iFreeNEXT インド株インデックス

Nifty50指数
上位組み入れ銘柄のご紹介
2023年6月8日

今回のファンドレターでは、iFreeNEXT インド株インデックスが連動を目指す株価指数、Nifty50指数の上位組み入れ10銘柄についてご紹介します。Nifty50指数の概要については先日リリースいたしました、以下ファンドレターからご確認ください。
▷ Nifty50指数について
https://www.daiwa-am.co.jp/fundletter/20230529_01.pdf

Nifty50指数

上位組み入れ10銘柄

No.

企業名

業種(NSE分類)※1

指数ウエイト1

リライアンス・インダストリーズ

原油・ガス及びその他消費燃料

10.28%

2

HDFC銀⾏

⾦融サービス

8.73%

3

ICICI銀⾏

⾦融サービス

8.15%

4

ハウジング・デベロップメント・
ファイナンス

⾦融サービス

5.88%

5

インフォシス

情報技術

5.79%

6

ITC

日用消費財

4.83%

7

タタ・コンサルタンシー・サービス

情報技術

4.15%

8

コタック・マヒンドラ銀⾏

⾦融サービス3.64%

9ラーセン・アンド・トゥブロ

建設

3.28%

10

アクシス銀⾏

⾦融サービス

3.08%※1 Nifty50指数の業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※2023年5月末時点の情報※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※（出典）各種公表情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成

1/18

リライアンス・インダストリーズ
業種︓原油・ガス及びその他消費燃料
1966年に設⽴された、他のインド国内財閥系企業に比べると若い、インド3大財閥系企業の1社。同社は、原材料をさかのぼり価格競争⼒を⾼める垂直統合モデルを活用し、繊維産業・⽯油化学を中⼼に発展した。近年は、再⽣可能エネルギーへの投資を積極的に⾏うなど、事業モデルの転換に努めている。加えて、エネルギー事業だけではなく⾦融事業や通信事業にも参入しており、コングロマリット経営を加速させている。傘下企業の1つリライアン
ス・ジオ・インフォコムは、インド携帯市場のトッププレイヤーとしての地位を築いている。
グラフ1︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ2︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）

3,000（インドルピー）

3,000

期間騰落率

期間騰落率+518.46%-6.18%

2,250

2,750

1,500

2,500

750

2,250

0

2,000

'13/05'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
リライアンス・インダストリーズ

ENEOS
ホールディングス

出光興産

時価総額（百万円）

28,235,500

1,406,636

806,618

相対比較・指数化

100

4.98

2.86

※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

2/18

HDFC銀⾏
業種︓⾦融サービス
インド⺠間銀⾏最大⼿の1⾏。1994年、ハウジング・デベロップメント・ファイナンス（HDFC）によって設⽴され、現在も同社の⼦会社。グローバルで、6,800万人の顧客、6,000以上の支店、18,000以上のATMを抱えており、個人・法人向け融資や為替・デリバティブ取引など、幅広い事業を展開している。また近年HDFC銀⾏は、 ITインフラの堅牢化を目的とした“Hollow the Core”戦略を掲げ、スタートアップとの連携を通じて、これまでの基幹システムのアップデートを図っている。
グラフ3︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ4︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）（インドルピー）

2,000

1,800

期間騰落率+359.91%
1,500

1,600

1,000

1,400

500

1,200

期間騰落率+15.98%
0'13/05

1,000'16/05'19/05'22/05'22/05'22/09'23/01'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
HDFC銀⾏JPモルガン銀⾏

三井住友FG

時価総額（百万円）

15,208,900

55,414,700

7,805,497

相対比較・指数化

100364.3651.32※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

3/18

ICICI銀⾏
業種︓⾦融サービス
HDFC銀⾏に次ぐ、インドの大⼿⺠間銀⾏。HDFC銀⾏と同様、幅広い⾦融サービスをインドを中⼼に展開している。同⾏はデジタル分野に強みを持っており、個人や中⼩企業向けデジタルサービスの幅広さが競合優位性の一つになっている。スマートフォンのアプリを通じて、個人は住宅ローンや株式投資の決済、企業は借り入れや返済が可能になっている。その利便性の⾼さから、企業向けアプリの利用者数は堅調に推移しており、同⾏の顧客・預⾦残⾼の増加に寄与している。
グラフ5︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ6︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）

1,200（インドルピー）

1,100

期間騰落率+352.19%
900

950

600

800300650

期間騰落率0'13/05+26.07%500'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
ICICI銀⾏

JPモルガン銀⾏

三井住友FG

時価総額（百万円）

11,212,800

55,414,700

7,805,497

相対比較・指数化

100494.21

69.61※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

4/18

ハウジング・デベロップメント・ファイナンス
業種︓⾦融サービス
同社はインド最大の住宅⾦融会社で、インド⾦融複合企業（コングロマリット）である
HDFCグループのメイン企業にあたる。同社のビジネスは個人・法人・開発業者を対象とした、住宅・アパート・商業施設の購入・建設・開発・修繕のための融資がメインになっている。1977年、インドにおける住宅不⾜解消のために設⽴され、1994年にHDFC銀⾏を設⽴するなど、これまで堅調にビジネスを拡大してきた。

グラフ7︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ8︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）（インドルピー）

3,200

3,000

2,400

2,700

1,600

2,400

800

2,100

期間騰落率

期間騰落率+14.46%+196.62%1,800

0'13/05'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
HDFC

JPモルガン銀⾏

三井住友FG

時価総額（百万円）

8,229,300

55,414,700

7,805,497

相対比較・指数化

100673.3894.85※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

5/18

インフォシス
業種︓情報技術
インフォシスはインドのIT企業大⼿。プログラム管理、サプライチェーン・ソリューションを含むITコンサルティングおよびソフトウエアサービスを運営。インド発の企業でありながら、売上⾼に占めるインド比率は5%未満。北⽶やヨーロッパの売上で売上⾼のほとんどが構成されるグローバル企業。同社ビジネスとの直接の関係性は薄いが、昨年イギリス⾸相に就任したリシ・スナク氏の妻は、インフォシス共同創業者のナラヤナ・ムルティー氏の娘にあたる。そのためインドでは、両国の今後の連携がより密になるのではと期待されている。
グラフ9︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ10︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）

2,400（インドルピー）1,800

期間騰落率+337.31%
1,800

1,600

1,200

1,400

600

1,200

0

1,000

期間騰落率

-12.32%'13/05'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
インフォシス

アクセンチュア

NTTデータ

時価総額（百万円）

9,243,500

28,353,400

2,800,793

相対比較・指数化

100306.7430.30※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

6/18

ITC
業種︓日用消費財
ITCはタバコ事業を中⼼に発展してきた複合企業（コングロマリット）。1910年に国営企業として始まったが、その後⺠営化。祖業であるタバコ業に加えて現在ではホテル経営、板紙・特殊紙製造、農業、⾷品加⼯・菓⼦製造、ブランド⾐料など様々な事業を展開している。
その背景にあるのがインド政府による措置だ。インドには1億以上の喫煙者がおり、喫煙による健康被害を重く⾒た政府は近年、タバコ禁⽌を掲げる政令や法律の施⾏を進めている。
係る環境において、ITCも脱タバコを掲げ複合企業として成⻑してきた。
グラフ11︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ12︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）（インドルピー）

480

500

360

400

240

300

120

200

期間騰落率

期間騰落率+96.60%+64.60%100

0'13/05'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
ITC

ブリティッシュ・ア
メリカン・タバコ

JT（日本たばこ）

時価総額（百万円）

9,354,800

9,908,800

6,080,000

相対比較・指数化

100

105.9264.99※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

7/18

タタ・コンサルタンシー・サービス
業種︓情報技術
同社は、リライアンスと並ぶインド大⼿財閥複合企業（コングロマリット）の1つである、タタ・グループ傘下のITソリューション企業。その時価総額はタタ・グループ傘下企業の中でもトップクラス。ITソリューション提供先としては銀⾏・保険・通信・運輸・⼩売・製造・医薬・公益など、多岐にわたる。同社の売上⾼に占めるインド比率は10%未満で、顧客のほとんどが欧⽶企業である。コロナショック以降、主要顧客である欧⽶企業のDX投資増加の恩恵を受け、その業績は堅調に推移している。
グラフ13︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ14︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）（インドルピー）

4,400

3,800

3,300

3,500

2,200

3,200

1,100

期間騰落率

2,900

期間騰落率+339.05%
2,600

0'13/05-2.22%'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
タタ・コンサルタン
シー・サービス

アクセンチュア

NTTデータ

時価総額（百万円）

20,336,900

28,353,400

2,800,793

相対比較・指数化

100

139.4213.77※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

8/18

コタック・マヒンドラ銀⾏
業種︓⾦融サービス
コタック・マヒンドラ・グループ傘下の企業で、幅広い⾦融サービスを提供する、インドの大⼿商業銀⾏の1⾏。誕⽣以来、関連会社を通じた証券業務・投資銀⾏業務・資産運用業務など、包括的な⾦融サービスを提供することで急成⻑してきた。加えて2014年には、INGバイシャ銀⾏と合併し、さらに成⻑を加速。デジタル分野にも積極的に投資を⾏い、2022年にはコタック・チェリーという投資スーパーアプリをスタートさせ、すべての投資をワンストップで⾏うことができる、シームレスな投資体験の提供に尽⼒している。
グラフ15︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ16︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）（インドルピー）

2,400

3,000

期間騰落率+19.43%
1,800

2,500

1,200

2,000600期間騰落率

1,500+414.55%
1,0000'13/05'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
コタック・
マヒンドラ銀⾏

JPモルガン銀⾏

三井住友FG

時価総額（百万円）

6,761,400

55,414,700

7,805,497

相対比較・指数化

100

819.57115.44※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

9/18

ラーセン・アンド・トゥブロ
業種︓建設
同社はインドにおける大⼿建設会社兼、重機メーカー。大規模建設プロジェクトを請け負うのはもちろんのこと、海外重機メーカーのインドにおける代理店業務も⾏っている。主要製品はブルドーザー・ロードローラー・酪農機械など。また同社は2022年に双日と共同で、インド⾼速鉄道公社から⾞両基地の建設⼯事を受注したと発表。⾞両基地の建設や設計、保守関連機器の調達などを合わせて受注額は約630億円と報じられた。人口増によるインフラ需要の⾼まりは今後も継続していくだろう。
グラフ17︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ18︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）

2,800（インドルピー）2,600

期間騰落率+254.29%
2,100

2,200

1,400

1,800

700

1,400

期間騰落率+33.31%
1,000

0'13/05'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
ラーセン・アンド・トゥブロ

キャタピラー

コマツ

時価総額（百万円）

5,238,100

14,816,200

3,204,600

相対比較・指数化

100282.85

61.18※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

10/18

アクシス銀⾏
業種︓⾦融サービス
HDFC銀⾏・ICICI銀⾏に続き、4,500以上の支店、16,000以上のATMを有するインドの大⼿⺠間銀⾏。他⾏と同様、リテール銀⾏業務やトレジャリー業務など、幅広い業務を⾏っている。また、アジアや中東、イギリスにおいても事業を展開している。アクシス銀⾏は昨年、アメリカ⾦融大⼿のシティグループのインドにおける個人向け事業（クレジットカード・個人預⾦・ウェルスマネジメント・個人向けローンなど）を買収すると発表し話題となった。

グラフ19︓過去10年の株価推移(2013/5/31〜2023/5/31)

グラフ20︓過去1年の株価推移(2022/5/31〜2023/5/31)（インドルピー）

1,200（インドルピー）

1,100

期間騰落率+219.75%900

950

600

800300650

期間騰落率+33.52%
500

0'13/05'16/05'19/05'22/05'22/05'22/08'22/11'23/02'23/05

時価総額でみる企業規模のイメージ(2023/5/31時点)
アクシス銀⾏JPモルガン銀⾏

三井住友FG

時価総額（百万円）

4,758,800

55,414,700

7,805,497

相対比較・指数化

1001164.47

164.02※和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※株価のグラフは現地通貨ベース※2023年5月末時点の情報※（出典）各種公開情報・Bloombergより大和アセットマネジメントが作成。

11/18

Appendix︓和名・英名対応表
表1︓Nifty50指数

No.
12345678910

組み入れ上位10銘柄

和名※1

英名

リライアンス・インダストリーズ
HDFC銀⾏ICICI銀⾏
ハウジング・デベロップメント・ファイナンス
インフォシスITC
タタ・コンサルタンシー・サービス
コタック・マヒンドラ銀⾏
ラーセン・アンド・トゥブロ
アクシス銀⾏

Reliance Industries Ltd.
HDFC Bank Ltd.
ICICI Bank Ltd.
Housing Development FinanceCorporation Ltd.
Infosys Ltd.
ITC Ltd.
Tata Consultancy Services Ltd.
Kotak Mahindra Bank Ltd.
Larsen & Toubro Ltd.
Axis Bank Ltd.

表2︓NSE分類※2

セクター和名※1
化学品
建設材料
⾦属⼯業
森林資材
⾃動⾞及び⾃動⾞部品
耐久消費財
繊維業
メディア・エンターテインメント及び出版
不動産
消費者サービス
原油・ガス及びその他消費燃料
日用消費財
⾦融サービス
ヘルスケア
建設
資本財
情報技術
サービス
コミュニケーション・サービス
電⼒
その他公益
複合事業

セクター英名Chemicals
Construction Materials
Metals & Mining
Forest Materials
Automobile and Auto Components
Consumer Durables
TextilesMedia, Entertainment & Publication
RealtyConsumer Services
Oil Gas & Consumable Fuels
Fast Moving Consumer Goods
Financial Services
HealthcareConstruction
Capital Goods
Information TechnologyServices
Telecommunic ation
PowerUtilities
Diversified※1 和名は各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成しています※2 Nifty50指数の業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※（出典）各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成。
※2023年5月末時点の情報

12/18

Appendix︓Nifty50指数

全構成銘柄

企業英名
Adani Enterprises Ltd.
Adani Ports and Special Economic Zone Ltd.
Apollo Hospitals Enterprise Ltd.
Asian Paints Ltd.
Axis Bank Ltd.
Bajaj Auto Ltd.
Bajaj Finance Ltd.
Bajaj Finserv Ltd.
Bharat Petroleum Corporation Ltd.
Bharti Airtel Ltd.
Britannia Industries Ltd.
Cipla Ltd.
Coal India Ltd.
Divi's Laboratories Ltd.
Dr. Reddy's Laboratories Ltd.
Eicher Motors Ltd.
Grasim Industries Ltd.
HCL Technologies Ltd.
HDFC Bank Ltd.
HDFC Life Insurance Company Ltd.
Hero MotoCorp Ltd.
Hindalco Industries Ltd.
Hindustan Unilever Ltd.
Housing Development Finance Corporation Ltd.
ICICI Bank Ltd.
ITC Ltd.
IndusInd Bank Ltd.
Infosys Ltd.
JSW Steel Ltd.
Kotak Mahindra Bank Ltd.
Larsen & Toubro Ltd.
Mahindra & Mahindra Ltd.
Maruti Suzuki India Ltd.
NTPC Ltd.
Nestle India Ltd.
Oil & Natural Gas Corporation Ltd.
Power Grid Corporation of India Ltd.
Reliance Industries Ltd.
SBI Life Insurance Company Ltd.
State Bank of India
Sun Pharmaceutical Industries Ltd.
Tata Consultancy Services Ltd.
Tata Consumer Products Ltd.
Tata Motors Ltd.
Tata Steel Ltd.
Tech Mahindra Ltd.
Titan Company Ltd.
UPL Ltd.
UltraTech Cement Ltd.
Wipro Ltd.

業種英名（NSE分類※1）
Metals & Mining
Services
Healthcare
Consumer Durables
Financial Services
Automobile and Auto Components
Financial Services
Financial Services
Oil Gas & Consumable Fuels
Telecommunication
Fast Moving Consumer Goods
Healthcare
Oil Gas & Consumable Fuels
Healthcare
Healthcare
Automobile and Auto Components
Construction Materials
Information Technology
Financial Services
Financial Services
Automobile and Auto Components
Metals & Mining
Fast Moving Consumer Goods
Financial Services
Financial Services
Fast Moving Consumer Goods
Financial Services
Information Technology
Metals & Mining
Financial Services
Construction
Automobile and Auto Components
Automobile and Auto Components
Power
Fast Moving Consumer Goods
Oil Gas & Consumable Fuels
PowerOil Gas & Consumable Fuels
Financial Services
Financial Services
Healthcare
Information Technology
Fast Moving Consumer Goods
Automobile and Auto Components
Metals & Mining
Information Technology
Consumer Durables
ChemicalsConstruction Materials
Information Technology※1 Nifty50指数の業種分類はインドナショナル証券取引所（NSE）が定めるNSE分類に準じています。
※（出典）各種公開情報より大和アセットマネジメントが作成。
※2023年5月末時点の情報

13/18

ファンドの目的・特色ファンドの目的
・インドの株式に投資し、Nifty50 指数（配当込み、円ベース）の動きに連動した投資成果をめざします。
ファンドの特色
・インドの株式に投資し、Nifty50 指数（配当込み、円ベース）の動きに連動させることをめざして運用を⾏ないます。

当ファンドは、NSE INDICES LIMITED が発起、保証、販売または販売促進を行っているものではありません。
NSE INDICES LIMITED は、当ファンドの所有者または一般のいかなる人に対しても、有価証券全般または当ファンドへの投資の妥当性、あるいは Nifty50 指数のインド株式市場全体のパフォーマンスへの連動性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証を行いません。
NSE INDICES LIMITED と大和アセットマネジメント株式会社との関係は、NSE INDICES LIMITED が、大和アセットマネジメント株式会社または当ファンドとは無関係に決定、構築および算出を行う指数と指数に関連する商標および商号についての使用を許諾することだけでしかありません。
NSE INDICES LIMITED は、Nifty50 指数の決定、構築および計算に関して、大和アセットマネジメント株式会社または当フ
ァンドの所有者の要望を考慮する義務を負いません。
NSE INDICES LIMITED は、当ファンドの設定に関してその時期、価格もしくは数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与もしていません。
NSE INDICES LIMITED は、当ファンドの管理、販売または取引に関していかなる義務または責任も負いません。
NSE INDICES LIMITED は、Nifty50 指数とそれに含まれるデータの正確性、完全性を保証するものではなく、その誤り、欠落、障害に対していかなる責任も負わないものとします。
NSE INDICES LIMITED は、Nifty50 指数またはそれに含まれるデータの利用により、大和アセットマネジメント株式会社、
当ファンドの所有者、またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行いません。
NSE INDICES LIMITED は、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行わず、かつ Nifty50 指数またはそれに含まれるデー
タに関して、商品性または特定の目的または使用に対する適合性のすべての保証を明示的に否認します。
上記に関わらず、NSE INDICES LIMITED は、いかなる直接的、特別の、懲罰的、間接的または結果的損害（逸失利益を含む）も含めて、本ファンドに起因または関連するあらゆる請求、損害または損失について、たとえそれらの可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。

投資リスク●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、 投資元本が保証されているものではなく、これを 割込むことがあります。 信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
株価の変動
株価は、政治・経済情勢、発⾏企業 の業績、市場 の需給等を反映して変動します。 発（価格変動リスク・信用リスク）
⾏企業が経営不安、倒産等 に陥った場合には、投資資⾦が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
新興国の証券市場は、先進国の証券市場に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向が考えられます。
為替変動リスク
外貨建資産 については、 資産自体の価格変動のほか、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向に進んだ場合には、 基準価額 が下落する要因となり、 投資元本 を割込むことがあります。
特に、新興国の為替レートは短期間に大幅に変動することがあり、 先進国と比較して、相対的に高い為替変動リスクがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域 において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。
その他
解約資⾦を手当てするため 組入証券を売却する際、市場規模 や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この 場合、基準価額が下落する要因となります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論⾒書）」をご覧ください。

14/18

その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資⾦を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換⾦の申込みの受付けが中止となる可能性、換⾦代⾦のお支払いが遅延する可能性があります。
●インドの⾦融商品取引所で取引されている株式は、インドの税制に従って課税されます。インドにおける、非居住者による株式の売却益（キャピタル・ゲイン） に対する税負担等が、基準価額に影響を与える可能性があります。また、 外国人機関投資家 の保有比率等に制限のある銘柄を投資対象とする場合には、運用上の制約を受ける場合があります。インドの税制・制度等は、変更となる場合があります。

ファンドの費用※詳しくは「投資信託説明書（交付目論⾒書）」をご覧ください。

15/18

お申込みメモ

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代⾦

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換⾦単位

最低単位を１口単位として販売会社が定める単位

換⾦価額

換⾦申込受付日の翌営業日の基準価額（1 万口当たり）

換⾦代⾦

原則として換⾦申込受付日から起算して 6 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日① シンガポール証券取引所またはナショナル証券取引所（インド）の休業日② ①のほか、一部解約⾦の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間

午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）

換⾦制限

信託財産の資⾦管理を円滑に⾏なうために大口の換⾦申込みには制限があります。

購入・換⾦申込受付

⾦融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生しの中止および取消した場合には、購入、換⾦の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入、換⾦の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの 場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）できます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を⾏ないます。
（注）当ファンドには、「分配⾦再投資コース」と「分配⾦支払いコース」があります。なお、お 取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益⾦不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度 の適用対象です。なお、当ファンドの非課税口座における取扱いは販売会社により異なる場合がありますので、くわしくは、 販売会社にお問合わせ下さい。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※詳しくは「投資信託説明書（交付目論⾒書）」をご覧ください。

16/18

当資料のお取扱いにおけるご注意当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメント株式会社が作成したものです。
当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書(交付目論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃身でご判断ください。
投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではありません。信託財産に⽣じた利益および損失はすべて投資者に帰属します。投資信託は預貯⾦とは異なります。
投資信託は預⾦や保険契約とは異なり、預⾦保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基⾦の対象ではありません。
当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの
ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発⾏者および許諾者に帰属します。また、税⾦、⼿数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。記載する投資判断は現時点のものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。
当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。また、ファンドに今後組み入れることを、示唆・保証するものではありません。
分配⾦は収益分配⽅針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配⾦が支払われない場合もあります。

URL https://www.daiwa-am.co.jp/ お問合わせ 0120-106212 (受付時間 9:00〜17:00)

17/18

2023年5月31日 現在

取扱い販売会社
iFreeNEXT インド株インデックス

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)
株式会社SBI新生銀行

登録番号

日本証券業協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

○

○

○

○

(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社)○○○

上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。

18/18