交付運用報告書

みずほ好配当日本株オープン
追加型投信／国内／株式作成対象期間：2023年10月11日～2024年４月８日
第74期 決算日：2024年 １ 月 ９ 日
第75期 決算日：2024年 ４ 月 ８ 日

受益者のみなさまへ

第75期末

平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。
当ファンドは、日本の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中長期的に着実な成長を図ることを目的に、積極的な運用を行います。当作
成期もそれに沿った運用を行いました。ここに、運用状況をご報告申し上げます。
今後とも引続きお引立て賜りますようお願い申し上げます。

2024.4.8

14,023円
純資産総額29,054百万円

基準価額

第74期～第75期
2023.10.11～2024.4.8

14.9％
期中分配金合計380円

騰落率※※ 騰落率は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したものです。

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法によりご提供することを定めております。運用報告書（全体版）は下記の方法で閲覧いただけます。
なお、ご請求いただいた場合には交付いたしますので、販売会社までお問い合わせください。

運用報告書（全体版）の閲覧方法

https://www.sompo-am.co.jp/にアクセス(受付時間 営業日の午前９時～午後５時)「ファンド検索」等から当ファンドのページを表示して、閲覧またはダウンロードすることができます。

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東京都中央区日本橋二丁目２番16号 共立日本橋ビル
お問い合わせ先：リテール営業部

0120-69-5432

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9:19:41

運用経過
基準価額の推移（円）（百万円）

16,00070,00080,00017,000

分配金再投資基準価額（左軸）15,00014,00060,00050,000

参考指数（左軸）

40,00013,000

基準価額（左軸）

12,00030,000
20,00011,000

純資産総額（右軸）
10,000

基準価額の推移

10,000

第73期末2023.10.10

第74期末2024.1.9

第75期末2024.4.8

第74期首

騰落率

第75期末

基準価額

12,564円

1(14.9％

分配金再投資基準価額ベース基準価額)

14,023円(期中分配金合計380円)●

分配金再投資基準価額および参考指数（TOPIX（東証株価指数））の推移は、2023年10月10日の基準価額をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

●

分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。

●

分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

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基準価額の主な変動要因
みずほ好配当日本株オープン
高位に組入れていたマザーファンドの基準価額が上昇したため、当ファンドの分配金再投資基準価額も上昇しました。
損保ジャパン好配当日本株マザーファンド
期中の騰落率は＋15.8％となりました。
当期間中の国内株式市場が上昇する中、日本電気硝子、ＥＮＥＯＳホールディングス、ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス、三井住友フィナンシャルグループ、リンテックなどの保有がプラス要因となりました。
基準価額の主な変動要因●

本報告書では、ベビーファンドとマザーファンドを下記の様に統一して表記しています。

ベビーファンド

マザーファンド

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１万口当たりの費用明細項目（a）信託報酬

第74期～第75期

項目の概要

2023.10.11～2024.4.8金額
78円

比率0.598％（a）信託報酬＝各期中の平均基準価額×信託報酬率（年率）×
期中の平均基準価額は13,113円です。

（投信会社）（36） （0.272） ファンドの運用の対価（販売会社）（36） （0.272） 管理等の対価（受託会社）（ 7） （0.054） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価（b）売買委託手数料

各期の日数
年間の日数

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの6（b）売買委託手数料＝0.046

各期中の売買委託手数料
各期中の平均受益権口数

有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
１万口当たりの費用明細（株式）（c）その他費用（監査費用）（その他）
合計（ 6） （0.046）
00.003（c）
その他費用＝各期中のその他費用
各期中の平均受益権口数（ 0） （0.002） 監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用（ 0） （0.001） 信託事務の処理にかかるその他の費用等
840.647

注１．期中の費用（消費税のかかるものは消費税を含む）は追加、解約によって受益権口数に変動があるため、項目の概要の簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組入れているマザーファンドが支払った金額のうち、このファンドに対応するものを含みます。
注２．金額欄は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
注３．比率欄は「１万口当たりのそれぞれの費用金額」を期中の平均基準価額で除して100を乗じたものです。

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（参考情報）◯総経費率
期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は1.22％です。
その他費用
0.01%

運用管理費用
（受託会社）
0.11%

運用管理費用
（投信会社）
0.55%

１万口当たりの費用明細

総経費率
1.22%
当ファンド
1.22%

運用管理費用（販売会社）
0.55%

注１．当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
注２．各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
注３．各比率は、年率換算した値です。
注４．当ファンドの費用は、マザーファンドが支払った費用を含みます。
注５．上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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9:19:42最近５年間の基準価額等の推移

2019.4.8～2024.4.8

（円）

（百万円）

20,000分配金再投資基準価額（左軸）18,000160,000
140,000
120,000

16,00014,000

基準価額（左軸）

参考指数（左軸）

12,000100,000
80,00060,00010,0008,000

40,000

純資産総額（右軸）

6,000

20,0000

4,000

2019.4.8

2020.4.8

2021.4.8

2022.4.8

2023.4.10

2024.4.8

最近５年間の基準価額等の推移●

分配金再投資基準価額および参考指数（TOPIX（東証株価指数））の推移は、2019年４月８日の基準価額をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

●

分配金再投資基準価額は、収益分配金（税引前）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。

●

分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。従って、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
2019.4.8
決算日

2020.4.8
決算日

2021.4.8
決算日

2022.4.8
決算日

2023.4.10
決算日2024.4.8
決算日

（円）

9,586

7,531

9,762

9,782

10,567

14,023

期中分配金合計（税引前）（円）

－

330

280

330

760

760

分配金再投資基準価額騰落率（％）－△ 18.4

33.9

3.6

16.3

41.1

参考指数騰落率（％）－△ 12.0

36.9

△ 2.8

4.2

38.0

（百万円）

24,90918,063

20,943

19,483

20,856

29,054決算日
基準価額

純資産総額
●参考指数は、TOPIX（東証株価指数）です。

指数に関しての詳細は16ページをご参照ください。

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投資環境 TOPIXは18.0％の上昇となりました。
期初は、FRB（米連邦準備理事会）が政策金利を当面高い水準で維持するとの見方が強まり、下落した局面もあったものの、米雇用統計が市場予想を下回り、FRBの追加利上げ懸念の後退を受けて株価は反発し、横ばい圏で推移しました。
その後は、中東の地政学リスクの高まりが下押し圧力となったものの、米国の雇用統計やCPI（消費者物価指数）が市場予想を下回ったことで、FRBの利下げ期待が高まり、堅調に推移しました。
期末にかけてはAI関連の半導体に対する強い需要が確認されたことや日米金利差の拡大を背景とした円安ドル高の進行、マイナス金利解除後も日銀が緩和的な金融政策を継続するとの期待を受けて株価は上昇しました。
TOPIX（東証株価指数）の推移
投資環境

3,000
2,800
2,600
2,400
2,200
2,000

2023.10.10（期首）2023.12.10

2024.2.10

2024.4.8（期末）（出所：Bloomberg）

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当該投資信託のポートフォリオ
期を通して損保ジャパン好配当日本株マザーファンドの組入比率を高位に維持しました。
損保ジャパン好配当日本株マザーファンド
期を通して株式の組入比率を高位に維持しました。期末の組入比率は、95.7％です。
期末時点での業種別構成比率はグラフのとおりです。
主 な 購 入（ウェイトアップ ） 銘 柄 は、ケーズホールディングス、 Ａ Ｒ Ｅホールディングス、
ＮＩＰＰＯＮＥＸＰＲＥＳＳホールディングスなどです。主な売却（ウェイトダウン）銘柄は、

ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス、サワイグループホールディングス、日本ハムなどです。
当該投資信託のポートフォリオ

その他

29.9％

医薬品

3.7％

機械

4.1％

建設業

4.5％

ガラス・土石製品

4.7％

小売業

5.7％

業種別構成比率

銀行業

12.9％

化学

11.9％

輸送用機器

8.6％

電気機器

7.3％

サービス業

6.7％

注１．比率は、第75期末における国内株式の評価総額に対する各業種の評価額の割合。
注２．端数処理の関係上、構成比合計が100％とならない場合があります。

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当該投資信託のベンチマークとの差異
当ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
なお、当作成期における参考指数との対比では、参考指数（TOPIX）の騰落率（＋18.0％）を3.1％下回りました。
基準価額と参考指数の対比（期別騰落率）
（％）
20.0
15.0

当ファンド

参考指数

当該投資信託のベンチマークとの差異

10.0
5.00.0-5.0

第74期
2023.10.11～2024.1.9

第75期
2024.1.10～2024.4.8

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分配金
第74期は売買益（評価益も含む）等を中心に分配する期であり、第75期は配当収入等を中心に安定分配する期です。
第74期は基準価額の水準及び分配対象収益の水準等を勘案し、第75期は基準価額の水準や、今後についても安定した分配を目指すこと等を勘案して、次表の通りと致しました。なお、収益分配に充てなかった収益は、信託財産に留保し、運用の基本方針に基づいて引き続き元本と同一の運用を行います。
分配原資の内訳（単位：円、１万口当たり・税引前）

第74期

第75期

2023.10.11～2024.1.9

2024.1.10～2024.4.8

30080

2.299％

0.567％

当期の収益

24080

当期の収益以外

59－

4,649

5,907

項目
当期分配金
（対基準価額比率）
分配金

翌期繰越分配対象額

注１．「当期の収益」は「経費控除後の配当等収益」および「経費控除後の有価証券売買等損益」から分配に充当した金額です。また、「当期の収益以外」は「収益調整金」および「分配準備積立金」から分配に充当した金額です。
注２．円未満は切り捨てており、当期の収益と当期の収益以外の合計が当期分配金（税引前）に合致しない場合があります。
注３．当期分配金の対基準価額比率は当期分配金（税引前）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率で、ファンドの収益率とは異なります。

決算期におけるファンドの運用成果※をもとに、分配を行うことを目指すファンドです。
※ 運用成果には、インカム収入とキャピタルゲイン・ロスの両方を考慮します。
インカム収入とは株式の配当収入等、キャピタルゲイン・ロスとは値上がり益・値下がり損をいいます。
・ ファンドに蓄積された過去の運用成果（分配原資）を加味する場合があります。

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今後の運用方針
みずほ好配当日本株オープン
今後も、マザーファンド受益証券の組入水準を高位に維持することで、中長期的な信託財産の成長を目指します。
損保ジャパン好配当日本株マザーファンド
当ファンドは、主に予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄の中から、当社独自の分析に基づく割安度の高い銘柄を中心にポートフォリオを構築しています。今後も従来からの運用方針を堅持し、中長期的に着実な信託財産の成長を図ることを目的に、積極的な運用を行います。

今後の運用方針

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9:19:42

当該投資信託の概要
商品分類

追加型投信／国内／株式

信託期間

無期限

運用方針

信託財産の中長期的に着実な成長を図ることを目的に、積極的な運用を行います。
みずほ好配当日本株オープン

主要投資対象

損保ジャパン好配当日本株マザーファンド受益証券
損保ジャパン好配当日本株マザーファンド
わが国の株式

分配方針

毎決算時に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
① 分配対象額の範囲は、経費控除後の繰越分を含めた利子、配当収入と売買益（評価損益を含みます。）等の全額とします。
② 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して決定します。
なお、毎年４月、10月の決算時は、原則として配当収入等を中心として安定的な分配を行うことを基本とし、毎年１月、７月の決算時は、原則として売買益（評価損益を含みます。）等を中心として分配を行うことを基本とします。ただし、分配対象収益が少額の場合には分配を行わないことがあります。

当該投資信託の概要

運用方法

主として日本の株式に投資し、中長期的に着実な信託財産の成長を目指すファンドです。
① 配当利回りに着目します。
② 相対的に割安と評価される銘柄に投資します。
③ 年４回決算を行い、収益分配方針に基づき収益の分配を行います。

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9:19:42代表的な資産クラスとの騰落率の比較
期間： 2019年４月～2024年３月

（％）
100.0
80.0

最大値

60.0
40.0
20.0
0.0

40.6

42.1

平均値

10.5

-20.0
-40.0
-60.0

10.7

59.8
17.9

62.7

8.4

-16.4

-11.4

-12.4

当ファンド
当ファンド

日本株

先進国株

-19.4

5.4
-0.8
-5.5

21.5

15.3
4.3
-6.1

5.9

先進国債

新興国債

-8.8

最小値

日本国債

代表的な資産クラスとの騰落率の比較

新興国株＊ 上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンドおよび他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
＊ 各資産クラスの指数
日本株

東証株価指数（TOPIX）（配当込み）

先進国株 MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株 MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
日本国債 NOMURA-BPI国債
先進国債 FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債 JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）※ 海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しています。
当ファンドについては、分配金（税引前）再投資基準価額の騰落率です。
全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
● 上記の騰落率は直近月末から60ヶ月遡った算出結果であり、決算日に対応した数値とは異なります。
●●

指数に関しての詳細は16～17ページをご参照ください。

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9:19:43

当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容※ 組入銘柄に関する詳細な情報等については、運用報告書（全体版）に記載されています。

組入ファンド
第75期末2024.4.8

損保ジャパン好配当日本株マザーファンド

99.6％

注．比率は第75期末における純資産総額に対する評価額の割合です。

当該投資信託の組入資産の内容／純資産等

資産別配分

国別配分

通貨別配分

その他
0.4％

日本
100.0％

親投資信託
受益証券
99.6％

日本円
100.0％

注．比率は第75期末における純資産総額に対する評価額の割合です。

純資産等
第74期末

第75期末

2024.1.9

2024.4.8

純資産総額25,892,456,439円

29,054,439,517円

受益権総口数

20,310,283,341口

20,718,531,535口

12,748円

14,023円

項目

１万口当たり基準価額※ 当作成期間（第74期～第75期）中における追加設定元本額は1,401,563,646円、同解約元本額は773,924,414円です。

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組入上位ファンドの概要※ 組入ファンドの計算期間の詳細な運用経過等に関する詳細な情報については、運用報告書（全体版）に記載されています。

損保ジャパン好配当日本株マザーファンド
基準価額の推移（円）

50,00045,000

基準価額

40,00035,00030,000

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）

25,000

組入上位ファンドの概要

20,0002022.10.11●

2023.10.10

参考指数（TOPIX（東証株価指数））の推移は、2022年10月11日の基準価額をもとに委託会社にて指数化したものを使用しております。

１万口当たりの費用明細項目
売買委託手数料

2022.10.12～2023.10.10

金額

比率30円

0.086％（30）（0.086）

その他費用

10.002

（その他）

（ 1）

（0.002）

31

0.088

（株式）

合計

期中の平均基準価額は34,446円です。

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組入上位10銘柄
銘柄名

業種/種別等

通貨

国（地域）

比率

組入上位ファンドの概要

1 本田技研工業

輸送用機器

日本円

日本

3.6％

2 三井住友フィナンシャルグループ

銀行業

日本円

日本

3.5％

3 キリンホールディングス

食料品

日本円

日本

3.3％

4 三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ

銀行業

日本円

日本

2.8％

5 三井住友トラスト・ホールディングス

銀行業

日本円

日本

2.6％

6 花王

化学

日本円

日本

2.2％

7 日本電気硝子

ガラス・土石製品

日本円

日本

2.1％

8 エクシオグループ

建設業

日本円

日本

2.1％

9 第一生命ホールディングス

保険業

日本円

日本

2.0％

10 ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス 保険業

日本円

日本

1.9％

組入銘柄数

資産別配分

78銘柄

国別配分

通貨別配分

その他
4.2％

日本
100.0％

日本円
100.0％

国内株式
95.8％

注１．基準価額の推移、１万口当たりの費用明細は組入ファンドの直近の計算期間のものです。
注２．１万口当たりの費用明細は各項目ごとに円未満は四捨五入してあります。なお、費用項目については前記（１万口当たりの費用明細の項目の概要）をご参照ください。
注３．組入上位10銘柄、資産別・国別・通貨別配分のデータは組入ファンドの直近の決算日（2023年10月10日）現在のものです。
注４．比率は純資産総額に対する評価額の割合です。

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指数に関して 
当ファンドの参考指数である「東証株価指数（TOPIX）」について日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。

「代表的な資産クラスとの騰落率の比較」に用いた指数について■ 東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIXに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は株式会指数に関して社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。
■ MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI Inc.が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
■ MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円換算ベース）
MSCI Inc.が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。
MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、米ドルベース）をもとに委託会社が独自に円換算しています。なお、MSCI Indexに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc.に帰属します。
■ NOMURA-BPI国債
野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。

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■ FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
FTSE Fixed Income LLCにより運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLCに帰属します。
■ JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）
J.P. Morgan Securities LLCが算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities LLCに帰属します。

指数に関して17

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9:19:43ホームページにて当ファンドの詳細をご案内しております。
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