Biodiversity Informatics

IOC Technical Series
No.69 Vol.1

Biodiversity and distribution of the megafauna

No.69 Vol.2

Biodiversity and distribution of the megafauna

No.72

Deep-water cold seeps, sedimentary environments and ecosystemsof the Black and Tyrrhenian Seas and the Gulf of Cadiz

IOC Circular Letter
No.2224

IOC 第 24 回会議の招聘状

IOC文献の分類
IOC Reports of Governing and Major Subsidiary Bodies:
総会(Assembly)、執行理事会(Executive Council)、IODE 委員会(C-IODE)等の会議報告書
IOC Reports of Meetings of Experts and Equivalent Bodies: 専門家組織による会議報告書
IOC Annual Reports: 年報(IOC の 1 年間の活動概要報告)
IOC Workshop Reports: 研究集会の報告書
IOC Technical Series: 科学的／技術的な論文及び出版物
IOC Manuals and Guides: 手引書や便覧
IOC Circular Letter: 回章
Information Series (INF): 情報集 上記の分類に収まらない様々な文書 （活動方針など）

出所：“IOC Publications : The IOC Electronic Library”(http://www.ioc.unesco.org/iocweb/IOCpub/IOCpub.htm)-3-

JODCニュースNo.75(2008.02)

JODC 刊行物一覧

定期刊行物
誌名

創刊年月

刊行号数

JODC ニュース1971 年 3 月

No.1～No.74（随時）RNODC ACTIVITY REPORT1990 年 3 月

No.1～No.18（年刊行）

既刊刊行物（刊行順）
誌 名

刊行年月

誌 名

海洋環境図（外洋編：北西太平洋）
1975年
海洋環境図（外洋編：北西太平洋Ⅱ）
1978年
海洋環境図（海流編：日本近海）
1979年
Data Report of KER
1979年9月～（No.1～No.9：年刊）
1987年3月
Oceanographic Atlas of KER
1977年3月～（Vol.1～Vol.9：年刊）
1988年3月
国内海洋調査船一覧
1981年3月
RNODC Newsletter for WESTPAC
1982年3月～（No.1～No.15：年刊）
1996年3月
海洋地質・地球物理データカタログ
1983年3月
水深データカタログ
1983年3月
WESTPAC データ管理ガイド
1983年8月
潮汐調和定数カタログ
1984年1月
海底地形図（北西太平洋）
1984年3月
沿岸海域海洋データカタログ(東京湾)
1984年3月
実用塩分と国際海水状態方程式(改訂版)
1984年6月
波浪データカタログ（測器観測）
1984年9月
潮流データカタログ
1985年3月
日本海洋データセンター所蔵文献目録
1985年3月（国内編）
沿岸海域海洋データカタログ(伊勢湾・三河湾) 1985年3月
沿岸海域海洋データカタログ(大阪湾)
1985年3月
GF-3 マニュアル
1985年3月（国際海洋データ交換用 IOC フォーマット）
海流観測情報1985年10月
日本海洋データセンター所蔵文献目録
1986年3月（国外編）
沿岸海域海洋データカタログ(瀬戸内海東部) 1986年3月
沿岸海域海洋データカタログ(瀬戸内海西部) 1986年3月
沿岸 海のアトラス （瀬戸内海）
1986年3月
日本近海波浪統計図表
1986年3月
日本近海海況図
1987年3月～（1985 年版～1991 年版：年刊）
1992年3月

刊行年月

Data Report of KER（Ⅱ）
1988年3月～（No.1～No.7：年刊）
1994年3月
日中黒潮共同調査研究海洋環境図
1988年3月～（Vol.1～Vol.7：年刊）
1994年12月
各層観測データカタログ
1989年3月
海洋地球物理データカタログ （改訂版）
1990年3月
水深統合データカタログ
1990年3月
日本近海海流統計図 （改訂版）
1991年3月 ○航海概要報告（CSR）記入要領
1991年10月 ○CTD データ較正の手引き
1993年3月 ○国際海洋データ・情報交換マニュアル
1994年9月 ○1991 年改訂版
WOCE データハンドブック
1995年3月 ○Data Report of KER（Ⅲ）
1995年3月～（No.1～No.2）（年刊）
1996年3月
IOC 刊行物・文書保管センター文献目録
1995年6月 ○WESTPAC Data Management Guide （改訂版） 1996年11月 ○JGOFS プロトコル （日本語訳）
1999年3月 ○日本海洋データセンター利用の手引き
2000年3月 ○（1994 年 3 月版改訂）
JODC 要覧
2001年3月 ○海洋生物コード（プランクトン） 2001 年版
2002年3月 ○国内海洋調査一覧
1972年12月～△(National Oceanographic Program of Japan）
2001年12月
海洋調査報告一覧
1984年3月～△（国内海洋調査機関の調査情報）
2002年3月(Cruise Summary Report)
海洋二酸化炭素関連物質データ品質管理
2004年9月 ○ガイド○：JODC において配布可能な刊行物△：JODC において一部配布可能な刊行物

これらの刊行物は「海の相談室」で閲覧することができます。
詳しいことは、E-mail 又は電話やＦＡＸ等で「海の相談室」までお尋ねください。
E-mail: consult@jodc.go.jp

-4-

電話:

03-3541-4296

FAX:03-3545-2885

JODCニュースNo.75(2008.02)

データセット（刊行順）
データセット名

刊行年月

構成

水温データセット（Temperature Profile Data Set）

1995 年 3 月

CD-ROM1 枚

海流データセット（Surface Current Data Set）

1996 年 3 月

CD-ROM1 枚

水深メッシュデータ（J-EGG500）

1998 年 11 月

J-DOSS

海洋中の炭素循環メカニズム調査研究データセット （NOPACCS Data Set）

1999 年 3 月

CD-ROM1 枚

Dataset of Zooplankton Biomass in the West North Pacific1999 年 7 月

CD-ROM1 枚

海洋生物コード（プランクトン）2001 年版

2002 年 3 月

CD-ROM1 枚

アジアモンスーン機構に関する研究データセット（JEXAM）

2003 年 3 月

CD-ROM1 枚

東京湾における微細植物網研究データセット（ECOMIC）

2003 年 7 月

CD-ROM1 枚

日本近海波浪統計図表データセット

2003 年 7 月

CD-ROM1 枚

北太平洋プロセス研究データセット(NPPS)

2004 年 7 月

DVD-ROM1 枚

海洋調査及び CO 2 隔離能力評価技術の開発データセット

2005 年 3 月

CD-ROM1 枚

2005 年 3 月

CD-ROM1 枚(1951-1990 K. ODATE Collection)（NOPACCS & WEST-COSMIC Data Set ）Hokkaido University Long-term fisheries and Oceanographic Data Base（HUFO-DAT：北大長期水産海洋情報データベース）-5-JODCニュースNo.75(2008.02)

2007 年受領データ一覧

JODC が、2007 年 1 月から 12 月までに受領したデータ（文献等は除く）は以下のとおりです。
貴重なデータを提供していただいた各機関に厚くお礼申し上げます。これらのデータの内、公開可
能なデータは処理が終わり次第提供を開始する予定です。JODC の重要な任務である「迅速なデー
タ流通」をさらに推進するために、関係調査機関のご協力を今後ともよろしくお願いします。

（国内）
機関名
気象庁地球環境・海洋部

データ名

媒体

NEAR-GOOS リアルタイムデータ

オンライン

海洋気象観測資料（データ編）

CD-ROM

波浪観測資料 第 11 号

CD-ROM

潮汐観測資料 第 7 集 10 号

CD-ROM

大気・海洋環境観測報告第 6 号,第 7 号

CD-ROMWMO WDCGG No.12、No.13

CD-ROM

海象年表（第 27 回）

CD-ROM

毎時潮汐データE-mail毎時潮汐データE-mail

北海道開発局港湾空港部

毎時潮汐データ

CD-ROM(独)港湾空港技術研究所

毎時潮汐データ

CD-ROM(独)港湾空港技術研究所

波浪データ（NOWPHAS）

CD-ROM(独)海洋研究開発機構(JAMSTEC)

水深データ、CTD データ

オンライン、DVD(独)産業技術総合研究所中国センター

潮流データ、水温、塩分等

DVD(独)国立環境研究所

海洋環境モニタリング調査データ

オンライン

特定非営利活動法人ヴォース・ニッポン

水温・塩分データ（表層航走式）

CD-ROM三重県産業支援センター

モニタリングデータオンライン

須崎市（高知県）

モニタリングデータ

オンライン

東北大学

宮城丸、XBT/XCTD データ

E-mail北海道大学

海洋調査漁業試験要報第 50 号

CD-ROM

東京小笠原水産センター

おがさわら海の情報紙

青森県水産総合研究センター

定線観測データ紙

愛知県水産試験場

観測データ

紙

佐賀県玄海水産振興センター

定線観測データ紙

高知県水産試験場

観測データ

紙

宮崎県水産試験場

沖合定線調査紙

国土交通省河川局
鹿島、塩釜、八戸、新潟、宮崎、
金沢港湾・空港整備事務所
平良、酒田、青森、志布志、釜石、伏木富山港湾事務所-6-

JODCニュースNo.75(2008.02)

機関名

データ名

東京都島しょ農林水産総合センター

媒体

定線観測データ紙

定線観測データ

紙

第九管区海上保安本部

海流、水温、波浪（プラットホーム）

E-mail海上保安庁交通部

船舶気象通報資料

CD-ROM

海上保安庁海洋情報部

潮汐データ、短波レーダ、

CD-ROM、モニタリングデータ、水深データ

オンライン

大島事業所
和歌山県農林水産総合技術センター
水産試験場

定地水温データ提供機関 （紙、E-mail、オンライン）(1) 北海道立中央水産試験場、 (2) 北海道立地質研究所、 (3) 奥尻地区水産技術普及指導所、(4) 紋別漁業協同組合、 (5) 社団法人北海道栽培漁業振興公社、 (6) オホーツク・ガリンコタワー(株)、 (7) 北海道大学北方生物圏フィールド科学センター水圏ステーション室蘭臨海実験所、(8) 同水圏ステーション厚岸臨海実験所、(9) 青森県水産総合研究センター、 (10) 同センター

増養殖研究所、 (11) 岩手県水産技術センター、水産試験場、(12) 宮城県気仙沼水産試験場、(14) 茨城県水産試験場栽培技術センター、(16) 神奈川県水産技術センター、(15) 海上保安庁海洋情報部、(17) 愛知県水産試験場漁業生産研究所、水産試験場、 (19) 石川県水産総合センター、(13) 福島(20) 福井県水産試験場、(18) 富山県(21) 第九管区海上保安本部海洋情報部、 (22) 三重県科学技術振興センター水産研究部、 (23) 三重県産業支援センター、 (24) 三重県農林水産商工部水産室、 (25) 和歌山県農林水産総合技術センター水産試験場、 (26) 大阪府立水産試験場、 (27) 京都府立海洋センター、 (28) 京都大学防災研究所
災害観測実験研究センター白浜海象観測所、(29) 第五管区海上保安本部海洋情報部、(30) 兵 庫 県 立 農 林 水 産 技 術 総 合 セ ン タ ー 水 産 技 術 セ ン タ ー (31) 鳥 取 県 水 産 試 験 場 、(32) 岡山県水産試験場、 (33) 広島県立水産海洋技術センター、 (34) 第六管区海上保安本部
海洋情報部、 (35) 山口県水産研究センター内海研究部、 (36) 同センター外海研究部、(37) 高知県水産試験場、(38) 高知県須崎市、(39) 愛媛県水産試験場、(40) 福岡県水産海洋技術センター有明海研究所、 (41) 第七管区海上保安本部海洋情報部、 (42) 長崎県総合水産試験場、 (43) 大分県水産研究センター、 (44) 熊本県水産研究センター浅海干潟研究部、(45) 第十管区海上保安本部海洋情報部、海上保安本部海洋情報部、(46) 沖縄県栽培漁業センター、(48) 気象庁 (以上 48 機関)-7-(47) 第十一管区

JODCニュースNo.75(2008.02)

（国外）
機関名

データ名

媒体

NGDC

水深データ （MGD77）

DVDNODC／ハワイ大学

Joint Archive for Sea Level Total Data Holdings March 2007

CD-ROM（潮汐データ）KODC（韓国）2007 年 TESAC データ

紙

NOAA

World Ocean Atlas 2005

紙

国外の機関名NGDC： National Geophysical Data Center： 米国国立地球物理データセンター
NODC： National Oceanographic Data Center： 米国海洋データセンター
KODC： Korea Oceanographic Data Center： 韓国海洋データセンター
NOAA： National Oceanic and Atmospheric Administration： 米国海洋大気庁-8-