有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張について― パーソンズによる有機的連帯概念の解釈上の問題点をふまえて ―杉 谷 武 信1 ．はじめに本 稿 は、É. デ ュ ル ケ ム（Émile Durkheim, 1858-1917） の 有 機 的 連 帯（solidarité organique）の概念について解き明かすことを目的としている。
筆者は個人が自律的であるにもかかわらず、なぜ社会的連帯が可能であるのかという問題を考察するためにデュルケムの連帯論の研究を以前から行ってきたが（杉谷 1999、2005、2006）、本稿では彼の連帯論についての先行研究として、T. パーソンズ（Talcott Parsons, 1902-79）の有機的連帯についての解釈を考察したうえで、デュルケムの有機的連帯の新たな解釈を試みたい。
なお、パーソンズのデュルケム研究については、本稿にて後述するように、パーソンズの行為論からなされたデュルケム解釈について、その意義や問題性を論じた多くの先行研究がある。また、筆者もパーソンズとの関連でデュルケムの連帯論における個人の自発性の問題を過去に考察している（杉谷 2005）。
また、行為論のみならず、社会システム論などからなされたパーソンズのデュルケム解釈に注目し、その歴史的変化を考察した松本和良の研究（松本 1997）や、中期以降のパーソンズの議論を有機的連帯から再構成した小林孝雄の研究（小林 2006）がある。
くわえてパーソンズによるデュルケムの『社会分業論』（1893）や連帯の解釈それ自体、またその妥当性について考察した研究がある。たとえば、鈴木智之は、有機的連帯が成立するには集合意識の規制力が要求されるというパーソンズの解釈に異を唱える。鈴木によれば、分業の進展が環節型
社会の解体を前提とする以上、かつての規範体系はすでに旧態化しており、したがって分業を条件づける「連帯」は機械的連帯そのものではな
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い。そこで彼は「機械的」「有機的」という特性以前の、「連帯的」とのみ呼びうるような社会関係の様相として「連帯」を捉えることを主張する。最近では、流王貴義がパーソンズによるデュルケム（鈴木 1990：67-8）の『社会分業論』や有機的連帯概念の解釈について疑問を提示している。
彼は、パーソンズに認められる、集合意識論の萌芽に着目した『社会分業論』解釈を展開するのではなく、有機的連帯における契約法の積極的役割。
に注目しているのである（流王 2012）
筆者も同様に、パーソンズの有機的連帯概念の解釈に異議を唱え、それにかえてデュルケムがこの概念を用いて主張したかったことを把握したいと思うが、本稿では特にパーソンズのデュルケム解釈やそれをめぐる先行研究によっても指摘されることのなかった、有機的連帯に込められたデュ
ルケムの思想的な主張、すなわち分業にもとづいて構成される近代社会では、諸個人の生存可能性が増大するということ、その点について議論することにしたい。
しかし、なぜパーソンズの有機的連帯の解釈について考察するのか。な
ぜなら、パーソンズのデュルケム研究は、後世のデュルケム研究に大きな影響を与えたため欠かすことができず、そのため有機的連帯の研究についても彼の議論は無視できないと予想されるからである。
宇賀博によれば、そもそも、パーソンズが活躍する以前のアメリカ社会学はアメリカ社会の個人主義の伝統にあわないという理由でデュルケムに対して批判的であったが、G. H. ミードの「言語シンボル」の概念や文化人類学の「文化」の概念とならび、パーソンズの『社会的行為の構造』（1937）はデュルケム評価の転換を導く一つの契機となり、以後アメリカ
社会学におけるデュルケム評価のマイルストーンの役目を果たしてきたこと（宇賀 1971：190-2）をわれわれは留意すべきである。
中島道男によれば、行為を強調した『社会的行為の構造』はデュルケム
解釈の「正統としての位置」を示してきた。のち、パーソンズは『社会体系論』（1951）においてシステムを強調する。そして彼はデュルケムの意義をラドクリフ＝ブラウンに代表される、イギリス人類学の機能学派が強調する統合的な社会的文化的システム理論との関連で見出されると判断した。さらに、1950 年代からパーソンズ理論が社会学界を席巻するとともに、統合偏重の社会学者、秩序優先の社会学者といったデュルケム像は、ますます強力になった。くわえて、デュルケム批判のなかには、こうした
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有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張について「欠陥」はすべてデュルケムの「保守主義」に由来するという見方もあら。こうして、デュルケム社会学が行為論を含む
われた（中島 2001：121）
か、また秩序優先の社会学者であるかはさておき、パーソンズのデュルケ
ム解釈が後世のデュルケム研究に大きな影響力をもっていたことは明らかであるといえる。
くわえて、パーソンズがデュルケム研究の初期から一貫して有機的連帯。
をデュルケム解釈の基点としていたという指摘もある（小林 2006：80）
以上から、デュルケムの有機的連帯の概念も含めて、彼の社会学を研究するさいには、パーソンズのデュルケム研究を重要な先行研究として考察する必要があると考えられるのである。

2 ．『社会的行為の構造』におけるパーソンズのデュルケム解釈
まず、パーソンズの『社会的行為の構造』におけるデュルケム解釈を検討することにしたい。周知のように、パーソンズは A. マーシャルや V. パ
レート、デュルケム、M. ヴェーバーの業績を利用し、彼らの社会学方法論における歴史的変化をふまえながら、主意主義的行為理論の導出を試みた 1）。
そしてパーソンズは、デュルケム理論の発展段階を以下の四つに区分したうえで彼の業績から主意主義的行為理論を求めようとした。すなわち、その四区分とは、『社会分業論』を中心とする「初期の形成期」、次に『社会学的方法の規準』（1895）や『自殺論』（1897）を主要文献とする「初期の綜合期」、そして「個人表象と集合表象」（1899）や『道徳教育論』（1902-3）、「道徳的事実の決定」（1907）からなる「移行期」、最後に『宗教生活の原初
形態』（1912）によって代表される「第四期」である（Parsons [1937] 1968：
304＝1992：7-8）。
パーソンズによれば、デュルケムの初期の立場は明らかに実証主義であった。デュルケムによれば、社会の統合は、スペンサー流の功利主義的個人主義が示したような契約におっているのではない。契約関係を規制している諸規則が合意に先立って存在し、かつそれから独立している。この規則があるからこそ、人びとの潜在的な敵対関係は緩和され相互の利益と平和的協力とが促進される（Parsons [1937] 1968：311-4＝1992：18-21）。
そして、デュルケムは一群の規制的規範・行為の規制のなかでも、法に注目する。この法は抑止的法律と復原的法律の二つに区分される。この二つ
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の法は、分化していない社会と分化した社会にそれぞれ対応する。すなわ
ち抑止的法律は共通の信念・感情の指標であり、復原的法律は社会分化の指標である。そして前者の社会にみられるのが機械的連帯であり、後者に。だみられるのが有機的連帯である（Parsons [1937] 1968：318＝1992：27）
が、機能分化の源泉は何か。デュルケムは人口の増加、人口圧力の結果であると考える。それは分析的意味において社会要素ではけっしてなく、本質的に生物学的なものである（Parsons [1937] 1968：321-3＝1992：31-3）。
こうしてパーソンズは、初期のデュルケムは実証主義的であると論ずる。
だが同時にパーソンズはデュルケムが行為において共通の道徳的価値がいかなる役割を果たすかという点に深い関心を寄せていたと指摘する（Parsons[1937] 1968：309＝1992：15；松本 1997：44）。
次に初期の綜合期では、デュルケムは『社会分業論』から『自殺論』を経て、「集合意識を、社会的機能分化の欠如あるいは社会的役割の類似性と混同するような考え方から解放されると同時に、契約の非契約的要素こ
そまさにこうした共通の信念・感情体系に他ならず、これが機能分化した
個人主義的社会における秩序の基盤をなす本質的要素である」という認識
を も つ に い た っ た（Parsons [1937] 1968：337-8＝1992：53；松 本 1997：45）。かつ彼は、功利主義的個人主義を批判すべく、社会的事実を外在性と拘束性という二つの特性によって説明した（Parsons [1937] 1968：352＝
1992：73）。だが彼はそれを物的な事物ではなく、意識と表象からなる心的実体として捉え、それを社会学の主たる考察の対象とした（Parsons[1937] 1968：356＝1992：79）。
だが、移行期に入るや、デュルケムは社会的拘束の要素を条件のカテゴ
リーから規範的要素のカテゴリーへと移しかえていく。彼は、拘束性を、
物的必然性にではなく、自発的でありながらも個人を拘束するという道徳的義務に発するものと捉えるようになる。こうしてデュルケムは自然主義
的因果性への服従という統制の捉え方を経由して、道徳的義務という主観的感覚を強調するようになる（Parsons [1937] 1968：383-5＝1992：116-9）。
こうして、パーソンズは、デュルケムが実証主義的な社会理論から離れ、主意主義の方向へ進んだと考えた。
しかし、デュルケムは最終局面にいたり、主意主義的行為理論とは異なる理想主義的社会学へと向かった。この段階で彼は社会を「観念と感情」
からなると捉える。そしてそれは単なる「観念」ではなく哲学の専門的な
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有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張について意味における「理念」である。彼はこの社会を依然として観察可能な実体として捉えるが、それは物理的空間や時間の世界ではなく、個人の「精神のなかにのみ」存在する。こうして、社会学の目的は価値理念の体系そのものの研究とみなされる。他方で行為の主意主義的性質、意志、努力の要
素といった行為範疇は無視される。だが、パーソンズによれば行為の主意主義的理論は行為に関係させながら価値理念の体系を研究するという目的。こうして彼はが要請される（Parsons [1937] 1968：444-6＝1992：202-5）
デュルケムが主意主義的理論とは別の方向である理想主義的社会学の方向へ出立したと見なすのである（Parsons [1937] 1968：468＝1992：236）。
かくしてパーソンズはデュルケム社会学を主意主義的行為論として解釈しようと試みた。そののち、彼のデュルケム解釈の妥当性をめぐり、数々の研究が発表された。
著名な論争として、W. ポープや J. コーエン、パーソンズらによる「三つ巴論争」がある。まず、ポープは、デュルケムはパーソンズが言うところの実証主義者ではけっしてなかったし、行為理論家でも主意主義者でも理想主義者でもなかったと主張する。ポープによればデュルケムは生涯社会
実在論者のままだった（Pope 1973：414）。対してコーエンは、パーソンズ
は主意主義がどのようにして生じたのかというデュルケムの視点を説明し損なったが、内面化された規準に自発的に服従することの可能性をデュル
ケムの理論から正しく認めたと賛意を示す（Cohen 1975：104）。そしてパーソンズは、デュルケムには重大な発展があったことが明らかであるように思われるのにもかかわらず、ポープは実質上デュルケムが生涯彼の見解をけっして変えなかったと言って、デュルケムの業績に厳密さを押しつ2）
けていると反論した（Parsons 1975：106）。

新明正道は、デュルケムが強調していたのは、「社会を社会事実として考察するにあたってその行為との関連を一切度外視しこれを事物そのものとして外部的に考察する必要のあること」（新明 1982：110）とし、彼の社会学には「行為理論の成立する最小限度の条件も欠如していたといってさしつかえないほど」であると述べる（新明 1982：109）。
松本は、パーソンズの最初のデュルケム論は、彼の「企図した主意的行
為理論の構築を援護しようとする方法論的問題意識に導かれながら、デュルケームの全理論に見出された歴史的な立場の変化ないし発展を、かなり雑駁に総括したものである」（松本 1997：43）と捉えたうえで、
「資料が限
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定された割には、論題は、デュルケームの全理論を題材とし、包括的で多岐にわたり、そこに一貫した統一性は見られない」と述べる（松本 1997：49）。だが同時に松本は、パーソンズが「壮大で包括的なデュルケーム理論の歴史的な立場の変化や発展を、分かりやすく四つの時期に区分して論究したことは、さすがに彼らしく、理論家の立場の進歩は当然のことなので、けっして誤りだったとは言えない」（松本 1997：49）とも述べている。
その他、行為論との関係性で解釈されたデュルケム像の問題点を指摘した業績を小林が紹介しており（小林 2006：75）、以下その一部を記す。油井清光は、パーソンズの解釈には、デュルケムを「『実証主義から主意主義への転轍手』として位置づけようとするパーソンズの意図があまりにも強く働いていることをみないわけにはいかない」と述べている（油井1995：173；小林 2006：75）。佐々木交賢は、『社会分業論』以降のデュル
ケム社会学はその著作で不明確もしくは萌芽的形態で展開したにとどまる
諸観念の徹底化と体系化であったことは一目瞭然であると批判し、むしろパーソンズのように年代的にではなく総括的に検討することが妥当であると述べている（佐々木 1978：13-4；小林 2006：75）。中久郎は、パーソン
ズの解釈は、デュルケムの「論点の変化にも拘らず最後まで外在的な〈物〉としての社会的事実に対してとられた実証主義者としての側面を不問に付してしまうおそれがある」と述べている（中 1979：384；小林 2006：75）。

3 ．『社会的行為の構造』におけるパーソンズの有機的連帯研究
次に、パーソンズの『社会的行為の構造』におけるデュルケム解釈について、有機的連帯に絞り込んで考察することにしたい。パーソンズはこの著作で『社会分業論』や有機的連帯をどのように評価しているのだろうか。
まず、パーソンズはこの著作を「功利主義者の近代産業社会観に対する論争的著作」と捉える。彼はその批判的部分については「堅固かつ犀利」であると述べる。だが同時に、デュルケム自身の理論を積極的に作ることになると、多くの点において彼は「あやふやで動揺している」とパーソン
ズは考える（Parsons [1937] 1968：343＝1992：61）。
つまり、彼によれば、デュルケム自身の理論では、共通の信念・感情の体系という観念は分化していない社会あるいは機械的連帯に結びつけられていた。他方で彼にとっての本来的問題は、契約における非契約的要素を理解することにあったが、この観念は集合意識から切り離され、それは分
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有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張について業ないしは有機的連帯にかかわることがらであるとされた。こうして、デュルケムは個人主義的で分化した社会と共通価値とを切り離そうとした。
とパーソンズは見なす（Parsons [1937] 1968：318-20＝1992：27-9）だが、パーソンズはここにデュルケムの「困難」が生じたことを認める。つまり、デュルケムは、機能分化は社会という枠の内でのみ発展するということに注目するが、これは有機的連帯の発展は機械的連帯を前提とするということを意味している（Parsons [1937] 1968：320＝1992：30）。
さらに、有機的連帯だけでは義務の実在的要素が説明できない。パーソンズによればデュルケムは分業それ自体が連帯を創出するという認識に達した。だが、彼が功利主義的分析につけくわえた唯一のことは、慣習化のメカニズムである。しかし、習慣のどこに義務が見出せるのか分からない。結局義務の実在的要素は、ただ機械的連帯の中にのみ含まれているように思われる。こうして、デュルケムは社会の凝集性や連帯性を説明するにあたり、機械的連帯へ回帰しているとパーソンズは考えた（Parsons[1937] 1968：321＝1992：30-1）。
こうして、デュルケムによる有機的連帯といった形での秩序についての問題解決は、功利主義的解釈の批判的拒否であり、平和的な機能分化は社
会秩序の枠内においてはじめて進行しうるといった洞察を明示したに止まるとパーソンズは主張するのである（Parsons [1937] 1968：323＝1992：33）。
その他、先述したように、パーソンズはその他のデュルケムの困難として彼が機能分化の源泉を人口圧力に求めたことをあげる。パーソンズはこれを分析的な意味において社会要素ではけっしてなく、本質的に生物学的なものであると捉える。
以上が『社会的行為の構造』におけるパーソンズの有機的連帯の解釈である。要するに、パーソンズによれば、デュルケムは有機的連帯を契約における非契約的要素に関連づけた。だが、有機的連帯のみでは十分に秩序を説明できず、機械的連帯による根拠づけが必要であること、さらに機能分化について生物学的説明をデュルケムが用いてしまったこと、以上をもってパーソンズは有機的連帯の問題性を主張したといえる。
なお、先述したように、デュルケムはのちに契約の非契約的要素こそまさしく共通の信念・感情の体系であるとし、これが機能分化した個人主義
的社会における秩序の基盤をなす本質的要素であるという視点を獲得したとパーソンズは考える。結局のところパーソンズは共通の信念・感情とし
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て理解された集合意識の重要性を『社会分業論』から確認するにとどまり、有機的連帯それ自体についてはそれほど顧みなかったといえる。

4 ．『社会的行為の構造』以降におけるパーソンズの有機的連帯研究
次に、『社会的行為の構造』以降におけるパーソンズの有機的連帯の解釈を調べることにしたい。その特徴とは、システム概念とデュルケム理論を結びつけたことにある 3）。まずパーソンズは『社会体系論』で行為の下位システムとして、パーソナリティ、文化および社会システムをあげた。
そして彼はパーソナリティや文化の理論のいずれからも社会の理論が独立していると主張しただけでも社会科学の発達において重要な機能を果たしていると述べているが、その点について深く洞察した理論としてデュルケ
ムを評価している（Parsons [1951] 1964：539＝1974：530-1）。

4.1 「規範のシステム」としての有機的連帯
続けてパーソンズは「デュルケムによる社会システムの統合理論への貢献」（1960）において、デュルケムが生涯において最も根気強く没頭した
ことは社会システムの統合や社会を維持するものについての問題であったと主張する（Parsons [1960a] 1979：118）。そしてパーソンズは連帯の概念
をシステムと関連づけていく。彼は、機械的連帯の概念は、集合意識から構成される共通の社会的価値のシステムに由来するとし、他方で有機的連帯は価値システムと直接関連せず、社会の役割構造について制度化された規範のシステムに関係すると捉えたのである（Parsons [1960a] 1979：1278）。つまり、市場の領域における自由が、制度化された規範の複雑な束によって調整され制御されることと、デュルケムの有機的連帯の観点とは明らかに一致する。そして、この制度化された規範の領域には、制度化された構造として二つのカテゴリーがある。一つは「金融メカニズムの制度化」に関連しており、もう一つは資源の異なるサブカテゴリーをともなった市場取引における「諸条件の制度化」に関連しているとパーソンズは解釈する（Parsons [1960a] 1979：133）。なお、パーソンズは、機能的に分化されたシステムの安定性についての条件として、制度化された規範の全体的複合がなければならないというのがデュルケムの決定的な洞察であったと考える（Parsons [1960a] 1979：138; 松本 1997：54）。だが、パーソンズ
は広範囲な分業と関係のある有機的連帯のパターンの発達は、機械的連帯
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有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張について

によって特徴づけられた社会的統合のシステムの存在を前提とするとも述。
べている（Parsons [1960a] 1979：140; 松本 1997：54-5）

4.2 AGIL 図式における「A-I 軸」としての有機的連帯
またパーソンズは、機械的連帯と有機的連帯を「適応」（adaptation; A）、「目標達成」（goal-attainment; G）、「統合」（integration; I）、「パターンの維持」（pattern-maintenance; L）からなるAGIL にもとづいて区分している。彼
は機械的連帯の軸を L-G とし、有機的連帯の軸を A-I とみなした（Parsons[1960b] 1967：212）。そして小林によれば、パーソンズは L- G 軸が社会の存立にとって基本となる構成要素であり、A- I 軸は二次的なものであると主張している（小林 2006：80）。

4.3 「多元主義」としての有機的連帯
さらにパーソンズは 1968 年刊行の『社会科学国際百科事典』で有機的連帯を社会システムにおける多元主義の現象と結びつけて解釈するようになる。パーソンズは有機的連帯を、デュルケムが最も重視したという「経済的分業の類型」、そして「政治的分化の領域」、ならびに「社会そのものの、その文化的包括性との関係の領域」という三つの脈絡から捉えていく。そしてパーソンズは、それらの脈絡において、有機的連帯は多元主義と呼ばれる現象と結びついていると考えたのである（Parsons 1977：183-4＝1992：242）。彼によれば、経済的利害の多元主義は社会的コミュニティの連帯を破壊する傾向がある。が、その多元主義と結びついているが同じではない、政治的脈絡での利害集団の多元主義がある。これは単に闘争を抑制するばかりか、より積極的には異種諸集団を多様な統合的制御の機構によってさらに統合する。また、分化した社会的コミュニティは文化的多元主義を生む傾向にあり、特に宗教的多元主義が顕著になると考えた。彼
は、現代アメリカ社会は宗教的結社に加入することを好まない世俗的人間主義者をも抱き込んだ、一つの多宗派的ユダヤ - キリスト教社会と見なし、その基礎は本物の宗派的多元主義であると述べる（Parsons 1977：184＝1992：243）。こうして、パーソンズはアメリカ社会の多元主義と結びつけることによって、デュルケムの有機的連帯の解釈をより豊かなものとし、その可能性をさらに拡大することに貢献したといえる。が、彼が依然として社会システムにおける機械的連帯の第一次的な重要性を指摘するこ27

とも忘れてはいないことを付言しておきたい。
「有機的連帯は、諸役割、
下位諸集合体、そして諸規範が、一つの機能的基礎の上に分化した社会的体系の諸側面にかかわっている。ここでは、共有価値諸類型が、ここで関連する特殊化の水準での、多様な下位体系に対する第一の重要性を保持しているにもかかわらず、行動の期待は、役割と下位集合体に従って異なっ。
ている」（Parsons 1977：183＝1992：242）
さて、以上、『社会的行為の構造』をはじめとするパーソンズの著作や論文のなかから、彼の有機的連帯の解釈に焦点をあてて議論を進めてきた。まず、パーソンズは『社会的行為の構造』の執筆時点では、デュルケ
ム自身の理論から彼の「あやふや」なところを認め、積極的な評価を与えなかった。パーソンズは、有機的連帯は機械的連帯の存在を前提とするというデュルケムの主張に即しながら機械的連帯ならびにその凝集性の由来となる集合意識の重要性を注目するに留まったのである。だが、パーソン
ズは、行為論から社会システム論へと関心を移すのと歩調をあわせて、しだいに近代社会の統合における有機的連帯の意義を強調するようになる。
したがって、パーソンズが有機的連帯の評価にいたるのは『社会的行為の構造』以降であるといえる。だが、このような有機的連帯の評価の変化が認められるにもかかわらず、機械的連帯と有機的連帯の関係については同一の見方を維持している。つまり、パーソンズは、有機的連帯は機械的連帯の存在を前提とすると一貫して主張してきたのである。

5 ．デュルケムの有機的連帯概念 ―パーソンズの有機的連帯の解釈をふまえて以上のパーソンズのデュルケム解釈をふまえたうえで、あらためて彼の有機的連帯の概念を整理しておきたい。

5.1 諸個人間の結合としての有機的連帯
そもそも彼によれば連帯とは、諸個人間の心象の癒着（agglutination）や結合（union）を意味する（Durkheim [1893] 1998：26＝1971：63）。そしてそれらは自己に似ているもの同士の、あるいは異質の諸個人間の相互依存関係における友愛関係（relations d’amitié）として捉えられている（Durkheim[1893] 1998：17-9＝1971：57-8；杉谷 1999：3、2005：57）。すなわち彼によれば連帯とは単なる諸個人間の契約的関係や商品の交換関係等に代表され
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有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張についてる個人的利害の自発的一致とは次元が異なる、諸個人間の内面性におよぶ
精神的関係だといえる。

5.2 個人の社会に対する従属としての有機的連帯
だが、彼は連帯を単なる個人と個人の関係としてのみ捉えているのではない。同時に彼は社会的なものとして捉えられた集合意識ないしは分業が諸個人間の友愛関係を律していると考えるのである（杉谷 1999：4、2005：
57）。
つまり、諸個人が互いに異なる連帯の場合は、個人はその労働が分割されればされるほど、いっそう密接に社会に依存し、各人の活動が専門化されるほど、いっそう個人的となる。デュルケムはこの一見すると矛盾する事態を個人の社会への従属として捉え、有機的連帯と名づける。他方で諸個人が相似る連帯は、個人的人格が集合的人格に吸収しつくされているかぎりにおいて可能である。この連帯は、集合意識が厳密に人びとのあらゆる総意識をおおい、あらゆる点で合致しているとき、極限に達する。だが、この瞬間、人びとの個性はゼロである。デュルケムはこの連帯は個人を無媒介的に社会に直接結びつけるとし、機械的連帯と呼んだ（Durkheim[1893] 1998：99-101＝1971：127-9）。そして彼は、機械的連帯が対応する
社会は類似した集合体、基本的な集合体の反復によって成立している環節社会であるとした（Durkheim [1893] 1998：150＝1971：173）。他方で有機的連帯が優越する社会はそれぞれが特殊な役割をもったさまざまの機関からなる一体系によって構成されていると彼は考えた（Durkheim [1893]
1998：157＝1971：178）。こうして、デュルケムは、連帯を諸個人間の癒着・結合と捉えるにとどまらず、個人と社会の直接的な結びつきないしは個人の社会への従属、すなわち社会的連帯として位置づけていくのである。
なお、社会的連帯は非物質的で精神的な現象であるため、厳密な観察や測定を受けつけない。そのため、社会的連帯を象徴する外在的事実、すな
わち法を通して研究する必要がある。機械的連帯では抑止的法律が、有機的連帯では復原的法律がそれぞれ観察や測定の対象となる。こうして、法を観察し測定することにより、現実に存在し、生きている連帯の特殊的諸形態、すなわち家族的連帯、職業的連帯、国民的連帯、昨日の連帯、今日の連帯等々を捉えることができる（Durkheim [1893] 1998：28-31＝1971：65-8）。こうして、社会的連帯がまさに社会類型と結びついていること、
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かつそれは非物質的なものにもかかわらず感覚的な表現形式をとること、以上をもって連帯が専門科学としての社会学の対象となるとデュルケムは唱えたのである。

5.3 近代西欧における社会的連帯の本質的条件としての有機的連帯
そしてデュルケムは『社会分業論』で彼自ら提示した問題、すなわち近代西欧において個人的人格と社会的連帯が同時に確立されるのはなぜかという問題を解くべく、有機的連帯の概念を提示したのである。だが、パーソンズがまさに指摘したように、デュルケム自身『社会分業論』において分業による協同が「本質的に諸信念と諸感情の共同」としての社会を前提とすると考えていた（Durkheim [1893] 1998：261＝1971：267; 大野 2000：
15）デュルケムは分業の発展の原因として社会の容積と密度の増大をあげる。これらの増大により、環節社会の隔壁が消えてゆく。そして類似した諸器官同士が闘争に入る。その結果として広範な仕事を果たしうる器官が出現したり一部の機能だけに集中する器官が出現したりする。また、各器官が調節しあうこともある。こうして新しいいくつかの専門が出現する。
だが、デュルケムはこのような専門化はあらかじめ諸信念と諸感情の共同におう社会が存在することによって可能になったと考える。また、のちにデュルケムは『社会分業論』第二版序文（1902）で、機能的な相互依存関係それだけでは連帯が支えられず、集団がその権威をもって神聖化する必要 性 を 追 記 し て い る（Durkheim [1893] 1998：v＝1971：4； 大 野 2000：14）。こうして、デュルケム自身、近代西欧における主要な連帯として有機的連帯を位置づけたにもかかわらず、機械的連帯がその前提となっていることを指摘しているのである。
だが、デュルケムが『社会分業論』で主張したかったのは、以上のような有機的連帯と機械的連帯の関係だけではなく、まさに有機的連帯が近代
西欧の社会的連帯の主軸となるということにあった。いいかえれば、デュルケムは近代西欧における集合意識にもとづく連帯の可能性を極力退けていたのである。すなわち彼によれば分業の発達につれて集合意識がますま
す弱まり曖昧になる（Durkheim [1893] 1998：267＝1971：274）。共同意識
は人格と個人の尊厳性への畏敬として、多くの人びとの集合する唯一の核心となる。だが、社会生活の絶えざる膨張とその反響としての個人意識の膨張を考慮すれば、この共同意識はことのほか微々たるものにすぎない。
30

有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張について

こうして、環節社会の消失は道徳性の規則正しい低下をともなうことになる。そこでデュルケムは、分業を「社会的連帯の本質的条件」「卓越した源泉」とみなし、かつ「道徳的秩序の根底」とみなしたのである（Durkheim[1893] 1998：395-6＝1971：384）。
またデュルケムは、分業は個人を機械の役割に追いこむことによって個人の品位を落とすものであるから、労働者に対して技術的専門的知識とあわせて一般的教育が必要であるという提案について異を唱えている。彼は労働者の救済策としての一般教養の必要性を否定したうえで、分業がそれ自体であること、分業を変質させるものが外部からやってこないことが必要であり、またそれで十分であると主張する（Durkheim [1893] 1998：
363-4＝1971：357-8）。
こうして、デュルケムは近代における共通価値による連帯の限界性をあわせて捉えていた。それと同時に、デュルケムは『社会分業論』において、有機的連帯は機械的連帯の存在を前提とするという側面ばかりに注目していたのではないと考えられるのである。

5.4 有機的連帯におけるデュルケムの思想的主張 ―諸個人の生存可能性の増大
さらに、彼が近代西欧における機械的連帯の可能性を退けた理由として、有機的連帯における個人の生存可能性の増大があげられる。つまり機械的連帯では集合意識により諸個人は類似している。そして環節社会はその機能を維持するために、異質の個人の存在を許さない。だが反対に有機的連帯が優越する社会は、諸個人が相補うかたちで異なることを機能的な要件とする。そのためこの社会は環節社会であれば排除されるはずであろう異質の個人が生存できる可能性を大幅に高めることになる。そしてこの個人は「虚弱な（chétif）個人」「脳の弱い（débile）人物」でさえもが該当
し、組織型社会を維持するさいの諸機能の一部を担うことになる。
分業は、それが発展するにつれて、おそらく同質的なままの社会であれば滅亡すべき運命にあるような多数の個人に、みずからを維持
し、生き残る手段を提供する。多くの低級民族においては、発育のわ
るい有機体は、すべて滅ぶべき運命にあった。それは、いかなる機能にも役にたたなかったからである。ときには、自然淘汰の結果を先ど
31

りし、これをいわば神聖化した法律が、不具あるいは病弱な新生児には死を宣告したし、アリストテレスでさえも、この慣行は自然だとして認めた。もっと進んだ社会では、そういったことはない。虚弱な個人といえども、現代社会組織の複雑な枠組のうちで役にたつ場をみつけることは可能である。すなわち、身体だけは虚弱でも、頭脳が健全であれば、室内の仕事や思索的な職務に専心できよう。脳の弱い人物
は「もちろん知的な大競争にたちむかうことは断念しなければなるま
いが、社会は、その巣のあまり重要でない小さな孔のうちに、彼でも排除されないですむ小さな場所を用意しているものである」。
（Durkheim[1893] 1998：253-4＝1971：261）
ところで、「脳の弱い人物」あるいは「虚弱な個人」とはどのような人たちをいうのだろうか。デュルケムはこれらの人びとについてあらためて議論してはいない。だが、彼は有機的連帯における障害者の位置づけを描
こうとしていたと考えることも十分可能であると思われる。そして、デュルケムは、このような、ある一部の人びとをマイノリティーとして差別し、彼らの能力が封じ込まれるような社会構造を批判し、他方で彼らの能力が十分発揮できる理想的な社会的連帯を有機的連帯の概念としてまとめたと解釈することもできる。以上をふまえれば、デュルケムの有機的連帯の概念にはバリアフリーや障害者雇用の実現などの考え方が含まれているのであり、その点について彼の思想は時代を先駆けていたことを筆者は主張しておきたい。
要するに、有機的連帯における個人の生存可能性の増大とは、社会がその機能を維持できる範囲内ではあるが、人びとの異質性の具体的なあり方を問うことなく、互いが共存により近づくことを意味するのである。なお、デュルケムは、筆者が先に述べたように、社会の容積ならびに密度の増大を分業の原因とした。これにより、類似した人間における生存競争が激化する。だが、社会はそのみずからの構造を環節社会から諸機関の一体系へと変化させ、かつその成員の個性に応じた諸役割や諸機能を割りあてることによって、彼らの闘争を緩和し、彼らの共存をもたらす。いいかえ
れば、集合意識の類似性とは相容れない異質の諸個人や、また闘争によって原子化した諸個人を、分業の機能という概念にもとづいて社会的存在へと再び転換すること、これこそがデュルケムの有機的連帯概念から読みと32

有機的連帯概念におけるデュルケムの思想的主張についてれる個人の生存可能性の増大なのである。
以上、パーソンズの主張にしたがって、近代西欧における機械的連帯の位置ばかりに注目してしまうと、デュルケムが指摘した、個人の生存可能性の増大という有機的連帯に込められた彼の思想的意義を見落とすことになる。

6 ．結論にかえて以上の考察をふまえて、まずパーソンズによるデュルケムの有機的連帯
解釈の意義について述べる。何よりもそれはパーソンズが機械的連帯との比較から有機的連帯の位置づけをはっきりさせたことにあると考えられる。特に彼が『社会的行為の構造』において社会統合を説明するにあたり
有機的連帯の問題点を明らかにしたうえで、それが集合意識による根拠づけが必要とされること、そしてのちに機械的連帯を共通価値のレベルに、
有機的連帯を規範のレベルに位置づけたことによって、われわれはデュル
ケム自身が描いた社会秩序の仕組みについての理解が容易になるとともに、かつ近代西欧の社会秩序を知るうえでの重要な概念として有機的連帯を評価できるのではないかと思われる。
だが、先述したように、有機的連帯は機械的連帯の存在を前提とするということをパーソンズがやや強調しすぎるという問題点が認められる。確かに彼は『社会的行為の構造』以降、近代西欧の社会秩序の仕組みを理解するうえで、有機的連帯を重視するようになるのだが、あわせて彼は規範に対する共通価値の第一次的な重要性をくりかえし主張した。先述したよ
うに、このようなパーソンズの解釈は確かに『社会分業論』に認められるのだが、同時にデュルケム自身が集合意識による連帯の可能性を極力退けていた側面も確認される。つまり芦田徹郎が指摘するように、「有機的連帯の概念化に向けてのデュルケムの意欲は一貫している。しかし、その概念化の焦点が社会諸機能の結合様式の次元から集合意識の次元に大きく移行する」（芦田 1981：100）のも確かであり、したがって、『社会分業論』
における彼の社会的連帯をめぐる議論は必ずしも首尾一貫した内容を備えていないと考えられる。
なお、周知のように、彼は『社会分業論』以後、集合意識による共同の可能性を追求していく。先述したように、彼自身有機的連帯の意義を問わなくなるが、この著作における彼の議論それ自体は、共通価値による連帯
33

の問題性を知るうえで、また、より多くの人びとに社会的生活のチャンスをもたらすことのできる連帯のあり方を考察するうえで積極的な意義があるといえる。
注
1）筆者は拙稿（杉谷 2005）において、パーソンズを中心にして展開された、デュルケムを行為論的視角から解釈する研究を、特に『社会分業論』を中心に議論した文献について論じているので、あわせて参照されたい。
2）「三つ巴論争」については新明（1982）や松本（1997）に詳説がある。
3）松本によれば、パーソンズのデュルケム論は、社会システム統合の理論、
社会秩序と文化的統合の理論、そして、一般行為システム理論の評価となって発展していく（松本 1997：51-2）。また、小林は、戦後のパーソンズはシス
テム概念を重要視するようになり、これにあわせるようにデュルケム解釈ならびに評価も変更されていると指摘している（小林 2006：76-7）。
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（2013）の研究例会報告として、89-91 頁に掲載されている。

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