情報提供資料
好配当グローバルREITプレミアム・ファンド 通貨セレクトコース （2020年6月18日）(愛称：トリプルストラテジー）
追加型投信／内外／不動産投信～年初来の市場環境・運用状況について～■世界のリート市場動向【 世界リートと世界株の年初来推移 】(2019年12月31日～2020年6月15日)• 2020年の世界リート市場は、年初から2月中旬に110かけ、新型コロナウイルスの中国国外への感染が限定的であったこともあり、米国株式市場等が最高値 100を更新する中、2月14日にS&P世界リート指数が史90
上最高値をつける等、堅調に推移していました。
80• しかし2月下旬に入ると、新型コロナウイルス感染が世界株
70
中国以外にも急拡大し、世界各国で都市封鎖が行世界リートわれる等、経済の先行きに対する不透明感が広がり、 60
景気動向の影響をより大きく受けるリート市場は3月50下旬にかけリーマン・ショック時以来の大幅下落となり2019/12/31
2020/2/29
2020/4/30(年/月/日)ました。
出所：Bloombergより作成。世界リート：S&P世界リート指数、世• その後は各国の財政・金融政策等を背景に反発、 界株：MSCIオール・カントリー・ワールド指数。両指数ともトータル・リ経済活動再開の動きを好感し上昇する株式市場 ターン、米ドルベース。基点＝100として指数化。
同様、リート市場も回復傾向となっていましたが、足【 新興国通貨(対円)の年初来推移 】
元新型コロナウイルス感染拡大第2波や景気停滞(2019年12月31日～2020年6月15日)
長期化への警戒感も出てきています。
(円)

100

インドネシアルピア

トルコリラ
■運用経過
インドルピー• 当ファンドでは継続的に、世界のリート・不動産関連企業の中から相対的に利回りが高いと考えられる銘90柄を厳選して投資を行っています。
• 新型コロナウイルス感染拡大により、在宅勤務やオン80
ロシアルーブル
ライン会議、宅配ビジネス等への需要が高まる中、2～3月の下落局面では通信タワーセクターや物流倉南アフリカランド
メキシコペソ
庫セクター等の銘柄保有がプラスに寄与、4～5月の70反発局面においても、物流倉庫セクターに加えて住 2019/12/31
2020/2/29
2020/4/30(年/月/日)宅建設セクター等の銘柄保有がプラスに寄与し、リート市場全体と比べ下落幅を抑えられる結果となりま 出所：Bloombergより作成。基点＝100として指数化。
した。
【 当ファンドの基準価額の推移 】• 為替取引においては、新興国6通貨(右中図)への(円)(2013年1月29日～2020年6月15日)
投資を行っています*1。新興国通貨は、各国経済へ14,000の懸念や商品市況の急落に加え、新興諸国での流動性に懸念が生じたことから、3月にかけ大幅に下落 12,000
しましたが、その後は国によって状況は異なるものの6 10,000
月初めにかけ概ね回復傾向となりました。
8,000• 当ファンドの基準価額は、リートのオプション・プレミア
6,000
ム収入 *2 がプラスとなる一方、3月下旬にかけリート市場と新興国通貨の下落が重なったことが大きく影 4,000
基準価額響しました。その後は両市場の落ち着きとともに回復 2,000
基準価額（税引前分配金再投資）し始めていたものの、足元は感染拡大第2波や景気0停滞長期化への警戒感等による影響が出ています。
13/1
15/1
17/1
19/1
(年/月)
＊1 2月初にオフショア人民元から南アフリカランドに入れ替え *2 REITプレミアム(カバードコール)戦略を活用※基準価額（税引前分配金再投資）は、分配実績があった場合に、税引前の分配金を決算日の基準価額で再投資したものとして計算しています。
※基準価額及び基準価額（税引前分配金再投資）の計算において信託報酬は控除されています。
※上記は過去の実績等を示したものであり将来の運用内容や成果を示唆・あるいは保証するものではありません。

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情報提供資料（2020年6月18日）■今後の見通し・運用方針• IMF(国際通貨基⾦)は4月14日に発表した世界経済⾒通しで、2020年の世界の実質GDP成⻑率を 大 幅 下 方 修 正 し て ▲ 3.0 ％ と し ま し た 。 一 方
2020年後半にパンデミック(新型コロナウィルス感染の流行)が収束し、拡散防止措置を徐々に解除することが可能になるという想定に基づく基本シナリオによると、2021年に世界経済は+5.8％成長すると予想されています。
• 経済の影響をより大きく受けるリート市場は、リーマンショック時に世界経済がマイナス成長となった際にも大きく調整しましたが、その後は景気回復とともに再び上昇しています。新型コロナウイルスの感染及び経済への影響はまだ予断を許さないものの、景気回復への兆しが見え始めるにつれ、リート市場の落ち着きも戻ってくることが期待されます。
• リート市場については、ホテル・オフィス・小売りといったセクターが景気悪化の影響を受けることが見込まれるものの、全体としては引き続き需給面などのファンダメンタルズは強固であると考えています。
• 新興国通貨については、引き続き新型コロナウイル
ス感染問題と景気動向等が不透明要因とはなるものの、国際収支やインフレ率等のファンダメンタルズは中長期的に総じて改善しており、新興国と先進国の実質金利差が魅力的な水準にある他、バリュエーション上割安であること等はプラスに作用すると考えています。
• 今後も市場の動向を注視しつつ、高水準の配当収入の確保と信託財産の成長を目指し、地域分散、セクター分散に配慮した運用を行って参ります。

【 世界リートと世界の実質GDP成長率の推移 】

350(世界リート：2005年1月7日～2020年6月12日、週次)（実質GDP成長率：2005年～2021年、2019年以降予測）(％)

世界の実質GDP成長率(右軸)

300

10

世界リート(左軸)

250
200

5150
100

050
0-52005201020152020 (年)
出所：Bloomberg、IMF Economic Outlook Database April
2020より作成。世界リート：S&P世界リート指数(トータル・リターン、米ドルベース)。基点＝100として指数化。

【 新型コロナウイルス新規感染者数の週次推移 】(万人)（2020年3月1日～2020年5月31日）

25

米国

20

ロシア

15

インド
メキシコ

10

南アフリカ

50
2020/3トルコ
2020/42020/5 (年/月)

インドネシア

出所：WHOより作成※上記は過去の実績及び作成時点の見通し等を示したものであり将来の運用内容や成果を示唆・あるいは保証するものではありません。

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収益分配金に関する留意事項

情報提供資料（2020年6月18日）

3 /9当ファンドの収益／損失のイメージ

情報提供資料（2020年6月18日）※リート等の価格が権利行使価格を超えて上昇した場合、その超過分は、オプションを売却している割合（カバー率）に応じて一部または全部が、オプションの権利行使によって、相殺されます。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

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当ファンドの主なリスクと留意点

情報提供資料（2020年6月18日）

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情報提供資料（2020年6月18日）

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お申込みメモ

情報提供資料（2020年6月18日）

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お客さまにご負担いただく手数料等について委託会社およびその他の関係法人の概況

情報提供資料（2020年6月18日）

SOMPOアセットマネジメント株式会社: https://www.sompo-am.co.jp/

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情報提供資料（2020年6月18日）

好配当グローバルＲＥＩＴプレミアム・ファンド 通貨セレクトコース（愛称 トリプルストラテジー）■販売会社（順不同、○は加入協会を表す）
販売会社名
藍澤證券株式会社
エイチ・エス証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
ＰＷＭ日本証券株式会社
岡三オンライン証券株式会社
auカブコム証券株式会社
あかつき証券株式会社
立花証券株式会社
第四北越証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
日産証券株式会社
フィデリティ証券株式会社
マネックス証券株式会社
三田証券株式会社
楽天証券株式会社
浜銀ＴＴ証券株式会社
東海東京証券株式会社
丸八証券株式会社
エース証券株式会社
内藤証券株式会社
ひろぎん証券株式会社
香川証券株式会社
株式会社新生銀行
株式会社ジャパンネット銀行
株式会社イオン銀行

区分
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
登録金融機関登録金融機関登録金融機関＜備考欄の表示について＞※１ 記載の日付より新規お取扱いを開始します。
※２ 記載の日付以降の新規お取扱いを行いません。
※３ 新規のお取扱いを行っておりません。

2020年6月11日 現在
登録番号

日本証券業
協会

関東財務局長(金商)第6号
関東財務局長(金商)第35号
関東財務局長(金商)第44号
関東財務局長(金商)第50号
関東財務局長(金商)第52号
関東財務局長(金商)第61号
関東財務局長(金商)第67号
関東財務局長(金商)第110号
関東財務局長(金商)第128号
関東財務局長(金商)第2251号
関東財務局長(金商)第131号
関東財務局長(金商)第152号
関東財務局長(金商)第165号
関東財務局長(金商)第175号
関東財務局長(金商)第195号
関東財務局長(金商)第1977号
東海財務局長(金商)第140号
東海財務局長(金商)第20号
近畿財務局長(金商)第6号
近畿財務局長(金商)第24号
中国財務局長(金商)第20号
四国財務局長(金商)第3号
関東財務局長(登金)第10号
関東財務局長(登金)第624号
関東財務局長(登金)第633号

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日本投資顧問業協会○

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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備考

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＜ご留意事項＞
・上記掲載の販売会社は、今後変更となる場合があります。
・上記掲載以外の販売会社において、お取扱いを行っている場合があります。
・詳細は販売会社または委託会社までお問い合わせください。

S＆P Global REIT Indexとは、S＆P Globalの一部門であるS＆P ダウ・ジョーンズ・インデックスが発表している、世界の先進国及び新興国に上場するREIT（リート）及び同様の制度に基づく銘柄の浮動株修正時価総額に基づいて算出される指数です。S＆P ダウ・ジョーンズ・インデックスは、S＆P Global
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※S＆P500指数とは、Ｓ＆Ｐダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが公表している株価指数で、米国の代表的な株価指数の1つです。市場規模、流動性、業種等を勘案して選ばれたニューヨーク証券取引所等に上場および登録されている500銘柄を時価総額で加重平均し指数化したものです。
※「S＆P」は、S&P Globalの一部門であるスタンダード＆プアーズ・ファイナンシャル・サービシーズLLC（以下「S＆P」）の登録商標です。これらはS＆P ダウ・ジョーンズ・インデックスに対して使用許諾が与えられています。S＆P ダウ・ジョーンズ・インデックス、ダウ・ジョーンズ、S＆P、その関連会社は、本商品を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また本商品への投資適合性についていかなる表明をするものではありません。
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ＳＯＭＰＯアセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第351号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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