歴史地震
第 33 号(2018) 47-60 頁
受付日 2017/11/30, 受理日 2018/03/28

関東大震災の寺院被害と復興―関東圏における真言宗智山派寺院の場合―
立命館大学歴史都市防災研究所* 客員研究員
北原 糸子*

Buddhism Temples damaged by the 1923 Great Kanto Earthquake and their Recovery;
the Case of the Temples of the Chisan School of the Shingon Sect of Buddhism
Kitahara Itoko
Visiting researcher, Research Center for Disaster Mitigation of
Urban Cultural Heritage of Ritsumei University
This paper aims at analyzing the damaged conditions about the temples of the Chisan School of the
Shingon Sect of Buddhism by the 1923 Great Kanto Earthquake and their recovery, based on the researchdocuments belonging to the headquarters of the School. There was few aid for the damaged of Buddhism
temples at that time. Therefore, they made various efforts to get funds to recover, engaging in their socialrole for the memorial service for the dead. It seems to be important to research how the damaged temples
were recovered from the 1923 Quake. This report is the result by the chance given to read the documents
by the headquarters of the Chisan School of the Shingon Sect of Buddhism in Kyoto.
Keywords: The 1923 Great Kanto Earthquake, Buddhism temple, recovery, aid, memorial service§1. 研究史と分析視点
1.1 はじめに第 34 回歴史地震研究会大会において，「関東大震災における寺院被害」と題して，ポスター発表を行った．本論文においては，すでにポスター発表した被害の実態に加え，復興過程の分析を主題にしたいと考え，タイトルを補足的に変更したことを予めお断りしておきたい．
現在のところ，1923 年の関東大震災における寺院
被害と復興についての研究は多くはないが，東京市の寺院移転問題を中心としたいくつかの研究がある．
まず，宗派を問わず郊外移転によって寺町が形成された地域として有名な烏山町に関する展示図録[世田谷区郷土資料館(1981)]では，寺町形成に至る歴史の概要と移転寺院 25 ヶ寺の紹介を行っている．さらに，個別寺院については，関東大震災での東京市内の真宗寺院の被害の概要を知ることができる[築地別院慶讃二法要記念事業特別委員会出版部会(1985)]．真宗東京別院，すなわち築地本願寺の復*興については，伊東忠太による特異な寺院建築に至る復興過程が寺院内部の史料分析を通じて明らかにされた[辻岡健志(2017)]．それによれば，築地本願寺
自体は郊外移転を決めたものの，檀信徒の反対によって移転構想を破棄し，原地に新築が決定されたのが 1930 年，すなわち，帝都復興祭の年であったという．都市計画史や建築史分野からは，江戸初期の寺町成立から，明暦の大火による寺院移転，明治期の市区改正事業による郊外移転，震災による寺院郊外移転までの移転を繰り返しながら形成されてきた寺町が都市空間において伝統的文化景観を保持しつつある今日的意味を読み解く分析がなされた[千葉一輝・他(1990，1991)]．歴史学分野の最近の成果としては， 1889 年の市区改正以来課題とされた境内墓地の移転が，震災を契機に一挙郊外移転を推し進めようとした東京市の思惑の通りには進まなかった点が挙げられる[鈴木勇一郎(2016)]．さらに，震災の区画整理に直面した 3 寺院が抱える移転問題が詳細に分〒227-0062 神奈川県横浜市青葉区青葉台 2-33-2-B502
電子メール: itoko70@gmail.com- 47 -

析されている[田中傑(2011)]．
以上の諸研究において共通して言及されている点
は，寺院移転は，東京市おいて関東大震災がそもそ
ものきっかけではなく，市区改正事業の重要な課題とされながらも，資金難，あるいは墓地移転を巡る寺院と周辺地域のそれぞれの立場からの反対などで実現困難な問題であったということである．以上はいずれ
も，都市計画法に基づく帝都復興の課題の解決を抱えた東京市における寺院移転を対象としたものであって，大正関東地震による震災府県の被害寺院を広く対象としたものではない．当然のことながら，震災によって被害を受けた寺院は東京市だけではなく，少なくとも関東平野の震災府県に広く存在した．そこで，
本稿では，まず，震災府県のうち，東京府，千葉県，神奈川県，埼玉県という被害の大きかった 4 府県における真言宗智山派の被害寺院の様相を分析し，これらの被害寺院は復興の課題をどのように解決しようと図ったのかを考察する．
1.2 分析史料について事務を統括した．調査項目は，図 1 にみられるように，
本堂・庫裏・門などの建造物規模とその被害（焼失，倒壊，半壊，破損，傾斜），仏像など什器類，被害総額，復旧への希望など，広範にわたっている．京都の本山の指示に基づく調査項目に従って届け出られた調査表は，支所ごとに支所管理の住職の奥書を添え，本山に提出された．指示された調査対象の坪数，被害の状態，損害概算額が被害物件ごとに挙げられている．
例えば，千葉県君津郡成願寺（君津市中島 1005）
は中島宗務支所を兼ねる重要な寺院であったが，被害は表 1 のように報告されている（表 1）．この内容を『大震災被害調査表』の結果と照合すると，庫裏 3 ヶ所とされる被害の坪数は空欄であるが，被害額は 750円と記入されている．井戸の被害は記入されているが，
しかし，水田の被害は集計結果からははずされている．寺院境内地（本堂，庫裏，什器，付属建物）に限られる被害であって，寺院の私有とみなされるものは除外された被害の概要の把握であったと思われる．
なお，墓地は被害調査の対象外であった．
表 1．成願寺の震災被害報告
Table 1. Damage report from Jougan-ji temple due tothe earthquake.
名称

建物焼失/倒壊 損害概算
間口13間・奥
本堂
行7間、坪数91
大破
1,500円坪、木造、茅葺
計3棟、此建坪
庫裏
124坪、木造、
小破
750円
萱葺
門
計3門
小破
300円
其他建物
計7棟
小破
1,000円
什器
仏体、仏具
破損
200円
突貫井戸2ヶ所
水田用水・井戸
復旧費
700円
減水
畦畔陥没、延
水田
復旧費
600円
300間

図 1．被害寺院調査表 [『智嶺新報』271 号]
Fig. 1. Form to report damage of temples「千葉県中島支所下 震災被害届」(真言宗本山智積院

ここで分析の対象とする史料は，京都の真言宗智山派総本山智積院宗務庁が所蔵する『大震災被害調査表』とその関連史料群である．智山派寺院の震災被害調査表は，地震直後の 1923 年 9 月 19 日，智山派本山が被害地の宗務支所に依嘱して，調査させた集計結果である．なお，関東大震災当時は智山派の東京別院は愛宕山下真福寺に置かれ，寺院関係

以下では，調査からわかる被害の実態とその分析，本山側が行う被害寺院の救助策，それに対する被害寺院側の対応，寺院が行う慰霊行事などについて史料から読み取ることを主な課題とする．関東大震災での寺院被害について，寺院内部の史料が公にされていない現状では，寺院側からの震災対応策を事実としてまず明らかにできる史料が得られたことに意義が宗務所 蔵)- 48 -

正関東地震の住宅被害に基づいて作成された震度分布図に被害寺院を落とし，それぞれを千葉県（図2），神奈川県（図 3），東京府（図 4），埼玉県（図 5）の§2. 真言宗智山派寺院の被害
4 府県別に示した．図 6 はそれらを 1 図にまとめて表2.1 関東大震災時の各宗寺院数示したものである．これらの図の作成については，大さて，真言宗智山派は，各宗派のなかでどの程度
正関東地震住宅被害全壊率から震度分布図を作成の寺院を擁していたのだろうか．関東大震災からの復した諸井孝文氏の協力を得た．以下は諸井氏による興を期して行われた 1930 年の復興祭時に，全国に作図の分析結果である．図 6 は各府県をまとめた被展開する各宗寺院数は 71,241 寺，各宗派の寺院数
害寺院分布図であり，諸井・武村（2002）による住家は表 2 のようであった．
の全潰率及び全潰率から推定された震度の分布と比較可能である．
表 2．全国寺院数(1924 年) [伊藤由三郎(1930)]
府県別に寺院被害の特徴を見ると，千葉県の倒壊
Table 2. Number of temples all over Japan in 1924.
寺院は一般の住家と同様に房総半島先端の安房郡
宗派 寺院数 宗派 寺院数
宗派
寺院数
天台
4,511 曹洞14,234時宗
491の館山低地に集中し，その他は内房の海岸線に沿っ
真言 12,112 黄檗
523 融通念仏356て点在している．また外房の鴨川低地では，傾斜もし浄土
8,303 真宗19,687
法相
41
くは半壊程度の寺院が分布する．一方，神奈川県で臨済
5,933 日蓮
5,023
華厳
27
合計
71,241
は川崎市の倒壊寺院が目立っており，横浜市では焼失の他は破損あるいは傾斜の被害に留まっている．
各府県内に 2,000 以上の寺院があったのは，関東
また東京府では，東京低地ならびに多摩川低地の被圏で埼玉，千葉，東京，神奈川，北陸圏の新潟，中害が多く，特に多摩川低地では住家全潰率 1%前後
京圏で愛知，三重，関西圏で滋賀，京都，大阪，兵と比較的被害の小さい地域でも倒壊寺院が認められ庫などであった．このうち，最も多くの寺院が存在した
る．最後に埼玉県の寺院被害は住家被害と共通したのは，愛知県 3,618 寺，次いで滋賀 3,188 寺，京都
地域で生じており，荒川低地及び中川低地の被害が3,072 寺，兵庫 3,049 寺など，関西圏にもっとも寺院が多い．このうち中川低地では倒壊寺院も多く発生し，集中するが，近代化過程で人口集中が強かった関東
南北に広がる分布を見せている．
圏も寺院集中地であり，関東大震災時に直撃を受け
これら府県別の寺院本堂被害をひとつにまとめ，た震災 6 府県は，関西圏に次ぐ寺院集中地であっ住家全潰率と比較した図 6 によって，関東大震災にた．
おける寺院の被害は，主に高震度地域すなわち住家
表 2 に示したように，宗派別寺院数のうち，最も多全潰率が大きい地域で発生していることがわかる．つ数の寺院を持つのは真宗 19,687，次いで曹洞宗
まり寺院被害と住家被害の分布特性は，一部の地域
14,234 で，次いで真言宗 12,112 となる．この上位ので多少の違いはあるものの特筆すべき大きな差異は三宗派のうち震災 6 府県での寺院数は，真言宗なく，両者は調和的である．その一方で震度 7 が推定
3,790，曹洞宗 2,428，真宗 1,011 寺であり，真言宗のされている神奈川県南部で寺院被害は見当たらない
宗派寺院がもっとも多い．真言宗は，豊山派と智山派
が，これは真言宗智山派寺院の地域分布が丘陵地の二大宗派に分かれるが，今回分析の対象とするの帯に分布するなどの偏りがみられ，地形条件が反映
は智山派の震災被害寺院である．以上述べたことかされた結果を示している．これまでみてきた寺院被害らもわかるように，真言宗の寺院は相対的にみて関東の分布を，地質調査所（1995）による表層地質に重ね圏に多く分布していたことから，他の宗派に比べて震て図 7 に示す．寺院本堂の被害は完新世低地に広災による被害も多かったといえる．
がっており，一般住家の被害分布と良く似ている．今2.2 真言宗智山派寺院の地震被害
回は被害寺院の分布のみに注目しているが，その地寺院の被害実態，次いで復興問題に入る前に，ま域性を厳密に解き明かすには無被害の寺院も調べるず本堂の被害を中心に，地震学の専門家の協力を必要がある．しかしながらここでの結果からも，寺院被得て，千葉，神奈川，東京，埼玉の被害状況を大正
害の発生は住家被害と大きな違いはなく，完新世低関東地震の震度分布図，地盤図に落としていただき， 地に多いことは指摘できるものと思われる．以上によ被害景況を把握することにした．それらの結果は，大って，被害地震分布を住宅被害の全壊率から求めたあると考えた．

- 49 -

震度分布図に重ね，また，地質図に重ねた考察が得られた．

図 3．寺院被害と町村別震度（神奈川県）
Fig. 3. Distribution of damaged temples in Kanagawa
Prefecture due to the earthquake.

図 4．寺院被害と町村別震度（東京府）
Fig. 4. Distribution of damaged temples in Tokyo
Metropolitan Prefecture due to the earthquake.
図 2．寺院被害と町村別震度（千葉県）
Fig. 2. Distribution of damaged temples in Chiba
Prefecture due to the earthquake.
しかし，こうした分析的概観的把握とは異なり，この調査表が当時作成されるに至るまでには，次に紹介する被害寺院の実態を把握しようと巡回見聞が行われた．想像を絶する智山派寺院の被害によって，概要を把握し，再建に向けた動きを期す必要があったと推定される．被害巡回見聞では，被害をどのように捉えていたのかをまずは見ておきたい．
2.3 被害寺院の巡回見分『震災害慰問調査 派出報告』によれば，震災発生後，愛宕山下真福寺（東京都港区愛宕 1-3-8）にある智山派寺院全体を管轄する宗務所は，9 月 2 日午前１時に真福寺類焼とともに焼失，宗務管理に必要な書類もすべて失った．詰めていた所員たちは，愛宕山や芝公園，あるいは三田仏乗院，3 日には三田大聖院と，避難先を転々とした後，8 日に焼失を免れ

図 5．寺院被害と町村別震度（埼玉県）
Fig. 5. Distribution of damaged temples in Saitama
Prefecture due to the earthquake.
た下谷の西蔵院を宗務所仮事務所とした．この間，9月 5 日，鵠沼の別荘に避暑中の石川大僧正（成田山
新勝寺住職）の見舞いと真福寺および宗務所の被害- 50 -

図 6．4 府県における真言宗智山派寺院の被害分布と市町村別震度分布
Fig.6. Distribution of damaged temples of the Shingon sect of Chisan School in Chiba, Kanagawa,
Saitama, and Tokyo Metropolitan prefectures by the 1923 Great Kanto Earthquake.

図 7． 真言宗智山派寺院の被害分布と表層地質の関係
Fig.7. The distribution of damaged temples of the Shingon sect of the Chisan School and the surface geology.
- 51 -

報告を兼ね，高麗慈充（会計部，主事）は自転車で東海道を下り鵠沼の別荘に辿り着いた．この間，道路の亀裂や橋梁の陥落，家屋倒壊の惨状を見聞している．真福寺自体の被害を体験した宗務所所員たちは，関東一円の被害の大きさを予測，宗務所としての責を負って，被害の激しい地域を巡回見聞した．被害
寺院の継続的調査が始まるのは，9 月半ばの 9 月 14日からである．宗務所会計部長の田辺栄隆が随員 1名を伴い，智山派寺院の被害状況の把握と慰問のための目的で巡回調査を始めた．この調査は，9 月 19
日の宗務所指示による被害寺院調査以前の 14 日から行われている点に注目しておきたい．恐らくは，当初，被害の大きさに宗務所所員たちは自発的に被害状況を見聞する行動を起こしたと推定される．なお，焼失した東京第一，第二宗務支所を統括する智山派
東京別院真福寺は，この時期，宗派全体の統轄事務をも束ねる存在であったという．こうした危機的事態は，宗務所員たちが被害寺院の見聞に尽力した動機付けとなったと推定される．
2.4 4 府県寺院の被害調査巡回
さて，巡回記録を通して，彼らが実見した智山派寺院の被害の実情をみることにしたい．なお，寺院名に付して（ ）内に示す住所は，寺院の現存地を示す．
9 月 14 日，焼失した真福寺のある愛宕山から南に下り，三田，馬込，多摩川流域を囲む六郷へと南下しつつ被害寺院の状況を巡回記録している．直ぐ近くの三田鏡照院（港区西新橋 3-14-3）も全焼，馬込に至る範囲では，総じて被害は僅少としている．翌 9 月
15 日からは，改めて早朝から羽田へ向かう．道路の亀裂や泥道を歩みつつ，羽田の自性院（大田区本羽田 3-9-10）に着くと，庫裏全潰，本堂傾斜という有様で，檀徒が応急策を講じていた．六郷組 18 ヶ寺のう
ち，本堂や庫裏の全半潰あるいは傾斜，門倒壊，屋根瓦落ちなどが 10 ヶ寺，被害僅少は 8 ヶ寺，このうちの増明院（大田区鵜木 15-5）では避難民が多いと観察している．15 日は「日ハ没シ省線モ既ニ汽車興リ，
為ニ疲シ足ヲ引摺リツツ・・・京浜蒲田駅ニ至」り，仮事務所に戻った．
9 月 17 日は神奈川支所の巡回検分である．午前 7時半出発し，品川から電車で新子安まで行き，六郷橋を渡る．途中，新子安では倒壊家屋の中を，塵埃を浴びつつ午前 10 時に東光寺（横浜市神奈川区東神奈川 2-37-6）に着く．東光寺は本堂半潰，庫裏全潰であった．普門寺（横浜市神奈川区青木町 3-18）は全焼したが，本尊と過去帳は井戸に投げ入れ無事．
金蔵院（神奈川区東神奈川 1-4-3）は本堂全壊，庫裏半潰，鐘楼全潰であった．延命院（横浜市西区宮崎町 30）に行く途中，岡山工兵隊が応急作業で架橋した高島橋を渡り，正午に野毛不動尊に着いた．延命院は全焼したが，避難民が防火に専心し建物を破壊
して猛火と戦い，本尊を急造のバラックに納めたと延命院住職が語ってくれた．「携帯ノ握飯ヲ喫シ小憩後
火葬ノ煙ニ鼻ヲ抱ヒツツ新子安迄引返シ鶴見駅下車，
東福寺ニ至」った．11 ヶ寺を廻ったが，神奈川支所の寺は総じて本堂倒壊，あるいは庫裏倒壊など被害が甚大と記す．特に真観寺（川崎市川崎区大島 2-1016）は，本堂庫裏とも全壊し，住職とその子供は家屋の下敷きになり即死，妻と子供四人が残された．「日没頃川崎駅ニ辿リ付キ六郷橋ノ徒歩連絡ヲ心配シツ
ツ乗車十五分ヲ要スル渡橋モ無事過キテ午後八時十分帰宅」，本日の行程十里余と記す．24 日には，
汽車で大原，成東をへて錦糸町に帰着，仮事務所の下谷西蔵寺に戻り，26 日に報告書を提出した．
この後，日を改めて，別動隊が 9 月 19 日には東京
荏原郡玉川村金剛寺（世田谷区中町 2-20-11）辺の 3，4 寺を巡回した．9 月 21 日から 24 日に掛け，千葉県の東京湾に沿った内湾の君津，富津辺，山武郡作田辺，さらに別動隊が 20 日には香取，海上郡，23 日には匝瑳，印旛各郡の寺院巡回し，被害僅少と判断された．広範な地域を自動車で巡るに過ぎず，激甚被害を受けた安房郡には赴くことができなかった模様である．埼玉県は 9 月 21 日羽生，22 日熊谷辺各郡の宗務所で，「教令」を伝達したと記録されている．伝達の内容のうちでもっとも重視されたのは，調査項目に基づく被害届出の要請ではなかったかと推測される．
埼玉県の被害は，蕨町，川口辺を除き，概して「僅少」と記録され，宗務所において各支所管轄の被害概数を聞き取りする程度であった．しかし被害の激しかった神奈川県は 9 月 26 日，東京は 10 月 8 日の北部の岩淵，南葛飾，隅田の激甚地域の宝蔵寺（墨田区八広 6-9-17），蓮華寺（墨田区東向島 3-23-17）などの本堂全壊，庫裏半壊などを巡回，10 月 18 日に勝智院（江東区大島 5-39-30）を最期に被害調査の巡回を終えた．調査はそれぞれ 2 名一組となって巡回した．本山の被害調査指示が発せられた以降は，巡回は当初のように被害見聞を目的とするというよりは，むしろ本山からの被害調査に応ずることをそれぞれの寺院に伝達する目的が重要な役目となったようである．
しかし，被害実態を把握した上で救助対策を立てると- 52 -

いう目的がある以上，この被害調査巡回が極めて重要な役割を担ったことはいうまでもない．調査の早い時期には，鉄道も寸断された状態であり，宿泊する場所の確保も困難であったから，それ相応の費用が支出された（『智嶺新報』272 号）．いずれにしても，この『大震災被害調査表』が，一定の精度を以て当時の被害状況を伝えるものになった背景には，こうした事
前の準備があったことを注視しておきたい．
2.5 被害の調査とその実態
仏教寺院は，関東大震災に至るまでの間，維新の廃仏毀釈，朱印地上地，外来宗教との抗争などの困難を経て，漸く近代市民社会における社会的存在意
義が得られつつあった時期と推定される．にもかかわらず，震災の被害によって物理的な存亡の危機に直面することになった．真言宗智山派の震災前後の寺院数の推移はそのことを示していよう．震災当時，智山派寺院は 3,076 寺が全国に分布しているが，その約半数約１,584 寺が東京・埼玉・千葉・神奈川に所在した（表 3）．
表 4 に 4 府県の被害率を示す．神奈川県は寺院数が少ないものの，90％近い被害であり，埼玉県は 4 府
県の平均より若干被害を受けた寺院が少ないという結果である．しかし，全体としては，関東圏に分布する智山派寺院の約 3 分の 1 は何らかの被害を受けていたのである．
表 5 は『大震災被害調査表』に基づいて，真言宗
智山派寺院の本堂と庫裏それぞれに関して，調査項
目ごとに，焼失，倒壊，半壊，破損（原表では大破・小破），傾斜などの被害を受けた数値を挙げた．それぞれの坪数の平均は概ね本堂が 35 坪前後，東京以外の庫裏は 20 坪を多少上回る程度だが，東京は 30坪余で，4 府県中では庫裏が広く，平均を 6 坪弱上回っている．
ただし，本堂と庫裏の倒壊数に大きな開きのある千葉県の場合では，坪数の無回答が 283 件中 82 件に及ぶ．この無回答の場合であっても，什器損害額や玄関，下屋倒壊を記す場合があり，必ずしも被害がないわけではない．埼玉県の場合，破損，傾斜は多いものの，倒壊，半壊のケ-スは千葉県に比べてかな
り少ないが，庫裏の坪数については 170 件中 44 件が回答せず，被害の申告はないが，千葉県と同様に，什器の被害，玄関などの被害を記す所から推して，庫裏に被害がなかったわけではないと推定される．しかしながら，記載がない以上，ここでは庫裏の被害は不明と処理することにした．数値からのみ観察する限りでは，千葉県の場合には，本堂の倒壊に比べ庫裏の倒壊が 3 分 1 程度少なくなっており，破損，半潰もそれに準じた傾向を示しているから，建物の面積だけを軸に見た場合，坪数の少ない方が倒壊しにくく，あるいは破損しにくいということになる．本堂は一般的には仏事に関わる行事を営むため，居住空間を主とす
る庫裏に比べて広い空間を確保している．このため，揺れに弱いという結果になったということも考えられる．
しかし，個々の建造物に即した調査をしない限り，こ
こで倒壊や半潰の理由にこれ以上言及することは意
味がない．
表 3．智山派寺院数の明治・大正・昭和・平成の変遷
Table 3. Number of temples in the Shingon sect of the
Chisan School in Meiji, Taisho, Showa, and Heisei.

府県 1906年 1923年 1935年 2009年
埼玉
625
594
590
603
東京
217
217
170
196
神奈川
39
41
41
44
千葉
776
732
703
625
計
1,657
1,584
1,504
1,468
出典：智嶺新報社(1906)，芙蓉浄淳(1923)，智山派
宗典編集部(1935)，真言宗智山派宗務庁(2009)
表 4．府県別被害寺院比率
Table 4. Ratio of the damaged temples due to theearthquakes in 4 prefectures.

府県 寺院数 被害寺院数 被害率
埼玉
594
170
28.6
東京
217
92
42.4
神奈川
41
36
87.8
千葉
732
227
31.0
計
1,584
525
33.1
（寺院数は 1923 年 4 月現在）
§3. 本山による被害寺院救済策
さて，京都本山は関東 4 府県の被害寺院の調査結果を踏まえ，どのような救済方針を示したのだろうか．
智山派の会報『智嶺新報』にみられる記述から，その問題を考察することにしたい．「国家の宗祀」とされた神社は関東大震災の被害に遭うも政府は被害の規模に応じて社殿復旧費用の貸付金を交付するなどしていたが，寺院に対する救済はなかった[千葉県罹災救護会(1932)]．では，震災被害を受けた寺院の救済- 53 -

は，どこが主体になり，どのような仕組みで行われたのだろうか．これまでこの点についての考察は取り組
まれたことがなかったように思われる．
3.1 前例のない震災被害寺院の救済提案
震災の翌月 10 月 12 日発行の『智嶺新報』271 号の社説では，帝都の半分が焼け，罹災者は生きる苦
しみを味わっているのであり，仏教徒は精神面の苦痛を救う道を示さなければならないと説くが，特に智山派被害寺院に対する救助の具体策を提示してはいない．

表 5．智山派寺院の本堂・庫裏被害数
Table 5. Damage of the main temples and their living quarters of the Chisan School.

焼失
倒壊
破損
傾斜
半潰
計
本堂 庫裏 本堂 庫裏 本堂 庫裏 本堂 庫裏 本堂 庫裏 本堂 庫裏
神奈川
4
2
8
9
14
13
6
4
4
6
36
34
千葉
1
2
89
51
49
37
48
43
41
35 228 168
東京
16
16
11
6
24
29
29
29
12
7
92
87
埼玉
0
0
10
12
68
44
65
58
19
21 162 135
計21
20 11878 155 123 148 134
76
69 518 424
府県

図 8．義捐金募集額の動向
Fig. 8. Transition of donation among the Shingon sect of the Chisan School.
しかし，翌 11 月 12 日発行の『智嶺新報』272 号は，被害調査の結果を踏まえた東京別院幹事の平澤照尊（伝道部長）による「復興の第一義 罹災寺院の救済と復興」と題する社説が掲げ，前号とは趣を異にす
る具体的な提言を行った．その内容を摘記すると以下のようであった．
東京別院真福寺宗務所は焼失した．この宗務所の再建は鉄筋コンクリートにすべきこと，帝都復興計画の対象地にならない場合には，堂々たるビルデングを建て，教化事業，社会事業の機関とすべきこと，地下に倉庫や金庫を設け，公簿類，有価証券などを保管すべきこと，この際，宗務所と真福寺は切り離して，別の場所に宗務所を置くべきことなどである．さらに，
従来本派は暴風雨でも海嘯でも「一文半銭」も救助を- 54 -

報』273 号）．宗費とは本山へ納入する各寺院の負担金であるが，その額は寺院に与えられた級によって定められていた．智山派の場合には，特等 7 級段階と等級 30 段階に格付けされ，特等 1 級 1 ヶ年 1,324
円，同 2 級 662 円と，格別多額の宗費を本山に納入するが，一般寺院は，等級 1 等 66 円 20 銭，等級 2等 59 円 58 銭，等級 3 等 52 円 96 銭と 6 円 62 銭ず
つ費額が減じられ，30 等級では 34 銭を負担する仕組みである
なお，11 月には，何件かの寺院の等級を昇級させることが提案され，等級 8 等から 4 等へ 47 寺院の昇表 6．智山派寺院本堂・庫裏の平均坪数格が認められている．この他に寄付金を条件に等級
Table 6. Average size of main temples and their living
2の昇格が認められた寺院があったが，「其氏名及金quarters of the Chisan School in “Tsubo”=3.3m .
額は報道の自由を有せない」（『智嶺新報』273 号）と府県
本堂 庫裏
している．震災に際して宗費収入を少しでも上積み
神奈川 35.9 21.8
するために寺格の昇級など，苦肉の策が採られたと
千葉
32.1 22.6
東京
35.9 30.6推定される．
埼玉
38.7 22.7
さらに震災救助対策費調達の方法として，震災被平均
35.7 24.4
害を受けていない免災寺院からは，等級に基づく臨時賦課金として総額 17,445 円 91 銭を徴収することがさらに，現状の宗教界を批判して，仏教徒はキリス
提案された．この臨時徴収費はほぼすべて震災手当
ト教に比べ，旧式の救済の在り方しか頭にない．読経に充当されたと考えられる．その内訳には，震災対応
無料，遺骨を預かるなどの広告を新聞に掲載などし策を練るための臨時宗会費，類焼寺院の焼跡整理ているが，一般の人々から求められているというよりも， や器具補充費 3,000 円余，他に被災寺院巡回調査
むしろ檀徒の奪い合いであると批判し，現状の復興費 230 円，被害地震見舞金 2,110 円，本山営繕費の在り方に釘を刺している．復興方針を語るこの言辞（東京別院宗務所・真福寺焼失に伴う）7,768 円余とに表出されているのは，宗派を統括する位置にあるある．このうちで最も多額を占める宗務所（真福寺）の本山あるいは宗務所自体が復興へ向けた支援，救営繕費は，墓所西側崩壊所及び参道修繕費 2,540
助を行わなければならない厳しい現実を前にした決
円，壁塗替費 2,000 円，屋根瓦修繕費 1,950 円余な意であろう．
どが目立つ金額であった．この復興救助費の提案は宗会において承認された．
3.2 被害寺院に対する復興支援予算
震災の被害を修復，克服することが事態打開の差
さて，宗派寺院についての自力復興を説く宗務所
し迫った課題であったことが，智山派管長への建議はどのような救助の具体策を示したのであろうか．まに強く表明されていた（『智嶺新報』272 号，11 月 21
ずは，智積院本山の大正十二年度の歳入・歳出案か
日付記事）．
ら，被害寺院復興策関連費目を拾うと，被害寺院の宗費免除，被害寺院への見舞金，予算案以外の随宗務所及真福寺ノ再建事業並過般ノ震火災ニ際
意の義捐金募集を挙げている．
シ罹災セル本派各寺院ノ救済及復興事業ハ就レ
大正十二年度予算案によれば，同年の歳入はモ慎重ニ考慮スベキ大問題ナリト認ム．依テ当局
81,430 円，歳出は同額である．前年度との比較では，
ハ速ニ適当ナル方法ヲ考究シ次期宗会大会ニ提歳入は 87,363 円から 5,933 円減じた．この減額のほ
案シソノ他ノ罹災セル寺院ヘハ臨機ノ処置ヲ以テ
ぼ全額 5,930 円は寺院賦課金の減額である．これは，ソノ復旧興隆ヲ助成スベシ
震災で被害を受けた寺院の宗費免除によるものであり，震災被害寺院のうちの 202 ヶ寺が 1 年間の宗費免前例のないこうした宗派寺院全体での震災被災寺院
除，57 ヶ寺が第 1 期宗費の免除であった（『智嶺新に対する支援策の資金調達は，教団が今後の寺院したことはないが，今回の大惨害は別であり，本派全体で救助すべきこと，しかしながら，義捐金は一時凌ぎにすぎず，寺院の復興と住職の救済は別だとした．
ここにいう暴風雨とは 1910 年の利根川水害，海嘯
とは 1917 年の高潮災害を指している．以上の提言の要点は，焼失した宗務所の再建を鉄筋コンクリート造の不燃化建築とし，被害寺院については，前例はな
いものの，智山派寺院全体で救助するという 2 点である．

- 55 -

復興の道筋に強い危機感を持っていたからである．
3.3 義捐金募集
さて，以上のような震災復興への取り組みがなされることになったが，智山派内部からだけの資金調達ではなく，内外から復興資金を獲得するための呼びか
けが，『智嶺新報』272 号でなされている．10 月末段
階では，罹災寺院総計 520 寺，被害総額 450 万円と概算された．当面の応急的救助の目標額を 3 万円と定め，すでに宗派内の成田山新勝寺 5,000 円，平間寺（川崎大師）1,500 円の応募が決まり，差引残額を2,600 ヶ寺で分担する場合には，1 ヶ寺 8 円程度の負担とする見積もりが立てられている．この募金額が達成された場合には，焼失寺院には 600 円～400 円，
全壊寺院には 150 円～100 円，半壊寺院には 60～40円，その他は 10 円～3 円を配分する見込みが立てられた．
義捐金の高額応募の成田山新勝寺 5,000 円は変わらないが，その後，平間寺は 1,500 円から 3,500 円，
高尾山薬王院 1,500 円の 3 口合計 1 万円となり，残額 2 万円が義捐金募集の目標額となった．しかしながら，義捐金は翌年 9 月の震災 1 周年まで募集されたものの，応募された義捐金合計額は 20,857 円 47銭に留まった（『智嶺新報』273 号～282 号）．この間の応募件数と応募金額の動向をグラフで示すと，募集が開始された震災の年の 11 月から翌年 4 月までは
応募件数は順調に増加し，その後一旦減少した．
1924 年 7 月に募金高が目標額に達していないという急告が『智嶺新報』に掲載されて若干応募件数は増えたものの，9 月の 30 件を以て義捐金は締め切られている．
成田山新勝寺，川崎大師平間寺，高尾山薬王院などの多数の一般参詣者を抱える 3 山の計 1 万円を義捐金総額から除くと，他の一般寺院の応募件数は
1,361 件，金額にして 1 万 857 円余となる．平均すると，1 寺あたり，約 8 円である．これは当初本山が予定した 1 寺当たりの義捐金高に相当し，恐らくは本山からの強い要請の下にこうした義捐金が集められたと推定される．
義捐金応募主体の名乗りはさまざまで，僧侶の個
人名の応募も少なくないが，寺院名，檀徒有志，檀徒一同，愛知県支所下組寺院一同などの例も見られる．全体で応募件数は 1,360 件余であった．義捐金
配分は，一周忌を迎える 9 月 3 日，東京別院幹事側，罹災寺院側，宗務所側から 6 名の委員が出席して復興助成金配分委員会が開かれ，以下のような配分率が定められ，救助に関しては，これを以て一応幕が閉じられたことになる（『智嶺新報』282 号）．
覚 書
一．助成金配分ハ全潰寺院一ヶ寺ノ単位一トシ
焼失寺院ハソノ三倍，半壊寺院ヘハ単位一ノ半額トシ総額ヲ個数ニ按分配布ス
二．助成金ヲ交付スベキ罹災寺院ハ宗費ヲ免除セラレタルモノニ限ル
三．住職ノ正兼ニヨリ配分ニ考慮ヲ加フルコト
四．助成金交付ノ方法ハ当局ニ一任ス
この配分率に沿って行われた被災寺院の義捐金受取額については今のところ未調査である．
3.4 被害寺院の動向『大震災被害調査表』の項目の最後には復旧へ向
けた希望を問う項目が挙げられている．この項目は無回答の空欄も多いが，目立つのは，「檀徒復旧後を待つ」というものが大半である．「積立金と寄付金」による，または寺の財産を売却して復旧資金とする，あるいは「合併希望」，つまり自力復旧の見込みが立たず他の寺院への合寺希望などの例もある．いずれにしても，圧倒的多数は，地震によって地域一帯が被害を受けたため，檀徒も復旧困難な状態であり，その復旧を待って寄進を受けることになるから，早急な復旧工事はなされる見込みはない状態であった．被害
寺院は当面の住職，僧侶の生活もさることながら，もっとも大きな課題は被害を受けた本堂，庫裏，その他
鐘楼など，復旧に要する多額の資金の調達であった．
以下で，本山宛に出された復旧・復興への資金面の請願書から，復旧に関する方策をどのように考えていたのかを千葉県安房宗務支所，埼玉県南部宗務支所の場合においてみることにしたい（『大震災害後策ニ関スル上申書』）．
千葉県下でも最も被害が大きかった安房宗務支所
下の寺院は，1923 年 11 月 16 日，宗費免除の請願書を本山に提出している．その要旨は，以下のようであった．
まず，安房支所に属する 209 寺中本堂全潰 72 寺，
焼失１，半壊 46，大破損 62 棟，庫裏・客殿・他付属建物全潰 190，半壊 81，大破 103，焼失 2 棟，総被害額
140 万円余に及ぶ被害を列挙した上で，檀信徒のほとんどが全滅する大惨害で他のことを顧みる余裕は- 56 -

全くないと，現状を訴えた．被害寺院は援助を求める
手立てもなく，さらに工賃高騰・人夫払底，再建への見込みも困難な状態であるとして，本山管長宛に宗費免除を願い出た．宗費額はそれぞれ寺の等級によって異なるが，宗費免除の年限を 10 年 74 寺，7 年
20 寺，5 年 12 寺，3 年 28 寺，1 年 18 寺の計 152 寺
が連名で請願書を提出した．
埼玉県南部宗務支所（支所管轄下の寺院は川口市，草加市などに分布）の山口宥存は当該支所が埼
玉県ではもっとも被害を受けた地域であるとして，復興資金の調達について，智山派宗務長旭純栄宛に以下のような提案，請願を行っている．
①基本金（例えば土地の売却代金）を持つ寺院が，それを復旧資金として活用を希望する場合には，管長より所轄官庁への交渉を願う．
②境内地上立木伐木，境内外所有山林伐木の出願の場合は①と同様に，所轄官庁への交渉を願う．
③倒壊，その他被害大にして復旧に多額の資金が必要な場合には，本山教学財団基金の低利貸し付けを願う．
④被害程度に応じて，宗費の免除を乞う．
以上のうち，①，②の寺院境内外の伐木，あるいは寺院所有の土地売却の場合に管長を通じて管轄官庁への交渉を願うとする点は，明治初年以来の境内地に対する法的処置問題が絡んでいた．1871 年社
寺朱印地上地令以降，寺院境内外の区別，地租改正条例施行，寺院官有地への地券を不交付など，寺院境内地については地租を賦課しない土地として処遇してきた歴史があった．このため，無税地の寺院境
内の土地売却処分には，理由を具申し，檀家総代 2名の連署を添えて管轄官庁（この時期は文部省）へ出願する必要があったためである[文化庁(1983)]．
3.5 救護と慰霊
東京を中心とした被災者，避難者への救護活動については，仏教聯合会が 9 月 8 日に幹事会の呼びかけを行い，智山派もこれに呼応した．その詳細な実施
記録はみられないが，幹事会議の記録が残され，仏教聯合としての組織的対応の概要がわかる．
なお，仏教聯合会とは，仏教各宗派の連合組織であり，前身の仏教懇話会から 1915 年に改称された任意団体である．因みに後に登場する東京仏教護国団
は，仏教聯合会の運動団体として 1916 年に設立された各地域レベルで組織であり，仏教聯合会の地方支部を兼ねたとされる（長谷川雄高氏のご教示による）．
9 月 8 日，仏教聯合会本部主事窪川旭丈から，智山派幹事の旭純栄宛に，震災死亡者弔祭及び救護事務について緊急の幹事会を開催する旨の連絡があった．この会議において，震災救護方針の決議が行われた（『救護団及聯合会通牒綴』）．
一般被害者の救護，あるいは死亡者の屍体収容について，仏教聯合会として救護所に幹部若干名を常駐させ，救護に努めるというものであった．この呼びかけが行われた直接のきっかけは，東京市役所が9 月 9 日から本所横網町被服廠跡で執行される屍体
火葬作業の援助を依頼してきたことによると推定される．この屍体火葬処理は当時の東京市長永田秀次郎が，氏名不明の多くの屍体をそのままに放置しておくわけにはいかず，衛生上早急に処理せざるを得ないと決断した経緯がある．この決断には，東京市長
永田秀次郎が死者に対して深い懺悔の念を持ち続け，後に自費で震災犠牲者の名を刻む陶板を納める
慰霊堂を高野山に建立した[北原(2012)；阪口(2015)]．
この屍体火葬作業は 9 月 11 日頃には山場を迎えた
模様で，仏教聯合会の救護運動方針も事態の推移に即して内容が変わった．その主なものを挙げておく．
①臨時火葬場が設けられた被服廠跡，吉原公園，
待乳山などでは一足の角塔婆を仮堂の前に設置して輪番で僧侶を常駐させた．
②遭難者の遺骨を一時預かる寺院として，芝増上寺，上野寛永寺，浅草伝法院，音羽護国寺，小石川伝通院，中野宝仙寺，麻布長谷寺，高輪泉
岳寺，根岸西蔵院，湯島麟祥院，駒込吉祥寺，
谷中瑞輪寺など，東京市民に名を知られた著名寺院が指名された．
③曹洞，日蓮，浄土，天台，豊山の各宗派の学生は挙げて救護班を組織し，被災者を訪問して，施薬，日用品を携帯，百般の相談に応ずるよう指示された．
④孤児の収容は京都の各派本山が設備を設けることとされた．
⑤京都の仏教聯合会幹事は横浜，鎌倉，横須賀，小田原などの激甚地の宗務所に見舞いに出向くこととされた．
その後，10 月に至り，東京市の公設バラックが芝公園，芝離宮，青山外苑，新宿御苑などに建設されると，そこへ救護要員を派遣することなどの取り決め
や，10 月 19 日を期して予定される東京市主催の追- 57 -

ハ万々察上候モ，何卒御承諾御出席被成下度此
弔会への各宗派代表者の参加などが議題となった．
段得貴意候
救護活動が一旦終息状況に向かった 9 月 25 日に日 時
九月二十九日午後一時
は，被災寺院自体の復興を課題とする「帝都罹災寺
場 所
芝増上寺
院復興会」が組織された．ここにおいて，仏教徒とし
大正十二年九月二十六日ての災害時の救済と慰霊事業を行い，同時に被災し
東京仏教護国団た寺院の復興をめざすという二つ目標が定められた．
この問題は本稿のテーマに直接関わることであるから，
1915 年仏教諸宗派を結集して成立した仏教聯合
以下では，この二つの課題をそれぞれ節を分けて述会と東京仏教護国団から委員候補選出が行われた．
べることにしたい．
委員 18 名の候補は，天台宗，真言宗古儀派，豊山派，臨済宗，真宗高田派，黄檗・時宗からは各 1 名，
3.6 帝都罹災寺院復興会
浄土宗，真宗本願寺派，真宗大谷派，日蓮宗，智山
9 月 25 日に組織された帝都罹災寺院復興会の主派からは各 2 名の委員指名がなされている．委員 2な狙いは，「仏教聯合会東京仏教護国団と協調を取
名の宗派は関東圏における寺院数が圧倒的多数をり政府当局及東京市等と交渉すること」，下線部に示占める宗派である．
すように，寺院が一つになって行政府と交渉し，震災
さて，10 月に入り，東京仏教護国団あるいは仏教復興への有利な展開を目指すものであったといえる．
聯合会が提唱した免災寺院復興会は，帝都罹災寺委員長には東京市外中野町宝仙寺富田教順，副委
院復興会の設立を決議し，10 月 10 日，両者合同の
員長芝高輪東禅寺霄紀学が指名された．因みに，委
第 1 回協議会を開催した．ここにおいて，帝都罹災寺
員長役を担う宝仙寺は真言宗豊山派の寺院である．
院復興会は，以下のような覚書を決議した（『大震災25 日の会議において以下の 2 件の課題を決議し害後策ニ関スル上申書』）．
た（下線部は引用者による．読みやすくするため，句読点を施した）．
覚 書
一. 罹災寺院救護ノ為，最小限度一ヶ寺ニ対シ
一．各宗免災寺院ハ変局ニ際シ東京罹災寺院復金壱千円也ヲ宗派トシテ贈与セラレタキ事
興会ヲ組織スルコト
二．寺院復興ノ為ニ低利資金融通ノ方法ヲ講究
二．各宗寺院ハ委員ヲ選出シ，仏教聯合会東京仏セラレタキ事
教護国団ト協調ヲ取リ，政府及東京市ト交渉ス
三．宗派寺院並ニ檀信徒ヨリ義捐金ヲ募集シテ罹ルト共ニ其他ノ復興事業ニ努力スルコト
災寺院復興ノ資ニ充当セラレタキ事右決議ス
大正十二年九月二十五日
この覚書事項のうち，三についてはは実施されたこ
東京仏教護国団とが確認できるが，一の被災寺院へ 1 千円を提供す
免災寺院大会るという件の実現は確認できていない．二は，各宗派に対して被災寺院救済のための低利資金融通を工
ここで注意すべき点は，罹災寺院の復興は災害を夫するよう要望している．いずれにしても，寺院の復免れた各宗派の寺院がまとまって政府と東京府に交興が危ぶまれる危機に直面して，免災寺院復興委員
渉するという点である．続く 26 日には，芝増上寺にお会，あるいは罹災寺院復興委員会の結成を働きかけ，
いてこの会議の総会がもたれ，復興委員就任の要請
各宗派が一つにまとまって復興に向けた道筋を作っが行われた．
たという点では意義があったのである．宗派間の連絡や繋がりが困難な仏教界において，災害という危機
粛啓今回ノ大災害ハ其影響スル所極メテ広汎ニに直面したからこそ，こうした結束が実現したのであり，シテ，中ニモ罹災寺院興廃ノ如何ハ今後教界ノこの稀なる動きをもたらした大震災は寺院存亡をかけ活動ハ勿論，復興セラルベキ新帝都ノ内的生命た大きな問題であったことを示すものである．
ニ甚深ノ関係ヲ有スル次第ニテ有之候為，本月二十五日本団主催ノ免災寺院復興会ヲ組織スル事
3.7 東京市寺院復興計画
ニ相成，貴師ヲ右委員ニ推薦致候間，御多用ノ事- 58 -

地震発生から 4 ヶ月を経た翌年 1924 年 1 月号の『智嶺新報』273 号に，智山伝道会長平澤照尊は「東京罹災寺院復興問題」をぶち上げた．いまだ東京市内の復興問題の方向性は明確ではなかった段階での区画整理問題への寺院側の不安と，それを払拭して，寺院側から寺と墓地に関する復興計画を具体的に提示したという点では画期的な内容を含むと考えられる．以下は，その前書きと 7 条に亘る復興計画案である．
「（前略）従来唯一の財源であった墓地はどうなるか，現在の境内が焼跡其のままに境内として寺院の再建が許可されるのかどうか，うっかりしていると境内も墓地も寺院の自由には出来なくなりはすまいか，此処が一番大切なところである」として，東京市内の罹災寺院復興に関する私案を公にした．寺院の不安と，積極的な姿勢で編み出された私案であるから，７条に及ぶ私案をそのままに引用しておこう（『智嶺新報』
273 号）．
東京罹災寺院復興問題
一．本派東京罹災寺院は各寺関係者の協力に依り自発的に復興計画を立て互いに相扶助して其実現完成に努むること．
二．各寺院住職並檀徒総代人会を開き前項復興方針を協定し委員を挙げて宗当局及宗会議其他
本派有力者を説きて其助力を求め，一方仏教聯合会並東京仏教護国団の組織せる帝都寺院
復興会と提携して復興院及所轄官庁に交渉して其諒解と援助とを求むること．
三．寺院境内地の占有権を確保し且つ墓地管理権と古来の縁故とを尊重し寺院の既得権に対し最も有利なる解決を求むること．
四．東京市内には各寺檀徒の分布に依り適当なる地点に教会堂式斎場を設け且つ各種教化事業の設備をなすこと．
五．罹災寺院は悉く墓地と共に市外に移転し前項
斎場には各寺住職の輪番を以て主任者及役僧を置き墓地と斎場との連絡を密接にすること．
六．前各項に要する経費は各寺の境内及墓地移転
跡地との収益金及住職並檀信徒の寄付金と宗派の補助金及義捐金とを以て之に充て尚ほ不足なる時は低利資金を借入れて之を補填すること．
七．市内の斎場は法人組織として各寺院住職中多額の出資をなしたる者数名を理事とし其他の寺院住職及各寺檀信徒惣代人を評議員とし，其純益金は各出資額の多寡により按分比として分配すること．
この提言の要点は，まず，①本派（真言宗智山派寺院）の被害寺院は相協力して自立復興を図ること，②
東京市の被害寺院は墓地も含め市外に移転し，③
市内に宗派が出資して共同の斎場或いは教会堂を設け，法人組織としてその管理と運営を行う．その際に，④市内寺院連合の帝都寺院復興会は組織として復興院あるいは管轄官庁に交渉し，寺院境内地の占有権と墓地管理の既得権について有利な解決策を図るという内容であった．
提言発案者平澤照尊は，提言の発意について最後に付言した．すなわち，市内墓地の郊外移転は多年の懸案であり，経済主義の都市計画では従来のよ
うな密集した地帯に多数の寺院の存在は許されない，
この際，転禍為福の積りで，都市寺院の面目を一新
して社会的存在の価値をより発揮するようにしたいと．
これが実際にどの程度の影響力を及ぼす問題提起となり，宗教界での議論となったのかは，残念ながら，その後の『智嶺新報』からうかがうことができない．しかしながら，1924 年 1 月に出されたこの平澤の提言は，内務大臣後藤新平が帝都復興審議会に提案した復興予算 30 億から 8 億さらに 5 億と縮小，それにつれて独立省庁を構想した復興省案は復興庁，さらに内務省の外郭として位置付けられる復興院となり，その上，難波大助事件の発生によって山本権兵衛復興
内閣の総辞職という急変する政治的局面の直後であった [北原(2011)]．予想もされなかった政治情勢の急展開に，帝都復興の頓挫も想定されたことを考えれば，平澤照尊は現今の寺院の在り方への批判を抱き，それまでの寺院の在り方が帝都復興計画に併せて変わることを強く期待していたのではないかと思われる．寺院内部にこうした構想を持つ人物がいたということは従来あまり知られていないのではないかと思われる．大方の寺院は，鈴木勇一郎が指摘したように，
墓地移転・寺院移転に反対した[鈴木(2016)]．その結果，寺院移転事業は停滞し，結局，墓地縮小のみの結果に終わった例が少なからずあったからである．
§4. 今後の課題
寺院内部の史料が公にされない現状にあって，真言宗智山派宗務庁が所蔵する関東大震災の同派の被害寺院の詳細な記録の閲覧を許されたことで，寺- 59 -

北原糸子，2012，関東大震災における避難者の動向，
災害復興研究，Vol.4，43-64．
松本泰生・他，東京の寺町に関する研究，その３．
1991，寺院の移転と寺町の形成について，日本
建築学会大会学術講演概要集， 89-90．
諸井孝文・武村雅之，2002，関東地震（1923 年 9 月 1日）による木造住家被害デ-タの整理と震度分布の推定，日本地震工学会論文集，2，3，35-71.
長野吉晴・他，1990，東京の寺町に関する研究その２，
足立区伊興寺町景観整備計画，日本建築学会大会学術講演概要集，9-10．
坂口英伸，2015，モニュメントの 20 世紀，吉川弘文館，284pp．
世田谷区郷土資料館，1981，烏山の寺町，143pp．
真言宗智山派宗務庁，2009，真言宗智山派寺院・教謝辞
会名鑑，
本稿を成すにあたり，以下の機関，個人にお世話鈴木勇一郎，近代東京における寺院境内墓地と郊になりました．ここにお名前を記して，深く感謝の意を
外墓地，2016，日本歴史，817，41-56．
表します．
東京市役所，1932，帝都復興区画整理誌,606-625．
史料を提供していただいた真言宗智山派総本山
辻岡健志，2017，関東大震災と築地本願寺の復興，
智積院宗務庁総務部及び智山派東京別院真福寺宗
浄土真宗総合研究，11，17-40．
務所，史料のご紹介をいただいた栃木県鹿沼市成就築地別院慶讃二法要記念事業特別委員会出版部会，
院小笠原弘道氏，宮城県白石市常福院伏見英俊氏，
1985， 新修築地別院史，650 pp.
史料の分析に際して，4 府県の寺院被害のデータの田中傑，2011，関東震災後の寺院の経営と再建，関整理と分析，及びプレゼンテーションにご協力してい東都市学会年報，13，1-18．
ただいた諸井孝文氏，松浦律子氏，中村操氏，大邑
潤三氏，並びに原稿整理にお力添えいただいた木史 料下恭子氏にお礼を申し上げます．なお，査読者長谷以下に列記する史料は，すべて真言宗智山派総川雄高氏からは，寺院組織について知識を持たない
本山智積院宗務庁の所蔵に懸るものである．
筆者に対して懇切なご指導をいただきました．
『智嶺新報』272～282，1923～1924．
『大震災害後策に関する上申書』
対象地震：1923 年関東地震『大震災被害調査表』『救護団及聯合会通牒綴』
文 献『震災害慰問調査 派出報告書』
文化庁文化部宗教課編，1983，明治以降宗教制度
百年史，原書房，469pp.
著者注記；
千葉一輝・他，1990，東京の寺町に関する研究 その第 2 章被害地震の巡回見分において，括弧内に示し
１寺町の今日的意義と現状，日本建築学会大会
た巡回寺院の住所は，震災当時の住所ではなく，真学術講演概要集，7-8．
言宗智山派智山派宗務庁（2009）の現住所表記に従千葉県罹災救護会，1932，大正大震災の回顧との復った．地図に表記した寺院箇所についても，これによ興，上巻，186-190．
った．智山派被害寺院が若干の所在未確認寺院を
智嶺新報社，1906，真義真言宗智山派宗典，262除き，ほぼ震災当時から移動していないことが確認で303．
きる．
地質調査所，1995，100 万分の 1 日本地質図第 3 版
CD-ROM 版，数値地質図 G-1．
智山派宗典編集部，1935，寺院明細帳．
芙蓉浄淳編，1923，智山派宗典，智嶺新報社，29100．
伊藤由三郎編輯，1930，全国寺院名鑑，1648pp．
北原糸子，2011，関東大震災の社会史，朝日新聞出版，370pp．
院自体の復興問題への取り組みが明らかになったことはひとつの成果だと考える．
帝都復興事業の区画整理事業において，寺院墓
地改葬による土地収用は一つの要であった．先に登場した東京仏教護国団・仏教聯合会は寺院側の意
向を代表する団体として，墓地整理の移転料公布を復興局に要請するなど，復興事業の進展を左右したことがうかがえる[東京市役所(1932)]．今後，個別寺院の事例分析を通じて，寺院団体の動向や，帝都復興事業のなかで移転対象となった寺院の境内地，墓地処理はどのようにおこなわれたのかを具体的に考察する必要があると考えている．

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