マンモス大学におけるソーシャル ･キャピタルに関する研究― 日大社会学事始め ―立 道 信 吾1 ．学力の国際比較と大学生の知的能力OECD が 2012 年に 65 カ国・地域の 15 歳、約 51 万人を対象に実施した
PISA（Programme for International Student Assessment：通称「国際学習到達度調査」）の結果、日本の生徒の「読解力」「数学的リテラシー（応用力）」「科学的リテラシー」の 3 分野の平均点が過去最高を記録した。この理由として、いわゆる「ゆとり教育」等の教育政策の見直しが奏功したという見方が文部科学省によって示されている。これまでの PISA の結果
からは、「ゆとり教育」の弊害が指摘され、「ゆとり世代」は相対的に学力が低い世代とされてきた。
こうした「ゆとり教育」を受けた「ゆとり世代」には様々な定義の方法があるが、2002 年度から施行された小中学校における学習指導要領の改訂ならびに、高等学校における学習指導要領の改訂の対象となった世代を「ゆとり世代」と定義した場合、彼らは、2010 年以降に大学を卒業することになる。
ここで、大学生における学力について考えてみる。大学受験は、偏差値によって序列化された大学に学生を分配する機能を果たすため、大学毎に学生の入学当初の学力のレベルは異なっている。入学後、各大学が実施する教育によってその学力レベルは、徐々に向上することも予想されるが、
PISA で計測の対象となるような ｢読解力｣、「数学的リテラシー」、「科学的リテラシー」とは異質な、アカデミックな知識や技術に関する授業が大学教育の多くの部分を占めるため、大学生の知的な能力を PISA で計測の対象となるような学力という指標で推し量ることは困難である。高校時代までに蓄積された「学力」という能力の上に、アカデミックな知識や技術が 2 階建てのように積み重ねられているのが大学生の知的な能力の実像で15あろう。技能偏向型技術進歩が続く中で、高学歴者の能力の高さこそが国際競争力という側面で、わが国の教育政策の成否を問うものだと仮定すると、大学生の知的能力の構成要因を解明することは、PISA のような国際比較調査以上の重要な政策的課題となる。

2 ．大学生の学業成績の決定要因
一般に、個々の大学では、授業内容をどの程度理解しているかを測る指標として、100 点満点の評価や、その結果を 5 段階評価に変換したスケー
ルを用いている。さらに、現在まで取得した単位の総合的なパフォーマン
スを測る指標として GPA が用いられることもある。本稿では、こうした大学の成績書に記されている授業ごとの教員による評価結果を「学業成績」と定義し、以下で使用する。
ところで、大学生の学業成績はどのような要因によって決まるのだろうか。学業成績は、学生本人の出身高校や大学の選抜性といった入学前の要因の他、入学後に関しては、筆記試験の結果、出席率や課題の提出状況、
授業への参加状況などによって決まるものと考えられるが、中でも筆記試
験のウェイトが比較的高く設定されているものと一般に理解されている。
こうした試験の結果には、大学入学前後に形成された能力だけでなく、能力以外の要因も大きな影響を与える。①授業の質・内容といった教育する側が及ぼす要因、②教育に対する学生の評価が及ぼす要因、③学生の生活構造の違いが及ぼす要因などが考えられる。こうした既存の研究 1）で明らかにされている要因以外にも大学における試験の結果に影響を与える要因は存在することが予想される。例えば、アメリカのコールマンレポートでは、学校や教師への資源投入を通じた、生徒 1 人当たりの教育支出額と学力との間には相関がみられない一方で、家庭環境や地域の仲間集団など社
会的・経済的背景と学力の間に強い相関がみられることを明らかにし、教育問題に一石を投じている（Coleman et al. 1966）。大学生の場合、居住する地域内の人間関係よりも大学内の人間関係により大きな影響を受けるものと考えられる。また、大学内での様々な情報を収集するためには、交友関係を通ずることが多いことを合わせて考えると、大学内の人間関係が、学業成績に影響を与えている可能性は高いと言える。
ここで、大学内の人間関係が学業成績に影響を与えてるロジックを考えてみる。既に述べたように学業成績に大きな影響を与える試験の際には、
16

マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究

講義の際に教員が配付する資料や、講義の内容を学生がまとめたノートな
どが、成績を高めるための情報源として活用される。講義のノートを試験会場に持ち込むことが可能な場合、講義のノートの有無は、試験の成績を決定づける要因となる。学生の中には、出席状況の悪い授業の試験を受けるにあたり、大学内の人間関係のネットワークを通じて当該授業の情報を入手することで、試験に対応するといった行動を取る者がいるものと考えられる。つまり、講義内容の難解度や大学の偏差値のレベルにもよるが、試験に関わる情報量が、最終的な当該授業の評価結果である学業成績に大きな影響を与えていると言える。

3 ．ソーシャルキャピタルとしての大学内の人間関係
大学内の人間関係が仮に学業成績に影響すると仮定すると、大学内の人
間関係はソーシャル・キャピタル（本稿では以下、“SC” と表記する）を構成する一つの要因であると考えることができる。
ここで留意しなければならないことは、SC の概念は、研究者によって定義が異なり、様々な解釈をされている点である。藤稿亜矢子は、既存のSC 研究の問題点を大きく以下の二つに分けて整理している（藤稿 2009）。
まず第 1 に、SC 概念の広義性である。SC 概念は、Dewy（1900）が初めて使って以来、Hanifan（1916）、Jacobs（1961）、Loury（1977）、Bourdieu（1986）、Coleman（1988）、Putnam（1993，2000）、Woolcock（1998）をはじめとする世界銀行の研究、Lin（1982，1986，2001，2001）など、経済学者、社会学者、経営学者、政治学者らによってそれぞれ異なった定義がされ、研究が行われてきた。その中で、Social Network といった類似の概念との混同や社会の諸制度と SC の混同も存在する。また、世界銀行の研究のよ
うに、SC を規範的で最初から価値のあるものととらえる研究を指して、SC のダークサイドに目配りがないという批判もある。稲葉陽二は、Robert
Putnam 等の先行研究を示しながら、SC の負の外部効果に関して注意を喚起している（稲葉［2010］2011; Putnam 2000）。また、高木大視は Alejandro
Portes 等の研究から SC 研究が負の公共財（Public Bads）を生み出す可能性を指摘している（高木 2011；Portes 1998）。
第 2 に、SC 研究では、しばしば因果関係が混同されるという問題がある。既存の SC 研究においては、① SC の生成要因（Sources）、② SC そのものの形態、③ SC によって生じる結果の三つがしばしば混同されてい17る。例えば、SC の代表的な論者である Putnam の定義では「規範、ネット
ワーク、社会的信頼など相互利益のための協調や協同などを助ける社会的、相互利益のための協調や協同は、組織」としているが（Putnam 2000）
SC の影響によって生じる便益的結果でもあり、定義の中にその結果が含まれていると Sidney Tarrow は指摘している（Tarrow 1996）。
以上の藤稿の既存研究の整理から、SC 概念を無限定的に広げないこと
や、ネガティブな側面を含めた資源とすること、① SC の生成要因（Sources）、② SC そのものの形態、③ SC によって生じる結果を区別して使用することなどが、研究の際には重要であると考えられる。
では、大学生の学業成績は、② SC そのものの形態、③ SC によって生じる結果のいずれであろうか。多くの学生が大学内に存在する何らかの SCからの恩恵を受け、結果的に学業成績が上がったとしたら、学業成績は③ SC によって生じる結果であると考えることができる。そこで、ここでは学業成績を③ SC によって生じる結果であると仮定した上で、① SC の生成要因、② SC そのものの形態については、以下で行う実証的な分析の結果を検討する過程でその実態を明らかにしていく。

4 ．実証分析―大学内の人間関係は学業成績に影響を与えるか？
ここでは、大学生に対して行った 2 つのアンケート調査データを統計分
析することにより、大学内の人間関係が学業成績に与える影響を検証してみたい。使用するデータは、関東圏に所在する大学の 3 、4 年生の学生に対して行った調査（以下 “ 全国調査 ”）と筆者の所属する日本大学文理学部
社会学科の全学年の学生を対象に行った調査（以下 “ 日大生調査 ”）の二つである。調査方法の概要は文末注を参照して欲しい 2）。
学業成績を表す変数として、回答者の現在までの通算の GPA を選択
し、これを従属変数とした重回帰分析を行った。独立変数には、大学生の人間関係を表す変数として、①講義のノートを貸し借りすることができる
友人または、知り合いの数（以下「ノートを借りられる友人・知人の数」と表記する）、②大学内の親しい友人の数を投入し、統制変数として、③女
性ダミー、④大学３年生ダミー、⑤大学の偏差値、⑥出身高校の入学時点の偏差値、⑦ 1 ヶ月の収入（対数）、⑦学費の負担割合を投入した。ただし、日大生調査の場合は、同一大学の同一学科に所属する学生のため、18マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究⑤大学の偏差値はモデルに含まれない。全国調査が大学 3 年生と 4 年生を調査対象にしているため、日大生調査も分析対象とするケースを 3 年生と4 年生に限定している。2 つの調査では、「大学内の親しい友人」について「週一回以上会って食事や遊びなどを共にする、または自分の真剣な悩みなどを相談することがある人」と操作的に定義し、アンケート調査票上に記載している。
重回帰分析の結果は表 1 に示されている。まず、全国調査では、①ノートを借りられる友人・知人の数、②大学内の親しい友人の数の 2 つが統計的に有意なプラスの影響を GPA に与えていた。すなわち、①や②が多いほど GPA が高くなるという正の相関があると言える。標準化係数の値は、ノートを借りられる知人の数の方が値が大きく、影響力が大きいことが示唆される。しかし、ノートを借りられる友人・知人の数を制御してもなお、大学内の親しい友人の数が統計的に有意な影響を与えているということにも注目する必要がある。いずれにしても、全国調査では大学内の友人や知り合いなどの人間関係が学業成績にプラスの効果を与えていることが確認できた。この事実からは、1 つの仮説が導かれる。友人や知り合いなどの人間関係における価値、規範、情報などの SC が、その結果・outcome として GPA を高めた可能性である 3）。特にノートを借りられる友人・知人の数の係数が相対的に大きかった事実は、自分が普段接している親しい仲間
からもたらされる情報よりも、借りたノートからもたらされる情報のような、自分の通常の生活圏とは少し離れた人間関係からもたらされる情報の方が、学業成績に相対的に大きい影響を及ぼす要因であることを示唆している。大学生の SC の情報的側面が学業成績の向上に大きく寄与しているのだ。もちろん、学業成績を高めることを正しいとするような価値観の共有や、学業成績に役立つ情報を相互に教え合う互酬性の規範などもこの場
合の SC に含まれるだろう。
一方で、日大生調査の結果をみると、①ノートを借りられる友人・知人の数、②大学内の友人の数のいずれもが GPA に統計的に有意な影響を及ぼしていなかった。全国調査の結果からは、学業成績を高めるために機能する SC の存在が示唆されたが、日大生の調査の結果では、これが確認されなかった。同じ大学生であるにも関わらず、いったいなぜ二つの調査の分析結果には違いが出たのであろうか。

19

20
−.143

.290
.094
.196
.244
.044

−.382

−.170
.131
.611
.100

高校の入学時点の偏差値

一ヶ月の収入（対数）学費の負担割合

ノートを借りられる友人･知人の数

大学内の親しい友人の数

.188

.210
2.283

2.498

.668

−1.811−1.317−.648−1.060

1.023

2.783

t値

.024

.014

.505

.072

.190

.518

.291

.308

.006

有意確率

.032

.023

.129

.310

.165

−

.340

.340

.772

stderr

.015

.035

.052

−.117

.050

−

−.102

.469

標準化
係数

.858

−

2

.802

.548

.363

.042

.392

−

.075

.000

.000

有意確率

※調査票に記載した親しい友人の定義＝「週一回以上会って食事や遊びなどを共にする、または自分の真剣な悩みなどを相談することがある人」。

0.21

.251

.601

.911

−2.048※日大生調査は、偏差値をコントロールしていない。全国調査の偏差値の平均値は 54.7。偏差値の根拠は回答者の自己申告。

※高校の偏差値は、全国調査は偏差値が高くなるほど変数値が大きくなるが日大生調査は逆。

8.156

6.970

t値

−1.786

F 値 10.66 有意確率 0.000 調整済み R

.008

.014

.117

−.635

.142

−

−.607

2.775

5.377

β

非標準化係数

日大生調査 （N ＝ 253）

全国調査と日大生調査の比較※全国調査は大学 3 、4 年生が対象であるため、日大生調査はケースを 3 、4 年生に限定。

0.09

−.111

.043

−.028

大学の偏差値

分散分析の F 値 2.89 有意確率 0.005 調整済み R

−.056

.616

−.652

大学３年生ダミー

2

−.084

.575

.053

.079

2.826

.588

標準化
係数

7.864

stderrβ

非標準化係数

全国調査 （N ＝ 182）

学業成績を従属変数とした重回帰分析の結果

女性ダミー

（定数）

表1

マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究

5 ．日大生調査と全国調査における人間関係の相違点―弱い紐帯の大きさ
2 つの調査の分析結果が異なった原因を探るために、大学内の人間関係
における何らかの違いが 2 つの調査の間で存在するかどうかについて検討
してみたい。
表 2 は、2 つの調査で①大学内の親しい友人の数、②ノートを借りられる友人・知人の数、③大学外の親しい友人の数についてそれぞれの平均値を比較している。①大学内の親しい友人の数をみると、全国調査では 5.25
人、日大生調査では 5.33 人となり、安田雪が「ネットワーク内部で直接的に連結し、相互に強い関係で結ばれている複数の行為者の集合体」と定義した（安田 2001）、いわゆる「クリーク（派閥）」レベルの大きさの差は無い 4）。さらに、③大学外の親しい友人の数にも大きな差は無い。しかし、②ノートを借りられる友人・知人の数は、全国調査 9.32 人、日大生調査
7.34 人と全国調査が日大生調査を平均値で約 2 人上回る結果となった。同
じ年齢層の大学生であることを考慮すると、ノートを借りられる友人・知人の数に 2 人の差が出たことについては、注目する必要がある。
〈弱い紐帯の強さ〉で知られる Mark Granovetter の研究では、普段つきあいのある自分の身の回りの人からの情報よりも、「知り合いのまた知り合い」のような弱いむすびつきでつながっている人からもたらされる情報の方が転職の際に有利に働くことが明らかにされている（Granovetter 1973）。

表2

友人関係におけるネットワークサイズの比較
全国調査

日大調査

度数

平均値

標準偏差

度数

平均値

標準偏差

①大学内の親しい友人の数

217

5.25

9.06

366

5.33

5.07

②ノートを借りられる友人・知人の数

217

9.32

16.54

363

7.34

7.02

③大学外の親しい友人の数

217

6.66

13.38

366

5.02

5.53

④弱い紐帯の大きさ（＝②−①）

217

2.66

17.46

362

2.01

7.70

⑤弱い紐帯の大きさ（④≧ 0 ）0 以上の数値を取るケースのみに限定

145

7.55

15.96

265

4.66

6.72

※全国調査にあわせて日大生調査は集計対象を 3 年生と 4 年生に限定。

21

表3

弱い紐帯のサイズの平均値の比較
等分散性のためのLevene の検定

独立したサンプルの t 検定
2 つの母平均の差の検定
有意確率 平均値 差の標 差の95％信頼区間（両側） の差 準誤差 下限
上限

弱い紐帯のサイズ

F値

有意確率

t値

自由度

等分散を仮定する

16.251

.000

2.562

408

.011

2.888

1.127

0.672

5.103

2.080

172.382

.039

2.888

1.388

0.148

5.627

等分散を仮定しない

普段つきあいのある人との間に交わされる情報は冗長性が高いがゆえ、転職のようなイベントにおいては役に立たないのだ。本稿で比較している全
国調査と日大生調査にもこの現象はあてはまるかもしれない。ノートを貸し借りする間柄というのは、学内の親しい友人と重なる部分もあるだろう
が、排他的な部分だけ考えれば、親しい友人に比べて、相対的に弱いつながりでネットワークされている人間関係、すなわち弱い紐帯の一種であると考えることができる。ここで、ノートを借りられる友人・知人の数から、大学内の親しい友人の数を減算したものを「弱い紐帯の大きさ（サイズ）」と操作的に定義して、二つの調査の平均値を比較してみよう。ノートを借りられる友人・知人の数よりも大学内の親しい友人の数が多いケースは、集計対象から外して考えるのが妥当だと思われるので、表 2 ではこれを除外した⑤の行の弱い紐帯のサイズの平均値に注目して欲しい。全国調査は7.55 人、日大生調査は 4.66 人と全国調査の弱い紐帯のサイズの平均値が、見かけ上日大生調査のそれを上回っている。この結果について、等分散を仮定しない Welch の t 検定を行った結果、2 つの調査の⑤弱い紐帯の平均値の間には、統計的に有意な差があることがわかった（表 3 参照）。

6 ．弱い紐帯の大きさの違いは何をもたらすのか。
何が違いを生み出すのか。
前節で言及した全国調査と日大生調査の弱い紐帯のサイズの違いについてここでは考察する。まず、弱い紐帯のサイズの大きさの違いが何をもたらすのか。弱い紐帯のサイズの大きさの違いによって、講義の内容や試験に関する情報の量に差ができる可能性がまず指摘できる。弱い紐帯からもたらされる情報量が全国調査の対象者に比べ相対的に少ないため、日大生
22マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究

調査では、学業成績と友人関係に関わる 2 つの変数との間に統計的に有意な関係が見いだせなかった可能性が考えられる。弱い紐帯のサイズがある
一定以上のレベルに達しないと、学業成績に影響を与えるような情報量が得られないのではないだろうか 5）。仮に、5 人の仲間集団の構成員 1 人 1
人から 7 人の弱い紐帯の知り合いにネットワークの枝が伸びている状態（全国調査）と、同じ 5 人から 4 人の弱い紐帯の知り合いに枝が伸びている状態（日大生調査）を比較すると、ノードの数は 35 人と 20 人となり、後者の日大生の調査のネットワークの規模は全国調査の 57.1％の規模になってしまう。全国調査の対象となった大学生に比べて、日大生の人間関
係のネットワークのサイズは比較的小さく、相対的に閉じたネットワーク
だと考えることができる。
ここから、学業成績を高める SC の存在を仮定した場合、全国調査では、その生成要因となっているのが、日大生調査に比べてサイズの大きい
弱い紐帯の人間関係のネットワークであると考えることができる。十分な大きさのネットワークがあることにより、学業成績の向上に寄与するような情報が入手しやすくなり、さらに情報が入手しやすくなる結果、有益な情報を教え合う互酬性の規範が生成され、学業成績の向上の実現可能性
が、情報を得られない状況に比べて相対的に高まり、学業成績の向上を正しいと考える価値観が醸成されたものと考えられる。当然、既存のネット
ワークに新規に参入するものにとっても利益が与えられる可能性（外部効果）が生まれるため、SC は存続が容易になる。
日大生調査の場合、ネットワークのサイズが十分な大きさでないために、学業成績の向上に寄与するような情報が入りにくかったり、その結
果、自分に連なる社会関係の Public な便益を向上させようとする意識（互酬性の規範）が醸成されにくかったり、学業成績の向上が正しいと考える価値観が醸成されにくかったりすることを通じて、結果的に学業成績の向上に、大学内の人間関係が関係しなかったのかもしれない。新規に日大生のネットワークに参入する者にも学業成績向上という恩恵はないため、学業成績の向上に寄与するような SC が新しく生まれることもない。すなわ
ち、全国調査と日大生調査では、SC の生成要因の形態が異なるため、結果的に蓄積された SC そのもののが異なるのかもしれない。
先行研究では、「結束型（bonding）」SC と「橋渡し型（bridging）」SC という代表的な 2 つの SC の形態の理念型がある（Narayan 1999; Putnam 2000）。
23

日大生調査にみられる人間関係のネットワーク構造は、全国調査でみられるそれに比べて、相対的に規模が小さく、閉鎖的であることから、結束型の SC に近い性質を持ち、全国調査にみられるネットワーク構造は、相対的に規模が大きく開放的であることから、橋渡し型の SC に近い性質を持っていると考えることができる 6）。
さらに、ネットワークの規模と同時に、ここでもう一つ着目しなければならない点は、「ネットワークの密度」である。安田は、ネットワークの密度を、「存在する紐帯数を、最大可能な紐帯数で割ったもの」と定義している（安田 2001：175）。日本大学文理学部社会学科の 1 学年あたりの定員は 240 名であり、4 学年で 1,000 人弱となり、最大では 1,000 個のノードが互いに紐帯でつながる可能性がある。一方、日大のようなマンモス大学
以外の大学の 1 学科の定員は、日大と比べて相対的に少ないため、最大可
能な紐帯数は当然、日大のそれよりも小さくなる。すなわち、弱い紐帯のネットワークの規模が日大に比べて相対的に大きく、かつ最大可能な紐帯数が日大に比べて少ないであろう全国調査の場合、日大よりもネットワー
クの密度は高い場合が多いと言うことができるだろう。単に規模が大きいというのではなく、ネットワークの密度が高まることには別の効果が生まれる。若林はこの点について、行為者同士が直接・間接に結合する確率を高め、他の行為者の能力や成果についての評判やそれについての監視に関わる情報が交換される確率が高まるという（若林 2006）。すなわち、ネットワークの密度が高い方が学業成績を高めるような正確な情報が交換されやすくなるのだ。ネットワーク密度が高い全国調査の場合に比べて、日大生の場合は、弱い紐帯のサイズが相対的に小さく、ネットワーク密度が低
いため、学業成績を高めるような情報に出会う確率が相対的に低く、得られた情報からの信憑性も高まらない状態に陥る可能性がある。マンモス大学であることから、多くの人間からの情報を得やすいと考えることもでき
るが、実際は、マンモス大学であることが徒になり、正確な情報が得られにくくなっているのかもしれない。そして、学業成績に関する情報が入手しにくいことから、仮に学業成績が高まるような情報を個人的に持っていても、それを教え合うような互酬性の規範は形成されにくくなり、学業成績の向上させることを正しいと考える価値観も醸成されにくくなっている可能性がある。以上のように、マンモス大学内の相対的に小さなサイズの弱い紐帯の存在が、学業成績に関わる SC の生成に大きな影響を与えてい24

マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究るのである。それでは、日大生達が蓄積している学業成績の向上に関係のない SC とは一体どのようなものなのだろうか。

7 ．日大生が蓄積している SC とは何か
日大生の SC を考える上でヒントになるのが、表 1 の学業成績に影響を与える諸要因に関する重回帰分析の結果である。全国調査では、ノートを借りられる友人・知人の数や親しい友人の数が学業成績にプラスの影響を与えていたが、日大生調査では、1 ヶ月の収入が統計的に有意なマイナスの影響を与えている。日大生調査にみられる 1 ヶ月の収入が何らかの SC
や SC に関連する変数の存在を示しているのではないだろうか。
ここで、1 ヶ月の収入が多いと学業成績に負の影響を与えるロジックを考えてみる。最も簡単な説明は、アルバイト労働が学業を阻害している可能性である。一般に、学生の収入源は親からの金銭的援助と各自のアルバ
イト労働の収入だと思われる。仮にアルバイトが収入源だとすると、稼いだお金は何に使われるのだろうか。2013 年 3 月に電通総研若者研究部が 15
歳から 29 歳の若者を対象に行った「すきなものまるわかり調査」から、大学生が自由に使えるお金の使途を見ると、外食費、通信費、エンタメ代など交際に関わる消費が大半を占め、しかも高校生に比べると相対的に高い（電通総研 2013）。学生本人の学費負担の割合にもよるが、アルバイト収入が多ければ多いほど交際費が多くなることも可能性として否定できな
い。ただし、日大生の人間関係は小さく閉鎖的であるため、交際費と言っても、交友関係を広げるためではなく、現在の親しい友人関係（ 5 人程度の）の凝集性を高めるための消費である可能性が高い。そうだとすると、日大生にとっては、自分にとって身近な親しい友人関係（仲間集団）の維持・強化を望ましいと考える意識や規範、そのためのコストをアルバイト
労働によって賄うことが正しいと考える意識や規範が SC そのものになっている可能性がある。人間関係のネットワーク構造の違いに加えて、この日大生達の特殊な SC が結果として学業成績を低下させているのではないだろうか。
この点を確認するために、日大生調査から、1 ヶ月の収入を従属変数に置き、表 4 の表側の項目を独立変数とした重回帰分析を行った（表 4 参照）。統計的に有意な影響を与えていた独立変数は、大学 3 年生を示すダ
ミー変数、アルバイト先への 1 ヶ月当たりの出勤日数、10 月 1 ヶ月に友人
25

表4

一か月あたりの自由に使えるお金の額を従属変数とする重回帰分析の結果
非標準化係数
標準化係数

t値

有意確率

3.262

.001

.276

−.135

−2.439

.015

.219

.277

.044

.788

.431

.171

.030

.313

5.613

.000

.193

.048

.226

4.026

.000

B

stderr

（定数）

1.478

.453

大学 3 年ダミー

−.673

女性ダミー
アルバイト先への一ヶ月
当たりの出勤日数
10月一ヶ月に友人と飲みに行った回数N ＝ 270 分散分析の F 値 14.97 有意確率 0.000 調整済み R2 0.17
※日大生調査のうち 3 、4 年生を分析対象としたと飲みに行った回数で、後者の 2 つはいずれもプラスの影響を 1 ヶ月の収入に与えていた。この結果は以下のように解釈できる。
まず第 1 に、1 ヶ月の収入の多さはアルバイト先への出勤日数によって規定されている。大学生の多くが時給で働く非正規労働者であることから、出勤日数と労働時間が収入を規定する可能性は、一般の正規労働者に比べて高い。大学生の生活時間構造の中で、収入を増やそうとすると、アルバイト以外の時間の割合を減少させるしかなく、仮にそれが大学の授業に出席する時間、テスト勉強をする時間、予習・復習などの時間であれ
ば、学業成績の低下に結びつくと言える。
第 2 に、収入の多い学生ほど、友人と飲みに行った回数が多いことから、アルバイト等で得た収入の使途は、友人関係の維持や強化に費やされている可能性が高い。もちろん、学生によっては、親からの金銭的援助の額が多い学生もいればその逆もある。アルバイト労働が交際費と相関しな
い場合もありうる。この点を確認するために、1 ヶ月の収入を統制変数に置いた、10 月 1 ヶ月に友人と飲みに行った回数と 1 ヶ月のアルバイト収入との偏相関係数を見てみよう。なお、1 ヶ月のアルバイト収入は、週当たりのアルバイトの労働時間に 10 月時点でのアルバイトの時給（アンケー
ト回答者が自己申告した額）を乗じた額を 4 倍（ 4 週分）して積算した。
表 5 をみると、両者の間には統計的に有意なプラスの相関が見られた。すなわち、親からの金銭的援助等のトータルの収入を一定と仮定しても、ア26

マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究

表5

アルバイト収入と 1 ヶ月に飲みに行く回数の偏相関
相関係数

0.140

有意確率（両側）

0.001

df

527

統制変数＝ 1 ヶ月あたり自由に使えるお金の額

ルバイト労働で得た収入が多いほど友人と飲みに行った回数が多いのである。学費は親が負担しても、こづかいは自分で稼ぐという学生は経験的にも多く観察される。ここでは日大生における友人との交際費の捻出を目的としたアルバイト労働の存在を強調するとともに、日大生のアルバイト労働を支えるエートス（ウェーバー的な）がまた存在する可能性を検討課題として提示したい。ここで、大学生一般ではなく、「日大生の」という限定をつけた理由は、日大生のアルバイト労働を支えるこのエートスこそが、日大生にとっての SC そのものではないかと考えられるからである。
仮に他の大学生に無く、日大生だけに存在するエートスの要素を考えてみると、そのヒントは日大生の小さな閉じた人間関係のネットワークにあるのではないだろうか。極論だが、大学内の人間関係のネットワークが将来的に広がる可能性が少ない場合、今自分が所属している人間関係のネッ
トワークから外れてしまうと、二度と大学内に友人関係を築くことができないかもしれない。今の閉じた人間関係のネットワークが唯一無二の仲間集団であり、準拠集団であり、様々な情報源であるとすると、個人にとっての希少性が極めて高くなる。そうした時、今の友人関係を維持するための行動が必要となる。それが友人との飲み会であり、飲み会のコストは友人関係を維持したり強化するための投資であるとも言える。日本大学のような学生数が極端に多いマンモス大学であるにも関わらず、自分にとって稀少性が高い閉じた友人関係ネットワークの維持のために、日大生は他大学の学生以上にアルバイト労働に専念するようになる。その結果が学業成績の低下となって現れる。閉鎖的なネットワークであるがゆえに、いったんネットワークから排除されると、他のネットワークに参加することが困難になる。日大生に限らず、現代の若者が恐怖の対象としているのは、「孤独」である。大学内での友人関係が築けない大学生のことをインター
ネット上の掲示板で使用されるスラングで「ぼっち」と言う。2000 年頃
27

から、「ランチメイト症候群」という言葉が流行し、一人で行動できない
若者の精神面での病理が注目を集めた。集団からの孤立は、学校内ではいじめの対象となることもあり、実害が伴うことから、孤立を避けることは
合理的な行動であるとも考えられる。すなわち、閉鎖的なネットワークの狭間で「ぼっち」として様々な迫害や不利益を被ることを避けるためには、現在所属する閉じた友人関係ネットワークの絆の強化を行う必要があり、それこそが「正しい」行為であると日大生は認識しているのかもしれない。友人関係の維持・強化を目的にした飲み会などの交流の機会、そしてその為に必要な金銭的コストを稼ぎ出すために、日大生は勤勉なアルバ
イト労働者として働き、その一方で学業成績を低下させているのだ。SC
の負の所産として、学業成績の低下がある一方で、正の所産としては、日大生の閉じた人間関係の中で育まれる「友情」がある。友情は日大生のSC を再び強化する働きもし、友情の高まりとアルバイト労働の強化という永遠の循環が成立する。すなわち、日大生においては、友情の存在こそが勤勉なアルバイト労働者を創り出していると考えることができる。

8 ．全国調査と日大生調査の比較
以上の検討をもとに、① SC の生成要素、② SC そのものの形態、③ SCによって生じる結果という三つの観点から、全国調査と日大生の調査の結果を比較・整理してみたい（図 1 参照）。
まず、SC の生成要素について比べると、全国調査では、比較的サイズの大きい弱い紐帯によって結ばれた相対的に開放的な人間関係が SC の生成要素となっていると考えられる。こうした SC の生成要素は、SC そのものの性格を橋渡し型に近い形にする。一方、日大生調査では、比較的サイズの小さい弱い紐帯と相対的に閉鎖的な人間関係が SC の生成要素になっていると考えられる。この結果、SC そのものの性格を結束型に近い形にする。さらに、閉鎖的な人間関係で大学内が飽和状態になる結果、そこから排除され孤立することに対する強い不安もまた、SC の生成要素となっていると思われる。また、アルバイト労働による収入が SC を経済的に支える生成要素となっていると考えられる。
次に、SC そのものの形態について見ると、全国調査の方は、相対的に大きいサイズの弱い紐帯の効果によって学業成績に関する情報が入手しやすくなる結果、有益な情報を教え合う互酬性の規範が生成され、学業成績
28

マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究

学業成績の向上に有益な情報を教え合う
互酬性の規範。学業
成績の向上を正しいと考える価値観。仲間集団の情報収集に関する組織能力の高まり（橋渡し型SCに近い）
友人関係を維持、強化することが正し
いと考える価値観
やそれによって正当化されるアルバ
イト労働を第一義的に考える行動規範（結束型SCに近い）。

友人関係を維持するためのコストの発生とコストを維持するための行動（アルバイトへの注力）の強化、結果としての学業不振。

図１の向上を正しいと考える価値観が醸成されている。親しい間柄の仲間集団
においては、情報収集に関する組織能力の高まりがあることも考えられる。
一方、日大生では、友人関係を維持、強化することが正しいと考える価値観やその価値観によって正当化されるアルバイト労働への従事を第一義的に考える行動規範などが SC そのものとなっていると考えられる。
最後に、SC によって生じる結果・outcome については、全国調査では、仲間集団やブリッジによってつながれた外の集団、そして個人の学業
成績の向上がもたらされる。それに対して、日大生調査では、友人関係を維持するためのコストの発生とコストを維持するための行動（アルバイトへの注力）の強化、負の所産としての学業成績の低下が起きる。表面的には、友人関係の維持・強化によってはぐくまれる友情だけが SC の正のoutcome として学生達には意識されるだろう。さらに図に示されている通り、全国調査では、SC の結果である学業成績の向上が SC そのものを強化
29

し、日大生調査では、SC の結果である友情が SC そのものを強化するとともに、SC の経済的基盤となる大学生のアルバイト労働を強化するエート
スとして機能するのである。

9 ．結論とインプリケーション
本稿では、大学生の知的能力の構成要因を探るために、大学生の学業成績に影響を与える社会的な要因に注目して分析を行った。その上で、学業成績にプラスの影響を与える SC とマイナスの影響を与える SC の存在を示し、SC の生成要素、SC そのものの形態、SC によって生じる結果という 3
つの観点から、その内容を整理した。学業成績にプラスの影響を与える
SC の分析からは、一定の大きさ以上の弱い紐帯が橋渡し型の SC の生成に関与している可能性が示された。そして、全国の大学生を対象とした調査と、日本大学文理学部社会学科の学生を対象とした調査の比較から、後者
において学業成績にプラスの影響を与える SC が存在しない代わりに、友人関係を維持・強化することを正当視する価値観や、そのためのコストを稼ぐためのアルバイト労働を強化するような行動規範を内容とする結束型の SC の存在が明らかになった。
残された課題もある。なぜ、日大生においては、弱い紐帯のサイズが小さいのかという点である。日大生における弱い紐帯の生成メカニズムについては、本稿では明らかにされていない。筆者はこの点について、複数の学生から聞き取り調査を行った結果、①日本大学の付属高校出身者が学科内に多く存在すること、②それらの日大付属校出身者の場合、高校時代から存在する人間関係が大学入学後にも存続しており、親しい仲間集団を形成していること、③そうした集団の中には、排他的な集団がみられることなどが明らかになった。ただし、付属校出身者が日本大学文理学部社会学科の中で、学業成績が悪いかという点については、日大生調査のデータ上
は、統計的に有意に成績が悪いとは言えないことが明らかになっている。
恐らく、本稿での分析枠組みから外れているネットワークの構造的な要因
が、閉鎖的な集団を形成し、弱い紐帯のサイズを小さくしている可能性がある（6。日本大学の付属生が日本大学文理学部社会学科の集団全体に与える効果については、今後の研究の課題としたい。
本稿の知見からは次のようなインプリケーションが導き出される。まず第 1 に、マンモス大学で形成される特殊な人間関係に対する注意の必要性
30マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究である。一方の調査対象となった日本大学文理学部社会学科は、偏差値で言えば 50 付近のポジションにあるため、筆者は分析に先立ち、日本大学
は全国の大学の平均的な姿を反映してるという暗黙の前提を置いていた。
しかし、分析結果にみられるように SC の生成要素となる弱い紐帯のサイズが全国調査に比べて日大生調査では小さいなど異質性が明らかになった。日本大学はマンモス大学に分類され、学科定員も他の大学よりもはるかに大きいことは、他の大学と日本大学との決定的な相違点であり、定員が多いことがネットワークの密度の低下をもたらし、弱い紐帯のサイズを小さくしたり、学業成績に関する情報の探索に対する学生の積極性を失わせている可能性もある。偏差値の上で中央付近にあることと、定員が大きいことは全く別の影響を大学生に与えているのだ。この現象は、表面的にみれば、「平均値の中に潜む異常」という言葉で表されるのかもしれないが、現象を精査すると、「マンモス大学における群衆の中の孤立」といった表現の方が現実をより的確に説明しているだろう。学科定員が大きく、他人と知り合う確率が、他大学と比べて相対的に大きいにも関わらず、実際は、弱い紐帯を通じた外部の集団との接続の機会も少ないのが、日本大学のようなマンモス大学の実像なのだ。そして、小さな閉鎖的な仲間集団にすら入れず、大学内で孤立するいわゆる「ぼっち」の学生も日本大学には存在する。本稿では詳しく言及しないが、日大生調査で「ぼっち」を対象とした分析からは、彼らの学業成績が「ぼっち」以外と比較して、統計的に有意に低いことが明らかになっている。小さな仲間集団から孤立する
ことは、大学の中でさらなる不利な立場に追い込まれることをこの結果は示している。
一般的には、勤勉や友情は美徳であると言える。しかし、仮に友情がお金で買えるものであり、そのために働くことは美徳と言えるだろうか。友情がお金で買えるとしたら、シラクスの地でメロスはさらに激怒したことだろう。現代日本の資本主義社会の中で、本来人間が持っていた美徳すらも金銭に換算され、美徳を買うための労働に多くの若者が従事している。
さらに、若者が友情を育んだり（友情は大事であると本人が思い込む）、
あるいは孤立を避けるために、仲間集団と交流する資金を欲することを利用し、資本家達は安価な非正規労働力の安定供給を保障される。現代の日本には若者が時間を切り売りして労働力を安く売る場所に満ちあふれている。大学で勉強をして、人的資本という目に見えないが明らかに役に立つ31

資本を蓄積する時間の代わりに、大学生は労働力を居酒屋やレストランで安売りし、そこで得た賃金をすぐに居酒屋やレストランで消費し、友情というやはり目に見えない資本に転換する。資本家の手から離れたかのように見えた、アルバイト労働者に支払う賃金は、すぐに居酒屋の売上げとして回収される。友情を育む場が商業主義化されているがゆえに可能な錬金術なのだろう。安定供給される非正規労働力のお陰で、資本家達は安心して正社員の比率を引き下げ、人件費の削減が可能になる。その結果、若者の正社員としての雇用機会は減少し、大学生の就職難が深刻化する。皮肉なことに、貧富の差が拡大しつつある現代日本の資本主義社会を成立させるエートスとなっているのは若者の友達を思う心（＝友情）であり、そして孤立の恐怖なのである。
謝辞

日大生調査にご協力いただいた社会学科の学生の方々ならびに、快く調査の場を提供していただいた社会学科の教員の方々全てに篤く御礼申し上げます。
筆者ととともに、日大生調査に一から取り組み、大きな学術的な貢献をしてくれた研究の上でのパートナーの 2011 年度立道ゼミナールの卒業生達を心から称えます。中でも、全国調査と日大生調査を比較し、「ノートを借りることができる知人・友人の数」の差を発見した浜島章君（現：株式会社富士通 FIP 社員）の貢献がなければ本稿は完成しませんでした。本稿に学術的な貢献があるとすれば、その 9 割以上は浜島君の発見によるものです。以上の皆様方にここに記
して御礼を申し上げます。
注1）東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策研究センター編（2008）の全国
大学生調査の各種分析結果や朴澤泰男（2011）など。
2）全国調査と日大生調査の調査方法は以下の通りである。
①全国調査― 調査実施主体：日本大学文理学部教授立道信吾。調査期間：
2011 年 2 月中旬〜 2 月末日。調査対象：東京都下に所在する私立大学に通う大学生の内以下の専攻の学生（社会科学系学科・学部（法律、経済、経営、社会学、政治、歴史、国際関係、教育、心理、社会福祉等）で、調査時点で大学 3 年生ならびに 4 年生の者。調査方法：民間の調査会社が保有する調査モニ
ターの内、調査対象の条件にあう者を選別することを目的にした一次調査の32

マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究

後、本調査にあたる二次調査を行った。なお、調査法は、回答者が WEB 画面で答える WEB 調査である。回答者総数：217 名（ 3 年生 84 名、4 年生 133 人）②日大生調査―調査実施主体：日大文理学部社会学科立道ゼミナール。調査期間：2011 年 12 月〜2012 年 1 月。調査対象：社会学科に在籍する留年者を除く学生 1007 人。調査方法：社会学科の必修科目等の授業中に調査員が学生に直接配布し回答してもらう。回収は調査員がその場で回収する。就活などで大学に来ることができない 4 年生のうち 100 名については、郵送による調査を実施。有効回収数：724 票（有効回収率 72％）。本稿では、3 年生と 4 年生に限定して分析を行っている。
調査項目（以下の項目で約 40 問程度全国調査は設問を一部省略）
ⅰフェースシート―生年月、性、大学名、学部名、学科名、居住形態、親の年収、親の学歴。ⅱ収入と支出―月収、仕送り額（小遣い）、月あたり支出総額、交際費、通信費用、年当たりの学費、学費の自己負担割合、奨学金の受給状況。ⅲ学業への取り組み状況―取得単位数、成績の概況、成績の自己
評価、1 週間当たりの授業時間外の勉強時間、語学や資格取得のための勉強時
間、公務員試験のための勉強時間、高校時代の大まかな成績、講義の際に教室で座る位置。ⅳアルバイトの状況―職種、週当たり労働時間、出勤シフト、時給。ⅴ交友関係―同じ大学の友人の数（男女）、交際している異性の有無、大学外の友人の有無、現在の友人関係への満足度。ⅵ生活時間構造―平
均一日当たり睡眠時間、通学時間、週当たり趣味や娯楽に費やす時間、週当たり親と話す時間、週当たりスポーツに費やす時間、最近 1 ヶ月以内の週当た
り就職活動に費やす時間。以上
3）知能など本人が保持している能力が元々高い人は、それが交友関係の拡大につながるような個人的な魅力になっているという可能性も考えられる。しかし、この重回帰分析では、出身高校の入学時点の偏差値を統制しているので、この可能性は限定的であろう。
4）若林直樹によれば、クリークは凝集的下位集団とも呼ばれ、密接な相互関係を持つために、同質的な情報や価値観、心情的な共感を共有していることが多いという（若林 2006：72）。
5）弱い紐帯のサイズが一定の大きさを超えた時に、初めて学業成績の向上に寄与する情報が流れるという仮定は Granovetter が集合行動を説明するために用いた Threshold Model と発想的に極めて近いと言えるだろう（Granovetter
1978）。Granovetter の Threshold Model と異なるのは、個人の内部に閾値があ33

るのではなく、個人が属する親しい友人集団の中に構造的に閾値が「埋め込まれている」と仮定する点である。しかし、この説明の仕方は、Granovetterの概念を援用して、彼の定義とは似て非なる現象を説明しているがゆえに、かえって難解になっていると言える。
6）日大の付属生が入学当初から多数含まれていることで、Burt（1992）の言うような〈構造的空隙〉が相対的に少なくなり、新たな人間関係の構築を阻害している可能性も考えられる。
文

献

Burt, R. S., 1992, Structural Holes: The Social Structure of Competition, Cambridge:
Harvard University Press.（＝2006，安田雪訳『競争の社会的構造：構造的空隙の理論』新曜社.）
Bourdieu, P., 1986, “The forms of capital”, J.Richardson ed., Handbook of Theory
and Research for the Sociology of Education, NY, Greenwood, 241−58.
Coleman, J.S., 1988, “Social Capital in the Creation of Human Capital”, American
Journal of Sociology, supplement, 94, 95−120.
― , Campbell, E. R., Hobson, C. J., McPartland, J., Mood, A. M., Werneld,
F.D., and York, R. L., 1966, Equality of Educational Opportunity, U. S. Government Printing Office.
電通総研電通若者研究部，2013，「好きなものまるわかり調査」，電通ホーム
ページ，（2014年12月20日取得，http://www.dentsu.co.jp/news/release/2013/
pdf/2013021−0305.pdf）．
Dewey, J., 1899, The School and Society, University of Chicago Press,（＝1957，宮
原誠一訳，『学校と社会』岩波文庫．）．
Granovetter, M., 1973，“The Strength of Weak Ties”, American Journal of Sociology,
Vol. 78, No. 6., 1360−1380.（=2006，大岡栄美訳「弱い紐帯の強さ」野沢慎司
編・監訳『リーディングスネットワーク論−家族・コミュニティ・社会関係資本』勁草書房．
）― ，1978, “Threshold Models of Collective Behavior”, American Journal of
Sociology, Vol. 83, No. 6, 1420−43.
Hanifan, J., 1916, “The Rural School Community Center”, Annals of the American
Academy of Political and Social Science, 67, 130−138.
「一橋大学における学生の能力形成と学業成績 :「全国大学生
朴澤康夫，2011，34

マンモス大学におけるソーシャル・キャピタルに関する研究

調査」を用いた研究ノート（3）」，『大学教育研究開発センター年報』，49−
62.
藤縞亜矢子，2009，「既往研究レビューによるソーシャルキャピタル概念の定義に関する考察」，『環境情報科学』38（1），56−65.
稲葉陽二，2010，｢社会関係資本のダークサイドに関する一考察」，『政経研究』
第47巻第 3 号，97−110.
稲葉陽二，2011，「ソーシャル・キャピタルのダークサイド」，稲葉陽二他編，『ソーシャルキャピタルのフロンティア』ミネルヴァ書房，151−72.
Jacobs, J., 1961, The Life and Death of Great American Cities, NY: Random House.
Lin, N., 1982, “Social Resources and Instrumental Action.” Marsden, P. V. and Lin,N. eds., Social Structure and Network Analysis, Beverly Hills, CA: Sage, 131−45.
― , 1986, “Conceptualizing social support,” Lin, N., Dean, A and Ensel, W.,
eds., Social support, life events and depression, NY: Academic Press, 17−29.
― , 2001a, Social Capital: A Theory of Social Structure and Action, Cambridge
University Press.
― , 2001b, “Building a Network Theory of Social Capital,ʼ”, Lin, N., Cook, K.
and Burt, R.S., eds., Social Capital: Theory and Research, NY: Aldine de Gruyter,
3−29.
Loury, G., 1977, “A Dynamic Theory of Racial Income Differences,” P. Wallace and
A. La Mond, eds., Women, Minorities, and Employment Discrimination, Lexington: Lexington Books, 153−88.
Narayan, D., 1999, “Bonds and Bridges: Social Capital and Poverty”, Policy Research Working Paper No. 2167, The World Bank.
Portes, A., 1998, “Social Capital: Its Origins and Applications in Modern Sociology”,
Annual Review of Sociology, Vol.24, 1−24.
Putnam, R. D., 1993, Making Democracy Work, Princeton University Press.（＝2001,
河田潤一訳，『哲学する民主主義―伝統と改革の市民的構造』NTT 出版）．
― , 2000, Bowling Alone: The Collapse and Revival of American Community,
Simon & Schuster.（＝2006，柴内康文訳『孤独なボウリング―米国コミュニ
ティの崩壊と再生』柏書房．）
高木大資，2011，「犯罪」，稲葉陽二他編，『ソーシャルキャピタルのフロンティア』ミネルヴァ書房，151−72.
東京大学大学院教育学研究科大学経営・政策研究センター編，2008，『全国大学35

生調査第 1 次報告書』．
Sidney, T., 1996,“Making Social Science Work Across Space and Time: A Critical
Reflection on Robert Putnam’s Making Democracy Work”, The American Political
Science Review, Vol. 90, No. 2., 389−97.
若林直樹，2006，『日本企業のネットワークと信頼

企業間関係の新しい経済社

会学的分析』有斐閣．
Woolcock, M., 1998, “Social capital and economic development: Toward a theoreticalsynthesis and policy framework”, Theory and Society, Vol. 27, 151−208.
安田雪，2001，『実践ネットワーク分析―関係を解く理論と技法』新陽社．

36