2019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド
追加型投信／海外／債券
アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース

ブラジルレアルコース

⽶ドルコース

⽇本円コース【 アジア・ハイ・イールド債券市場の動向について 】
2019年５⽉以降、FRB(⽶連邦準備制度理事会)による利下げ観測が強まり、⽶10年国債利回りはほぼ⼀本調⼦で低下(債券価格は上昇)しました。FRBは7⽉と9⽉に連続して合計0.5％ポイントの利下げを⾏った後も緩和バイアスを維持し、利回りの低下基調が継続しました。また8⽉⽉初にトランプ⽶⼤統領が第４弾となる中国製品に対する関税の引き上げを発表したことや、⽶国が中国を為替操作国に認定したことを受けて、⽶中間の貿易摩擦問題に対する懸念が⾼まったことからリスク回避的な市場環境ともなり、⽶10年国債利回りの低下要因となりました。ただし、9⽉半ばに⼊ると急ピッチで利回りが低下していたことや⾼値警戒感が強まり、⽶10年国債利回りは上昇(債券価格は下落)しました。
アジア・ハイ・イールド債券は、中国で発表された経済指標が総じて軟調な結果であったこと、⾹港の政情不安が⾼まったことなどから市場センチメントが悪化し、クレジットスプレッドの拡⼤(債券価格の下落要因)基調が続きました。9⽉に⼊り10⽉の⽶中貿易協議に向けて貿易摩擦の緩和期待が⾼まったことでクレジットスプレッドは若⼲縮⼩(債券価格の上昇要因)しました。
【 各国・地域のハイ・イールド債券価格指数の推移 】
300
アジア・ハイ・イールド債券

250

⽶国ハイ・イールド債券
欧州ハイ・イールド債券

200
150
10050
2005年9⽉末

2008年9⽉末

2011年9⽉末

2014年9⽉末

2017年9⽉末

・出所: Bloombergより作成 (2005年9⽉末＝100として指数化)
・期間: 2005年9⽉30⽇ 〜 2019年9⽉30⽇※アジア・ハイ・イールド債券：JPモルガン・アジア・クレジット・インデックス(BB格以下・社債)、⽶国ハイ・イールド債券：ICE BofAML・USハイイールド・マス
ターⅡ・コンストレインド・インデックス 、欧州ハイ・イールド債券：ICE BofAMLヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・コンストレインド・インデックス※アジア・ハイ・イールド債券および⽶国ハイ・イールド債券はドルベース、欧州ハイ・イールド債券はユーロベース※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

12019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料【 今後の⾒通し 】
世界景気には減速の兆しが⾒られることから、今後は主要国中央銀⾏が⾦融政策を⼀段と緩和⽅向にシフトする場合、クレジットスプレッド拡⼤の⼀部を相殺してアジア・ハイ・イールド債券市場のサポート要因になると⾒ています。但し、⽶中通商協議を巡る不安定な動きは短期的に払拭される可能性は低いと⾒ていることから、⽬先はクレジットスプレッドの拡⼤に留意が必要と考えます。
運⽤においては、市場動向を注視しながら引き続きクレジットの質を重視した運⽤を継続する⽅針です。
【 基準価額の推移 】※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

22019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料
下記チャートは当ファンドの基準価額がどのような要因で動いたのかを⽰す変動要因分析
チャートです。現在の基準価額は10,000円を割り込んでいますが、主な下落要因は分配⾦のお⽀払い(⽔⾊部分)だったということがお分かり頂けると思います。
現在はアジア・ハイ・イールド債券のインカム収⼊(薄緑⾊部分)の概ね範囲内で分配⾦をお⽀払いするようにしているため、分配⾦が基準価額を⼤きく押し下げる要因にならないようになっています。
【 基準価額の変動要因分析 】
アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース(円)+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000
2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

(円)

(円)

(円)

+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000▲20,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000▲20,0002017年10⽉5⽇

2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

ブラジルレアルコース

⽶ドルコース(円)(円)+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000

2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

(円)

(円)

+5,000+5,000+4,000+4,000+3,000+3,000+2,000+2,000+1,000+1,000▲1,000▲1,000▲2,000▲2,000▲3,000▲3,000▲4,000▲4,000▲5,000▲5,0002014年5⽉23⽇

2017年10⽉5⽇+0+0

2016年5⽉27⽇

2018年5⽉29⽇

⽇本円コース(円)(円)+7,000+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000▲9,0002011年9⽉30⽇+7,000+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000▲9,000
2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

・出所: Bloomberg等より作成
2011年9⽉30⽇・期間(⽶ドルコース以外):〜 2019年9⽉30⽇

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収⼊)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動
分配⾦
信託報酬
その他
基準価額の変動幅・期間(⽶ドルコース): 2014年5⽉23⽇ 〜 2019年9⽉30⽇※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

32019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料
下記チャートは税引前分配⾦を再投資した場合(または分配⾦をお⽀払いしなかった場合)における基準価額の変動要因分析で、ファンドの損益要因をより直感的にご理解頂くためのチャートです。
分配⾦を再投資した場合、その後のトータルリターン(分配⾦を加味した基準価額の変動率)がプラスであれば、再投資した分配⾦からの複利効果により、分配⾦を受け取った場合に⽐べて評価益額が⼤きくなる傾向にあります。
【 基準価額(税引前分配⾦再投資)の変動要因分析 】
アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース(円)(円)+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000+22,000+20,000+18,000+16,000+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,0002011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

(円)

(円)

+25,000+25,000+20,000+20,000+15,000+15,000+10,000+10,000+5,000+5,000+0+0▲5,000▲5,000▲10,000▲10,000▲15,000▲15,000
2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

ブラジルレアルコース

⽶ドルコース(円)+25,000(円)+25,000+20,000+20,000+15,000+15,000+10,000+10,000+5,000+5,000+0+0▲5,000▲5,000▲10,000▲10,000▲15,000▲15,000
2011年9⽉30⽇2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇+4,500+4,000+3,500+3,000+2,500+2,000+1,500+1,000+500+0▲500▲1,000▲1,500▲2,000▲2,5002014年5⽉23⽇

2017年10⽉5⽇

(円)

(円)

+4,500+4,000+3,500+3,000+2,500+2,000+1,500+1,000+500+0▲500▲1,000▲1,500▲2,000▲2,5002016年5⽉27⽇

2018年5⽉29⽇

⽇本円コース(円)(円)+9,000+8,000+7,000+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000+9,000+8,000+7,000+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,0002011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収⼊)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動
信託報酬
その他
基準価額(税引前分配⾦再投資)の変動幅

2017年10⽉5⽇

・出所: Bloomberg等より作成
2011年9⽉30⽇・期間(⽶ドルコース以外):〜 2019年9⽉30⽇・期間(⽶ドルコース): 2014年5⽉23⽇ 〜 2019年9⽉30⽇※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

42019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料52019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料6

2019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料7

2019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料※ JP モルガン・アジア・クレジットインデックス（BB 格以下・社債）は、JP モルガン・セキュリティーズ・インクが公表しているインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。
※ ICE BofAML・US ハイ・イールド・マスターⅡ・コンストレインド・インデックス、及び、ICE BofAML・ヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・
コンストレインド・インデックスは、ICE Data Indices, LLC、その関係会社（「ICE Data」）及び／⼜はその第三者サプライヤーの財産であり、損保ジャパン⽇本興亜アセットマネジメント株式会社による使⽤のためにライセンスされています。ICE Data 及びその第三者サプライ
ヤーは、その使⽤に関して⼀切の責任を負いません。

82019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料9

2019年10⽉作成（基準⽇：2019年9⽉末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド■販売会社（順不同、○は加⼊協会を表す）
販売会社名
株式会社りそな銀⾏
株式会社埼⽟りそな銀⾏
株式会社関⻄みらい銀⾏

区分
登録⾦融機関登録⾦融機関
登録⾦融機関

＜備考欄の表⽰について＞※１ 記載の⽇付より新規お取扱いを開始します。
※２ 記載の⽇付以降の新規お取扱いを⾏いません。
※３ 新規のお取扱いを⾏っておりません。

2019年10⽉1⽇ 現在
登録番号
近畿財務局⻑(登⾦)第3号
関東財務局⻑(登⾦)第593号
近畿財務局⻑(登⾦)第7号

⽇本証券業協会○○○

⼀般社団法⼈
⽇本投資顧問業協会

⼀般社団法⼈
⾦融先物取引業協会○○○

⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会

備考＜ご留意事項＞
・上記掲載の販売会社は、今後変更となる場合があります。
・上記掲載以外の販売会社において、お取扱いを⾏っている場合があります。
・詳細は販売会社または委託会社までお問い合わせください。

当資料は損保ジャパン⽇本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された情報提供資料であり、法令に基づく開⽰書類ではありません。投資信託は⾦融機関の預⾦と異なりリスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配⾦の保証はありません。信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意⾒等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運⽤⽅針が変更される場合があります。投資信託の設定・運⽤は委託会社が⾏います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま⾃⾝でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付⽬論⾒書）の提供は、販売会社において⾏います。

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