厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）

2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における救急・災害医療提供体制に関する研究
令和元年度

総括・分担研究報告書

研究代表者

横田

裕行

（日本医科大学大学院医学研究科救急医学分野）

令和 2(2020) 年 3 月

目次Ｉ．総括研究報告2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会
における救急・災害医療提供体制に関する研究 --------------------------- ３
横田 裕行
II．分担研究報告
銃創、爆傷等における外傷医療体制の構築に関する研究 -------------------- 33
木村 昭夫
災害・テロ等におけるICU受入態勢の構築に関する研究 --------------------- 35
川前 金幸
災害・テロ等における医療体制の構築に関する研究 ------------------------ 65
小井土 雄一
災害・テロ時の急性中毒に対する対応に関する研究
須崎 紳一郎----------------------- 72

災害・テロ時の熱傷・雷撃傷 に対する対応に関する研究 ------------------ 92
齋藤 大蔵
開催地の救急医療体制の構築に関する研究-訪日外国人、熱中症対策、医療関係者教育- ----------------------------- 101
坂本 哲也
開催地域の救急医療体制の構築とリスク評価に係る研究 -------------------- 109
森村 尚登
東京都医師会と連携した医療体制の構築に関する研究山口 芳裕--------------------- 118

Ⅲ．研究成果の刊行に関する一覧表
研究成果の刊行に関する一覧表----------------------------------------- 123

Ⅰ. 総括研究報告書

1

2

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
総括研究報告書2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における救急・災害医療体制の提供体制に関する研究研究代表者 横田 裕行 日本医科大学大学院医学研究科外科系救急医学分野 教授
研究要旨：2020 年、我が国で国際的大規模イベントである東京オリンピック・パラリンピックが開催される（注：2020 年 3 月 24 日、1 年延期が決定）。国内外から選手、関係者や観客等が多数集まることで開催会場周辺の救急医療体制の構築が必要である。また、昨今の国外における国際情勢の不安定化を背景にテロに関する情勢を収集し、それに対する医療体制を検討することも必要である。そのため、本研究班は平成 29 年度厚生労働科学特別研究事業「難治性疾患等政策研究事業(免疫アレルギー疾患等政策研究事業 移植医療基盤整備研究分野)」、および平成30 年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）からの研究体制を継続した。研究分担者はそれぞれの医学的専門性の視点から様々な検討を行い、様々な成果物を公表してきた。その一端はリーフレット、マニュアルおよびテキストとして公表されている。また、これらの成果物のすべては 2020 年東京オリンピック・パラリンピックに係る救急・災害医療体制を検討する学術連合体（以後、コンソーシアム）HP に掲載されている。本
研究班によるこれらの成果物が 2020 年東京オリンピック・パラリンピックの救急医療体制構
築に大きく寄与することが期待されている。さらに、今後開催される大規模国際イベント、
Mass Gathering Event に関する医療体制構築の際に有用な資料（legacy）としても活用されることが可能である。
研究分担者

森村 尚登 東京大学大学院医学系研究科

木村 昭夫 国立国際医療研究センター

救急科学教授救命救急センター長

山口 芳裕 杏林大学医学部救急医学教授

川前 金幸 山形大学医学部麻酔科学講座
Ａ．研究目的教授
小井土雄一

2020年7月に国際的イベント、東京オリンピ

独立行政法人国立病院機構災害

ック・パラリンピック（以後、東京オリパラ）

医療センター臨床研究部長
須崎紳一郎

齋藤

大蔵

が開催される（注：2020年3月24日、1年延期が武蔵野赤十字病院救命救急セン決定）。各国の選手団、関係者や国内外から多ター長数の観客等が集まることから、競技場内や開催

防衛医科大学校防衛医学研究セ

会場周辺、いわゆるラストマイルの救急医療体

ンター外傷研究部門教授制の整備を検討することは極めて重要である。
また、国外におけるテロに関する情勢も考慮し、

坂本 哲也 帝京大学医学部救急医学講座

東京オリパラにおける救急・災害医療体制整備

教授

3

についても検討し、救急医療体制のモデル案や

３） 川前班実際の救護所や仮設診療所、医療機関等々で使

日本集中治療医学会として昨年度作成した用される各種マニュアル（テキストやリーフレ「集中治療室(ICU)のための災害時対応と準備

ットを含む）を提示することも必要である。

についてのガイダンス」に関して、さらに詳し

さらに、東京オリパラ後に行なわれでる様々い解説を加えた。

な大規模イベント、mass gathering eventの医

４） 小井土班

療体制構築の資料として本研究班の成果物が日本災害医学として CBRNE テロを想定した

活用可能とする、いわゆるlegacyとなるような場合の医療対応、その際の多数傷病者対応の視点からの研究成果物を作成することも必要

現場で使用する診療録 J-SPEED のオリパラ版であり、本研究班はこれらの具体化することをの普及に向けた活動を行う。ラストマイルの目的とした。

救護所、診療所だけでなく、会場内診療所での診療記録として J-SPEED を使用することでＢ．研究方法オリンピック組織委員会と検討を進めた。ま前述の目的を達成するために、検討内容に関た、「2020 年オリンピック・パラリンピック

連する学会や委員会において重要な役割を担

東京大会等に向けた化学テロ等重大事案へのっている研究者を本研究班の構成員（研究代表

準備・対応に関する研究」（研究代表者 小井

者、分担研究者）とした。すなわち、これらの土雄一）と連携して、化学テロの症状と治療学会の代表理事、理事長やその経験者、あるいに関する検討を行い、ポスター作成の検討をは関連する委員会の委員長に研究を分担した。

した。

研究者はお互い密接に連絡を取り合い、かつ

５） 須崎班

研究代表者と研究分担者が一同に会する研究

N.Engl J. Med(2018;378:1611-20)に掲載さ班会議を今年度3回開催し（令和元年7月16日、れたトキシドロームを和訳し、かつ見やすく

令和元年11月21日、令和2年3月4日）、情報交

理解しやすいような日本版トキシドロームを換と進捗状況を確認した。そのような中、それ作成した。化学テロによる多数傷病者対応のぞれの分担研究班は以下の様な方法で研究を見地から、会場周辺の救命救急センターや災行った。

害拠点病院を実際に視察して、課題と解決法

１） 横田班に関して検討した。

前年度から医療機関のテロ対応について検６） 齋藤班（日本熱傷学会）討してきた。具体的には、医療機関がテロ攻撃

日本熱傷学会として各診療所や救護所でのを受けにくくするための方策や攻撃を受けた使用を想定した熱傷対応フローチャートと落場合の対応に関して前年度は検討し、アクショ

雷対応フローチャートを作成する作業を行っ

ンカード等を作成した。今年度はさらにテキスた。

トとして出版するための作業を行った。

７） 坂本班（日本臨床救急医学会）

２） 木村班

前年度作成した熱中症に関するガイドライ

過年度に作成した銃創・爆傷患者治療指針のンの要点を、救護所や仮設の診療所、医療機

内容を、実際の診療現場で使用することを想定

関など救急現場で使用することを想定したリし数ページに短縮したリーフレット作成作業

ーフレットの形でまとめる作業を行った。同を行った。

様に外国人対応に関しても、昨年度のガイド

4ラインからリーフレット作成の作業を行っ

２） 木村班（日本外傷学会）

た。

前年度作成した銃創、爆傷の特殊外傷に対す

８） 森村班る病院前の対応と院内対応についてのマニュ

日本救急医学会が事務局機能を果たしていアルのブラッシュアップ、コンソーシアム HP

る 2020 年東京オリンピック・パラリンピックに「銃創・爆傷患者診療指針 Ver.1」として公に係る救急・災害医療体制を検討する学術連表した。

合体（以後、コンソーシアム）の合同委員会

http://2020ac.com/documents/ac/04/2/1/20

委員長としての役割を踏まえ、本研究班の研20AC_JAST_gun01_20180920.pdf さらに一般医究分担者として活動を行った。すなわち、都家向け、現場救護所や仮設診療所での使用を想内の協議会場における医療ニーズと医療供給定したリーフレット作成中である。

体制を考慮し、300 人の傷病差が発生した際

３） 川前班（日本集中治療医学会）の搬送シミュレーションを行った。その結果「集中治療室(ICU)のための災害時対応と準を会場周辺の医療体制構築のため東京都や備についてのガイダンス」を作成し、コンソー

JOC に提供した。

シアム HP にもアップロードした。

９） 山口班（東京都医師会）

http://2020ac.com/documents/ac/04/5/4/2

日本医師会や地域医師会、特に東京都医師020AC_JSICM_ICU_20181105.pdf

会と連携した医療体制の構築について検討し本ガイダンスをもとに、現場でより利用しやすた。その一環として 2019 年に開催されたラグい解説を加えた冊子の作成作業を行っている。

ビーワールドカップのテロ対応に関して、検３）小井土班（日本災害医学会）討を行った。

日本災害医学会の立場から C テロによる多数傷病者対応の体制作りを、BRNE まで広げる

Ｃ. 研究結果

形で検討した。病院前対応においての問題点

本研究班のプロダクトはそれぞれの研究班（世界標準からの差異）が明らかになったたで随時前述のコンソーシアムのホームページ

め、病院対応に関しても最新のものに書き換(HP)に（http://2020ac.com/）アップロード

え作業を開始している。

をした。また、本研究班の議事録はニュース

４） 須崎班レターとして同 HP にアップロードされている

N.Engl J. Med(2018;378:1611-20)に掲載さ（資料１、２）。

れたトキシドロームを和訳し、かつ見見易く

１） 横田班

理解しやすいような日本版トキシドロームを前年度に行った医療機関がテロ攻撃を受け

前年度は作成した。さらに、化学テロによるた際のシミュレーション訓練の経験をもとに、多数傷病者対応の見地から、今年度は都内を医療機関のテロ対応、すなわちテロ攻撃を受け中心とした会場周辺の救命救急センターや災ないための対応や、実際にテロ攻撃にあった場

害拠点病院を実際に site visit を行い、課題合の対応や業務継続ブラン（BCP）について検と解決法に関して検討した。

討した。その結果をテキストとして出版するた

５） 齋藤班（日本熱傷学会）

めの作業を行い、2020年9月に「Protect Your

前年度は電撃傷のマニュアルを作成、また、

Hospital」（へるす出版）研究班の成果の一部

熱傷治療施設のキャパシティ調査に関して、最として出版した（資料３、４）。

新版が作成され、過去の調査よりベッド数では51.6倍になっていることを明らかにした。さら医療ニーズと医療供給体制を考慮したリスクに、多数の広範囲熱傷患者発生を想定したDMAT

評価を行った（資料９）。すなわち、昨年度各訓練を行った。その際、広域搬送を視野に入れ会場周辺の救急医療のリスクを A～E の 5 段階た全国の広範囲熱傷治療のリソース、すなわちに評価し（資料９）、いわゆるラストマイルに

熱傷ベッド数を調査した。今年度は各診療所やおける救護所や仮設診療所の配置やその数に救護所での使用を想定した熱傷対応フローチ

ついての検討を行っている東京都「大規模イャートと雷撃症対応フローチャートを作成しベント時における救急災害医療体制検討部

た（資料５，６）。

会」（資料１０）おける重要な資料として活用

６） 坂本班された（資料１１）。

日本臨床救急医学会として前年度作成した

８）山口班（東京都医師会）

訪日外国人に対する医療、熱中症への対策に

日本医師会、東京都医師会と連携して大規ついて、ガイドラインの要点を計 8 ページの模イベント時の医療体制の構築について検討

リーフレットの形でまとめることができた。

した。

内容は基礎的知識、対応法、重症度判断、医本研究班の関連として 2019 年に開催された療機関への搬送等である（資料７，８）。

ラグビーワールドカップのテロ対応に関し

さらに、学会として競技場内で活動するフて、検討を行い、上記医師会と協力し、「大規ァーストレスポンダー教育に関するプログラ

模イベント医療・救護ガイドブック」を発刊

ムや教材作成と FOP 診療に関わる医療スタッ

した（へるす出版、資料１２）。

フ教育の検討が進められた。具体的には競技場内の FOP における救護に関しては内容や事

Ｄ. 考察

前の研修方法に関して調整した。内容はそれ2020 年、国際的イベント東京オリンピッ

ぞれの課題を「モジュール」化した形式で、ク・パラリンピック（以後、東京オリパラ）

それぞれ担当となる学会に作成をお依頼するが本邦で開催される。各国の選手団、関係者こととした。今年度前半に教材を作成し、今や国内外から多くの観客等が集まることによ

年度後半からは実際 e ラーニングを利用してる競技場内や開催会場周辺の救急医療体制の設定したモジュール別に技能研修を行ってい整備を検討することは急務であり、極めて重る。内容は、例えば JPTEC に準拠した外傷所要である。また、不安定な国際政治状況を考初期対応、AED を用いた心肺蘇生法、ターニ

慮するときテロ攻撃に対する対応も考慮しなケットを使用する止血法、トリアージの方法

ければならない。

など応急救護に関連する実習も盛り込まれてそのため、本研究班は平成 29 年度厚生労働いる。

行政推進調査事業費補助金（厚生労働科学特７）森村班

別研究事業）、および平成 30 年度厚生労働行

日本救急医学会が事務局機能を果たしてい政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発

る 2020 年東京オリンピック・パラリンピック

推進研究事業）からの研究体制を継続していに係る救急・災害医療体制を検討する学術連る。本研究班の研究分担者はそれぞれの医学合体（以後、コンソーシアム）の合同委員会

的専門性の視点から様々な検討を行い、様々委員長としての役割及び本研究班の研究分担な成果物を公表してきた。すなわち、本研究者として活動と都内の競技会場周辺における班は東京オリパラにおける救急・災害医療体

6

制整備について検討し、救急医療体制のモデされている（資料１１）。本検討部会には当ル案やシミュレーションの経験を生かしたテ研究班の研究責任者である横田裕行、坂本哲

キストや各種マニュアル、リーフレットを作也研究分担者、山口芳裕研究分担者、森村尚

成、公表した。東京オリパラの救急医療体制人研究分担者が部会員として参加している。

を考慮する際に重要な課題は①日常の救急診・医療機関へのテロ攻撃の対策（横田）

療体制の維持、②大規模イベント時の医療支

医療機関へのテロ攻撃、たとえば爆発物に

援、すなわち、競技者、大会関係者、およびよる病院テロ攻撃の場合、一回目の爆発によ

観客等への救急医療体制の構築、③不測の事る負傷者に対して、医療スタッフが直ちに傷態（テロ、多数傷病者発生など）への対応で病者に接触・治療してしまう可能性がある。

ある。

通常の爆発物によるテロ攻撃の場合、多くはこのような視点から当研究班では様々な成2 回目、あるいは 3 回目以降の爆発が想定さ果物を冊子体や電子データとして公表してきれる。したがって、一回目の爆発で受傷した

た。実際、当研究班がその作成や維持にかかわ

傷病者に医療機関のスタッフが直ちに治療をっているコンソーシアムのHPにこれらの成果開始する場合、二回目の爆発に遭遇して二次物は公表されている。

被害を受ける可能性が高い。一般的な対応とhttp://2020ac.com/documents.html#cat07

して安全が確保された後に傷病者に接触、治成果物の中には未だ作成中の段階であるも療を開始すべきであるが、医療機関においてのもあるが、東京オリパラ後に行なわれる様々

そのような対応が現実的に可能であるかを本な大規模イベント、mass gathering eventの医研究班では議論した。しかし、可能とするな

療体制構築の資料として本研究班の成果物が、らば一般人の理解が必要で、その場合にはど

いわゆるlegacyとして活用されることも想定のような課題があるか等々の課題は引き続きしている。なお、今回の成果物に関しては新型の検討が必要である。今回当研究班で作成

コロナウイルス感染症を考慮したものではな

し、発刊したテキスト「Protect Yourいことを申し添える。

Hospital」（へるす出版）」は主として爆弾テ

1. 医療機関の対応

ロ攻撃を想定して作成したものであるが、テ・日常診療の維持と多数傷病者への対応

ロの手段として爆破だけの想定で良いのか、（横田、坂本、森村、山口、木村、須崎、齋

無差別な発砲、刃物による傷害、車両による

藤、川前）

暴走行為、放火なども検討していく必要があ

競技会場周辺の救急医療体制の維持をする

る。さらに、多くの医療機関で利用しているためには医療機関や医師会（都道府県医師

電子カルテシステムへのサイバーテロを受け会、地域医師会）の連携を前提に、消防、行た際の対応も重要な課題で、対策が必要であ

政、組織委員会が密接に連携することが重要る。しかし、最も重要なことは事案発生を未である。そのような中、東京都では医療機然に防ぐことであり、その対策が必要であ

関、東京都医師会、東京消防庁やオリンピッ

る。

ク組織委員会で構成され、東京都福祉保健局．．．．．．．．．．
が事務局機能を担う「大規模イベント時にお．．．．．．．．．．．．．．．
ける救急災害医療体制検討部会」が発足し、作成したマニュアルやリーフレットの内容
は災害対策本部の体制、救助・救急搬送、救急

平成 31 年１月以降、毎月定期的な会議が開催

情報シート、診療記録等々である（資料４）。

医療体制のモデル、連絡先のリスト、NBC災害

7

マニュアルではさらに詳細な解説を加え、訓練（横田、坂本、木村、須崎、齋藤、山口）の際の対応として例えば爆発、無差別殺傷、車前述のように競技会場内外の救護所や仮設

輛での突っ込みなどのテロ事案が医療機関はの診療所、医療機関で使用するための様々な発生することを想定としている。医療機関の敷マニュアルが完成している。例えば横田班の地内、建物内でこれらのテロ攻撃を防止するた「Protect Your Hospital」（へるす出版）」のめに事前にどのような備えが必要かを示した。

医療機関がテロ攻撃を受けにくくする対応やそのために訓練のための代表的なシナリオを攻撃を受けた場合の対応（資料３，４）、坂本

提示、職種・別役割別のアクションカードを挿班では熱中症や外国人対応に関するマニュア

入し、かつ図やイラストを多用したマニュアル

ル、リーフレットを作成した。木村班では銃を検討した。

創・爆傷に対しするマニュアルやリーフレッ

2. 会場、及び周辺の医療体制

ト、須崎班では化学テロの際の日本版トキシ

・会場、及び周辺の医療体制（坂本、森村、

ドロームを作成した。さらに、齋藤班では熱川前、須崎）

傷対応、雷撃症対応のフローチャートを簡潔

日本臨床救急医学会は熱中症、外国人医療にまとめたリーフレットを作成し（資料５，に関してのマニュアルを作成し、その対応に６）、山口班ではラグビーワールドカップ開催

関して検討を行っている。

時の対応を想定した「大規模イベント医療・

http://2020ac.com/documents/ac/04/2/4/202

救護ガイドブック」（へるす出版を作成、出版

0AC_JSEM_heatstroke,ver1_20181212.pdf ました（資料１２）。また、マスギャザリング対た、競技場内の FOP における救護に関する教策セミナーを企画したが、COVID-19 の感染拡

育は今年度既に実習を開始されている。すな

大のため開催ができなかった。

わち、様々な課題を「モジュール」化した形
依頼し、例えば外傷初期対応、止血法としてこのような様々な検討や課題、成果物を有効．．．．．．．
に活用するためには前述の「大規模イベント．．．．．．．．．．．．．．．．．．
時における救急災害医療体制検討部会」などのターニケットの使用、BLS+AED, トリアージ

による情報の共有が重要となる。同検討会はの仕方等々実習が進行している。しかし、新東京都内の会場だけを対象にした組織である型コロナウイルス感染症の国内での流行があが、東京オリパラが開催される北海道や県にり、さらなる拡大の防止のために 2020 年３月

おいても同様な組織を構築する必要があると以降に予定されていた研修は中断された状況考えている。さらに、大会組織委員会が有すである。

る医療情報と会場周辺の情報を有する自治体

式で、それぞれ担当となる学会に教材作成を

また、須崎班では特に東京における競技会との情報共有やコマンドシステムも重要と考場周辺の医療機関に対して、化学テロ対応にえている。

対する医療機関の受け入れ態勢や傷病者同船を site visit を行って検討した。また、川前

Ｅ. 結論

班は競技会場周辺の集中治療室の医療資源に2020 年 7 月に予定されていた国際的巨大イ関して調査を行い、大会期間中の不測の事態

ベントである東京オリンピック・パラリンピに対して、医療資源を確保するための基礎的

ックは、新型コロナウイルス感染症の影響でなデータを提供している。

１年延期され開催される。開催に当たり、国・現場で使用するマニュアル作成

内外から選手、関係者や観客等が多数集まる8

ことで開催会場周辺の救急医療体制の構築が・横田裕行：これからの POCT-2020 年のオリン必要である。また、昨今の国政的政治情勢のピック・パラリンピックでの意義.

不安定要因を背景に、テロ攻撃に関する医療2019;29(Spring):45-49

Cefiro体制や新型コロナウイルス感染症に関する対

２）学会発表応を検討することも必要である。本研究は研・横田裕行, 坂本哲也, 山口芳裕, 大友康裕,

究分担者のそれぞれの医学的専門性の視点か

森村尚登, 猪口正孝, 新井悟：東京都におら様々な検討を行い、その成果物が 2020 年東ける東京オリパラ 2020 における救急医療体

京オリンピック・パラリンピックの救急医療制構築について.

体制構築に大きく寄与するものである。ま

総会・学術集会 2019 年 10 月（東京）た、本研究班の成果物は今後開催されるであ・平林篤志, 近藤久禎, 小井土雄一, 横田裕

ろう大規模国際イベント、Mass Gathering

行：東京オリンピック・パラリンピック時のEvent における医療体制構築の際に有用な資

化学テロ事業における拮抗薬の配送スキー

料（legacy）としても活用されることが期待

ム. 第 47 回日本救急医学会総会・学術集会される。

2019 年 10 月（東京）

第 47 回日本救急医学会

・布施明, 横田裕行：院内発生テロに備えた
Ｆ．健康危険情報

BCP 策定. 第 47 回日本救急医学会総会・学なし

術集会 2019 年 10 月（東京）・森田正則, 佐々木淳一, 望月徹, 佐藤格夫,

G. 研究発表

添田博, 横田裕行：病院前救護活動における

１）論文発表感染対策チェックリスト作成について. 第・横田裕行：マスギャザリングと医療リスク

22 回日本臨床救急医学会総会・学術集会

2020 にむけてー厚生労働省研究班の取り組

2019 年 6 月（和歌山）み. 救急医学 2019;43(13):1711-1716

・横田裕行：救急隊による傷病者の意思に沿っ・横田裕行：救急集中治療における終末期.

た心肺蘇生等のあり方に関する現状と課題.

診断と治療 2019;107(10):1215-1221

第 22 回日本臨床救急医学会総会・学術集会

・横田裕行：三次救急施設における高齢者救急2019 年 6 月（和歌山）医療. Modern Physician 2019;39(9):886-

・横田裕行：入院時重症患者対応メディエータ

890

ー育成に向けて.

・中尾博之, 有賀徹, 坂本哲也, 野口英一,

第 22 回日本臨床救急医学会総会・学術集会 2019 年 6 月（和歌山）

横田裕行, 溝端康光, 田中淳：<報告>一般
社団法人 Healthcare BCP コンソーシアムを

Ｈ．知的財産権の出願・登録状況

拠点として守る災害時の命と健康. 保健医

1. 特許取得

療科学 2019;68(2):96-102

なし

・八木正晴, 清水敬樹, 三宅康史, 横田裕行・

2. 実用新案登録

日本救急医学会熱中症に関する委員会：熱中なし

症発生即時登録全国調査報告 Heatstroke

3. その他

FAX 2016/2017. 日 本 救 急 医 学 会 雑 誌

なし

2019;30(5):125-134

9

NEWS LETTER 令和元年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）「2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における救急・災害医療提供体制に関する研究」

資料1

NEWS LETTER
令和元年度厚生労働行政推進調査
事業費補助金（地域医療基盤開発
推進研究事業）「2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における救急・災害医療提供体制に関する研究」

令和元年度第１回班会議、議事録

1. 日時： 令和元年 7 月 16 日（火）16 時 00 分～18 時 00 分
2. 会 場： 日本救急医学会事務所
3. 出席者：
木村昭夫, 小井土雄一, 齋藤大蔵,
溝端康光（坂本哲也代理）, 森村尚登,
山口芳裕, 横田裕行（順不同）,
野口航（オブザーバー:厚労省医政局地域医療計画課）, 廣瀬美知子（事務局担当）（順不同）(全て敬称略）～議論した内容～
Ⅰ. 昨年度の実績と今年度の研究目的
厚労省の野口先生にご挨拶を頂いた。
前年度の研究で①通常の救急医療体制を維持、②大会期間中に特化した救急・災
害医療体制、③多数傷傷病者発生時、テロ等の対応が検討された。②では、どの会場の医療資源が不足するかを検討し、東京都や JOC 等の関連組織に情報提供した。また、熱中症対応や雷撃症患者の対応や医療スタッフ教育のための教材作
成、外国人対応、診療録、③では会場周辺の集中治療施設、熱傷対応施設、化学
テロ等に対する急性中毒対応施設の実態を調査した。また、医療施設でのテロ対応マニュアル作成に取り掛かった。
今年度は上記の成果物をもとに、会場やラストマイル、診療所や救護所で医療スタッフが携帯可能なリーフレットを作成することを大きな目的とした。さらに、今回の競技会のみでなく、将来に開催される大規模イベントの医療対応にも使用できる成果物を作成することも目的としている。
Ⅱ. 分担研究者
1. 木村班（日本外傷学会）
前年度に銃創、爆傷等マニュアル、簡易パンフレットを作製した。マニュアル
は根本治療を想定した専門家向けの内容
で、後者は現場の First responder も理
解可能な内容とした。なお、今回の班会
議でトリアージは SALT ではなく、原則として START を使用することが確認されたが、熱傷等では重症度の判断をさらに考慮する必要があるとの意見が出された。
なお、写真等を掲載する際には版権等も考慮することが確認された。
2. 小井土班（日本災害医学会）
観客やラストマイルでの診療記録は JSPEED を使用することで検討が進んでいる。使用方法に際しては e-learning を利用した教材を考慮しているが、実際の対応は今年度決定する。なお、J-SPEED が診療録として認められるか、個人情報保護に問題ないかは確認して行く。
3. 齋藤班（日本熱傷学会）
前年度は現場の診療所で使用するための「熱傷初期診療施設における 12 のQ&A」を作成し、雷撃症への対応で落雷対
応フローチャートを作成した。また、千葉県で 100 名の熱傷患者が発生した装置
で、広域搬送の模擬訓練を行った。出席者からは落雷対応に関する医学的なテキ10

ストは極めて重要であり、避難の在り方等を加えることでさらに有用になるとの意見がだされた。今年度はそれも踏まえ、さらにブラッシュアップしてゆくことになった。
4. 坂本班（日本臨床救急医学会）
前年度作成した訪日外国人医療と熱中症に関するガイドラインの要点をリーフ
レットの形でまとめるように横田から依頼をした。また、FOP で救護を担当する
医療者への教材を関連学会と協議して作成を進める。
5. 森村班（日本救急医学会）
都内の会場における医療ニーズと医療供給体制を考慮し、300 人の傷病差が発生した際の搬送シミュレーションを行った。その結果を会場周辺の医療体制構築のために引き続き東京都、JOC に提供してゆく。また、今年度は指標を増やしてより正確なシミュレーションを行い、その結果を公表して行く。
6. 横田班（日本救急医学会）
医療機関がテロ攻撃を受けにくくする
ための方策や攻撃を受けた場合の対応に関して前年度は検討し、アクションカー
ド等を作成した。今年度はさらに検討を加え、テキスト化する方針である。
Ⅲ.今後の予定
今回欠席となった須崎班、川前班には本日の議論の内容をお伝えする。次回の班会議は本年 12 月を目途に開催する予定とする。
（文責：横田裕行）

NEWS LETTER 令和元年度厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）「2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における救急・災害医療提供体制に関する研究」

資料2

NEWS LETTER
令和元年度厚生労働行政推進調査
事業費補助金（地域医療基盤開発
推進研究事業）「2020 年東京オリン
ピック・パラリンピック競技大会
における救急・災害医療提供体制に関する研究」

令和元年度第 2 回班会議、議事録

1.

日時：令和元年 11 月 21 日（木）14 時 00 分～15 時 30 分
2. 会 場：日本救急医学会事務所
3. 出席者：
川前金幸、小井土雄一、須崎紳一郎、齋藤大蔵、溝端康光（坂本先生代理）、横田裕行、野口航（オブザーバー:厚労省医政局地域医療計画課）、西田翼（オブザーバー:厚労省医政局地域医療計画課）、廣瀬美知子（事務局担当）、（順不同、全て敬称略）～議論した内容～
・主任研究者から今後の予定と目標の説明
資料の確認後、厚労省の西田先生、野口先生にご挨拶を頂き、本研究班に対する大きな期待を述べられた。主任研究者の横田からは今年度
は、過年度の成果物のポイントを 1～数ページ程度にまとめたリーフレットを各分担研究班に作成いただき、それを冊子体として製本して、各会場やラストマイルの医務室、救護室で使用することを目標としている旨の説明があった。
作成した冊子体は、オリンピック組織委員会、会場のある地方自治体や医師会、例えば東京
都、東京都医師会等々に配布する予定とし、それらの組織から各々の診療所、救護所に配布していただくことを想定していると説明があった。
分担研究班からの報告。
1. 小井土先生（小井土班：日本災害医学会）
ラストマイルの救護所、診療所等で、オリパラ版診療記録、J-SPEED が使用できる
ように、関係者に働きかけしている。また、「2020 年オリンピック・パラリンピッ
ク東京大会等に向けた化学テロ等重大事案への準備・対応に関する研究」（研究代表者 小井土雄一）と連携して、化学テロの症状と治療に関する検討を行い、ポスターを作成している。
2. 齋藤先生（齋藤班：日本熱傷学会）
前年度は DMAT 訓練の中で熱傷の多数傷
病者の広域搬送の訓練をした。また、広域搬送を視野に入れた全国の広範囲熱傷治療のリソース、すなわち熱傷ベッド数を調査した。今年度は各診療所や救護所での使用を想定した熱傷対応フローチャートと落雷対応フローチャートを作成した。
3. 溝端先生（坂本班:日本臨床救急医学会）
前年度作成した熱中症に関するガイドラ
インの要点を計 8 ページのリーフレットの形でまとめることができた。内容は基礎的知識、対応法、重症度判断、医療機関への搬送等である。また、外国人対応に関しても昨年度のガイドラインから、リーフレッ
ト作成をする予定でいる。
4. 川前先生（川前班：日本集中治療医学会）
昨年度作成した「集中治療室(ICU)のた
めの災害時対応と準備についてのガイダンス」に関して、さらに詳しい解説を加えた。今後は、会員への周知を念頭に検討を進めてゆく方針である。

11

5. 須崎先生（須崎班：日本中毒学会）
N.Engl J. Med(2018;378:1611-20)に掲載されたトキシドロームを和訳し、かつ見見易く理解しやすいように工夫した。また、化学テロによる多数傷病者対応の見地から、会場周辺の救命救急センターや災害拠点病院を実際に視察して、課題と解決法に関して検討することを今年度の目標としている。
6. 横田（横田班:日本救急医学会）
医療機関に対するテロ攻撃に関する対応に関して前年度は検討したが、本年度はそれをテキスト化することができた。すなわ
ち、本年 9 月に「Protect Your
Hospital」（へるす出版）研究班の成果の一部として出版した。
7. 木村先生（木村班：日本外傷学会）
資料のみ提出を頂いた。過年度に作成した銃創・爆傷患者治療指針の内容を計 6 ページにまとめたリーフレットが示された。
今後の方向性研究代表者の横田から来年度は今年度までに作成された成果物に関する有用性の検証を予定
し、目標としている。したがって、今年度後半の研究は、そのような視点からも今までの成果
物の有用性を検証する方法についても検討をしていただきたいと要望があった。
（文責：横田裕行）

資料３：
医療機関のテロ対応、すなわちテロ攻撃を受けないための対応や、実際にテロ攻撃にあった場合の対応や業務継続ブラン（BCP）について検討をテキスト「Protect Your
Hospital」（へるす出版）を出版した（2019年9月）。

12

資料4

13

14

熱傷対応 フローチャート

資料5

救助場所の安全確認！ 火災？爆発？自らが受傷者にならない
心停止？ 火災では一酸化中毒の可能性あり
合併損傷？ 爆発事故、化学物質曝露、放射線汚染はないか？

熱傷傷病者が発生
・Stop the burning process: 着衣を脱がせる、あるいは水をかける
・すみやかに、A気道・B呼吸・C循環・D意識・E体温・外表所見の観察・受傷機転は？火焔？液体？、化学剤曝露時はすぐ流水で洗浄開始

Primary Survey → ABCDEを評価
・嗄声、鼻毛の焦げ、口腔内スス、顔面に火焔熱傷・呼吸・循環の異常
・意識が悪いSecondary Survey → 熱傷の重症度評価
・広さ：9の法則、手掌法、Ⅱ度≧15％、III度≧2％・深さ：水疱破綻、白色の創部、知覚喪失
・部位：顔面、陰部・会陰部・手掌・足底・年齢：小児は広さ基準半分、高齢者は合併症＋・特殊熱傷：気道熱傷、化学損傷、外傷合併

救命センター
搬送

受傷背景の評価・ABCDEに問題なし
・発赤・水疱病変 <Ⅱ度15％、<III度2％（小児はその半分）
・疼痛、汚染、虐待・暴力行為・事件性がある

一般医療機関紹介

救護所処置・清潔ガーゼで塗布、後日医療機関受診指示15

資料７：雷撃症対応 フローチャート 資料6
安全確認してから！ 屋内に避難、自らが受傷者にならない
心停止？ 心肺蘇生を、蘇生成功率は比較的高い
合併損傷？ 熱傷、外傷、けいれん、不整脈．．
落雷で負傷者が発生
・雷の直撃 ・樹木などに落ちた雷が人に飛び移る側撃雷(雨宿り)・落雷点近くの地面を流れる電流で感電する歩幅電圧傷害
・屋内でも落雷時に電気器具や金属に触れていて感電

救助場所周囲の安全確認
・決して自身が受傷してしまわないこと ・落雷中の雨宿りの木から離れ、てっぺんを45度以下の角度で見上げられる 4m以上離れた範囲に退避

心呼吸停止？→CPR・致死的不整脈、心静止、呼吸停止を来す
・心停止時間が長めでも心室細動が多く予後良好な場合があり

雷撃で多数傷病者？→トリアージ
・雷撃による心停止は蘇生成功率が高め
・心停止、呼吸停止の治療を優先(他の外傷と異なる)Primary survey→ABCの安定化
・気道確保時は頸椎保護・不整脈に備えて心電図モニタ

通電による損傷・脳出血、肺出血、実質臓器損傷、消化管出血
・爆傷で気胸、鼓膜穿孔、他の外傷・けいれん、脊髄損傷、末梢神経障害、白内障など

医療機関
・皮膚、軟部組織損傷部位の治療 ・神経症状をあらためて評価・不整脈、遅発性けいれんを生じることがありモニタリング ・合併損傷の顕在化に注意
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資料7

暑熱環境における
熱中症対応ガイドブック■危重2019Ver.01▶医療従事者でない方は、見出しと赤字の部分を読んで頂ければ OK です !!
▶大会ボランティア、警備の方も、公衆の面前でも遠慮せず水分補給を !!
▶体調不良時には、すぐに周囲に声をかけ助を求めて !!
2019 年 10 月
三宅康史、神田 潤、横堀将司、清水敬樹、布施 明、矢口有乃、溝端康光、坂本哲也、横田裕行
2020 年オリンピック ･ パラリンピックに係る救急医療体制検討合同委員会（コンソーシアム）ガイドライン作成のためのワーキンググループ [ 日本臨床救急医学会 ] 熱中症および低体温症に関する委員会 [ 日本救急医学会 ] 2020
年オリンピック・パラリンピック東京大会に向けた外国人・障害者等に対する熱中症対策に関する研究 [ 厚生労働行政推進調査事業費補助金 ]熱中症に関する基本的知識

年齢

・高齢
・乳幼
・訪日
・身体
・肥満

■特
筒
や
の

■重
な
の
射

■暑熱（暑いまたは蒸し暑い）環境に居る、または居たことによって生じたあらゆる身体の障害は、熱中症の可能性がある。
■病態の本質は、体温をなんとか平熱に維持しようと身体が対応している間に生じる脱水（水分と電解質、特にナトリウムの欠乏）と、その過程で起こる重要臓器の虚血および高体温による機能障害である。
■重要臓器とは、脳（意識障害や痙攣）、肝（肝不全）、腎（急性腎障害）、血液（凝固線溶系の障害）である。
■症状は人により千差万別であるため、症状だけで診断名を付けたり、重症度を分類することに大きな意味はない。
■暑い環境に長く居て時間経過と共に体調不良を生じる古典的（非労作性）熱中症と、暑い中で活動し短時間で体調不良を生じる労作性熱中症は、病態が大きく異なるので最初に鑑別する。
年齢性差

労作性熱中症
若年〜中年
圧倒的に男性

古典的（非労作性）熱中症
高齢者
男女差なし

発生場所
発症までの時間
筋肉運動

屋外、炎天下数時間以内に急激発症あり

屋内（熱波で急増）
数日以上かかって徐々に悪化
なし

基礎疾患

なし（健康）あり（心疾患、糖尿病、脳卒中後遺症、精神疾患、認知症など）

予後

良好

17

（応
見

（医療

（入

■危険因子として、年齢、持病、環境、体調、活動内容などがわかっており、これらが重なった人から発症し、その時点で対処しないと、その後発生数が急増する。
年齢など

持病

暑さ慣れ

環境

当日の状態 仕事内容

していない ・二日酔い
・高齢者
・心疾患･高血圧 ・日射がキツい
・乳幼児
・糖尿病
・風が弱い
・デスクワーク ・風邪・下痢・・訪日外国人 ・精神疾患
・蒸し暑い
中心
食欲低下
・身体障害者 ・脳卒中後遺症 ・休める場所がない ・休み明け
・寝不足
・肥満の人
・担癌状態
・水分が手に・病気の快復後 ・過労気味
入らない・休み時間が短い
・仕事がキツい・弱音を吐けない・馴れない仕事■特に小児では、親の責任で必ず帽子をかぶせ、吸湿速乾性の服装とし、子供自身に水筒に入った冷えた飲物を持たせる。迷子になった時、自分で飲物を購入できない場合や売り切れ、混雑で水分補給がすぐにできない場合に備えておく必要がある。着替えの用意も必要かもしれない。
■重症度に関し、日本では、軽症（現場の応急処置で十分で医療機関への受診が必要ないⅠ度）、中等症（医療機関への受診を要するⅡ度）、重症（入院加療を要するⅢ度）の 3 段階に、欧米では、臨床症状と深部体温から、熱けいれん、熱失神、熱疲労、熱射病の 4 段階に分けられる。

日本救急医学会熱中症分類 2015
症状

重
症
度

治療

臨床症状
からの
分類

Ⅰ度
めまい，立ちくらみ，生あくび（応急処置と 大量の発汗見守り） 筋肉痛，筋肉の硬直（こむら返り）

通常は現場で対応 熱痙攣
可能
熱失神→冷所での安静，
体表冷却，経口的に水分と Na の補給

Ⅱ度
頭痛，嘔吐，（医療機関へ）倦怠感，虚脱感，集中力や判断力の低下

医療機関での診察 熱疲労が必要→体温管理，
安静，十分な水分と Na の補給（経口摂取が困難なときには点滴にて）Ⅲ度（入院加療）（C）中枢神経症状（意識障害

入院加療（場合により集中治療）が必要→体温管理（体表冷却に加え体内冷却，血管内冷却などを追加）
呼吸，循環管理
DIC 治療（H/K）肝・腎機能障害（入院経過観察，入院加療が必要な程度の肝または腎障害）（D）
血液凝固異常（急性期 DIC 診
断基準（日本救急医学会）にてDICと診断）⇒Ⅲ度の中でも重症型

熱射病

Ⅰ度の症状が徐々に改善している場合のみ，現 場の応 急 処 置と見守りで OK
Ⅱ度の症状が出現した り，Ⅰ度 に 改 善 が見られない場合，すぐ病院へ搬送する（周囲の人が判断 )Ⅲ度か否かは救急隊員や，病院到着後の診 察･検 査 に よ り 診
断される■応急処置の基本は、水分補給、身体の冷却、安静、必要に応じて医療機関の受診の 4つで、応急処置を施しつつ重症度を判断する。

18

短い
い
ない
事

々に
合の
処置

現し
善が
，す
する
)

急隊
後の
り診

の4

熱中症の応急処置 FIRE
F: Fluid 水分補給
I: Icing 冷却
R: Rest 安静
E: Emergency 通報■現場での重症度判定には、意識障害の有無が最も分かりやすく正確なため、熱中症が疑われる人を見つけたら、まず声をかけ、意識がシッカリしているかを確かめる。
■ 意識がハッキリしない、現場で自力で水が飲めない、応急処置で状態が回復しない、
この場合には医療機関への搬送が必要である。
■現場で効果的に冷やすには、冷房の良く効いた場所の確保、水に浸けたタオルで頭や顔、首筋、体幹、腕、足を覆って風を送る、手足を水に漬ける、コンビニで売っているかち割り氷の大袋の利用など、その場でできる工夫をする。
■ 熱中症は、早期の認識と効果的な応急処置により重症化せずに済むことを認識しておく。
■ 更に、熱中症は、天気予報のチェック、当日の現場の環境や状況の把握、余裕のある計画立案、ムリせず予定の変更など、有効な情報を収集し、適切な準備と臨機応変に対応することにより予防が可能である。
■大前提として、日頃から健康増進に努め、暑熱環境に出掛ける前日からは特に体調管理に気を配る。体調不良時にはムリをしないで関係部署に連絡しその後の対応を相談する。
■ 更に詳しく熱中症のことを知りたいときには、環境省 HP から【熱中症環境保健マニュ
アル 2018】、【夏期のイベントにおける熱中症対策ガイドライン 2019】をダウンロー
ドして下さい。
http://www.wbgt.env.go.jp/heatillness_pr.php

熱中症患者への対処：到達目標◆熱中症が疑われるヒトに気付くことができる◆涼しい安全な場所への誘導と、担当の医療スタッフへ連絡ができる◆熱中症の重症度評価ができる◆応急処置が適切に実施できる

19

熱中症が疑われるヒトを見つけたとき
1. 声かけ 意識ははっきりしているか？
2. 助けを呼ぶ 関係者、スタッフ、他
3. 報告 担当医療スタッフへ状況説明
4. 誘導 直近または指示された場所へ
1. →暑熱環境に居て体調不良を生じた（人を見かけた）場合には、常に熱中症の可能性を念頭に置き、まず声かけして意識を確認する。
2. →前もって直近の確実に身体を冷やすことができ、安全な場所を確認しておく
地図頒布

住所

電話番号

→必要に応じて、すぐに助けを呼ぶ
呼び出せるスタッフ

携帯電話

メールアドレス

3. →担当医療スタッフ呼び出し
担当者名簿

携帯電話

メールアドレス

4. →搬送手段の確保□徒歩や付き添いで移動可能か□車椅子、担架、ストレッチャーなどの場所を前もって確認したか

20

熱中症の重症度判断
1. 前提条件 暑い・蒸し暑い環境か？
2. 声かけ 意識ははっきりしているか？
3. 水分補給 自分で水が飲めるか？
4. 回復具合 状態が良くなったか？
■前提条件で、熱中症の可能性を頭に浮かべつつ、最初に行うのは「どうかしましたか？」「大丈夫ですか ?」「どこか具合が悪いのですか ?」の声かけ。
■意識がハッキリしていることが確認できたら、水を飲んでもらう。
■ 相手が、渡されたペットボトルなどを自分の手でシッカリ持って、自力で口まで運び、むせずこ
ぼさず確実にゴクンゴクンと飲めることを確認する。
■その後もしばらくは付き添って離れず、顔色、意識、目力などが回復してくることを確認する。
■ 2.3.4. のどれかが NO ならばⅡ度（中等症）以上と判断して、医療機関搬送の適応となる。

Ⅱ

熱中症になったときには■ Ⅲ度（重症）かどうかは、医療機関で判断される。
コラム

どこを冷やすか？

■ アルゴリズムに沿って、応急処置を施しつつ、重症度判断 ( 医療機関搬送適応 )をおこなう。
■熱中症対応アルゴリズム：熱中症を疑って、4 つのチェックをしながら応急処置を進め、同時に重症度 ･ 緊急度を判断して医療機関への搬送適応を判断する。
もし、あなたのまわりの人が熱中症になってしまったら……。

熱中症の応急処置
チェック1

落ち着いて、状況を確かめて対処しましょう。最初の措置が肝心です。

熱中症を疑う症状がありますか？

（めまい・失神・筋肉痛・筋肉の硬直・大量の発汗・頭痛・不快感・吐き気・嘔吐・倦怠感・虚脱感・意識障害・けいれん・手足の運動障害・高体温）

はい
チェック2

呼びかけに応えますか？

いいえ

救急車を呼ぶ

はい

救急車が到着するまでの間に応急処置を始めましょう。呼びかけへの反応が悪い場合には無理に水を飲ませてはいけません

涼しい場所へ避難し、服をゆるめ体を冷やす

チェック3

水分を自力で摂取できますか？

いいえ
涼しい場所へ避難し、服をゆるめ体を冷やす

はい

氷のう等があ れ ば、首、腋の下、太 腿のつけ根を集中的に冷やしましょう

水分・塩分を補給する
大 量に汗をかいている場合は、塩分の入ったスポーツドリンクや
経口補 水液、食 塩 水がよいでしょうチェック4

症状がよくなり
ましたか？

いいえ

医療機関へ

はい
そのまま安静にして十分に休息をとり、回復したら帰宅しましょう

図2-7

コラム

本人が倒れたときの状況を知っている人が付き添って、発症時の状態を伝えましょう

熱中症を疑ったときには何をすべきか

どこを冷やすか？

文中やイラストでも示しているように、体表近くに太い静脈がある場所を冷やすのが最も効果的で

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ぜん けい ぶす。なぜならそこは大量の血液がゆっくり体内に戻っていく場所だからです。具体的には、前頚 部 のそ けい ぶ熱中症の重症度判断
呼びかけに対する反応：■シッカリ返事が出来ない、返事はしても何かおかしいと感じたら、熱中症かどうかは別にして救急車を呼んで医療機関へ搬送する。
■返事もしない、呼吸も出来ていない場合には更に重症なので、協力してもらえるヒトと同時に救急車を呼ぶ。
■ 呼吸、脈が確認できなければ、すぐに一次心肺蘇生術（BLS）を開始する。30:2 で胸骨圧迫と人工呼吸を始めると共に、AEDを持ってきてもらう。
■声かけして話がシッカリ出来れば、取りあえずは重症ではないので、慌てず応急処置を始める。
冷却：■涼しく安静の保てる場所へ移動させる。
■ 風通しの良い日陰よりも、冷房の効いた屋内、クーラーを効かせた車内のほうがより効率的に体温を下げることができる。
■衣服をゆるめる（誤解を招かないよう、救助者の中に女性もいた方がよい）。
■水で濡らしたタオルを頭、顔、首筋、体幹、両腕、両大腿に巻き着けて、風を当てて冷却を始める。
■コンビニで大きなビニール袋で売っているかち割り氷が購入できれば、後頭部や太い静脈がゆっくり流れている首筋、脇の下（、鼠径部前面）にシッカリ密着させて、効果的に体を冷やすことが可能になる。
■ 手や足をバケツや水道水の水に浸けてもよい。
水分摂取：■水、お茶、麦茶などを自分で飲んでもらう。
■大量に汗をかいた場合には塩分を含むスポーツドリンクや経口補水液を選択してもよい。
■冷却効果と吸収の早さを期待すれば、冷やしてある方が一層効果的である。
■自力で飲んでもらうのは、水分補給だけでなく、意識がシッカリしていることの確認も兼ねている。
■意識が清明であっても、吐き気や嘔吐、腹痛などがあって水分補給が十分に出来ない場合も、医療機関での点滴による水分、電解質補給の適応である。
見守り：■少なくとも 20 ～ 30 分は必ず誰かが付き添って、状態の変化、特に顔色や表情、意識状態、
新たな症状の出現などに気を配る。
■体が十分冷やされ、水分補給により循環状態が改善してくれば、顔色、表情も落ち着いてくる。
■ 頻呼吸や頻脈が落ち着いてくる、尿意が出てくることなどは、客観的な状態の改善を示している。
■元気が出てきたら、もうしばらく安静にさせて状態が悪化しなければ、そのままイベントに復帰すること、帰宅することも可能である。
■ただし単独行動にならないよう配慮する。
■心配な場合には医療機関の受診を勧める。
■適切な応急処置にもかかわらず、状態に変化がない、あるいは悪化傾向があれば、遅延なく医療機関への搬送をおこなう。
■同時に、水分補給が十分か、体がうまく冷やされているか、など適切に応急処置がなされているかをもう一度点検してみる。

22

て救

医療機関搬送基準●初診医療スタッフによる搬送先選択基準▶救命救急センター時に意識障害 （JCS ≧ 10）
全身痙攣
ショック ( 血圧≦ 90mmHg）
高体温 ( 深部体温≧ 40℃）
過呼吸 ･ 頻脈
複数の危険因子あり

胸骨

める。

率的

▶一次 ･ 二次救急医療機関
軽い意識障害 （JCS ≦ 3）
水分を自力で摂取できない
応急処置でも状態が改善しない

冷却

がゆ
冷や

いる。
合も、

状態、

てくる。
いる。
復帰

延なく

れて

鑑別を要する症状
体温が高い
吐き気、嘔吐下痢
呼吸苦、頻呼吸
倦怠感
意識が悪い
頭痛
けいれん
意識が悪い
循環が不安定急性胃腸炎
呼吸器感染症の恐れ！

一次 ･ 二次
救急医療機関へ

脳卒中
頭部外傷
頭蓋内病変
てんかん
の恐れ！
ショック
心筋梗塞
敗血症
の恐れ！

救命センターへ

医療機関における熱中症の治療医療機関では、①呼吸 ･ 循環の安定化、②低下した血管内容量と失われた電解質の補充によるショック ( 血流低下 ) からの回復、③全身冷却、④障害臓器の支持療法、⑤合併症の管理、が治療の中心となる。
①呼吸 ･ 循環の安定化■気道の確保 (Airway)と酸素化 ･ 換気 (Breathing) は重要であるが、冷却が順調にすすめば意識は早々に回復してきて気管挿管を回避できる。

23

関へ

ーへ

②ショックからの回復■冷やした細胞外液の急速輸液によって血管内容量を増やし (Circulation)、熱い血液が体深部から体表へ、体表で冷やされた血液が各臓器へ戻って循環することが深部体温を下げるのに有効である。同時並行で行う全身冷却にともなって末梢血管も収縮し、末梢の滞留血が体循環へと灌流し血圧も安定してくる。
■一方で、高体温と虚血による心肺停止状態を含む心機能の悪化 ( 循環不全 ) が顕在化した
例では、大量輸液、カテコラミンなどに反応せず致命的になる危険性がある。PCPS（経皮的心肺補助装置）など体外循環を用いたサポートの適応ともなるが、その時点で既に重要臓
器、特に脳が回復不可能な状況に陥っている可能性が高い。
③ 全身冷却■出来るだけ早く冷やし平熱に達することで転帰が改善する。
■熱中症では、全身の体表血管が最大限に拡張し、熱い血液がそこに滞留しているので、輸液路の確保と冷やした細胞外液の大量投与と並行して、全身に氷水で濡らしたバスタオルをあて、扇風機で強風を当て続けると、膀胱カテーテルなどで計測される深部温は数十分以内に平温に達し、意識も回復し体動も出てくる。
■受入れる ER 室では、患者の来院前に冷房を最大にして室温を十分下げておく。
■集中治療領域で用いられる冷却法に、温度調節可能なジェルパッドを全身に貼って体表冷却するアークティック・サン 5000（IMI）と、中心静脈カテーテルの表面に薄いバルーンを複数装着しその中に温度調節可能な生理食塩水を灌流させて静脈血を直接冷やすサーモガー
ドシステム（旭化成ゾール）があり、臨床応用されている。両者とも、最大で 1℃ / 時間程度の速さで冷却可能で、更に目標体温に達すればその温度を維持できるので、従来の方法
による過冷却や、過冷却を避けるために高体温の状態で早めに冷却を中止するなどが回避できる④ 障害臓器の支持療法■Ⅲ度熱中症では、脳、肝、腎、血液凝固系などの臓器障害が存在する。
■循環管理としての体外循環の可能性、意識障害による気道 / 呼吸管理のための人工呼吸と鎮静、腎機能悪化による血液浄化、肝機能悪化による血漿交換や肝移植の可能性を勘案する。
■自施設での管理が困難と判断した場合には、搬送可能な状態の間に高次医療機関への転送を考慮する。
⑤ 合併症の管理■イベントに関連した熱中症では、基本的に健康で元気な人が来場するので、合併疾患（敗血症ほか）に対する集中治療管理が必要となる可能性は少ないが、新規の脳卒中、感染症、心疾患などに合併して熱中症を発症する場合がありうる。
■症例によっては、来院時から、血糖 (HbA1c)、ケトン体、12 誘導心電図、心筋障害マー
カー、各種培養検査、頭部 CT/MRI/ 全身造影 CT 検査 ･ 胸部レントゲン検査などの画像検査が必要となる。
■異常あれば、合併症の存在を考え、それぞれの治療を別途開始する。
■熱中症に特化した合併症としての、肝 ･ 腎障害、横紋筋融解症、最重症例に見られる
DIC の診断と対処も必要となる。こちらは支持療法が中心である。

24

資料8

25

A会場

B会場

C会場

搬送対象の医療機関がない？

資料９：会場ごとのシミュレーション
厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業） 平成30年度分担研究報告
書 開催地域の救急医療体制の構築とリスク評価に係る研究 研究分担者 森村 尚登 から

26

●●会場
●×会場
××会場
▲▲会場

東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会期間中における救急災害医療体制確保に向けた説明会（2019.8.19都庁第一本庁舎５階 大会議場）

資料１０：
ラストマイル等における医療支援について（案）27東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会期間中における救急災害医療体制確保に向けた説明会（2019.8.19都庁第一本庁舎５階 大会議場）

資料１１：
東京都「大規模イベント時における救急災害医療体制検討部会」

28

資料１２：
本研究班の課題と関連した「大規模イベント医療・救護ガイドブック」を発刊した。本書は2019年に開催されたラグビーワールドカップを見据えた医療・救護に関するガイドブックである。

29

30

Ⅱ. 分担研究報告書

31

32

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書
銃創、爆傷等における外傷医療体制の構築に関する研究
研究分担者 木村 昭夫 国立国際医療研究センター病院 救命救急センター長
研究要旨：
銃創・爆傷患者診療指針を作成し、日本外傷雑誌（電子ジャーナル）に掲載した（ダウンロード無料）内容については、Ⅰプレホスホスピタルケア、Ⅱ銃創患者の院内診療手順（初期診療、弾道学の基礎、頭部銃創、頸部銃創、胸部銃創、腹部銃創、四肢銃創）、Ⅲ爆傷患者の初期診療について、アルゴリズムや問題点を解説し、その内容を公開しパブリックコメン
トを募集した。さらに内容を要約し、医療従事者以外にも分かりやすくしたパンフレットを作成し、日本救急医学会学術集会などで配布した。さらにパンフレットの最後に上記電子ジャーナルの Web ページ行く QR コードを付けた。

Ａ．研究目的Ｃ．研究結果世界的にテロの発生件数は急激に増加し、201

昨年度試作

4年には年間17,000件を越えている。ここ20年間、 し た パ ン フ レ
わが国では大規模なテロは発生していないが、ットをたたき台

日本国民をターゲットとしてテロ行為を行う可として、A6版と能性は存在しうる。このように、現在の国際情し、医療従事者

勢や国内での東京オリンピック・パラリンピッ

でないボランテク2020など重要国際イベントを控え、テロ発生

ィアでも理解でに対する医療者の備えが必要である。しかし、きるよう改良をわが国に銃創患者・爆傷患者診療の経験がある

重ねた。具体的医師は非常に少ないことから、診療手順を整理には、見出しや

した診療指針を策定・普及させ、この弱点を少図表、赤字で示

しでも解消しておく必要がある。本分担研究にした文章を読むだけで、概要を把握できるよう付託された目的は、銃創・爆傷患者に対する診にした。左にパンフレットの1ページ目を示す。

療指針の作成とその知識の均霑化である。。

内容は、銃創・爆傷の病院前救護や初期診療を中心とし、図表も分かりやすいものにした。全6

Ｂ．研究方法ページの見開きとし、パンフレットの最後に銃

前年度に作成した。銃創・爆傷患者診療指針

創・爆傷患者診療指針を全ページダウンロード

が外傷の専門家医師向きであるったため、要約可能なWeb SiteにアクセスできるQRコードをプ

を医療従事者でない人も理解できるようなパンリントした。パンフレットは2000部作製した。

フレットにまとめること。
Ｄ．考察（倫理面への配慮）

昨年度試作したパンフレットより。格段に見2次資料のみを用いた研究であり、倫理面で特やすいものとなり、医療従事者以外のボランテ

記すべきことはない。

ィア等にも理解しやすいものとなった。日本救急医学会学術集会等でも配布したが、受取った医師からは好評であった。

33

Ｅ．結論
銃創・爆傷患者診療指針を要約し、医療従事者以外にも分かりやすくしたA6見開き6ページの簡易パンフレットを2000部作成し、最後のページには上記指針のWeb siteを開くQRコードを付けた。
Ｆ．健康危険情報
Ｇ．研究発表1. 論文発表・銃創・爆傷患者診療指針. 日本外傷学会
雑誌 32巻3号, p. Ver1-1-63, 2018.
2. 学会発表なし
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
1. 特許取得なし
2. 実用新案登録
なし
3.その他
なし

34

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書
災害・テロ等における ICU 受入態勢の構築に関する研究
研究分担者 川前 金幸 山形大学医学部麻酔科学講座 主任教授
研究要旨：
災害時やテロ発生時に多数の重症患者が医療機関に搬入され、医療資源を超えて患者を収容しなくてはならない事態に備えて、各医療機関の集中治療室での対応の在り方について、日本集中治療医学会危機管理委員会（下記構成員）が中心となって策定を行った。

A.研究目的前年度の研究で、大まかな項目と概要について検討し報告した。今年度は、さらに掘り下げて各項目について、具体的な方法、戦略等について検討した。あくまで基本的な考え方を示すものとし、各医療機関の災害対策マニュアルの中の集中治療室での一助となることを目標とした。
◇危機管理委員会構成員
成松英智（札幌医科大学 救急医学講座）
大下慎一郎（広島大学大学院 医系科学研究科 救急集中治療医学）
水野浩利（札幌医科大学附属病院 高度救命救急センター）
森村尚登（東京大学医学系研究科 救急科学）
櫻井淳（日本大学医学部救急医学系救急集中治療医学分野）
坂口嘉郎（佐賀大学医学部麻酔蘇生学）
貞弘智仁（東京女子医科大学附属八千代医療センター救急科/集中治療科）
遠藤裕（新潟大学医歯学総合研究科救命救急医学分野）
黒田康弘（香川大学医学部救急災害医学講座）
川前金幸（山形大学医学部麻酔科学講座）

B.研究方法下記の 8 項目について、さらに検討を重ねた。
1. 指揮系統の確立と災害対策マニュアルの策定
院内指揮命令系統・ICU 内での指揮命令系統・マニュアル策定時の注意点
2. 院内の連携と Surge への対応
院内連携の方策・Surge への対応・地域レベルで調整するべき医療資源・トリアージ
3. Space
災害発生時の ICU 入室の準備・ICU 入退室基準・ICU 拡張と連合運用・安定後の他施設への振り分け4. Staff
ICU リーダーチームの編成・ICU 以外の職員の応援体制・階層型職員配置（Tiered
Staffing）による運用・起こる可能性のある災害種類に応じた専門家チームの準備
5. Stuff
平時の対応準備・MCI 発生時の対応
6. 地域との連携
ICU 適応患者過剰時の対応・地域内医療連携・地域内情報交換（内容）・自院 ICU の対応の決定・病院間の患者移動（要請・受け入れ）35

7．災害時における情報伝達と管理
災害時にまず行うべきこと・情報管理計画における原則、立案、実行
8. 倫理的側面
災害時における倫理的決断：重要な倫理的原則と倫理委員会の役割
災害における重要な倫理問題・災害対策計画策定において最初にやるべきこと・倫理的観点から必須のコンセプト・優先順位設定の考え方・倫理的問題を包含した計画の立案・計画の実行
上記の 8 つの項目について、詳細かつ具体的な検討を加える。
C.結果
１．指揮系統の確立と災害対応マニュアルの策定
災害時の対応のポイント（推奨と提案）● 院内災害対応マニュアルおよび ICU 災害対応マニュアルに指揮系統について記載しておく● 訓練● 災害対策本部のメンバー内に ICU コアメンバー（ICU 室長，看護師長など）が入る● 医師，看護師，薬剤師，臨床工学技士，理学療法士など，ICU 内各職種のリーダーで構成されるリーダーチームを作る● リーダーチームは ICU 内での情報のうち必要なものを災害対策本部内の ICU コアメンバ
ーに伝達する● リーダーチームは ICU コアメンバーから伝達された災害対策本部の情報を各職種の ICU
スタッフに伝達する
災害時医療対応の原則は，CSCATTT としてまとめられる．
C：Command & Control（指揮と統制）
S：Safety（安全）C：Communication（情報伝達）
A：Assessment（評価）
T：Triage（トリアージ）
T：Treatment（治療）T：Transport（搬送）最初の 4 つ，CASA は医療マネジメントとして災害時には絶えず意識する必要がある．この中でも最初に位置付けられるのが指揮系統の確立であり，これが最も重要であることがわ
かる．
１．院内指揮命令系統
指揮命令系統については，
単に自分の所属する ICU 内だけを考えても成り立たないため，院内の災害対応マニュアル，地域防災計画などを十分に理解し，その中での ICU の位置付けを認識する必要がある．このため，すべてのスタッフは院内の災害対応マニュアルを熟知していなければならない．また ICU コアメンバーは地域の中での自施設の位置付けも認識する必要があり，地域防災計画についても熟知しておく必要がある．
● 災害対策本部のメンバー内に ICU コアメンバー（ICU 室長，看護師長など）が入る
病院の災害対策本部の指揮命令系統の一例を図に示す．この中の，“医療担当”のところに ICU のコアメンバーが加わることになる．この医療担当に加わる ICU コアメンバーは集中治療の専門家として災害対策本部長を補佐するが，両者が良好な関係を築いていること
が実災害で大きな効果を発揮する．また実災害時には近隣 ICU への転送や受け入れを行う

36

必要があるが，これを円滑に行うためには地域の他医療機関との常日頃からの密接な連携が必須である．災害対応マニュアルの中には近隣 ICU の連絡リストを作成しておき，通信手段も明記しておく。また同時に院内 ICU を拡張する必要もあり，この場合院内他部門からのスタッフの応援を必要とするが，この場合にも ICU コアメンバーが他部門の責任者と良好な関係を築いていることが成功のカギとなる．どの部門から応援を受けるのか，前もって災害対応マニュアルに記載しておく．
2．ICU 内での指揮命令系統● 医師，看護師，薬剤師，臨床工学技士，理学療法士など，ICU 内各職種のリーダーで構成されるリーダーチームを作る
ICU 内では医師，看護師，薬剤師，臨床工学技士，理学療法士など各職種のリーダーで構成されるチームを作成し，このチームメンバーが災害時の ICU 業務を実際にコントロール
することになる．ICU 内での指揮命令の中心を担う役割であるため，患者担当から外れ指揮命令に集中するべきである．さらにこの ICU リーダーチーム内で 1 名の代表者を決める必要があるが，前もってその職種を ICU 災害対応マニュアルに記載しておくとよい．ICU が２つ以上ある病院ではそれぞれの ICU にリーダーチームが必要で、大規模な病院ではさらにその代表者で構成されるチームが必要になる場合もある。
このチームの具体的な業務としては，・適切な仕事の割り振り
・勤務スケジュール作成
・集中治療を専門としない応援スタッフの教育や見守り（精神・感情のモニタリングを含む）などがある．
そもそも ICU 災害対応マニュアルには，ICU での災害対応が効果的に行われるために，全ての役割，仕事が明示されている必要がある．リーダーチームが ICU で働くすべてのスタ
ッフの責任を負うことから，ICU で実際に働くスタッフとこのリーダーチームとの円滑なコ
ミュニケーションが重要であることは言うまでもなく，さらに実際の多くの仕事は特別な知識や技能，態度を必要とするため，限られたメンバーにのみ対応可能である．ICU 災害対
応マニュアルに示される業務量は多くなりがちで，通常業務を削減することも考慮する．さらにリーダーチームのメンバーは互いの業務内容を明確に理解することで，ICU 全体の作業効率を上げる努力を行うべきである．
● リーダーチームの代表者は ICU 内での情報のうち必要なものを災害対策本部内の ICU コ
アメンバーに伝達する● リーダーチームは ICU コアメンバーから伝達された災害対策本部の情報を各職種の ICU
スタッフに伝達する
災害時対応に失敗する原因で最も多いのが情報伝達の不備であるとされる．災害時には通常の通信手段（院内電話や PHS）が使用可能とは限らない．通常の連絡手段が使用不能の場合，何を用いて相互に連絡を取り合うのかについて前もって取り決めておく必要がある．
そしてこのような状況の場合，伝えることができる情報量は限られるため，情報の送り手は本当に必要な情報だけを送信するよう，取捨選択する必要がある．何が必要で何が必要でな
い情報なのかの判断は，平時からの訓練と各部門や職種間での連携が重要である．

37

2. 院内の連携と Surge への対応
1. 院内連携の方策
MCI 発生時に、ICU がより多くの重症傷病者を受け入れ、かつ効果的に診療するには院内の関連部門との連携が重要である。院内連携を計るには、平時において連携する部署と ICUとの取り決めが必要となる。その為には、病院災害対応マニュアルに MCI 発生時の自院 ICUの役割について明確に記載すること、更に、少なくとも表１の①～⑦について記載した ICU
表１.
① 傷病者数とその重症度の予測
地域防災計画やハザードマップ等により、災害の規模や種類に応じて来院する傷病者数とその重症度の予測について記載する。
② 緊急時統合調整システム（Incident Command System：ICS）に基づく指揮統制（Command & Control）体制
ICS に基づく指揮統制体制を構築する。指揮統制体制により、階層的で実務的なタスク・フォ
ース運用と To-do リスト作成、連絡体制が可能となる。
③ 情報更新と伝達方法
情報更新のタイミングと確実な病院内外の通信手段について記載する。
③ 職員の確保（Staff）
職種別職員リスト作成、院外職員の召集方法、患者/看護師比、各職種内の診療・処置の拡大、職種間の移譲等について記載する。
④ 医療器材・薬剤・医療機器の確保（Stuff）
在庫リスト作成、配分の優先順位、医療材料の代用・転用・再使用等について記載する。
⑥ 場所の確保（Space）
ICU 内、HCU、術後回復室、他中央診療部門病床、病棟重患室等の利用について記載する。
⑦ トリアージ
MCI 発生時の ICU 入室基準及び ICU 入室除外基準、トリアージについて、倫理的な側面も含めて記載する。

38

災害対応計画の策定が前提となる１)。
（１）ICU 災害対応計画策定時の注意事項①責任者 1 名を決定、全権を持たせる。
②病院管理者及び病院災害対策委員長と MCI 発生時に自院 ICU が果たす役割とその予測される障害因子を同定、対応方法を検討する。
③精神医療、緩和ケア、倫理委員、救急外来、救命救急センター、麻酔科、手術部、放射線部、外傷治療の担当者を策定メンバーに加える。
④院内⇒病院群⇒郡・市⇒地域⇒県⇒地方⇒国の様々なレベルにおける災害・防災マニュア
ルと整合性を持たせる。
（２）院内連携のポイント①ICU 災害対応計画は、病院災害対応マニュアル、ICU 関連部門（救急外来、救命救急セン
ター、手術部、放射線部、薬剤部、検査部、ME センター、リハビリ、NST 等）の災害対応計
画と整合性を有し、かつお互いに周知・理解されたものでなければならない。
②特に、院内で欠乏が予測される医療資源の分配に関して優先順位を予め決めておく。
③救急外来、ICU、手術部間の通信手段、傷病者の迅速な受け入れ方法、傷病者の動線、隔離が必要な場合の搬送方法について検討しておく。
2. Surge への対応
MCI 発生時、ICU は通常の収容能力を超える多数の重症傷病者（surge）に対応する必要がある。Surge 対応能力（Surge Capacity）は、3S（場所 space、職員 staff、医療材料 stuff)に分けて、重症傷病者数に応じて段階的な対応を計画する。災害時の対応を示す（表 2）。
2),3)（１）段階的対応の目標①標準レベル（Conventional level）
通常の ICU 収容能力の少なくとも 20%増が目標、速やかに ICU と院内で調整して入室を可能とする。標準的医療（平時と同レベル）の提供が可能である。
②非常事態レベル(Contingency level)
通常の ICU 収容能力の少なくとも 2 倍増が目標、院内に加えて他病院、更に、地域や県レベルの調整が必要となる。提供可能な医療は必要最小限に留まる。
③危機的レベル（Crisis level）
通常の ICU 収容能力の少なくとも 3 倍増が目標、更に、国レベル、時には国際的な調整が必要となる。人材と医療資源の絶対的欠乏により、提供可能な医療は制限され、重篤化や死亡のリスクが高くなる。

39

表２. 段階的な対応の目標
レベル

標準

非常事態

危機的

目標人数
（通常の）

少なくとも
×1.2 倍（20％）

少なくとも×2 倍（100％）

少なくとも×3 倍（200％）

達成目標時間

2 時間以内12 時間以内

48-72 時間以内

ICU 内スペースの
最大活用

ICU 外
HCU・術後回復室・他の中央診療部門病
床・一般病棟重患室
等

ICU 以外一般病棟

Staff（職員）ICU 職員召集

患者/看護師比の増加
医師の専門外の診察・医師以外の処置
範囲拡大

ICU 外職員の活用
職種間の診療・処置行為
の移譲

Stuff
（医療器材・
薬剤・機器）

院内在庫器材活用
災害用備蓄器材活用

節約・代用・転用
再利用

絶対的資機材不足
再配分（県・国内）

提供可能な診療レベル

標準（平時と同等）

ほぼ標準

標準以下

不足医療資源の供給元

県・市・地域

県・地方

国内・国際的Space（場所）

文献 2 から改変して引用（２）Surge を規定する要素
Surge を規定するのは来院する傷病者数とその重症度だけではない。以下の要素で大きく変化する。
①時間あたりの患者数
MCI 発生時の傷病者の来院パターンは、一般に、最初は歩行可能な軽症者(30 分)、その後に重症者（30～60 分）が来院する 2 重波効果(dual wave effect)を呈する場合が多い。更に、爆傷、鉄道事故、飛行機事故では、数時間以内に傷病者が集中する為、しばしば病院にとって大きな脅威となる。
②年齢及び特殊疾病
小児、妊産婦、重症外傷、広範囲熱傷、重症中毒等の診療は専門知識や特殊な医療機材を要する場合が多く、病院単位の対応ではなく、地域や地方内で対応を計画することが望まし
く、特に Surge Capability を呼ばれる 4)。
③伝染性感染症・危険物質(hazardous materials:hazmat)
医療機関の個人防護具（PPE）の所有数、陰圧室や除染設備の有無が大きな規定因子となる。
（３）Surge 対応訓練
段階的な Surge 対応計画は机上の空論とならないように、関連する部門と定期的に訓練を行い、問題点を明らかにして、常に update することが望ましい。

40

3．地域レベルで調整すべき医療資源
ICU ベッド数、除染施設、隔離室、職種別人材数、薬剤備蓄数、医療資材の在庫数、人工呼吸器数、血液浄化装置数、体外循環装置数、PPE 保有数等には限界があり、地域や県内、時に全国レベルでの調整が必要である。平時の現状把握と MCI 発生時の取り決めが重要である。
4. トリアージ
MCI 発生時に、効果的に ICU を運用する為には、Surge Capacity に加えて、トリアージが必要である。
（１）集中治療トリアージ（Critical Triage)
通常、来院した傷病者はトリアージ（2 次トリアージ）に基づき、初期治療と確定診断がなされる。集中治療トリアージでは、今後の確定的な治療方針、即ち外科的治療(IVR を含めて)若しくは集中治療の必要性について判断する。集中治療トリアージは特定の時間をおいて繰り返され、ICU 退出や新たな入室の根拠となる。また、集中治療トリアージおけるオー
バートリアージは、医療資源の枯渇、医療スタッフの疲弊、患者動線のオーバーフロー等の結果を招き、アンダートリアージと同様に、生存率低下に繋がることから、適切なトリアー
ジが求められる 5)。
（２）集中治療トリアージオフィサー
集中治療医若しくは集中治療の経験のある医師が担当する。看護職員や事務職員等がチームとしてサポートする。
（３）集中治療トリアージのプロトコール
現時点で理想的なプロトコールは存在しない 5)。ここでは、比較的多くの学会や外国の自治体で推奨されているパンデミックに対応する Ontario プロトコール 6)について解説する。
Ontario プロトコールは以下の①～③の 3 ステップに基づいてトリアージを行う。
①ICU 入室基準に該当すること(=集中治療が必要な重症患者を選定)
以下の A 又は B に該当
A：人工呼吸器管理が必要
・低酸素血症（非再呼吸マスク使用下 SpO2<90%）
・呼吸性アシドーシス（pH<7.2）
・気道保護若しくは気道確保が困難
B：低血圧（収縮期血圧<90mmHg+ショック症状）②ICU 入室除外基準に該当しないこと(=集中治療が転帰を改善しない重症患者を除外）
・病態が重篤で転帰不良（重症外傷、広範囲熱傷・気道熱傷、蘇生後等）
・医療資源が枯渇して集中治療不可（血液浄化・人工呼吸器等）
・基礎疾患により転帰不良（高度な心不全・肝不全・呼吸不全、転移性悪性腫瘍、重度認知症、不可逆性の脳・神経筋疾患等）③最後に、Minimum Qualifications for Survival(MQS)ツール(=優先順位付けツール)(表 3)を用いて、集中治療の必要性の有無を判定する。
注意：集中治療トリアージは、当日、その後 2 日目と 5 日目に行う。その結果、新たに ICUに入室する場合や ICU を退出する場合がある。

41

表 3.Minimum Qualifications for Survival(MQS)
初期評価
48 時間後評価
120 時間後評価
・除外基準に該・除外基準に 当・除外基準に該当
該当・ SOFA ス コ ア ・SOFA スコア>11
青・SOFA スコア >11・SOFA スコア<8 で>11・ SOFA ス コ ア 変化無し
=8-11 で安定

優先順位・対応
・内科的治療・緩和ケア
・ICU 退出赤・SOFA スコア≤
7
・1 臓器不全・SOFA<11 かつ
改善傾向

・SOFA スコア<11
かつ急速に改善黄・SOFA スコア
=8-11

・SOFA スコア<8
で安定・SOFA スコア<8 かつ改善傾向（3 点以 ・ICU 入室優先
下/72 時間の改善）

緑・臓器不全なし・人工呼吸器不要・人工呼吸器不要

・ICU 入室最優先

・ICU 入室延期
・再評価
・ICU 退出SOFA:Sequential Oragn Failure Assessment
文献 6 から改変して引用（４）トリアージに際しての注意点①オフィサーは ICU 内の診療に関与してはならない。
②オフィサーは、病院内や地方の傷病者数と Surge Capacity の 3S の状況について最新情報を把握した上でトリアージを行うことが望ましい。また、3S の回復と同時にトリアージを終了する。
③トリアージは公平で透明性が保たれ、倫理的にも支持される必要がある。
④トリアージは、常に一定の基準で行われず、動的なプロセスであり、残った医療資源により左右される。
⑤トリージオフィサーはストレスが大きく、精神的なサポートが必要である。
参考文献
Sandrok C. Building an ICU response plan for disaster. In Farmer JC, Wax RS,
Baldisseri MR (Eds.) Preparing your ICU for disaster response, Society of Critical
Care Med, IL,USA 2012, pp49-66.
Hick
JL, Christian MD, Sprung CL.
Surge Capacity
and Infrastructure
considerations for mass critical care. Intensive Care Med 2010;36(Supp1):S11-20.
Hick JL, Einav S, Hanfling D, et al. Surge capacity principles. Chest 2014; 146:e1Se16S.
Christian MD, Farmer JC, Young BP. Disaster triage and allocation of scarce
resources. In Geling J (Eds) Fundamental Disaster Management (3rd edition).Societyof Critical Care Med, IL,USA 2009. page13-1-13-18.
Aylwin CJ, König TC, Brennan NW, et al. Reduction in critical mortality in urban
mass casualty incidents: analysis of triage, surge, and resource use after the
London bombings on July 7, 2005. Lancet 2006；368：2219-2225.
Christian MD, Hawryluck L, Wax RS, et al.Development of a triage protocol for
critical care during an influenza pandemic. CMAJ 2006:175:1377-1381.
(文字数 4,654 including references)

42

43

3. Space（１）災害時の ICU での space の意義
災害時の ICU での space とは、MCI の surge capacity 考える際に ICU を運用するための物理的な場所を確保するということである。災害時には ICU も災害モードとなる必要があり、この体制下では通常診療と異なり災害規模・種類に応じて災害特有な形態での ICU 運用が求められる。病院内の災害対応マニュアルを良く理解し災害時に病院がどう動くか見極
めて、その中に ICU の MCI 発生時の運用を組み込む必要がある。そして災害訓練時にその運用も含めて訓練する。
（２）災害時の space 確保の具体的な手段
災害時の ICU 運用で space 確保の具体的な部分を以下に示す。
①既に ICU にいる安定した症例を基準に従って HCU 等に移していくこと②ICU のベッドを含む病院全体のベッドを拡張すること③何種類かの ICU がある場合はその ICU を災害対策本部の指揮下に統合運用すること④状態が安定した時点で他施設の ICU に搬送すること
以下にこれらの詳細に関し述べる。
1. 災害発生時の ICU 入室の準備
事前のマニュアルに従い MCI 発生時に ICU のベッドを確保し傷病者を受け入れる。災害の種類（火事、爆発、中毒等）により、障害の種類や必要な薬剤、医療器具、医材が異なることを考慮に入れる。放射線災害、化学災害での初診時の除染後の ICU に至るまでの患者の流れや、感染症患者が多数生じた際の ICU でゾーニング等の、特殊災害での ICU 診療に関しても事前に計画しておく必要がある。
爆発や列車事故等による MCI では極めて短い間に準備を行う必要が生じるため、救急外来でトリアージを行い患者の振り分けを決定した後に、救急外来から手術室、手術室から
ICU、救急外来から ICU といった患者の流れの導線をあらかじめ決めておくことが大切であ44

る。
2. ICU 入退室基準（１）災害時の ICU 入退室基準の意味
ICU に災害前からいる患者を退出基準に従い選別して一般病棟へ移し ICU の病床確保を行う。災害であるからといって ICU 管理が必要である既存患者を退出させることは倫理上許されないため、退室基準を作り災害マニュアルに組み込み、院内でコンセンサスをとっておく。どの症例を ICU に入室させるか、どの様な条件が合ったら ICU を退室させるか、条件を決めておくことは災害時の一種の ICU トリアージである。トリアージは一度だけでは無く動的過程として何度も施行することは、災害現場でのトリアージと同様である。災害時ではなく通常時の ICU 運営上の優先順位の 1 例を表 1 に示す１。優先順位 2 と 4 に関して災害時のどう取り扱うかは、災害の規模や状況によって変わりうるため、状況においての判断が必要となる。
災害以外の ICU 入室に際しての適応は優先順位モデル、診断モデル、パラメーターモデルの 3 つのモデルが提唱されている。パンデミックの際に 5 つのカテゴリーのバイタル等を用いたモデルも提唱されているが、すべての災害時に確立された ICU 入退室のモデルは無い 1。
（２）Reverse triage
災害時に ICU のベッドを空ける手段として reverse triage があげられる。これは功利主
義的な倫理の概念（例：最大多数の最大幸福）で、入院患者でも災害の被災者も同等な考慮を与えるという考え方である２。
具体的には、一般病棟で手術等の処置を緊急に行う必要が無く安定している患者に対して退院基準を作っておき災害時は退院してもらうといったものがあげられる。この方法を用いるのであれば、あらかじめ病院のホームページや入院時のパンフレットに，「安定している方（定期手術で入院して手術前等）は、災害時には命の危険がある別の患者を助けるた
めに退院していただくことがある」と事前に告知しておくことが後のトラブルを防ぎ、入院患者に快く協力してもらう手として有効であると考えられた。
3. ICU 拡張と統合運用（１）ICU ベッドの拡張先規定病床以上に ICU ベッドを拡張させる方法も準備しておく。ICU 機能を担うために、酸素パイプ、電源、モニター等があるところを使用する。それぞれの状況は各病院によって異なり、病棟での重症ベッド、手術室、術後リカバリールーム、透析室、心カテーテル室、ICU
内での拡張ベッド等を拡張先として利用することが予測される。これらの設備を、通常診療で担っているチームとのコンフリクトを無くすためにも、最初からその部位を拡張 ICU で使用することを院内で話し合ってマニュアル化し訓練することが重要である。
（２）ICU 統合運用
病院内に異なる種類の ICU（救命救急センターICU、術後 ICU、CCU 等）がある場合は災害対策本部が中心となった統合運用できるシステムを作っておく。ここでも事前の準備が必要であり、各 ICU の責任者を交えた話し合いをあらかじめ行いマニュアル化しておくことが重要である。災害時の ICU 運用に際しては、それぞれの ICU 毎に責任者を決めた階層構造を設定する。その上で、災害対策本部の指揮下に指示を実行していく。災害に種類・規模により普段受けない症例もそれぞれの ICU で受け入れを行う（外傷症例を CCU に入れる等）必要がある。
（３）通常 ICU 使用不能の場合
災害の種類によっては通常の ICU が使えなくなる（火事等）場合もあり、その際には事前にどうするか決めておく必要がある。

45

（４）災害時の ICU と院内の施設の考え方
病院内の施設は非災害時でも患者の重症度に合わせて表 21 のように分けられる。災害時の概念的な考え方として、その中心に ICU が存在して順次病態が安定するに従いより軽症な場所に移動していき、最終的には病院外に出すことを考えることも必要となる。ICU のみ
ではなく、それぞれの部分で拡張を考えることにより収容の capacity を増加させることが可能となる。
（５）災害での ICU の準備時間
前述の様に MCI のうち爆発や列車事故のように大量の傷病者が一気に出た際には、傷病者の来院までの時間は極めて短いことが解っている。よって、事態が生じた際には病院全体が短い時間で準備する必要がある。ICU の拡張や統合運用に関しても、災害対策本部長が準備の必要性を判断したところで、病院全体が一気に動けるようなプロトコールをあらかじめ作成して、それに従い各部署が MCI の受け入れに関して一斉に動けるような訓練が必要である。大震災のような大規模災害では病院機能がのこるための BCP（Business continuity
planning）との兼ね合いから災害のフェーズによって準備が異なってくることが考えられる。
4. 安定後の他施設への振り分け
ICU 拡張で患者受け入れを行い搬送に耐えうるくらい病状が安定化したら、その傷病者を他病院に振り分けることをコーディネーションするシステムが必要である。行政主導で事前に提携を行い、発災時にはその行政地区が主導する災害対策本部が行う等の方法が考えられる。また、症例を追跡して何処に運ばれたか解るようなシステムも必要とされる。
5．おわりにICU での space 確保のためにはあらかじめ病院で計画を行い、発災と同時に準備を始める必要がある。ICU 単独での準備の有効性は低く、救急外来、手術室、一般病棟等の病院全体
が災害対策本部の指揮命令系統の元で一斉に動く必要がある。また、拡張ベッドで入室させた症例に関しては、他の医療施設へ素早く転院させることにより需給バランスを元に戻せるような、災害地域でのコーディネーションシステムの構築も必要となる。
参考文献
SCCM. Preparing your ICU for disaster response. J. Christopher Farmer JC et al ed.
USA, 2012引用文献
1.Nates JL, Nunnally M, Kleinpell R, et al. ICU Admission, Discharge, and Triage
Guidelines: A Framework to Enhance Clinical Operations, Development ofInstitutional Policies, and Further Research. Crit Care Med 2016;44:1553-602.

46

４．Staff
１．ICU リーダーチームの編成：
ICU 部長（医師）、看護師長、薬剤師・臨床工学技士・呼吸理学療法士などの代表者で構成された ICU リーダーチームを平時より編成しておく。複数の ICU を有する病院ではそれぞれの ICU のリーダーチームを編成したうえで、病院全体の ICU 機能を効率的に発揮するために、
各 ICU の代表から構成されるチームを設置しておく必要がある。ICU リーダーチームの各々の構成員の役割を明記しておき、時間外に発災した場合には、夜勤・当直者が権限を委譲され該当する役割を担う。より上位のスタッフが緊急登院するたびにリーダーチームの役割が上位の者に移り、補佐的な役割が充足されていくことになる。
２．ICU 以外の職員の応援体制：
大災害では ICU のキャパシティーの増加が要求されるため、ICU 以外の職員の応援が不可欠である。ICU のみならず病院全体で必要なスタッフの支援を行うというポリシーを共有することが重要である。具体的には、各診療科、研修医、医学生、看護学生、ICU 以外の看護師、薬剤師などからの応援体制を考慮する。その多くは集中治療を専門としていないので、全病院対応における ICU の役割の認識と、スペース、スタッフ、資器材・薬剤の評価、段階的なICU 増床の考え方を事前に研修機会を設けて周知しておくべきである。併せて、ICU 応援ス
タッフの業務支援のためのプロトコルとアクションカードの策定と周知が必須である。プロ
トコルやアクションカードを策定する際には、各人の技能と専門領域に見合った業務の割当とともに、記録業務や患者移送といった他の必要不可欠な業務の分担が必要になることを念頭に置く。また実践するには事前の教育研修体制が不可欠である。
３．階層型職員配置（Tiered Staffing）による運用：
応援者を含めた ICU 運用体制を構築する必要がある。例えば、ICU 看護師 1 人をリーダーとしてその下に応援の他部門の看護師 3 人を配置して 1 ユニットとするといった階層型の職
員配置を行い、拡張した ICU ベッドの運用にあたる。他の職種も同様に実運用に即した事前の取り決めが重要である。
４. 起こる可能性がある災害の種類に応じた専門家チームの準備：
以下に例を挙げる。地震-（外傷）外科医、整形外科医、腎臓内科医、パンデメィック-呼吸器内科医、感染症チーム、台風・洪水-転院計画のための専門家、生物テロ-感染症科医、感染対策の専門家、熱傷-熱傷専門医、皮膚科、形成外科、その他創処置の専門家など。

47

５. Stuff
１．平時の対応準備（１）対応準備の考え方
医療資機材や薬剤の不足が対応のボトルネックにならないよう、備えておく必要がある。
災害の規模や種別によって ICU が必要とする資源は異なる。さらに、想定できたすべての
MCI に不足がないよう膨大な医療資機材や薬剤を備蓄しておくことは非効率であり、現実的ではない。したがって、一定程度の備蓄をつみあげつつも、平時に在庫数や不足時の対応策を十分に確認しておき、MCI が発生した際に供給拡大を速やかに行えるようしておくことが重要である。
（２）供給量の確認
医療資機材や薬剤の院内定数を把握しておく。この際、中毒、呼吸器疾患、熱傷といった特殊疾患も考慮しておく。定数に応じた対応可能患者数を推計しておくことも有効だろう。
（３）優先供給一覧の作成と緊急供給フローの確認
院内定数を踏まえて、「緊急時に供給を求める薬剤の一覧」を作成しておく。
また、医療資機材や薬剤の供給経路を確認しておく。具体的には、流通業者は？、供給の迅速性は？、倉庫は地域内にあるのか？、その在庫量は？の確認をしておくとよい。この情報により、緊急時に供給を求める薬剤の一覧の中でも迅速に供給を求める必要があるのか異なってくることから、優先度の類型化しておくとよい。
また、緊急供給を求める際の対応・連絡フローを確認しておく。
ICU 緊急対応計画作成にあたっての重要な項目（Stuff 関連）
・医療リソース（資器材）の供給フローの確認・最優先で供給すべきリソースの確認
・再使用可能な物品の確認
・薬剤の備蓄状況と供給の確認
・個人防護衣の必要性の認識と再使用に関する検討～Preparing Your ICU for Disaster Response. SCCM, 2012

２．MCI 発生時の対応（１）資機材や薬剤の確保方針の決定
事前に把握した自院の医療資機材や薬剤の定数一覧に基づき、現在の在庫数を再確認する。
災害の種類、規模、災害現場の傷病者数情報や自院搬送中の傷病者数情報について、病院
災害対策本部・救急部門・マスメディアから情報を入手する。これをもとに、資機材や薬剤が不足するかを総合的に評価する。
供給が不足することが明らかな場合のみならず、不足しないことが確認できない場合にも、緊急確保の開始を考慮するべきである。
（２）緊急供給の要請
病院災害対策本部などから得られた災害の種類の情報から、傷病者の疾患を推測し、「緊48

急時に供給を求める薬剤の一覧」を用いて、不足が考えられる医療資機材や薬剤を同定し、緊急供給を図る。
（３）使用抑制と再配分不足が予測される薬剤の情報を薬剤部と共有することで、院内全体で使用抑制を図ることが可能となる。また、代替薬について薬剤部から助言を得ることは有効である。さらに、代替投与手段についても検討が可能である（経静脈→経管など）。
使用抑制や再配分については倫理的な側面からの検討が必要だが、十分な議論が行われておらずコンセンサスが得られていない。酸素投与導入基準の変更（SpO2 >95%→ >90% →呼吸不全患者のみ）によって酸素投与量を減ずることを求めたり、十分な消毒後の経鼻胃管や人工呼吸器回路の再利用(contingency の場合)、さらには滅菌後の侵襲的なラインの再利用(crisis の場合)といったオプションを紹介している文献もあるが議論が必要である。いずれにせよ、事前に院内で検討しておくことが有効なのは言うまでもない。
参考文献）
SCCM, Preparing Your ICU for Disaster Response. 2012
NDLSF, Advanced Disaster Life Support course manual v.3.1.

６．地域との連携
災害時の対応のポイント（推奨と提案）●院内対処不能な ICU 適応患者過剰時には，患者再配分（後方搬送）を試みる．
●地域内病院 ICU，関係機関の該当部局，等との連携・連絡体制を確立する．
●地域内で ICU 患者の受入可能・移動希望状況，施設被災状況，等の情報交換を行う．
●院内・外の情報を総合し，自院 ICU の対応（患者受入・後方搬送，等）を決定する．
●他院との患者移動に関する連絡は，自院災害対策本部の確認・承認を得る．
１ ICU 適応患者過剰時の対応● 院内対処不能な ICU 適応患者過剰時には，患者再配分（後方搬送）を試みる．
多数重症患者の同期的搬入により ICU 適応患者が過剰となり，ICU 病床数の相対的不足が発生した場合には，医療機関は重症患者に対する医療受給バランス是正を目的とした各種調整を行う必要に迫られる．
最初に院内調整による ICU 臨時増床（HCU，観察病室，一般病室，手術室，等の ICU 化）で対処を試みる．ICU 用資器材と ICU 管理・運営が可能な医療者の確保を前提として，中等症対応用の HCU や一般病棟の観察病室，等を ICU 化する．手術室のモニター装備や機材配
置は ICU のそれと類似性が高いので，手術室環境での全身管理に慣れた麻酔科医と集中治療医専門医のインチャージを動員した手術室の臨時 ICU 化は短時間内で実施可能である．
しかしこの方法は使用可能手術室数を減少させるので，手術件数減少が見込まれる災害状
況（感染症パンデミック，中毒，等）のみに限定された適応となる．
これらの院内調整では対処不能・不十分な場合や病院被災・混乱，等により院内調整自体が困難な場合には，地域内・外への患者再配分（後方搬送）を実施する．また自院の被災が49

少なく医療活動が継続可能で，かつ周辺病院の被災により地域内患者再配分が必要となった場合には，逆に後方搬送を受ける立場となる．
「最大数傷病者に対する最高医療効率」が病院間の患者再配分の最終達成目標となる．災害時における後方搬送の実行には，平時からの地域内連携が前提となる．
後方搬送による患者再配分は多数患者対応の最終手段である．その実施は人的・物的・時間的な医療資源の動員と災害時特有の多様なリスクを伴い，また病院や社会の災害対応全体に多様な負担と影響を及ぼす．そのため，後方搬送の実施は必要性がこれらの影響やリス
クを上回ると判断された場合に限定される．
２ 地域内医療連携● 地域内病院 ICU，関係機関の該当部局，等との連携・連絡体制を確立する．
集中治療領域の災害時地域内医療連携を構築するため，地域内病院 ICU や関係機関の該
当部局，等との連携・連絡体制を確立する．
（１）連携対象組織
地域内の連携対象組織としては，1) 他院の ICU・集中治療室，に加え，2) 他院の救急部
門，3) ICU を持たない他院の重症患者治療部門，4) 行政の保健衛生，危機管理，消防，等の部局，また行政災害対策本部設置後は 5) 隷下の災害医療対策本部・DMAT 本部，等が挙げられる．機能や管理系統が独立した複数の ICU（一般，救急，外科系，内科系，小児，新生児，等）を持つ大規模病院では，院内 ICU 間の連携関係や連絡体制を事前に構築しておくことが望ましい．このような複数の ICU を持つ大規模病院（他院）の各 ICU との間の連携・連絡体制は，病院単位ではなく ICU 毎となる場合があり得ることに留意する．
（２）連絡担当者
各連携対象組織に連絡担当者および不在時の代理者，等を設定する．各病院の連絡担当者には診療を実際に統括している ICU や部門のリーダーを指定するべきであり，病院組織としての役職設定，等の非実務の代表（責任）者とはしない．地域内の連絡担当者同士は平時
から顔の見える関係を維持し，それぞれの院内職位や緊急時に与えられる決定・裁量権限（とそれらの限界）を相互に理解しておく．また各病院で異なる ICU の組織的位置づけ（平時の管理・指揮系統，災害時の病院災害対策本部との関係，等）を相互に理解しておく．そして発災直後や突発的状況下で連絡が一時的に不通となっても，事前協議，等で共通化させた理念とスキームで各 ICU・部門が協調的に診療活動できるよう，判断基準，行動様式，決定上の優先順位，等の情報の共有化を図っておく．また病院組織以外の機関（行政部局，災害医療対策本部・DMAT 本部，等）の連絡担当者も災害業務を実際に担当しかつ集中治療を理解している実務担当者とするべきであり，必ずしも組織として役職設定された代表者とはしない．
（３）連絡手段
災害発生時の各連携対象への連絡手段は，電話による会話連絡が文字伝達手段（メール，Line，SNS，Fax，等）よりも適している．また患者情報の非常時伝達手段として，地域内 ICU間で共通使用可能な ICU 電子カルテシステムや災害時転院用カルテを平時から準備することが望ましい（詳細は 7. 災害時における情報伝達と管理参照）．
（４）連携・連絡体制の構築
突発する災害時に地域内 ICU 医療連携を迅速かつ円滑に開始するためには，平時からの50

地域内 ICU 間の情報連携・連絡体制の事前構築が必須である．上記の連絡対象組織（各病院の ICU・重症患者部門，行政部所，等）の連絡担当者や連絡手段，等は平時から事前確定しておき連絡訓練を重ねておく．
上記の体制構築が事前に成立している場合の発災時には，その体制のもとで連携活動を開始できる．しかし発災直後や超急性期では未確定要素が多いため，仮に体制が事前構築されていても活動が想定通りに進行する保証はなく，臨機応変性の高い対応が求められる．
災害時の地域内連携は，連携組織間の連絡の成立が前提となる．発災時に連携対象先まで連絡（電話，等）が到達できても，連絡担当者と連絡が繋がらない状況も想定される．その場合には不在時の代理担当者への連絡となる．代理担当者が地域内 ICU 連携に関する情報交換の持つ意義や内容・項目を理解していない場合には，その場の口頭でそれらを理解させることが必要となる．また混乱時の伝言による間接的な連絡担当者への連絡は，その後の伝達や対応の混乱を招きかねないことに留意すべきである．
また発災時に連携体制が未構築の場合には，その段階から必要な連絡体制構築を開始す
ることになる．各 ICU の連絡担当者を決定し，上記の地域内 ICU 連携の必要性および情報交換の手段と内容をその場で理解させた上で，可及的な連携構築を行う．
３ 地域内情報交換（内容）●地域内で ICU 患者の受入可能・移動希望状況，施設被災状況，等の情報交換を行う．
災害時には，ICU 運用（受入可能・転院希望）状況，施設被災状況，等に関する情報を交換する．交換する情報は現状だけでなく，量的・質的動向予測に基づく将来予測も加える．
また発災時の地域レベル全体の ICU 運営方針の決定には地域全体の方針，各病院の方針，院内の各種決定の優先順位，等を考慮した総合判断を要するため，この判断に必要な情報も随時交換する．情報交換を円滑に進めるため，必要項目を事前に設定しておく．突発的状況下の思いつきの情報交換では，必ず必要情報の欠損が生じる．地域内情報交換が平時から訓練を兼ねて実施されていると，システム化が図れて理想的である．また平時から相互の専門・
不得意領域や病院機能・診療能力を予め知っておくことは，他院の ICU 運営を理解し，臨機応変性の高い災害対応に資するための基本情報として重要である．
（１）病院運営情報
ICU の実診療状況と新規収容可能病床数（空床数および診療能力）に関する相互情報交換を行う．ICU ベッド占有状況については，現状および将来予測に関する情報を交換する．ICU
空床や受入可能状況に関する情報交換が頻回に実施できると，地域レベルの災害時 ICU 運用に有効である．さらに ICU 以外の院内全重症患者に関する情報交換まで行えると理想的である．
（２）病院被災状況
人的・物的・インフラ関連を含む被災状況の概要と被災による診療機能の変化（悪化），および復旧の機能的・時間的見込みに関する情報交換を行う．交通障害，等に起因するスタッフの出勤困難や医療資器材の供給困難に関する情報の概要，また電気，水道，ガス，等の障害の現状，復旧の見込み，自家発電や給水の継続可能予測時間，等のインフラ関連情報は，地域内 ICU の総合的機能評価に必要である．
（３）患者情報
特に後方搬送が患者治療や病床確保に有効と考えられる各病院の ICU 管理中の患者の情報を交換する．後方搬送を要する理由（高度医療需要，病院被災等による高度医療困難化，

51

治療専門性，他の社会的事情，等）を明確にして情報交換することで，後方搬送の優先度の判断材料とする．病院被災，インフラ障害，人員不足，等により各病院の診療機能が制限されると，収容可能患者数や受入れ可能患者重症度だけではなく，診療可能な患者病態にも制限がかかる場合があることに留意する．
（４）地域被災情報
上記の医療系情報に加え，災害時の医療活動遂行の判断材料の一つとして，災害の社会的全体象を把握することが必要である．医療関連情報以外に，社会混乱，インフラ障害，交通・搬送路障害，治安の悪化，行政システムの混乱，混乱復旧見込み，等の混乱情報は，特に超急性期や急性期の重症患者の受け入れ可能数・可否，将来展望，戦略展開，等の決定・判断
材料として必要である．情報取得は報道や行政からが主となるが，地域に散在する各医療機
関や現場から来院した救急隊，等からも行える．
DMAT，等の地域外からの医療支援が未着段階の超急性期では，地域内の支援要請対象である行政，消防，自衛隊，海上保安庁，等の協力機関の現状に関する情報を取得する．これらの機関は独自の最優先使命があるため，支援を要請しても必ずしも医療対応が最優先とはならないことに留意する．急性期に入ると域外からの各種医療・消防支援が投入され始め，地域内は受援状態となる．行政の災害医療対策本部が立ち上がり DMAT，JMAT，等の活動が開始されれば，その後の後方搬送および調整業務（搬送先調整，搬送手段確保，等）はこれらの支援システムが担当する．行政災害医療対策本部や DMAT，JMAT，等に対する地域内 ICU
情報の提供は，これらの活動にとって有用である．慢性期に入ると災害による直接傷病者数は減少するため，ICU の対応対象の中心は災害復旧作業や長期避難に伴う重症傷病に移行する．この段階でも地域内の医療バランス維持のために行政や支援システムに対する ICU 情報の提供は有用である．
４ 自院 ICU の対応の決定●院内・外の情報を総合し，自院 ICU の対応（患者受入・後方搬送，等）を決定する．
自院 ICU の対応（患者受入・後方搬送，等）の決定の際には，自院側の事情に加え，地域内の他の ICU や地域医療全体の状況を十分考慮する．すなわち 1) 院内・外の情報を総合し，また 2) 自院災害対策本部や地域行政，等の方針をも勘案し，「地域内の最大数傷病者への最高治療効率」を最終目標に，患者受入，治療方針，トリアージ方針，優先順位決定，
後方搬送，等の ICU としての各種決定を行う．自院内での ICU と災害対策本部との間の連絡を綿密にして情報交換と運営方針確認を随時行い，情報内容や決定方針に乖離が発生しない様に注意を払う．災害時には運営方針決定の基となる情報が刻一刻と変化していくことに留意する．災害時は非常時であるので，各種決定にはリスク-ベネフィットバランスを考慮する．例えば DMAT 活動開始前の超急性期における後方搬送であれば，搬送自体の安全性は確保されているのか？，移送に割くマンパワーや車両，資器材，等を振り向けるべき他の優先業務がないのか？，等の，人的・物的パワーの転院搬送への動員と実施が適正か否かの総合判断が必要となる．
５ 病院間の患者移動（要請・受入）●他院との患者移動に関する連絡は，自院災害対策本部の確認・承認を得る．
他院 ICU との間で患者転出・転入を行う際は，必ず自院災害対策本部の確認・承認を取得する．ICU 患者の転院・後方搬送は ICU の随時の状況・必要性判断から立案され，ICU 間の協議で内定されることになる．しかしその最終判断には自院や相手先病院の事情以外に地域の医療事情や行政の方針をも考慮しなければならないため，最終決定は両病院の病院災52

害対策本部レベルで行う．
転院搬送の企画・実施を行う主体は，DMAT 活動開始の前後で異なる．DMAT 活動開始前の発災直後混乱期では，転院は相手病院との直接協議により決定され，搬送手段は自力確保となる．多くの場合，超急性期では被災地自治体（地元消防）の救急車は病院間搬送には手が回らなく動員できないことが多いので，搬送手段（車両）確保や搬送中の安全管理は原則搬
送元病院が担当する．DMAT 活動開始後では転院搬送の企画と実施は原則 DMAT への依頼となる．
7. 災害時における情報伝達と管理
災害時の対応のポイント（推奨と提案）








十分な情報管理計画なしに，適切な ICU 患者ケアを行うことは不可能
災害時の情報管理計画は，内部のみでなく，外部（公的機関・メディア）との連携方法も含めて策定する
情報連携手段には，ハイテクもローテクも含め様々な方法を活用する
患者情報管理（患者追跡，診療記録）を複数の方法を用いて確立する
家族・メディアとの円滑な情報連携を心がける
患者・家族や社会への影響を緩和するリスク情報管理を行う
情報管理は複雑になりすぎないようにする

１ はじめに
災害時には情報伝達機能が破綻し，医療従事者や患者，あるいは公的機関・メディアとの間で十分な情報管理・意思統一を行うことが困難になる．そのような状況で円滑に情報管理を実践する基本理念・方法について解説する．災害時の情報管理能力は，有効な災害対策の根幹を成すものである．
２ 災害時にまず行うべきこと
 十分な情報管理計画なしに，適切な ICU 患者ケアを行うことは不可能
不適切または混乱した情報管理能力は，多くの場合，災害の障害となる．逆に，合理化された情報管理能力は，適切な災害準備・評価・対策・復旧に有効である．災害初期には，まず十分な情報収集を行い，災害急性期～回復期を含めた包括的ゴールを目指して情報管理体制を確立すべきである．さらに情報管理能力は，病院機能のみでなく，社会活動全体にも影響を与える．このため，適切な情報管理能力を持つことは，情報そのものを持つことになり，最終的には ICU 適切な管理において有用となる．
災害発生時に収集すべき情報を以下に示す．
① 災害の基本情報（発生時刻・場所・状況など）② 災害はどのように進行しているか？
③ 現場にはどのような被害者がいるか？または避難できているか？
④ 傷病情報は得らえるか？重症度は？内科系疾患か外傷か？
⑤ 患者が必要とするものは提供されているか？
⑥ 救助者が被災者から受ける可能性のある危険性があるか？（化学汚染など）⑦ 災害対策には政府や海外機関からの援助が必要か？

53

⑧ どのような情報がメディア・被害者やその家族に届けられているか？
過去の事例から，災害時における情報管理の失敗例を以下に挙げる．ハリケーン・カトリーナ（2005 年）の際，情報管理部門の情報管理が不十分であったために，米国陸軍と空軍の連携がうまくいかず患者搬送に支障を来たした．Kings County Emergency Recall Drill（2007 年）では，電話連絡網の活用が不十分であったために，60 分で済む仕事に 4 時間を要した．ゲーテンブルクのディスコ火事（スウェーデン，1998 年）では，病院への電話が殺到したために処理能力が許容量を超え，多くの患者が直近の病院へ偏って集まる結果になり，これ自体が新たな災害となった．このように，メッセージや電話が急激に増加して情報処理が追い付かなくなることを「バベルの塔効果」と呼ぶ．これに対して建設的解決ができた代表例として，フロリダのハリケーン（2004 年）が挙げられる．ここでは，2 つの病院で毎日「hot sheet」を作成し，その日にやるべきことを明確化した．これにより，連続して発生した 2 つのハリケーンに適切に対応ができた．
このように，合理化された情報管理計画を作成することは，災害準備・評価・対策・復旧に関連する混乱を軽減するのに有用である．十分な計画なしに，適切な ICU 患者ケアを行うことは不可能である．
３ 情報管理計画における原則（１）情報管理計画に必要な技術①事前準備
災害時には，ICU に入ってくる情報や出ていく情報の経路を管理することが重要である．
そのために ICU 責任者は，情報がどのように入ってくるのかを，病院内の他部署や近隣病院の ICU とともに，事前計画をしておく必要がある．その際，連携すべき情報の種類や流れ，情報を受ける人物も定めておく必要がある．
②内部・外部の情報連携 災害時の情報管理計画は，内部のみでなく，外部（公的機関・メディア）との連携方法も含めて策定する内部の情報連携では，コマンド機能を担う者の間で円滑な情報共有を行うことが肝要である．とくに重要な点は，主要組織の意思決定を行う責任者と継続的に連携維持することである．責任者はコマンド組織内でも縦横の連携を円滑に行い，患者家族とも情報連携を保つ必要がある．
外部との情報連携では， 組織や病院の責任者と連携を取ることが重要である．さらに，公共機関（救急車・公衆衛生・安全対策）の他，患者転送を担う機関とも連携を取ることが必要である．また，メディアとの連携も忘れてはならない．
③情報内容の原則
連携する情報内容は，シンプルで標準的なメッセージを使用することが重要である．代表
例として「SBAR」が挙げられる．
S：Situation（状況）なぜ自分は連絡をしたか？
B：Background（背景）患者の臨床背景は？

54

A：Assessment（評価）問題に対する評価は？
R：Response/ Recommendation（対応/ 提案）問題に対して何をして欲しいか？
④情報連絡手段 情報連携手段には，ハイテクもローテクも含め様々な方法を活用する
災害発生時の情報連絡手段は，電話による直接会話を第一選択とする．その場で受信確
認・内容伝達の完了・受諾確認・回答取得等が可能であり，最短時間で情報伝達が完了できるからである．有線・携帯電話を基本手段とするが，これらの不通時の代替手段として，衛星電話，インターネット電話，行政・地域無線等をいつでも使用可能にしておく．メール，
ソーシャル・ネットワーク・サービス（SNS），FAX などの文字伝達手段は，情報内容を文字として文字として残せるメリットがある．さらに，予めグループを形成していれば，多くの情報を一度に交換できるメリットがある．しかし，文字入力に時間を要するほか，受信・内容伝達・受諾・回答などの確認が迅速に行えないという短所もある．そのため，送信はしたが着信していなかった，着信していても見ていなかった，見ていても重要性・緊急性・優先性が適切に伝わらず，対応開始まで時間を要したなどの一方的送信に起因するトラブル発
生の懸念がある．
患者情報の伝達手段として，地域内 ICU 間で共通使用可能な電子カルテシステムを使用できれば最適である．この準備が現実的に困難であれば，重症患者転院に必要十分な情報項目を備えた災害時転院用カルテを，医療搬送カルテ（DMAT 用災害時診療情報提供書など）とは別に準備しておくべきである．通常の電子カルテ情報をそのまま災害時転院用情報としてネット送信したり，モバイルメモリ等で情報伝達したりできれば最も迅速である．しかし，ネット障害や電力途絶・使用制限等による通信インフラ時や，コンピューター使用困難
時には実行しにくい．
一方，紙媒体カルテシステムはこのような状況下でも患者搬送に添付し送ることが可能である．ただし，紛失リスク，印刷物としての体積・重量，情報量の制限等の問題が懸念される．
⑤新しいテクノロジー
テクノロジーの進歩によって，かつては個別のデバイスやブロードバンド・ネットワークを必要としていた情報連携が，現在はスマートフォンやショート・メッセージ・サービス（SMS）によって可能になっている．しかし，信頼できる情報連携方法であっても，災害時には使用できなくなる危険性があるため，代替通信手段も必ず計画し，練習しておく必要がある．
また，すべての情報連携方法には，情報端末に拡張性があることが必要である．バッテリ
ー寿命・停電対策，発電機の必要性，規定書式，メッセージの追跡法などの対策を予め決めておくと良い．
⑥患者診療録の追跡 患者情報管理（患者追跡，診療記録）を複数の方法を用いて確立する
災害時は，患者情報の収集方法や伝達方法が変化する．普段の救急患者は，受傷の発生場

55

所や状況が明らかであり，患者家族や友人と連絡が取れ，来院が可能であり，手渡しできる
情報とともに患者転送が可能で，電話連絡による情報連携も機能している．しかし，災害時にはこれらの方法は動的に変化しうる．つまり，災害の発生場所や規模によっては，家族や友人と連絡が取れないまま，最寄りの病院に搬送されたり，病院が損傷を受けて機能しなくなっていたり，電話による情報連携ができず患者の追跡が行えない，といった問題が発生する．
このような状況において，有効な患者追跡システムを確立することは，情報共有や，最適な病院への患者配分に役立ち，親族への情報共有にも有用となる．患者追跡システムに求められる特性は，まず，平常時と同様に災害時にも使用できることが必須である．医療情報は容易に入力できるのが良い．また，その情報は，救急隊員，責任者，医療関係者がリアルタ
イムに閲覧できる必要がある．避難状況と搬送経路を追跡できることも重要である．また，個人情報保護法を遵守し，複数のユーザーが同時に使用してもクラッシュしないことも必要である．システム開発企業はシステムの使用練習とデータ管理に関するサポートを提供する必要がある．
有効な患者追跡システムを構築する際の課題は以下に示す．
a） 最小限必要なデータセットが標準化されていないb） システム開発企業や市場は医療データの扱いに十分な経験がないc） 全データにアクセスできるシステム開発企業が少ないd） 情報所有権が不明確e） 定期的なアップグレードが必要
f） 技術サポートに特殊性がある⑦災害後の診療記録保存
災害時には，極めて頑強で高度な技術を備えた患者診療録保存・追跡システムが必要となる．理想的には，患者追跡システムが病院の電子カルテに統合することができることが望ましい．しかし，必ずしもそれが可能でない場合もある．このため，患者が施設転送される際に一緒に携行させることができるよう，データのバックアップは紙による方法を含めておく．最悪な場合，患者自身の体に記録を記載する．実際，ハリケーン・カトリーナ（2005 年）の際，紙と患者自身に手書きで記載された診療記録をもとに診療が継続された．この診療記
録保存は，ハイテク機器に頼るべきではない（ローテク器具の方がより機能的）そして，ドリル学習などを用いて，この診療記録保存方法を練習しておく必要がある．
（２）家族との情報連携
 家族・メディアとの円滑な情報連携を心がける
災害対応を成功させるポイントの一つが，家族との情報連携である．その際，災害による精神的ショックを傾聴するのみでなく，災害の影響を緩和することも重要である．救護現場に多くの患者家族が電話してきたり，実際に訪ねてきたりすることは珍しいことではないが，これによって忙しい現場がさらに忙しくなるのも事実である．このため，患者家族との適切な情報連携計画を，詳細に立てておくことが必要である．例えば，情報センターを作るなどして，家族が情報収集することができる場所を提供すると良い．同様に，メディア関係者も病院に押しかけて来ることがある．これらは患者ケアの障害となるため，メディアとの56

情報連携は，患者ケアや家族用スペースとは別の場所に設けるのが良い．
（３）メディアとの情報連携
災害対応において，メディアとの協力は重要である．災害時のメディア対応に関する重要なポイントを以下に示す．
① 公的な情報提供② 定期的な会議開催③ 標準的記事の発行④ メディアと一般市民が同じ情報を持っていることの確認⑤ 不適切な憶測を最小限にするための適切な情報発信⑥ 推測や偏見コメントの回避⑦ メディア記事の正確性の監視
メディアとのトラブルの多くは，メディアとの協力方法の失敗によるものである．災害現場にメディアは必ずいるため，メディアとの連携に失敗することは，災害対応においても失敗する可能性を高くする．メディアの求めている情報はいつもおよそ同じ，つまり傷病者情報・災害属性・災害対応・救出状況・危機的場面の特徴・災害の原因に関する理論などであるため，これらの情報を準備しておくと良い．
（４）リスク情報管理 患者・家族や社会への影響を緩和するリスク情報管理を行う
情報管理の目的は，災害を具体化し患者・家族や社会への影響を緩和することである．災害時における市民との情報連携におけるポイントを示す．
① 短く簡潔な言葉ですぐに結論が分かるようにする② 適切な知識のみ提供し余計な情報は避ける③ ポジティブな言葉を使う④ メッセージを繰り返す⑤ 行動内容を示すメッセージに工夫をする（3 カ条にまとめる・韻を踏む・アクロニム（頭文字を続けて読むと意味を成す）を使う）⑥ 専門的で難解な医学用語を避ける⑦ 非難しない⑧ コストについて議論しない⑨ ユーモア・推測・約束を避ける
災害時における現行の情報拡散，いわゆる「災害情報管理」はリスク情報管理の概念に組み込まれるべきである．つまり，情報の受け手に，予測されるアウトカム（災害タイプ，大きさ，重症度）や重要なガイダンス（避難，投薬または予防接種の推奨）を提供することである．さらに情報自体に加え，その情報がどのように作成されたかも，情報管理成功のために重要な要素である．

57

４. 情報管理計画の立案
 情報管理は複雑になりすぎないようにする
施設の緊急対策計画に組み込むべき，情報管理計画のツールやガイドラインを示す．
① 立案の際は，情報管理の専門家を計画策定メンバーに含めるべき② 情報管理計画は，災害の脆弱性解析や過去の類似災害において指摘された問題点を考慮すべき③ 必要なテンプレートを作成し，内外や上下の情報連携に適用④ 情報連携機器や方法は，複雑になりすぎないように注意⑤ 災害訓練時には，情報管理計画についても一緒に訓練すべき⑥ 適切な患者追跡・診療記録保存を組み込む
５. 情報管理計画の実行
情報管理計画実行には，計画～物品購入～訓練における段階的な発展が必要である．その際，病院長の承認や協力は，情報管理計画を成功させるために極めて重要な要素である．組織の統括者は，情報管理のためのデバイスに熟知しておくだけでなく，災害後の情報管理も行えるようにしておかなければならない．計画の成功度を評価する指標を定め，それを用いて計画が十分なものかを評価することが重要である．
６. まとめ
災害情報管理は災害対策の根幹を成す．完璧な情報管理を行えることは稀で，通常は不適
切・やりすぎ・不十分になることが多い．新しいテクノロジーや改革は，より有効で効率的な情報管理に役立つ可能性があるため，活用すべきである．携帯電話，モバイル・ブロード
バンドは情報管理技術の発展において重要となるだろう．情報管理の成功のカギは，入念な計画と現実に即した訓練である．
＜引用文献＞
Darkins A. Telemedicine and telehealth role in public health emergencies. In:
Koenig K and Schultz C, eds. Disaster Medicine. New York: Cambridge University
Press; 2010: 345-360.
Dilling S, Gluckman W, Rosenthal M, et al. Public information management. In:
Ciotonne G, ed. Disaster Medicine. Philadelphia, PA: Mosby Elsevier; 2006: 124129.
Gidley D, Ciraolo M. Patient identification and tracking. In: Koenig K and Schultz
C, eds. Disaster Medicine. New York: Cambridge University Press; 2010: 377-388.
Gifford A, Gougelet R. Intensive care unit microcosm within disaster medical
response. In: Geiling J, ed. Fundamental Disaster Management. Mount Prospect IL:
Society of Critical Care Medicine; 2009: 2-1- 2-14.
Reynolds B, Shenhar G. Crisis and emergency risk communication. In: Ciotonne G,
ed. Disaster Medicine. Philadelphia, PA: Mosby Eslsevier; 2006: 326-344.

58

8. 災害時における倫理的決断：
重要な倫理的原則と倫理委員会の役割
大規模災害の状況下では、ICU の収容能力やヘルスケアシステムに対して大きなストレスがかかる。さらに、過大なニーズや要求をマネジメントする必要も生じる。このような場合に生じる倫理的問題を予想し、対処する過程についてあらかじめ議論し対策を立てておくことは、実際の災害時の活動を効率的なものにするためには必要不可欠である。
１）災害対策計画立案における検討課題
災害対策計画を立案するにあたり、考慮すべき倫理的な課題について以下に示す。
・災害時に遭遇する可能性のある倫理問題の俯瞰と対処方針
・集団と個々の症例、それぞれに対しての医学的な方針決定
・人的資源についての倫理問題（例：絶対的な人数不足、自身の安全への危惧からスタッフが参加をためらう場合により生ずる患者ケアへのマンパワー不足等）
・トリアージに付随する倫理問題
・面会制限や隔離措置に付随する倫理問題
・災害時における医療スタッフとその家族に対するサポート
２）立案におけるポイント
災害対策計画立案において注意すべきポイントを示す。
・事前の計画がプロセスを容易にする
・予期せぬ資源不足に対する計画を立てる・人員不足に対する計画を立てる
・災害時における業務内容について全職員を教育する
以下に、倫理的な問題について検討する。
1．災害における重要な倫理問題
医療のプロフェッショナルが持つ‘ケアへの責任感’は時として、災害時における適切な医療判断を誤らせる（例：トリアージによるケアの制限）。また、資源不足の中での優先順
位確定は ICU の災害対策計画の中で最も成文化が難しい概念のひとつである。隔離のような他者の人権を規制するような措置は、慎重な判断を要するため ICU の災害対策計画の中に含まれていなければならない。このため、決定権の所在や、責任者は誰であるかといった指揮系統は ICU の災害対策計画の中に明記されていなければならず、策定プロセスの透明性は、ICU の災害対策計画の信頼性を高めるうえでも担保されなければならない。
災害時における倫理的決断に際して覚えておくべきことは、これらの決断は通常の倫理的な枠組みを揺るがすような困難な決断を含んでいるということである。ICU におけるケア
全体、または個々（患者とスタッフ）の事案に関連する決断は時として困難を伴う。このため事前に計画を練り上げておく必要がある。整備された事前計画は、前もって方針を準備できる可能性を高め、困難な事案への倫理的な態度・手順での対処を容易にする。
災害対策計画の策定にあたって、ケアの提供者と受ける側、双方からの情報を基にしたプロセスの透明性を確保することは、共通の結論を出すことを容易にする。事前の計画は、透明性を持った一貫性のある ICU での医学的決断を促す（例：少ない資源の配分）。事前に倫理的原則を理解し採用しておくことで、対策計画に反映させる。倫理委員会は、これらのプ
ロセスにおいて重要な役割を担うことになる。

59

2. 災害対策計画策定において最初にやるべきこと
 倫理的懸案を ICU の災害対策計画に正しく組み込むには、どこから始めれば良いのか？
 倫理的な要素をそれぞれ、災害対策計画と引き続く訓練の中に確実に明記することから始めなければならない。
１）決定すべきこと
・決断が必要な案件
・決断を下す責任者
・計画に参加すべき人（病院内）と公衆から加えるべき人（病院外）
・供給不足に陥りそうなものと、それについての対処法
・病院で行うトリアージの方法―誰がやるのか？
―どの倫理的原則をもとにするのか？
―必要物品の不足があるのか？
―必要な人員の不足があるのか？
・医療スタッフの責任と、スタッフに対する組織全体の責任―どんなサポートが医療スタッフより患者（被災者）へ提供されるのか？
―スタッフに、災害時の業務に参加しない・脱退するという選択肢はあるのか？
―公的機関や政府からの医療スタッフの補充・サポートがあるのか？
２）よくある失敗
ICU の災害対策において起こる、最もありふれた倫理関連の計画（と実行）の失敗は以下の通りである。
―無計画―地域と職員にたいするリスクの過小評価―医療スタッフを保護する必要な個人防護具の欠落―遺体安置所やその他の施設の使用過多に対する対策の欠如―透明性の欠如―地域からの信頼の重要性の認識不足―倫理的な計画を最初から考慮していない―計画の練習（と教育）の欠如―倫理的な課題を含む活動における、必要な ICU メンバーの人員不足
最初に重視すべきは計画性である。
3. 倫理的観点からの必須のコンセプト
 ICU の災害対策計画における主要な倫理的要素とは何か？
 以下の 2 つは明記すべき倫理的要素である。
１）医療スタッフに対する‘必要なケア’―個人リスクの推定（例：感染症や毒物への暴露）―ICU 責任者の弱点(例：法的な問題)に対するサポート―周囲や他のスタッフのサポート（例：ケアの制限による精神的な動揺）―災害中、災害後におけるヘルスケアワーカーの家族のサポート（例：家に帰れないこと、子供の安全の心配、感染症暴露への心配 等）

60２）資源供給の制限への対処－このような状況下では、ケアの優先順位は倫理的基準に沿って明確に定められ、全ての医療スタッフに情報が伝達されなければならない。スタッフは優先順位に沿って継続的に活動しなくてはならない（表 1）。
表 1：災害時において求められる倫理的基準
倫理的基準

説明

信頼性

災害時に一貫した倫理的判断が下されること

包括性

決断を下す過程には関連する部署・人員に参加してもらうこと

透明性

決断の過程や、その後の情報が関係職員に開示されていること

整合性

決断はエビデンスや合理的な基準に基づいて下されていること

即応性

事態が変化した際に、迅速に見直し・改訂ができること

4. 優先順位設定の考え方
何が倫理的な関心を含む潜在的な問題なのか、またそれをどのように分類するのか？
―以下に検討が必要な要素を示す。
■資源欠乏と優先順位：トリアージや、必要な資器材不足は頻回に倫理的問題を惹起する。
この問題については ICU の災害対策計画のなかで個別に、以下のように例示しておくべきである。
―どの処置や薬品 等が全患者に対して必須のものであるのか？
―どの処置や薬品 等が必須のものではないのか（あると良いもの 対 なくてはならな
いもの）？
―不足しそうな生命維持装置についての計画は何か（例：人工呼吸器）？
―どのように ICU スタッフとその他のスタッフを重症患者のケアに割り当てるか（スタッ
フの比率、ICU スタッフ以外のスタッフによる ICU 患者のケア、ICU ではない場所での ICU
患者のケア 等）
―通常の機器や通信が使用できない、混沌とした災害の状況で、いかに患者の個人情報を保護するか？
■優先順位を事前に設定しておく際には、地域の人々もその過程の正当性・公正性・公平性を認識することが必要である。計画を立て、院内の医療スタッフだけでなく、地域の住民（コミュニティーのリーダーや市民）も同様に策定過程に参加させる。以下に、院外から招聘すべき人物の例を示す。
―地域住民の代表者―倫理学者（倫理委員が最適かもしれない）―聖職者（必要があれば）―医療以外の専門家（法律、行政 等）―（場合によっては）政府の役人■トリアージプログラムの決定：ICU のための明文化されたトリアージプログラムには、以下のことが含まれていなければならない。
―トリアージプロセスは透明性があり、地域からの信頼と協力を得て、すべての段階で円滑に進まなくてはならない。
―整備されたトリアージ基準は、理想的には災害前の段階で用意されるべきである。

61

―トリアージプログラムは、よく定義され、周知を目的とした広報過程を経るべきでる。
―災害脆弱性分析の結果によって、ICU ケア（初期治療や進行中の治療）により最も恩恵を受けられる患者層を特定する。
―災害脆弱性分析により、トリアージが最も必要な患者層（例：呼吸不全の多数傷病者）を特定する。
―被災者のケアに当たるスタッフにトリアージの優先権が与えられるべきである。
―このロジックは、範囲を拡大して、他の公共の福祉のために働いている人にも適用可能である（例：社会的に有用な人：医療・介護スタッフ、警察や日常の秩序維持に役割のある人）■必要な規制措置について：災害時には、倫理的な問題を伴いながらも、個人の自由を制限
する医学的必要が生ずる場合がある。ICU の災害対策計画の中には、これらの措置についても事前に決めておくべきである。主に以下のようなものである。
―隔離：必要な要因や基準○場所（院内、院外 等）○人 （スクリーニング基準、だれが決定を下すのか 等）―労働力の維持と医学的または周辺環境からの保護○労働力の保護（例 個人防護具、薬品、優先的な予防接種 等）○労働力の家族の保護 （例 個人防護具、薬品、優先的な予防接種 等）―結果の規定○期待された行動がとられたか○基準から外れた行動がとられたか

規制についての対外的な発表は必要不可欠：これは ICU 単体の災害対策計画より重要な問題である。

５．倫理的問題を包含した計画の立案
以下の要素を考慮する■計画の必要性の認識■単施設の問題なのか地域全体の問題なのか、またどのように協働するかの決定■だれを参画させ、会議に招請するかの決定■施設や地域での倫理的リソースの評価■計画立案における倫理的見地の保障■必要であれば、災害時にこの倫理的見地がどのように利用可能で且つ機能するかの想定■このプロセスにおける以下の責任に対しての、優先順位づけやトリアージプロセスにおけるガイドラインの立ち上げ―危機の最中における資源利用の優先順位の設定―トリアージや優先順位付けの時期における、異論のある対策へのプロセスの立ち上げ―
誰かの治療法について反対された場合、患者、家族や地域が試すべきオプションとは何か？
■施設内で計画について話し合い、また公衆に通知する。
６．計画の実行■すべての人が理解でき、且つ情報を引き出せるように過程を明示する。
■プロセスの最中に、役割と責任について参加者を教育する。
■専門家の責任と災害時の関連する法的な問題について、期待される役割と共に説明する。

62

■ケースシナリオを用いて、トリアージプロセスの使用法を練習する。
■プロセスの定期的な見直し・改訂を継続する。
１）災害の Tips:避けるべき倫理的ピットフォール―倫理的見地を最初から計画に盛り込んでいない―計画者が見る計画と、公衆が見る計画は必ずしも一致しない―公衆の代表者を、計画立案のプロセスに参加させていない―トリアージ法の計画と練習―トリアージと患者のケアを行う者への保護の欠如―災害時に働くことを拒否する法的な権利と、すべての医療スタッフが持っている専門家としての責任の認識の対立
７．終わりに計画立案のプロセスは計画が立案されれば終わりというわけではなく、継続して頻回に見直しされるべきでものであることを忘れないことが重要である。計画立案のプロセスには透明性があることが重要であり、また地域住民のことを考慮する視点も必要である。このことに関しては、倫理委員会、地域住民の代表者の意見も取り入れることによって、施設内の話し合いを続けていくプロセスに対する地域からの信頼を強化することが重要である。
参考文献：
1) SCCM. Preparing your ICU for disaster response. J. Christopher Farmer JC et aled. USA, 2012
2) Biddison LD, Berkowitz KA, Courtney B, De Jong CM, Devereaux AV, Kissoon
N, Roxland BE, Sprung CL, Dichter JR, Christian MD, Powell T; Task Force for Mass
Critical Care; Task Force for Mass Critical Care. Ethical considerations: care of
the critically ill and injured during pandemics and disasters: CHEST consensus
statement.Chest 2014;146:e44S-60S.
D.考察
以上、災害対応としての ICU の在り方について 8 つの項目に分けて検討した。
基本的な考え方を示し、様々な状況と各医療機関での医療資源を有効に生かすことを提示できたと考える。原則論は検討できても状況が刻一刻と変化し、医療スタッフ、医療資源としての材料、患者の状況等、いわいる災害時の医療資源と被災程度により様々に変容するものである。しかしながら、今回のような原則的考察の内容がある程度、少なくとも医療従事者の間で共通の認識として持てるとすれば、助けることのできる患者さんも増えるものと
考える。
E.結論
災害・テロ等の多数傷病者が発生した際の、集中治療室で受け入れ態勢の構築について検
討した。

63

G. 研究発表「災害時の集中治療室」日頃の準備から発災後まで―ICU の対応ガイダンス
編集 一般社団法人 日本集中治療医学会危機管理委員会
真興交易医書出版部 2020.3.6 東京都
上記の一部へ掲載した。
本研究事業は編集協力の形で掲載した。

64

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書
災害・テロ等における医療体制の構築に関する研究
研究分担者 小井土

雄一 国立病院災害医療センター 臨床研究部長

研究要旨：
本分担研究の目的は、2020 東京オリンピック・パラリンピック競技大会（以降 東京オリパラ）に対して、①テロを含む多数傷病者発生事案（MCI）に対する病院前対応 ②テロ
を含む MCI に対する病院対応 ③J-SPEED オリンピック・パラリンピック版作成である。それぞれのテーマに対して、①病院前対応に関しては、最新の海外の活動指針を参考にわが国の実情に合わせて見直しを提案した。②病院対応に関しては、「一般市民に対する対応」「全ての病院に共通の対応」、そして「一般病院」と「災害拠点病院・救命救急センター」それ
ぞれの特化した対応に分け化学テロの対応指針案を作成した。③J-SPEED オリンピック・パ
ラリンピック版に関しては、2016 年 G7 伊勢志摩サミット及び今年度開催された 2019 年 G20
大阪サミット等の経験を踏まえ国立感染症研究所等の関係機関とも連携して様式をブラッ
シュアップし東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会に最終案を提案した。
東京オリパラは、新型コロナウイルス感染症により 1 年延期されたが、この間に各関係機関と新型コロナウイルスへの対応を含めた情報共有、連携、合同訓練が必要である。

研究協力者

救急医療体制の整備や昨今のテロに関する

・日本災害医学会東京オリンピック・パラ

情勢も考慮し準備が進んでいる。本分担研

リンピック対策委員会（浅井康文、大友康究の目的は、救急医療体制の中でも、テロを裕、奥寺 敬、田邉晴山、森野一真、森村

含 む 多 数 傷 病 者 が 発 生 し た 場 合 ： Mass

尚登、山口芳裕、和藤幸弘、近藤久禎、久Casualty Incident(以下 MCI)における病保達彦）

院前対応、病院対応のガイドライン作成で・災害時の診療録のあり方に関する合同委ある。そして、もう一つは、テロ発生時にも員会

利 用 で き る 東 京 オ リ パ ラ 版 診 療 記 録 /J-・本間正人 鳥取大学

SPEED の作成である。この 3 つの研究目的

・阿南英明 藤沢市民病院

をこの分担研究のタスクとした。

・高橋礼子 愛知医科大学
Ｂ．研究方法
①病院前対応に関しては、既にMCLSコース

Ａ．研究目的2020 東京オリンピック・パラリンピック
競技大会（以降

及びMCLS－CBRNEコースの普及が進んでい東京オリパラ）においてるが、最新の海外の活動指針を参考にわがは、各国から選手、関係者、観客等がたくさ

国の実情に合わせて改変すべき事項を抽出

ん集まることが予想され、競技場の周辺の

した。

65

②病院対応に関しては、既に日本中毒情報て推進されてきている。

センターが開催するNBC災害・テロ対策研修（倫理面への配慮）が存在するが、今回の検討では、「一般市民

関連する事項はなし

に対する対応」「一般病院・災害拠点病院・救命救急センター共通の対応」「一般病院」と「災害拠点病院・救命救急センター」それＣ．研究結果ぞれの対応に分け化学テロの対応指針案を①化学災害の病院前対応が、他の救急病院作成した。

前対応と比較して大きく違うところは、個③J-SPEEDオリンピック・パラリンピック版

人 防 護 服 （ Personalに関しては、G7伊勢志摩サミット(2016年)

Protective

Equipment: PPE）
、除染、ゾーニングが必要に加え今年度開催されたG20大阪サミットになることである。これら 3 つは二次災害（関係者受療動向調査として、会場周辺にを起こさないために必須となる。しかしな配置された医療救護班のみならずサミット

がら、一般救急患者同様に被災者救命のた

開催地域の医療機関救急外来からもJ-SPEE

めには、如何に早く医療施設へ運ぶかは同

Dデータが収集された）でのJ-SPEED実運用じである。この 3 つの因子が加わったとしから得られた知見をもとに様式のブラッシても、如何に迅速に病院へ到達させるかがュアップを図った。同様式の開発は、災害医救命の鍵である。反対に言うと、この 3 つ療分野の日本発WHO国際標準Emergency Medに時間を要すると防ぎ得た災害死

ical Team Minimum Data Set(MDS)の様式(Preventable Disaster Death : PDD)が発

参考にしつつ、日本災害医学会東京オリン

生することになる。この 3 つの時間短縮の

ピック・パラリンピック対策委員会の他、特ために世界的には次のことが主流となってに感染症部分については国立感染症研究所

きている。

感染症疫学センター及び東京都福祉保健局

1.適正な避難誘導を最優先する。

健康安全部感染症対策課との協議も重ね、

2.外国人、身体障害者、高齢者など災害時要

またJ-SPEEDの実用が先行する災害医療分

配慮者への対応を計画する。それには被災

野で得られた知見（2018年：平成30年7月豪雨災害、北海道胆振東部地震、2019年：令和者との良好なコミュニケーションとる方法

元年台風15号19号、モザンビーク国サイクを考える。

ロンIdai）、並びに国際関係者としてIntern

3.現行のゾーニングは、除染されていない

ational Olympic Committee(IOC)のDr. Ri

被災者がいる場所をウォームゾーンとする

chard Budgett (Medical and Scientificとウォームゾーンは限りなく広範囲となる

Director)及びWorld Health Organization

課題を含んでいる。現実に可能なゾーニン(WHO)のDr.Ian Norton (Manager, Emerge
ncy Medical Teams Emergency Management

グとして、コールドゾーンの設定を優先す

and Operations)と面会協議によって得らることに重点を置く考え方もある。ただ広れた様式および運用企画への助言を反映しく大きくすると、動線が長くなり迅速な救66

助活動を実施することが困難になることも②CBRNE事態は、通常災害と同じように突発注意するべきである。

的に起こり、通常局地災害や救急診療の延長としてとらえる必要がある。災害拠点病

4.個人防護具(PPE)に関して、現行、ホット院・救命救急センターはもちろんのこと、すゾーンにおいてレベルA防護具を装着してべての病院は除染を含めた初期対応が求め活動するマニュアルが主体であり結果的にられる。

準備と救助に相当な時間を要し、PPD発生に一方で、受傷直後から患者自らが脱衣し露つながる可能性がある。近年海外では全面

出部位を洗浄・清拭することの重要性は国

空気呼吸器全面マスクと防火衣での活動を際的にも強調されており、一般市民や自治許容する考え方も出されており、我が国に体に対する啓発が不可欠である。今回の検討では、「一般市民に対する対応」「一般病おいても検討する必要がある。

院・災害拠点病院・救命救急センター共通の

5.除染の階層化を考える。現行は、被災者の対応」「一般病院」と「災害拠点病院・救命

状況に合わせて、乾的除染、水除染を選択す

救急センター」それぞれの対応に分け化学ることになっているが、この方法は 2 者択

テロの対応指針案として整理した。

一の判断を要すること、水除染では最初の脱衣が遅れる欠点がある。また、多数被災者

１）一般市民に対する対応に対して完璧な水除染を行おうとすると除・被害に遭った場合は迅速に自己脱衣

染体制の確立などで相当の時間を要し、搬と露出部位の洗浄・清拭が行える（災害送が遅れる結果となる。最近の考えは、脱衣現場での自己脱衣・清拭を推奨）⇒即時除染⇒粗除染⇒専門除染の順番に従・汚染された衣服を適切に処理できるって進める。脱衣と即時除染は全ての被災（袋に入れ密閉するなど）者に必要となる。
脱衣と即時除染で 99%除染

・理想的な受診行動計画と傷病者へのできると報告されている（PRISM 文献）。脱情報伝達方法（脱衣やシャワー後に病院

衣は、一刻も早い脱衣であり 10 分以内を目を受診）標とする。即時除染は、その場にあるものを自治体等が集団暴露事案に対して集団活用して、拭き取ったり、水洗いすることに除染計画を有する（プールや体育館等運より物理的に付着物を除去する。

動施設の更衣室等）

6.粗除染の方法として、通常消防機能の活

２）一般病院と災害拠点病院・救命救急セ用の検討を行う(Ladder-Pipe System)。粗

ンターいずれもが行うべき共通の対応

除染は、はしご車と消防放水など通常消防・来院した汚染患者に脱衣と清拭が行装備を用いた水除染である。専門除水（除染える（自己脱衣・清拭を推奨）

テント）は資器材と準備が必要であり時間・汚染された患者を一般の患者と隔離できるためのスペースを屋外または屋を要する。ポイントはこれらを待つことな内に有するく、まずは、脱衣と即時除染を行うことであ・対応する医療者がすぐに気道・呼吸る。

67

顔面の防護ができる（面体の着用）照した。感染症項目は国立感染症研究所か・来院患者に関しての情報の発信し、らの指導をもとに設定した。また過去のオ

確に情報を受けることが出来る

リンピックで受診が多いと報告されている

３）一般病院の対応

眼科・耳鼻科・歯科を含めた）・患者の初期診療とトリアージが行え【Procedure & Outcome】: 9項目（WHO国際る

標準MDSの項目を踏まえつつ過去のマスギ

・症状が軽度な患者の入院診療が行えャザリングイベントでの運用項目を参考に

る

設定した）

・症状が軽度な患者を災害拠点病院・【Context】:6項目（テロ等、特記事項とし

命救急センターに転院できるて報告が必要となる事象が設定された。設４）災害拠点病院・救命救急センターの対応

計上の工夫として、例えば“化学物質中毒

・多数の傷病者（20名程度）を同時に対（疑い含む）”として疑い例を含めて報告し応できるやすさを確保するとともに、どのような際・水除染が行える（屋外が望ましいが屋に疑うかについて、報告者の事前学習のモ

内施設も許容する）

チベーションを刺激することを意図した、・症状が重篤な患者に集中治療が行えまた国際マスギャザリングイベントでの実る用経験から国籍情報を追加した）

災害拠点病院・救命救急センターの対応＊合計52項目に関しては、既に日本中毒情報センターがＤ．考察
2020年東京オリンピック・パラリンピッ

開催するNBC災害・テロ対策研修が存在する
が、今年度は本研究の成果を落とし込み、実ク競技大会（以下 東京オリパラ）は、新型動訓練を行った。

コロナウイルス感染症の影響により延期された。一方で、１年延期されたことにより、③J-SPEEDオリンピック・パラリンピック版

テロ・多数傷病者対応に関する準備期間もの最終案を作成した。また、同最終案を東京十分とれる結果となった。病院前のテロ・多オリンピック・パラリンピック競技大会組

数傷病者対応に関しては、日本集団災害医織委員会に提案した。最終案（資料１）とし学会が開発したMCLSコースのアドバンスコてJ-SPEED項目は４つの構成要素（モジューースとしてMCLS－CBRNEコースが2015年かル）からなることとし、WHO国際標準MDSに準ら全国開催されているが、本研究の海外の拠した。

先進的な活動指針の検討結果が反映され、【Demographic】:10項目（過去のサミット等

我が国の現状にあった改変が行われた。東

イベントではイベントスタッフの受診が多京オリパラの際には、改変されたMCLS-CBRN

いことも踏まえてイベント関係者の項目をE内容が大きく現場活動に反映されること設定した）が期待される。

【Health 】:27項目（外傷分類は日本外傷学

わが国の病院対応に関しては、「救急医療会の日本外傷データバンクの調査項目を参機関におけるCBRNEテロ対応標準初動マニ

68

ュアル」、「中毒情報センターが主催するN
BC対策テロセミナー

見通しである。

総合訓練」により整J-SPEEDのマスギャザリング応用として、備されてきた経緯がある。これは東京地下

今年度、G20大阪サミットでは、関係者の受

鉄サリン事件の経験（病院における二次被療動向をモニタリングすることで異常事変

害）の影響を大きく受けており、二次被害をを早期検知しVIPに対しベストな診療を提出さないためのゲートコントロール、ゾー

供すること、またG20医療対応の実績を記録

ニング、PPE、除染に重きが置かれてきた。

（地域医療が果たした貢献の銘記）するこ

一方で病院内で診療が開始できるまでの時とを目的として、J-SPEEDが実用された。特間や救命の観点からは見直しが必要である。

に注目される点として、G20大阪サミットでさらに、今日においても病院における装備は上記目的を達成するために会場周辺に配は十分でない現実がある。そこで理想的な置された医療班のみならず、地域の医療機対応計画よりもむしろ現実的な対応計画を

関救急外来からも関係者受療データが収取示す必要がある。一般病院レベル、災害拠点された。当然ながらイベント関係者のなか

病院レベルなど、各々のレベルの初動対応には医療班を受診することなく直接、医療が必応になると考えられる。

機関を受診する者もいる。一方、東京オリン

J-SPEEDオリンピック・パラリンピック版

ピック・パラリンピックにおいては例え競については昨年度開発された様式を、関係

技大会組織委員会によってJ-SPEEDが採用

団体との連携協議並びにマスギャザリング

されたとしても、その管理対象は医療班のイベント及び自然災害実への最近の対応か

みで医療機関は含まれないと考えられる。

ら得らえた最新知見を踏まえ、以下のJ-SPE

マスギャザリング医療対応の全体像をつかED集計項目５要件を堅持しつつブラッシュ

むためには周辺医療機関の状況も把握するアップした。

ことが不可欠であり、今後は競技大会組織

J-SPEED集計項目５要件

委員会が直接、管理することが難しい会場

1. 保健医療職なら誰もがカウント可能

周辺医療機関を含めた情報収取管理体制の(明解/簡潔な定義)構築を検討していく必要がある。

2. 本部による診療概況把握と調整活動

J-SPEEDについては災害医療分野においに貢献てWHO国際標準化もされているところ、その3. “good enough”な情報（詳しすぎず、実用には耐える ）マスギャザリング応用について日本から生まれる最新知見に国際的な注目が集まって

4. 対象事象にマッチする設定いる。WHO本部が2019年6月に各国災害医療

5. フィールドで管理可能なデータ数

関係者向けに開催し400人以上が参加した

また様式最終案を東京オリンピック・パ

Global Meetingでも関係セッションが開催

ラリンピック競技大会組織委員会に提案しされ、J-SPEEDに関する我が国の最新動向がた。今後は競技大会組織委員会内部で精査

大きな関心を集めた。本研究開発成果にはと必要とみなされれば様式及び項目の改編

東京大会での実用のみならず2024年パリ大が行われ、最終的な採用可否が判断される会への国際レガシー化のポテンシャルがあ69

り、引き続き国際機関とも連携した研究開上げる.プレホスピタル・ケア 31(5) 28-

発が継続され、2020年の実用につなげてい31

くことが期待される。
東京オリパラまで残された時間で、最も2. 学会発表

重要なのは実用に向けた関係調整である。

Yuichi Koido: 標準災害診療記録を用いてオリパラ版J-SPEEDを作成したのを踏まえ、のサーベイランスの重要性”J-SPEED/MDS.

ポリクリニック、救護所や周辺病院での使The用を想定し、訓練を行うことが重要である。

Emergency & Disaster Medicine Forum

学術的妥当性のみならず大会が持つ様々な2018 2018.5.5 成都 中国

16th

China-International

Modern

特殊性も踏まえて、調整される必要がある。
小井土雄一：教育講演 東京オリンピック・

東京オリパラが延期されたことにより、時パ ラリ ンピ ック大 会に対 する 災害 医療 .

間的余裕ができた。今後は、各方面とさらに

平成 30 年度防衛医学セミナー

緊密な連携をとりつつ、実用に向けた関係

2019.2東京

調整を進めていく必要がある。
また。オリパラは新型コロナウイルスの影響により１年延期され開催される予定である。これまでの研究成果をそのまま活用することが出来ない状況も予想され、これまでの知見を再構築するとともに、新型コ
ロナウイルスへの対応も踏まえ、新たな体制を早急に検討する必要がある。

阿南英明: 化学テロ災害対応 Up to Date～
本当に人命を救うために化学テロを体験した日本だからこそ求められる変革～. 第 24回日本災害医学会総会・学術集会 2019．
3.18
鳥取

Ｅ．結論
東京オリパラを見据えて、海外の先進的

阿南英明

大友康裕

大城健一

嶋村文彦

高橋礼子

本間正人

小井土雄一。化学テ

な活動指針を検証し、わが国の現状に合わ

ロに対する現場対応指針の大幅な改変に関せた新しい指針を提案した。今後は各関係する提言【シンポジウム】. 第 24 回日本災機関との調整が必要である。また、オリパ

害医学会総会・学術集会 2019．3.19 鳥取

ラ版J-SPEEDを開発した。今後、関係団体とも連携しつつ、実用に向けた調整を進め

本間正人：化学テロに対する医療機関対応

る。

のパラダイムシフト．第 41 回日本中毒学会
総会・学術集会 2019.7.20-21 川越Ｇ．研究発表1. 論文発表

本間正人：シミュレーション研修手法を用
久保達彦 渡路子 小井土雄一: 災害時診療いた化学テロに対する病院前救護体制の検概況報告システム J-SPEED の技術特性. 健

討．第 46 回日本救急医学会総会・学術集会

康科学 23(2) 39-45 2018.

2018.11.21 横浜

本間正人：集団災害における観察スキルを

Masato Homma：A study on prehospital70system against chemical terrorism using
simulation training method．Asia PacificConference on Disaster Medicine（APCDM）
16th Oct 2018 Kobe
久保達彦：2019G20 大阪サミットにおけるJ-SPEED を活用したサーベイについて. 第
４７回日本救急医学会 2019.10.4 東京
久保達彦：災害診療記録/J-SPEED はなぜ機能するのか？ 第２８回全国救急隊員シンポジウム 2020.1.30 仙台
Yoshiki Toyokuni, Tatsuhiko Kubo：EMT
Minimum Data Set-Situation in Japan.
The WHO EMT Global Meeting. 2019.6.14
バンコク
Tatsuhiko Kubo：MDS and EMT Information
Management toward next response. The
WHO EMT Global Meeting. 2019.6.14
バンコク
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況（予定を含む。）
1. 特許取得
特になし
2. 実用新案登録
特になし
3.その他
なし

71

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書
災害・テロ時の急性中毒に対する対応に関する研究
研究分担者 須崎 紳一郎 武蔵野赤十字病院救命救急センター センター長
研究要旨：
化学災害（テロを含む）に対する東京都内救命救急センターの対応体制の状況について、各施設の個別実地調査を行った。都内 26 カ所の救命救急センターのうち訪問調査が可能であった 15 カ所の概要を報告した。各施設は立地や建物構造などは様々であるため、一律の標準とすべき形態を示すことはできないが、それぞれの状況のもとで可能な範囲で対応の考慮がされていた。化学災害に特有な病院除染については、湿式除染を十分に実施する（できる）施
設は限定的である。ただしその必要性の是非は検討の余地がある。多数傷病者発生時に同時受
け入れ数を拡大するなどの想定はいずれも行われていた。救急センターに陰圧室を持つ施設
は 1/3 にあったがその動線までは考慮されておらず、初療室が陰圧化できるものは 1 施設のみであった。また初療室の換気は多くが不可能であるなど、院内環境は必ずしも NBC 対応に適したものとなってはおらず、現有の施設をいかに有効かつ障害なく利用するか、あるいは今後の新改築に向けて検討と工夫の余地はある。災害対応マニュアルの整備と災害訓練の実施率は高かったが、NBC をその想定中に含めているところは半数に届かず、この点もなお整備の必要がある。

A.目的および方法

ンターは全て化学災害（テロを含む）に対して2020 東京オリンピック・パラリンピックを受け入れの用意があることは、過年度本研究で念頭に、特異的災害である NBC 災害のうち C

調査し、報告済みである（平成 29 年度報告書）。

（化学）災害に焦点を当て、救急施設対応の実協力頂いた各施設ならびに施設長に改めて態を直接掌握することを目的に実地調査を行

深謝の意を呈する。

った。対象は東京オリンピック・パラリンピッ

調査救命救急センター（訪問順、計 15 カ所）

クの開催都市で主要会場が集中する東京都内

東京女子医科大学東医療センター、日本医科の 26 カ所の救命救急センターとし、各施設に大学附属病院、東京大学病院、日本大学板橋対し本研究の目的を明示した文書により協力

病院、聖路加国際病院、済生会中央病院、災を要請した。依頼した各施設のほとんどから許害医療センター、杏林大学病院、日本大学病諾され、調査日程を調整した。

院（駿河台）、東京医科大学病院、日本赤十字

ただし今回の実調査を逐次進める中、令和 2

社医療センター、都立広尾病院、国立国際医年 2 月中旬より新型コロナ感染症が東京都内

療研究センター、昭和大学病院、武蔵野赤十へも急速に蔓延しだし、各救命救急センターも

字病院（自施設）

一斉にこの対応に追われることとなり、またこのため外部からの訪問が制限されたため、一部（倫理面への配慮）の施設への訪問は残念ながら割愛せざるを得該当しない。

なかった。最終的に訪問調査できた施設は 15カ所である。なお、都内 26 カ所の救命救急セ

本調査は上記の通り現状把握を目的とした72

研究であり、各施設を評価、評定、ないし順位に対応が大きく異なり、後者を十分に実施するづけする意図はない。以下に個別施設名は明示には大きな施設、設備（機材）、スペースを要しない。

する。今回調査した施設の中で、温水を用いた大規模湿式除染を用意しているところは 3 カ

B.調査結果所に止まった。なお全身洗浄ができる個人用ブ

今回調査の内容を大きく分ければ、化学災害ース（シャワー）を持っているところも 5 カ所

受け入れの施設形態、救急（救命）初療室の状あったが、これらは主に衛生上の観点で設置さ況と体制、対応マニュアルや訓練状況および資れた設備であり、設置された場所も病院建物内

材備蓄の 3 項目である。

側であって NBC の除染を目的にしていない。
今回調査時において施設 L は偶々所轄消防

1. 救急患者搬入と動線分離

署と合同で「NBC 災害受け入れ訓練」を実施し

これら 15 の救命救急センター施設はいずれていたため、これを見学した。同所では救急搬も 1 次 2 次救急の受け入れも併設しているが、入スベースに温水供給設備を設置し、男女別のその搬入動線は施設ごとに様々であった。それ

湿式除染テントを設営して湿式除染活動を公は施設建物の構造と救急体制によっている。こ開していた。

のうち 1 次 2 次救急を一緒にして 3 次救急専

調査施設の中では施設 G はシャワー設備を用と区分するものが 4 施設、1 次のみを区別し

災害除染目的で建物外に常設しており、また同

2 次 3 次を救急車口として一括するものは 11

所は自立歩行できない傷病者への移動シャワ施設であった。ただし多数傷病者が発生した災

ー機材も近接災害倉庫に所有しているなど、そ害時には平常と異なった運用が行われうる。

の NBC 対応への配慮は非常に行き届いていた。

2.多数傷病者発生時のトリアージエリアの想4.除染付随設備

定

院外除染を行うには、湿式では単に給水（温いずれの施設も災害時に病院トリアージが水）設備だけでは不十分である。また乾式除染行われる想定がされている。その実施場所につでも多くの場合は十分と考えれば、テント設営

いて救急車搬入口ないしその付近のスペース展開が求められる。このテントについては、少を予定している施設が大多数だが、平時は駐車なくとも 8 施設で用意できると回答された。ま場になっているもの、あるいは専用であってもた 2 カ所は簡易テント以上の設備を有してい

十分な面積の確保が困難なところも少なくなた。

い。これは東京都内という立地条件から致し方ない面もある。

5.救命初療室までの院内動線

その中で施設 G、施設 M の 2 施設ではトリア

多くの救命救急センターでは、入口から救ージエリアを救命救急センター入り口からあ

命初療室までの院内動線は最短（10m 以内）に

えて遠くに（直線距離で 50m 以上）離して設定なっていたが、一部やや遠いところ、あるいはして、軽中等症者と重症者が混合したり、動線

建物内（事務室横など）を通っていく構造もあが交錯しないよう計画していた。

った。

3.除染対応6.救命救急受け入れ人数

乾式除染(dry decontamination)と温水を用

救命救急（3 次救急）初療室はほぼ平常状態

いた湿式除染(wet decontamination)は現実的で 2 ないし 3 症例（ストレッチャー）であり、73これ以上を常設しているとする施設は 2 施設を配慮しているところが大部分であった。

であった。ただし大規模災害時に多数傷病者への初療拡張性はいずれも考慮しており、4 ない

10.個人防護具、解毒拮抗剤の準備備蓄

し 5 床程度までは同時受け入れ可と想定する

NBC 一般に対する衛生資材としてアイソレ

ものが大多数であった。また救命初療に当たるーションガウン、タイベックスなど個人防御資

常勤医師数も（日中で）3 から 10 人程度とす

材の準備を聞いた。これらを院内備蓄（防災）

るところが多かったが、特に大学病院において倉庫内か救急初療室（近辺）に所蔵していると「必要時には他科医師を呼集動員する」と回答する施設が大多数だったが、その実数は余り把したところがみられた。施設 D など一部施設で握されていなかった（ただしこの調査は今回のは、臨時呼集する他科医師をあらかじめリスト

新型コロナ感染症蔓延の前であったので、東京化していた。

都に要請すれば必要な資材は随時十分に供与されるものと想定していた）。

7.拡張スペース

化学災害解毒拮抗剤の準備備蓄の状況につ

さらに多数傷病者を扱った場合の（救命）救いては、別研究の対象になっているため今回調急センターの収容拡張性を聞いた。スペース的査では詳しく聴取することはしなかったが、救に拡張性は困難とした施設もあったが、ER（一急部とは別に各施設の薬剤部が管理している般救急）部分を利用して一時収容数の拡大を考ようである。なお、災害対応に手厚い施設 G でえている施設が 10 あった。

は、解毒拮抗剤も専用収蔵棚を設け、大量に備蓄管理していた。

8.陰圧室、換気、空調
救急センター診療域の陰圧室については、

11.NBC 対応マニュアルと NBC 訓練

主に ER 部分に陰圧室を設けているとしたもの

どの施設でも「災害対応マニュアル」は必ずが 4 施設あった。一方、施設 J では救命初療室

整備されていたが、その多くは首都直下地震なの 1 室が独立陰圧可能に設備されていた。ただどを想定したものであり、この中に NBC 対応をしこれの設置の意味は、NBC 災害ではなく結核

明確に記述、あるいは別個に「NBC 対応マニュ

患者の収容を想定したものであった。陰圧室のアル」を整備したものは 6 施設に止まった。

有無とは別に、救命初療室の換気については、同様に一般災害（防災）訓練も実施されていほとんどの施設は考慮されていない。救命初療

たが、これに NBC を考慮したものは 6 施設であ室の多くは建物の内側に配置されていて、空調った。なお照会に対して「今後想定ないし予定も独立させていない。救命初療室で直接窓を開する」ところも複数あった。

放して外気換気できる施設は、施設 D と施設 Oの 2 カ所に止まっていた。

12.「化学災害対応ポスター」の掲示
神経ガスなど警戒される化学災害（テロな9.救命救急病棟（ICU 病床）への移動動線ど）に対抗して、別の厚生労働科学研究班（小救急車搬入口に設置されている救命初療室

井土雄一研究代表「2020 年オリンピック・パラと、救命救急センター病棟（ICU 病床）との移

リンピック東京大会等に向けた化学テロ等重動動線は施設により様々である。病棟隣接ない

大事案への準備・対応に関する研究」）では「化し直結しているものが 4 施設、これに対して別学テロ被災者の症状と治療」というポスターをフロアに ICU を持つものが 11 施設あった。た作成し、平成 30 年事業としてすでに全国の災だし別フロアであっても専用直通エレベータ

害拠点病院など救急施設に配布済みである。こ74

のポスターは本研究事業の目的にも合致する

数患者を整理する必要があり、トリアージの概

ところであるが、今回調査した範囲では救命初念が導入される。多くは救命救急センター救急療室に当該のポスターが掲出されていたのは車搬入口付近のスペースにトリアージエリア

1 施設 M のみであった。

を確保する想定にしているが、2 施設（G、M）
はあえてこれを救命救急センター入り口から

13.その他の状況

遠くに設定して、多数を占める軽中等症者から施設 K と施設 L の 2 カ所は NBC を想定した重症者を分離することに意を用いていたこと際に救急センター内の医療資機材や施設の「防が注目される。

護養生」を意識していた。施設 E はかって平成

NBC 災害の特殊性に除染がある。基本的に除7 年に都内で発生した大規模化学テロに直接染は搬送前に救助現場で十分に行われること対応したことから、個別の汚染事案に対する対が原則であるが、現実の混乱した発災状況を考応室の整備など（除染汚染水を貯留するドラム

えればそれが極めて困難であることも明白で缶を用意するなど）において、それから年月をある。実際、東京で平成 7 年に発生したテロ化経た現在でもその経験を強く認識していた。

学災害では、発災現場での除染が事実上行われず、この結果、搬送救急隊員とともに受け入れ

C.考察

病院でも 2 次暴露汚染が惹起したことは記憶

救命救急センターの整備は厚生労働省医政に新しい。

局指導課から提示された「救命救急センターの除染について、もし温水による湿式除染を要件」に準拠する。これには「救命救急センタ

本格的に行おうとすれば大きなスペースばかー長が直接管理する初療室、集中治療室を有す

りでなく男女別の更衣テントや暖房設備などること」といった体制基準はあるが、細かな施多大な設備装備と人員が必要になり、仮にそれ設構造の規定がなく、それらは各母体医療施設を確保できたとしても発災から搬入までの限（病院）に委ねられている。それぞれの施設はられた時間の中で設営できるかどうか、課題は病院全体規模も設置開設時期も様々で、救急受多い。これらを考慮すれば、汚染衣類の除去をけ入れ施設の状況も差異がある。特に東京都内主眼とした乾式除染に基づく方略も現実的でとの立地状況から、救急部門に十分な物理的面あろう。この除染に関しても施設 G は湿式除染

積、建築容積の確保が困難であっても致し方な設備を予め常設しておくなど、非常に充実したい。その中で各施設は救急受け入れに工夫をこ体制を持っていた。なお、個別の救急患者の身らし努力していた。

体を洗浄するシャワーブースを搬入口に所有

各施設とも災害時の医療受け入れ拠点の機していた救急施設も多かった。これは NBC 対処

能を想定しているが、NBC 災害は他の自然災害ではなく、もっぱら患者衛生上の処置であるが、に対して特異であり、また発生が事実上ごく稀状況によって有効に活用することも考えられであることから、日常の救急診療施設にわざわる。

ざ NBC 対応設備を付加することは、病院管理側

救急救命スペースは初療室においては 2 なの理解が得にくいことは想像に難くない。このいし 3 床が常態であり、多数傷病者の同時搬入

中でも施設 G、施設 M はそれぞれ国立施設であには、拡張性をあらかじめ考慮しておく必要がることもあってこれに潤沢な配慮がなされてある。これが外傷を伴った「汚染された NBC 災

いた。また施設 E はかって国内最大の C 災害を害」ということになれば初期対応の困難性が極直接経験したことを風化させていない。

めて高くなることは想像に難くないが、化学災発災時には軽重混在して来院搬入される複害に限定すれば、程度の差はあっても受傷形態

75

が一定なので、診療に広さ（と対応人員）さえ言うべき新型コロナ感染症に各施設が翻弄さあれば、複数傷病者対応は可能と考えられる。

れた事実を奇貨として見直されることだろう。

そのためにも ER 部門との有機的一体性が望ましいものと言える。

D.結論

救急センター内に何らかの「陰圧室」を所有

化学災害（テロを含む）に対する東京都内救している施設は複数あったが、建物の内側に設

命救急センターの対応体制の状況について施置し動線などを考慮していないものやドアが設の個別実地調査を行った。都内 26 カ所の救

1 枚のみのものが大部分で、意図はともかく汚命救急センターのうち調査が可能であった 15

染拡大阻止に対して有効性は疑問と言わざるカ所の概要を報告した。各施設は立地や建物構を得ない。また救命初療室について直接外部換

造などは様々であるため、一律の標準とすべき

気可能な（すなわち屋外に開放可能な窓がある） 形態を示すことはできないが、それぞれの状況
ところは 2 カ所のみであった。化学災害に関しのもとで可能な範囲で対応の考慮がされていては、これまでも気化物質が初療室から拡散した。化学災害に特有な病院除染については、湿て院内中毒を招いた事例も知られており、換気式除染を十分に実施する（できる）施設は限定

可能（窓設置）とすることが望ましいものと考的である。ただしその必要性の是非は検討の余える。ただしこれには救命救急センター初療室地がある。院内環境は必ずしも NBC 対応に適しが清潔（陽圧）区域とされている現行施設規定たものとなってはおらず、このため現有の施設がネックになる。

をいかに有効かつ障害なく利用するか、当事者

個人防御具（アイソレーションガウンなど）の力量と判断に委ねられざるを得ない。今後各の確保も施設によって一定ではなかった。大災施設が漸次改装や新築を計画していくに際し害を意識して大量に備蓄している施設は多くては、平常の救急診療機能ばかりでなく災害なはなかった。要事には東京都から供与されるとど非常（低頻度）の救急診療にも対応できるべ考えていたようだが、その直後に発生した新型

く柔軟性、拡張性を可及的に考慮していくこと

コロナ感染症に際して、その規模が大きかったが望まれよう。災害対応マニュアルの整備と災ために各施設でも都でも衛生資材が一気に払害訓練の実施率は高かったが、NBC をその想定底した事例も教訓とすべきである。

中に含めているところは多数とは言えず、このNBC 対応マニュアルと NBC 訓練については、

点もなお整備の必要がある。

その必要性はどこでも認識されていたが、実際に災害マニュアルに具体的に整理されている

E.健康危険情報

ところは半数に満たない。災害マニュアルは制なし

定しただけでは何ら意味を持たず、絶えず検討検証するとともに、これを作成する過程で広くF.研究発表関係者者が想像力を働かせる機会にすること

本内容について未発表にこそ意味があるはずである。災害訓練も思考なしに漫然を行う訓練は無意味どころか有害

G.知的財産権の出願・登録状況ですらある。NBC 災害は稀なことからなかなかなし

実感を伴い難いが、不幸にも今般、生物災害と

76

77

1. トリアージエリア（Ｂ）

2. ゲート付きトリアージエリア（Ｃ）

78

3. 離れた場所に設定のトリアージエリア（Ｍ）

4. 病院外除染シャワー（Ｂ）

79

5. 屋内除染シャワー（Ｂ）

6. 屋内除染シャワー（C）

80

7. 化学災害対応訓練（Ｌ）

8. 化学災害対応訓練（Ｌ）

81

9. 湿式除染テント（Ｌ）

10. 温式除染訓練（Ｌ）

82

11. 常設屋外除染設備（Ｇ）

12. 除染資材備蓄（Ｅ）

83

13. 汚染水回収槽（Ｅ）

14. ＮＢＣ対応機材備蓄（Ｇ）

84

15. 救命救急初療室 3 床（Ｂ）

16. 隣接するＥＲスペース（Ｅ）

8517. 隣接するＥＲスペース（Ｉ）

18. 救急内陰圧室（Ｇ）

86

19. ER 内陰圧診療室（Ｊ）

20. 簡易陰圧トンネル（O）

87

21. 陰圧装備初療室（Ｊ）

22. 初療室換気窓（Ｄ）

88

23. 初療室換気窓（Ｏ）

24. 防毒ガスセット（Ｂ）

89

25. 災害医薬品備蓄（Ｇ）

26. 化学災害対応ポスター（Ｍ）

90

27. 汚染防護の機器養生（Ｌ）

28. 外部直入の陰圧診療室（Ｅ）

91

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書
災害・テロ時の熱傷・雷撃傷 に対する対応に関する研究
研究分担者

齋藤大蔵

防衛医科大学校防衛医学研究センター外傷研究部門

教授

研究要旨：
令和 2 年に我が国で開催される東京オリンピック・パラリンピックは、国際的なMass Gathering Event である。各国の関係者や観客等が多数集まることによる開催
会場周辺の救急医療体制の整備や、昨今、国外におけるテロに関する情勢も考慮し、本研究では、東京オリンピック・パラリンピックにおける救急・災害医療体制整備について検討し、モデル案を提示することを目的としている。特に、本分担研究においては、万が一のテロ発生時に備えて大量熱傷患者が発生した際の応急処置、初期対
応、あるいは受け入れ施設のキャパシティー等を示すために、ニュースレターやリーフレット等を作成している。今年度は、各診療所や救護所での使用を想定した熱傷対応フローチャートおよび落雷・電撃傷対応フローチャートのリーフレットを和文・英文で作成した。
Ａ.研究目的

落雷が発生するリスクがある。落雷による雷

令和 2 年に本邦で開催される東京オリンピ

撃傷は本邦においても死亡事故、重傷者発生

ック・パラリンピックにおいて、あってはなが散見される。東京オリンピック・パラリン

らないテロの発生に備えて万が一の時の救急

ピックの開催地で、万が一、雷撃傷が発生し救護体制の構築は喫緊の課題といえる。しかた場合の救護・医療体制を整えておく必要性

しながら、日本国内では幸運なことにテロ事があり、対応のためのフローチャートを作成

案の発生が外国と比較して少なかったため、することも研究目的とした。

本邦においては特に災害・テロ発生時に数多く発生する熱傷患者に対して、十分な救急救Ｂ.研究方法護体制をとるための整備が必要といえる。日

一昨年度、昨年度に実施した救急・熱傷診

本熱傷学会として多数の熱傷患者が発生した療に関係する初期治療できる病床数のキャパ際に一度に収容して初期治療できる病床数等

シティー等について（計 311 施設を対象）、最のキャパシティーについて調査するとともに、

終アンケート調査結果を集計して、日本熱傷応急手当や熱傷初期診療に関するマニュアル

学会機関誌「熱傷」に資料として掲載した。

等を作成し、我が国として熱傷症例発生時にまた、熱傷および雷撃傷について学会におおける万全の救護・治療体制をひくための情ける標準的見識を基盤にして、初期対応フロ

報収集と対応策を立てることを研究目的としーチャートを考案し、各診療所や救護所でのた。

使用を想定した熱傷対応および落雷・電撃傷

さらに、東京オリンピック・パラリンピッ

対応フローチャートのリーフレットを和文・クは真夏である 8 月を中心に行われるため、英文で作成した。

92

めたので、ご参照いただきたい。なお、雷撃(倫理面への配慮)

傷についての初期対応フローチャートは、叙該当なし。

述的な記載ではなく、負傷者の発生から現場の安全確認、傷病者への初期対応から医療機Ｃ.研究結果と考察

関搬送までが具体的にイメージできるような多数の熱傷患者が発生した場合は一時的に構成とし、現場ですぐに使用できる様式で作収容し、トリアージ、初期診療を行い、分散成した。

搬送を行うことを想定した場合、調査結果の災害やテロが発生した際には広範囲熱傷が分析では、都道府県ごとの熱傷患者一時収容

数多く同時に発生する可能性が高い。その救能力は、100 名以上が 12 都府県、50 名以上が護・搬送システムをオールジャパンで整備し25 都道府県に留まった。すなわち約半数の県ていくことは、重要と考える。何故ならば、では、熱傷患者が 50 名を超えると、県内で一熱傷は重症であっても広域に搬送可能な外傷時収容できないことがわかった。しかしながであるからである。しかしながら、四半世紀

ら、県境を越えての一時収容は、現実的では前と比較して収容キャパシティーが増加した

ない場合も考えられるため、一時収容能力のとはいえ、全国で 258 施設、579 床しかない

増加を作為する必要がある。熱傷患者の受けので、多数の熱傷患者が発生した場合には全入れが期待される医療施設については、調査

国に分散搬送しなくてはならない状況も想定での回答数より多い患者を受け入れる、あるされる。重症熱傷は初期診療が生命予後や整いは今回調査対象ではない２次医療機関にお容・機能に影響する可能性があり、雷撃傷をいても一時収容に関しては患者を受け入れる、含めて応急処置や初期診療は重要といえる。

などの方策を、各地域の実情に応じて検討し本邦では、平成 32 年にオリンピック・パラオておく必要があることがわかった。

リンピックの開催を控え、万が一に備えての重症熱傷患者を収容できる集中治療病床数

救護体制や搬送システムを整備しておくことは全国で 579 床との調査結果であったが、各は必要であり、災害・テロ対策に関する東京

都道府県、各地方で収容を完結できる人数にオリンピック・パラリンピックのレガシーのは限りがあり、長距離搬送を含め、適切な分一つになるのではないかと思料する。

散搬送が必要となる。分散搬送の調整にあたっては、具体的な調整先の情報が必要となる

Ｄ.結論

ことから、熱傷診療機関をリスト化し、必要

本邦において多数の熱傷患者や雷撃傷症例

時調整先とともに提供できるような態勢の構が万が一発生した際の受け入れ施設とそのキ築が必要であることがわかった。また、搬送ャパシティーをあらかじめ調査し、万が一の手段としては、救急車、ドクターカー、ドク際の備えとしての対応策を整備しておくこと

ターヘリ、防災ヘリなどに加え、災害派遣要は、令和 2 年のオリンピック・パラリンピッ

請に基づく自衛隊の車両、回転翼航空機、固クの開催を控える我が国にとって、大変有意

定翼航空機の活用についても、具体的な要請義であるものと考える。

手順を日頃から確認しておくことが望ましい。
なお、熱傷および雷撃傷に対する応急処置

Ｅ.健康危険情報や初期対応の要点を日本熱傷学会として和なし

文・英文のリーフレット（資料 1）としてまと93

Ｆ.研究発表

Kishi Y, Ueno H. Efficacy of artificial pneumothorax under

1.論文発表two-lung ventilation in video-assisted thoracoscopic surgery

1.

清住哲郎, 石原諭, 岩瀬史明, 上村修二, 小倉崇以, 織for esophageal cancer. Surg Endosc. 2020 Jan 13. doi:

田順, 木下浩作, 黒田泰弘, 黒柳美里, 小池薫, 齋藤大10.1007/s00464-019-07347-z.

蔵, 佐藤俊昭, 佐々木淳一, 島田賢一, 高階謙一郎, 武

2.

3.

4.

5.

7.

田多一, 田中裕, 鳴海篤志, 橋本一郎, 村上正洋, 森野

Sugiyama T, Komori A, Iriyama H, Ogura H, Fujishima S,

一真, 諸江雄太, 横尾和久. 熱傷診療に関する現状調査

Shiraishi A, Saitoh D, Mayumi T, Naito T, Takuma K,（多数熱傷患者の発生に備えて）. 熱傷. 2019 Dec

Nakada TA, Shiino Y, Tarui T, Hifumi T, Otomo Y,

15:45(5):44-47.

Okamoto K, Umemura Y, Kotani J, Sakamoto Y, Sasaki J,

齋藤大蔵. マスギャザリング時の爆傷症例の初期救護・診Shiraishi SI, Tsuruta R, Hagiwara A, Yamakawa K, Masuno

察のポイント. 医学のあゆみ. 2019, 269(11), 855-859.

T, Takeyama N, Yamashita N, Ikeda H, Ueyama M, Gando

Miyazaki H, Tsunoi Y, Akagi T, Sato S, Akashi M, Saitoh

S; JAAM FORECAST group. Implementation of earlier

D. A novel strategy to engineer pre-vascularized 3-

antibiotic administration in patients with severe sepsis anddimensional skin substitutes to achieve efficient, functional

septic shock in Japan: a descriptive analysis of a prospective

engraftment. Sci Rep. 2019 May 24;9(1):7797. doi:

observational study. Crit Care. 2019 Nov 19;23(1):360. doi:

10.1038/s41598-019-44113-6.

10.1186/s13054-019-2644-x.

Fujishima S, Gando S, Saitoh D, Kushimoto S, Ogura H,

8.

Yamakawa K, Gando S, Ogura H, Umemura Y, Kabata D,

Abe T, Shiraishi A, Mayumi T, Sasaki J, Kotani J,

Shintani A, Shiraishi A, Saitoh D, Fujishima S, Mayumi T,

Takeyama N, Tsuruta R, Takuma K, Yamashita N, Shiraishi

Kushimoto S, Abe T, Shiino Y, Nakada TA, Tarui T,

SI, Ikeda H, Shiino Y, Tarui T, Nakada TA, Hifumi T,

Hifumi T, Otomo Y, Okamoto K, Kotani J, Sakamoto Y,

Otomo Y, Okamoto K, Sakamoto Y, Hagiwara A, Masuno

Sasaki J, Shiraishi SI, Takuma K, Tsuruta R, Hagiwara A,

T, Ueyama M, Fujimi S, Yamakawa K, Umemura Y. Trends

Masuno T, Takeyama N, Yamashita N, Ikeda H, Ueyama

in sepsis care in Japan: comparison of two sepsis cohort

M, Fujimi S; Japanese Association for Acute Medicine

studies conducted by the Japanese Association for Acute(JAAM) Focused Outcomes Research in Emergency Care in

Medicine. Acute Med Surg. 2019 Aug 7;6(4):425-427. doi:

Acute Respiratory Distress Syndrome, Sepsis Trauma

10.1002/ams2.449. eCollection 2019 Oct.

(FORECAST) Study Group. Identifying Sepsis Populations

Iriyama H, Abe T, Kushimoto S, Fujishima S, Ogura H,

Benefitting from Anticoagulant Therapy: A Prospective

Shiraishi A, Saitoh D, Mayumi T, Naito T, Komori A,

Cohort Study Incorporating a Restricted Cubic Spline

Hifumi T, Shiino Y, Nakada TA, Tarui T, Otomo Y,

Regression Model. Thromb Haemost. 2019

Okamoto K, Umemura Y, Kotani J, Sakamoto Y, Sasaki J,

Nov;119(11):1740-1751. doi: 10.1055/s-0039-1693740.

Shiraishi SI, Takuma K, Tsuruta R, Hagiwara A, Yamakawa

Epub 2019 Aug 13.

K, Masuno T, Takeyama N, Yamashita N, Ikeda H, Ueyama

6.

Abe T, Kushimoto S, Tokuda Y, Phillips GS, Rhodes A,

9.

Fujishima S, Gando S, Saitoh D, Kushimoto S, Ogura H,

M, Fujimi S, Gando S; JAAM FORECAST group. Risk

Abe T, Shiraishi A, Mayumi T, Sasaki J, Kotani J,

modifiers of acute respiratory distress syndrome in patients

Takeyama N, Tsuruta R, Takuma K, Yamashita N, Shiraishi

with non-pulmonary sepsis: a retrospective analysis of theSI, Ikeda H, Shiino Y, Tarui T, Nakada TA, Hifumi T,

FORECAST study. J Intensive Care. 2020 Jan 10;8:7. doi:

Otomo Y, Okamoto K, Sakamoto Y, Hagiwara A, Masuno

10.1186/s40560-020-0426-9. eCollection 2020.

T, Ueyama M, Fujimi S, Yamakawa K, Umemura Y; JAAM

Nomura S, Tsujimoto H, Ishibashi Y, Fujishima S, Kouzu

FORECAST ARDS Study Group. Demographics,

K, Harada M, Ito N, Yaguchi Y, Saitoh D, Ikeda T, Hase K,Treatments, and Outcomes of Acute Respiratory Distress

94

10.

Syndrome: The Focused Outcomes Research in Emergency

Otomo Y, Okamoto K, Umemura Y, Kotani J, Sakamoto Y,

Care in Acute Respiratory Distress Syndrome, Sepsis, andSasaki J, Shiraishi SI, Takuma K, Tsuruta R, Hagiwara A,

Trauma (Forecast) Study. Shock. 2019 Jul 23. doi:

Yamakawa K, Masuno T, Takeyama N, Yamashita N, Ikeda

10.1097/SHK.0000000000001416. [Epub ahead of print]

H, Ueyama M, Fujimi S, Gando S; JAAM FORECAST

Komori A, Abe T, Kushimoto S, Ogura H, Shiraishi A,group. Variations in infection sites and mortality rates

Deshpande GA, Saitoh D, Fujishima S, Mayumi T, Gando

among patients in intensive care units with severe sepsis

S; JAAM FORECAST group. Clinical features of patientsand septic shock in Japan. J Intensive Care. 2019 May

with candidemia in sepsis. J Gen Fam Med. 2019 May

3;7:28. doi: 10.1186/s40560-019-0383-3. eCollection 2019.

17;20(4):161-163. doi: 10.1002/jgf2.250. eCollection 2019

11.

12.

15.

Jul. No abstract available.

Fujishima S, Mayumi T, Kushimoto S, Abe T, Shiino Y,

Hagisawa K, Kinoshita M, Takikawa M, Takeoka S, Saitoh

Nakada TA, Tarui T, Hifumi T, Otomo Y, Okamoto K,

D, Seki S, Sakai H. Combination therapy using fibrinogen

Umemura Y, Kotani J, Sakamoto Y, Sasaki J, Shiraishi SI,

γ-chain peptide-coated, ADP-encapsulated liposomes and

Takuma K, Tsuruta R, Hagiwara A, Masuno T, Takeyama

hemoglobin vesicles for trauma-induced massive

N, Yamashita N, Ikeda H, Ueyama M, Fujimi S; Japanesehemorrhage in thrombocytopenic rabbits. Transfusion. 2019

Association for Acute Medicine (JAAM) Focused

Oct;59(10):3186-3196. doi: 10.1111/trf.15427. Epub 2019

Outcomes Research in Emergency Care in Acute

Jul 1.

Respiratory Distress Syndrome, Sepsis and Trauma

Seno S, Tomura S, Ono K, Tanaka Y, Ikeuchi H, Saitoh D.

(FORECAST) Study Group. Role of disseminatedPoor prognostic factors in elderly patients aged 75 years old

intravascular coagulation in severe sepsis. Thromb Res.

or older with mild traumatic brain injury. J Clin Neurosci.

2019 Jun;178:182-188. doi:2019 Sep;67:124-128. doi: 10.1016/j.jocn.2019.06.007.

10.1016/j.thromres.2019.04.025. Epub 2019 Apr 26.

Epub 2019 Jun 17.
13.

16.

Matsumura Y, Nakada TA, Abe T, Ogura H, Shiraishi A,

Umemura Y, Ogura H, Gando S, Shiraishi A, Saitoh D,

Kushimoto S, Saitoh D, Fujishima S, Mayumi T, Shiino Y,

Fujishima S, Mayumi T, Kushimoto S, Abe T, Shiino Y,

Tarui T, Hifumi T, Otomo Y, Okamoto K, Umemura Y,

Nakada TA, Tarui T, Hifumi T, Otomo Y, Okamoto K,

Kotani J, Sakamoto Y, Sasaki J, Shiraishi SI, Takuma K,

Kotani J, Sakamoto Y, Sasaki J, Shiraishi SI, Takuma K,

Tsuruta R, Hagiwara A, Yamakawa K, Masuno T,

Tsuruta R, Hagiwara A, Masuno T, Takeyama N,

Takeyama N, Yamashita N, Ikeda H, Ueyama M, Fujimi S,

Yamashita N, Ikeda H, Ueyama M, Yamakawa K; Japanese

Gando S; JAAM FORECAST Study Group. Nighttime andAssociation for Acute Medicine (JAAM) Focusednon-business days are not associated with increased risk of

Outcomes Research in Emergency Care in Acutein-hospital mortality in patients with severe sepsis in

Respiratory Distress Syndrome, Sepsis and Trauma

intensive care units in Japan: The JAAM FORECAST(FORECAST) Study Group. Prognostic Accuracy of Quick

study. J Crit Care. 2019 Aug;52:97-102. doi:

SOFA is different according to the severity of illness in

10.1016/j.jcrc.2019.04.021. Epub 2019 Apr 22.

infectious patients. J Infect Chemother. 201914.

Gando S, Shiraishi A, Yamakawa K, Ogura H, Saitoh D,

17.

Kinoshita M, Nakashima H, Nakashima M, Koga M, Toda

Dec;25(12):943-949. doi: 10.1016/j.jiac.2019.05.010. Epub

H, Koiwai K, Morimoto Y, Miyazaki H, Saitoh D, Suzuki

2019 Jun 8.

H, Seki S. The reduced bactericidal activity of neutrophils

Abe T, Ogura H, Kushimoto S, Shiraishi A, Sugiyama T,

as an incisive indicator of water-immersion restraint stressDeshpande GA, Uchida M, Nagata I, Saitoh D, Fujishima S,

and impaired exercise performance in mice. Sci Rep. 2019

Mayumi T, Hifumi T, Shiino Y, Nakada TA, Tarui T,

Mar 14;9(1):4562. doi: 10.1038/s41598-019-41077-5.

95

18.

Kushimoto S, Abe T, Ogura H, Shiraishi A, Saitoh D,

Patients in Japan. Sci Rep. 2019 Jan 29;9(1):917. doi:

Fujishima S, Mayumi T, Hifumi T, Shiino Y, Nakada TA,

10.1038/s41598-018-37579-3

Tarui T, Otomo Y, Okamoto K, Umemura Y, Kotani J,

2.学会発表Sakamoto Y, Sasaki J, Shiraishi SI, Takuma K, Tsuruta R,
Hagiwara A, Yamakawa K, Masuno T, Takeyama N,

1.
Yamashita N, Ikeda H, Ueyama M, Fujimi S, Gando S;

医療フォーラム. テーマ「特殊災害（テロ・CBRNE）について

JAAM Focused Outcome Research on Emergency Care for考える」（基調講演）, 神戸, 令和元年 8 月 3 日.

Acute respiratory distress syndrome, Sepsis and Trauma
2.
(FORECAST) Group. Impact of Body Temperature

元年 9 月 22 日.

Outcomes in Patients With Severe Sepsis: A Retrospective
3.
Sub-Analysis of the Focused Outcome Research on

齋藤大蔵. 第 61 回全日本病院学会 in 愛知. 救急・防災委
員会企画：マスギャザリングと爆発災害. 令和元年 9 月 28

Emergency Care for Acute Respiratory Distress Syndrome,日.

Sepsis and Trauma Study. Crit Care Med. 20194.
May;47(5):691-699. doi:

齋藤大蔵. 災害時周産期医療研修会. 爆発損傷に対する必要な医療スキルとコンセプトの紹介. （特別講演）, さいた10.1097/CCM.0000000000003688.

ま、令和元年 10 月 27 日.

Abe T, Aoki M, Deshpande G, Sugiyama T, Iwagami M,
5.
Uchida M, Nagata I, Saitoh D, Tamiya N. Is Whole-Body

齋藤大蔵. 地域救急システムにおける最適化病院選択のためのＡＩ研究. （パネルディカッション：ＡＩを用いた救急医療のCT Associated With Reduced In-Hospital Mortality in

展開）. 第 47 回日本救急医学会総会・学術集会, 東京、令Children With Trauma? A Nationwide Study. Pediatr Crit

和元年 10 月 3 日.

Care Med. 2019 Jun;20(6):e245-e250. doi:6.
10.1097/PCC.0000000000001898.
20.

齋藤大蔵. 第 2 回 CBRNE テロ・災害医療対策担当者陽性講習会. 爆発物テロ・爆発物災害と医療対応. 東京, 令和

Abnormalities on the Implementation of Sepsis Bundles and19.

齋藤大蔵. 事態対処医療と爆傷研究. 第 22 回兵庫県救急齋藤大蔵. 令和元年度防衛医学セミナー. 防衛医学・医療におけるＡＩ利活用の可能性. （教育講演）. 東京, 令和 2 年

Aoki M, Abe T, Saitoh D, Oshima K. Epidemiology,

2 月 6 日.

Patterns of treatment, and Mortality of Pediatric Trauma

Ｇ.知的財産権の出願・登録状況（予定を含む。）
1.特許取得なし
2.実用新案登録
なし
3.その他
なし

96

熱傷対応 フローチャート

資料1

救助場所の安全確認！ 火災？爆発？自らが受傷者にならない
心停止？ 火災では一酸化中毒の可能性あり
合併損傷？ 爆発事故、化学物質曝露、放射線汚染はないか？
熱傷傷病者が発生

・Stop the burning process: 着衣を脱がせる、あるいは水をかける
・すみやかに、A気道・B呼吸・C循環・D意識・E体温・外表所見の観察・受傷機転は？火焔？液体？化学剤曝露時はすぐ流水で洗浄開始

Primary Survey → ABCDEを評価
・嗄声、鼻毛の焦げ、口腔内スス、顔面に火焔熱傷・呼吸・循環の異常
・意識が悪いSecondary Survey → 熱傷の重症度評価
・広さ：9の法則、手掌法、Ⅱ度≧15％、III度≧2％・深さ：水疱破綻、白色の創部、知覚喪失
・部位：顔面、陰部・会陰部・手掌・足底・年齢：小児は広さ基準半分、高齢者は合併症＋・特殊熱傷：気道熱傷、化学損傷、外傷合併

受傷背景の評価・ABCDEに問題なし
・発赤・水疱病変 <Ⅱ度15％、<III度2％（小児はその半分）
・疼痛、汚染、虐待・暴力行為・事件性がある

救護所処置

・清潔ガーゼで塗布、後日医療機関受診指示

97

救命センター
搬送一般医療機関
紹介

Flowchart for BURN INJURY
Safety! Fire? Explosion? Do not become a victim!
CPA? Suspect CO poisoning in flame burns
Associated injury?

Trauma, chemical injury, radiological contamination?

Burn injury

・Stop the burning process: remove all clothing/jewelry
・Immediately evaluate airway, breathing, circulation,
disability, exposure/environmental control, body surface
・Mechanism of injury? If chemical→decontamination

Primary Survey → evaluate ABCDE・Hoarseness, burned nasal hair, soot in throat, deep facial burns
・Breathing/circulation abnormality
・Consciousness unclear

Secondary Survey → evaluate severity
・Extent: Rule of 9s, Palmar method, 2 nd ≧15％, 3 rd ≧2％・Depth: broken blisters, whitish eschar, painless・Injury Site: face, genitalia, perineum, hands, feet・Age：special considerations for children and the elderly
・Inhalation injury, chemical injury, associated trauma

Transport to Hospital?

Tertiary
Hospital

・ABCDE stable
・Redness/blistering 2 nd <15%, 3 rd <2％(in children, half of above values)
・Pain, contamination, abuse, criminal cases

General HospitalFirst aid

・Clean gauze/ointment, recommend to consult a doctor at a later date98

Flowchart for LIGHTNING
Safety! Escape into building / Confirm your safety
CPA? CPR / The success rate is relatively high
Associated injury? Burns, injury, seizure, arrhythmia
Injury by lightning strike・ Direct lightning strike ・ Indirect strike through nearby object (tree orbuilding) ・Striking the ground close to the victim (strike point potential) ・Lightning can strike the source of power or networks (electrical appliancesor telephones) even inside buildings

Confirm Safety around the rescue area

・Do not become victims! ・Do not take shelter under a tree, move morethan 4 m, looking upward to tree tops at less than 45 degrees

CPA？→CPR

・Ventricular fibrillation, asystole, respiratory arrest
・Effective even after prolonged resuscitation attempts

Mass casualty? →triage

・CPR success rate is relatively high・Resuscitation for CPA has priority(different from other injuries)

Primary survey→ABC stabilization

・Secure the airway and protect the cervical spine
・Cardiac monitoring for arrhythmia

Injury from current

・Cerebral / pulmonary / gastrointestinal hemorrhage
・Pneumothorax, tympanic perforation, other associated injury
・Epilepsy, spinal cord injury, peripheral nerve disorder, cataracts

Hospital・ Treatment of skin/soft tissue injury ・ Reevaluation of neurologicalfindings ・Monitoring for arrhythmia or delayed seizure ・Other trauma99落雷対応 フローチャート
安全確認してから！ 屋内に避難、自らが受傷者にならない
心停止？ 心肺蘇生を、蘇生成功率は比較的高い
合併損傷？ 熱傷、外傷、けいれん、不整脈．．
落雷で負傷者が発生

・雷の直撃 ・樹木などに落ちた雷が人に飛び移る側撃雷(雨宿り)・落雷点近くの地面を流れる電流で感電する歩幅電圧傷害
・屋内でも落雷時に電気器具や金属に触れていて感電

救助場所周囲の安全確認

・決して自身が受傷してしまわないこと ・落雷中の雨宿りの木から離れ、てっぺんを45度以下の角度で見上げられる 4m以上離れた範囲に退避

心呼吸停止？→CPR・致死的不整脈、心静止、呼吸停止を来す
・心停止時間が長めでも心室細動が多く予後良好な場合があり

雷撃で多数傷病者？→トリアージ

・雷撃による心停止は蘇生成功率が高め
・心停止、呼吸停止の治療を優先(他の外傷と異なる)Primary survey→ABCの安定化
・気道確保時は頸椎保護・不整脈に備えて心電図モニタ

通電による損傷・脳出血、肺出血、実質臓器損傷、消化管出血
・爆傷で気胸、鼓膜穿孔、他の外傷・けいれん、脊髄損傷、末梢神経障害、白内障など

医療機関

・皮膚、軟部組織損傷部位の治療 ・神経症状をあらためて評価・不整脈、遅発性けいれんを生じることがありモニタリング ・合併損傷の顕在化に注意
100

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書
開催地の救急医療体制の構築に関する研究-訪日外国人、熱中症対策、医療関係者教育研究分担者 坂本 哲也 帝京大学医学部救急医学講座 主任教授
研究協力者 溝端 康光 大阪市立大学大学院医学研究科救急医学 教授
日本臨床救急医学会 総務委員会・東京オリンピック・パラリンピックに係る救急災害医療体制のための小委員会（※）
研究要旨：
2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における救急医療体制の構築に向けて、救急・災害医療体制を検討する学術連合体（コンソーシアム）および各学会との連絡・調整のもと、日本臨床救急医学会総務委員会 東京オリンピック・パラリンピックに係る救急災害医療体制のため小委員会を中心として検討を行った。
日常の救急医療への負荷の軽減については、前年度に作成した訪日外国人医療と熱中症のガ
イドラインの要点内容をまとめ、実際に会場などで対応にあたる医療スタッフおよび大会ボランティ
アが携帯して利用できるリーフレット作成を行った。
訪日外国人医療に関するリーフレットでは、外国人対応医療機関に関する情報サービスへのアクセス情報、コミュニケーションツールとして体調不良の内容や行動、また身分証や保険の有無について指差しで示せるイラストと外国語表現、翻訳アプリや薬剤情報サイトの案内を掲載した。熱中症
対応のリーフレットでは、熱中症の基本的知識や予防、重症度分類や行動内容について記載し、応援要請やクーリングスペースについて会場ごとの情報を事前把握して書き込むものとした。
FOP で救護にあたる医療者を対象とした教育では、前年度に当分担研究内で検討した研修内容
より、全種目共通の訓練（General Training）としてコンソーシアムおよび参画する各団体にて検討された FOP メディカルスタッフ役割別研修が 2019 年 11 月より開始され、講義（オリエンテーション）と技能実習（CPR＋AED、外傷初期対応・搬送）、様々な病態の知識についての e-learning による研修が進められている。

※日本臨床救急医学会における作業委員会
総務委員会
溝端 康光（委員長）、浅香 えみ子、坂下 惠治、庄古 知久、末廣 吉男、杉野 達也、
西川 浩二、福島 英賢、藤田 吉仁、峯村 純子
東京オリンピック・パラリンピックに係る救急災害医療体制のための小委員会
溝端 康光（委員長）、明石 惠子、神田 潤、佐々木 亮、清水 敬樹、布施 明、松本 吉郎、三宅康史、森住 敏光、横田 順一朗
清住 哲郎、松田 潔、浅香 えみ子（2020年東京オリンピック・パラリンピックに係る救急・災害医療体制を検討する学術連合体（コンソーシアム））
山澤 文裕（日本臨床スポーツ医学会）
ガイドライン執筆協力
堀 成美（国立国際医療研究センター）
Ａ．研究目的

本分担研究では、日常の救急医療への負荷の2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会軽減策として訪日外国人に対する医療、発生が予における救急医療体制の構築に向けて、救急・災測される熱中症への対策について、前年度に検討

害医療体制を検討する学術連合体（コンソーシア

したガイドラインの要点内容の普及を図ることとした。

ム）および各学会との連携のもとで課題について検また、オリンピック・パラリンピックの各競技会場に討し提言を行うことを研究目的とした。

おけるファーストレスポンダー（観客用大会ボラン

101ティア）の教育内容につき検討するとともに、各競

4章 外国人医療における課題」の内容をもとに、技が実施されているフィールド（FOP；field on play） 複数言語への対応および指差しで使用できるイラ
で救護にあたる医療者を対象とした救急・災害医ストを盛り込みながら必要な情報を記載する方針と療に関する教育につき、前年度に検討した内容をした。

もとにした研修を実施することとした。

外国人対応医療機関については、日本政府観光局における受け入れ可能医療機関検索ウェブ

Ｂ．研究方法サイト、東京都保健医療情報センター（ひまわり）ウ

コンソーシアムにおける連絡・調整のもと、日本臨ェブサイトおよび電話医療情報サービスの紹介と床救急医学会総務委員会 東京オリンピック・パラ

電話番号を掲載した。

リンピックに係る救急災害医療体制のため小委員

外国語対応については、意思表示のツールとし会（委員長：溝端康光）を中心として作業を行って体調不良の内容（８種類）と行動（５種類）の英語

た。

表現とともに指差しでコミュニケーションが図れるイ

1．日常の救急医療への負荷の軽減について

ラストを掲載するページを設けた。また医療通訳が訪日外国人に対する医療、熱中症への対策につ用意できない場合の手段として多様な翻訳デバイ

いて、前年度に作成した各ガイドラインのコンソー

ス、スマートフォンのアプリが併存しているが、機械

シアムのウェブサイト（http://2020ac.com/docume的な翻訳における誤訳を防ぐための日本語の構成

nts.html）における公開に加えて、ガイドラインの要の仕方についてのポイントを示すとともに例文を掲

点内容をまとめたリーフレット作成を行った。

載した。翻訳アプリについては無料のもの２件を掲載するとともに、くすりの適正使用協議会による英2．FOPで救護にあたる医療者を対象とした教育

語対応サイトのURLを記載した。

救護にあたる医療スタッフを対象とした救急・災

外国人医療における課題への対応として、本リー害医療に関する実技を中心とした講習につき、前フレットの対象となる病院受診までの段階ではパス

年度に当分担研究内で検討した内容をもとに、コポートや在留カード等による本人確認や滞在資格

ンソーシアムおよび参画する各団体にてカリキュラと期間の確認、保険（医療保険、旅行保険）によるムの検討と教材作成が行われた。あわせて講師の医療費支払い能力の確認が求められることから、参加募集がなされ、東京オリンピック・パラリンピッ

対応フローチャートに確認項目として含めるとともク競技大会組織委員会によりメディカルスタッフ役に、身分証と保険について示すイラストと英語・中割別研修の実施がなされている。

国語・韓国語表現を掲載した。
2） 熱中症対応ガイドブック（図2）Ｃ．研究結果熱中症医療ガイドラインにおける「第3章 熱中症

1．日常の救急医療への負荷の軽減についてへの対応」の内容をもとに、熱中症に関する基本的訪日外国人医療、熱中症対応ガイドラインの要知識、患者への対処の原則と行動、重症度判断と点内容をまとめたリーフレットは、実際に会場など

医療機関搬送基準について記載するとともに、医で対応にあたる医療スタッフおよび大会ボランティ

療機関における熱中症の治療についても簡便に記アが携帯して利用するリーフレットであることから、載した。大会ボランティアや警備スタッフなどの非目で見てわかりやすいこと、非医療従事者でも内医療従事者にも適用できる内容については赤色で容を把握できることを重視して作成した。

区別して記載するとともに、リーフレットの冒頭にお

1） 訪日外国人医療対応向けリーフレット（図1）

いて水分補給と応援要請を強調した。

訪日外国人の傷病者発生における対応につい

熱中症に関する基本的知識としては、病態や分ての全体像をフローチャートで示すとともに、訪日類、重症度と応急処置に加えて予防についても言外国人医療ガイドラインにおける「第2章 外国人対及した。患者への対処の原則と行動においては対応医療機関」「第3章 外国語対応と医療通訳」「第処の到達目標を示し、実際の会場で疑われる患者

102

を見つけた際の行動について意識の確認、応援要

対応（脳振盪、脊椎損傷、熱中症、顔面歯科口請と担当医療スタッフへの状況説明、クーリングス

腔医療、パラアスリート）、アンチドーピング（検査、ペースへの誘導を行動内容に挙げた。応援要請や薬剤）担当医療スタッフおよびクーリングスペースについオリエンテーションは講義形式（25分）、技能実習ては、あらかじめ把握してリーフレット内に書き込め

はCPR＋AED（50分）、外傷初期対応・搬送（50分）

るよう枠を設け、搬送手段の検討に必要な項目にの各スキルステーションで蘇生用シミュレータ人形、いてもチェックリストを設けた。

およびスクープストレッチャー等を用いて行う形式

重症度判断と医療機関搬送基準については、環となった。技能実習内容に相当する各種講習の受

境省熱中症環境保健マニュアル「熱中症の応急処講や指導歴がある場合には該当の技能実習は免置」アルゴリズムを掲載するとともに、呼びかけとそ除となる。

の反応による意識の確認、冷却、水分補給（自力教材、実習シナリオ、e-learning等についてはコ

摂取の可否）、継続的な状態の見守りにつき説明

ンソーシアムおよび参画する各団体にて作成され、を加えるとともに、救急要請、医療機関受診が必要

研修実施時の講師についても参画各団体にて募

な場合について示した。

集が行われた。
なお、種目毎に特異的な訓練（Role Specific Tra

2．FOPで救護にあたる医療者を対象とした教育

ining）、会場での実践訓練（Venue Specific Traini

前年度に当分担研究内で検討した研修内容より、 ng）については上記役割別研修の後、メディカルス
全種目共通の訓練（General Training）としてコンソタッフとして活動する会場・日程の割り当て後に実ーシアムおよび参画する各団体にて検討されたF際の会場で行われる予定となっている。

OPメディカルスタッフ役割別研修は以下の内容と役割別研修の運営は東京オリンピック・パラリンピなった。

ック競技大会組織委員会のもと、2019年11月24日

1．オリエンテーション

より土・日曜・休日等を中心に参加者を会場に集め

東京2020大会のビジョン、オリンピック・パラリンて開始され、2020年3月1日までに1,370名の受講

ピックの起源、スケジュール説明、メディカルスタ

者に対して研修が実施されたが、新型コロナウイル

ッフオリエンテーション（会場と競技の概要、医ス感染症の国内での流行があり、さらなる拡大の防療サービス内容と体制、指揮命令系統、医療安止のために以降に予定されていた研修は中断され

全、診療記録、コミュニケーション、事務およびた状況である。

アクレディテーション）
2．技能実習Ｄ．考察

CPR＋AED、外傷初期対応・搬送

訪日外国人に対する医療における対応可能な医

3．救急医療e-learning

療機関、医療通訳等の情報提供については今回○総論：メディカルコントロールと地域救急システム、 のリーフレットでは医療機関検索ウェブページや電マスギャザリングイベント時の医療、外国人対応、 話医療情報サービスを参照させる形とした。最新
感染症の情報へのアクセスが可能となるが、前年度までに○各論：蘇生（CPR+AED）、外傷総論（初期対応・も指摘しているようにそもそもの対応可能な医療機

評価・固定）、外傷各論（頚椎損傷・脳振盪）、ト

関・サービスの整備が課題となる。

リアージ（トリアージ・無線）、応急手当講習（ファ熱中症においても応援要請や医療スタッフへのーストエイド、熱中症、ターニケット）、熱中症診

連絡先、そしてクーリングスペースについての情報療（メディカルアイスバスなど）、銃創・爆傷患者

は本リーフレットの使用者自身で把握して書き込む

対応、トキシドローム、電撃傷（落雷対策）

形としているが、会場での実践訓練（Venue Specifi

4．選手用医療e-learning

c Training）の段階で、クーリングスペースの具体

FOPメディカルサービス、スポーツ現場における的な場所や搬送先医療機関、搬送手段について103

もあらかじめ想定しておくことが必要となるであろう。

2. 実用新案登録なし

2019年からの新型コロナウイルス感染症の世界

3.その他的な流行に伴い医療機関外においても感染症リスなし

クを想定した対応が求められており、アウトブレイク
等の発生時に国内では情報弱者となる訪日外国人と、感染対策と熱中症リスクとの考慮など、新たな課題が生じていると考えられる。
FOPで活動する医療スタッフの研修も感染拡大防止のために中断している状況であるが、流行下での感染対策について研修等での啓発や実地対応時の指針の作成なども検討される必要がある。
Ｅ．結論
日常の救急医療への負荷の軽減策として訪日外
国人医療、熱中症対応ガイドラインの要点内容をまとめたリーフレットを作成した。医療スタッフに加えて大会ボランティアが実際に会場などで対応にあたる際に使用することを想定したが、情報提供についてはウェブサイトの充実と実際の体制整備、会場
別の研修の段階での共有が今まで以上に必要となる。
FOPで活動する医療スタッフの研修の内容やあり方も含め、2019年からの新型コロナウイルス感染症の流行に伴って感染対策を重視した教育と準備が求められるであろう。
Ｇ．研究発表1. 論文発表
1) 神田 潤, 三宅 康史, 山田 栄里, 千葉 裕仁, 吉田 昌文, 西 竜一, 中澤 佳穂子, 清水 敬樹, 佐藤 章, 坂本 哲也：東京都内の二次救急医療機関における非重症の熱中症
症例の検討．日本臨床救急医学会雑誌 201
9；22(4)：567-572．
2. 学会発表なし
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況（予定を含む。）
1. 特許取得
なし

104

105

寒気
Chill

咳・咽頭痛
cough
sore
throat吐き気
nausea

腹痛
itching

かゆみ
itching

傷・痛み
scar pain

頭痛headache

熱中症
heatstroke

手洗い
Hand Hygiene

マスク着用
Wear mask

保護する
Protection

内服
Oral medication

休養・水分補給Rest ＆ Hydration

体調確認→指⽰
（指差し）
タクシーで
病院へ
公共交通機関などで病院へ自分で支払い手続きを確認しましょう检查付款程序 결제 확인하세요

Travel/Health Insurance
旅游保险/医疗保险여행 보험/의료 보험

Passport 护照 여권
Photo attached ID
附照片的身份证사진이 부착 된 신분증

医疗安全/의료 안전

Identification for Medical Safety

救急車で
病院へ

受診⽀援

Language: English/中文/Korean/Thai/Spanish
Phone：03-5285-8181
Service Hours： 9:00-20:00 Daily

We provide information about medical institutions with staffs who canspeakforeign languages and the medical system in Japan.

外国語で受診できる医療機関や日本の医療制度の案内をしています。

もし、病気やけがのとき病院を見つけられなかったら、テレフォンサービスを利用してください。
If you cannot find a hospital when you are ill or injured, please contact
the following telephone information services.

外国語によるサービス
SERVICES in foreign languages

日本政府観光局（JNTO）医療機関検索サイト
日本語・英語・中国語（簡体字／繁体字）・韓国語

東京都医療機関検索サイト
ひまわり
日本語・英語・中国語・韓国語

医療機関検索この問診票を書いてくださいい医師があなたを診察をします
あなたの診察は終わりです
紹介する病院を受診してください
ホテルでゆっくり休んでください
水分をとってください
薬を出します・出しません
薬局でを買いましょう
すぐに病院に行ってください
救急車をよびます
帰国したらかかりつけ医師を受診して相談してください ここでは診断書は出せません 家族に連絡をしてください 大使館に連絡をしてください














＊翻訳アプリ・デバイスを使用したあとはデータを削除する（プライバシー）

誤訳防止のために・主語をいれる あなた・わたし
・はさみの法則
・はっきり・みじかく
・さいごまで・オノマトペをつかわない（キリキリ、ドキドキ、ムカムカなど）

医療通訳・翻訳デバイス・ア
プリ誤訳防⽌のための
やさしい⽇本語

図1 訪日外国人医療対応向けリーフレット

106

VoiceTra

発行：佐々木亮、堀成美、溝端康光、坂本哲也
東京オリンピック･パラリンピックに係る救急災害医療体制のための小委員会 [日本臨床救急医学会]
2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会
における救急・災害医療提供体制に関する研究[厚生労働行政推進調査事業補助金]【無料】薬の確認・説明（日本語・英語）
くすりの適正使用協議会
http://www.rad-ar.or.jp/siori/【無料】翻訳アプリGoogle翻訳【無料】⾳声翻訳アプリ【お役⽴ちツール】

感染予防策【ボランティア・医療スタッフ】①発熱・発疹・咳くしゃみ→マスク着用、体調不良者の正面にいかない②体液・血液に触れる可能性→手袋着用、嘔吐に備えて袋を渡しておく【体調不良者】
発熱・せき・くしゃみ・発疹の症状→まず本人・同行者ににマスクをつけてもらう

ボランティア
医療スタッフ用図2 熱中症対応ガイドブック

暑熱環境における
熱中症対応ガイドブック■危険因子として、年齢、持病、環境、体調、活動内容などがわかっており、これらが重なった人から発症し、その時点で対処しないと、その後発生数が急増する。

2019Ver.01

年齢など

持病

▶医療従事者でない方は、見出しと赤字の部分を読んで頂ければ OK です !!
▶大会ボランティア、警備の方も、公衆の面前でも遠慮せず水分補給を !!
2019 年 10 月
三宅康史、神田 潤、横堀将司、清水敬樹、布施 明、矢口有乃、溝端康光、坂本哲也、横田裕行
2020 年オリンピック ･ パラリンピックに係る救急医療体制検討合同委員会（コンソーシアム）ガイドライン作成のためのワーキンググループ [ 日本臨床救急医学会 ] 熱中症および低体温症に関する委員会 [ 日本救急医学会 ] 2020
年オリンピック・パラリンピック東京大会に向けた外国人・障害者等に対する熱中症対策に関する研究 [ 厚生労働行政推進調査事業費補助金 ]熱中症に関する基本的知識

日本救急医学会熱中症分類 2015

■病態の本質は、体温をなんとか平熱に維持しようと身体が対応している間に生じる脱水（水分と電解質、特にナトリウムの欠乏）と、その過程で起こる重要臓器の虚血および高体温による機能障害である。

症状■重要臓器とは、脳（意識障害や痙攣）、肝（肝不全）、腎（急性腎障害）、血液（凝固線溶系の障害）である。
■症状は人により千差万別であるため、症状だけで診断名を付けたり、重症度を分類することに大きな意味はない。
■暑い環境に長く居て時間経過と共に体調不良を生じる古典的（非労作性）熱中症と、暑い中で活動し短時間で体調不良を生じる労作性熱中症は、病態が大きく異なるので最初に鑑別する。
年齢

若年～中年

古典的（非労作性）熱中症

圧倒的に男性

男女差なし

屋外、炎天下屋内（熱波で急増）発症までの時間

数時間以内に急激発症

数日以上かかって徐々に悪化

筋肉運動

あり

なし

基礎疾患

なし（健康）あり（心疾患、糖尿病、脳卒中後遺症、精神疾患、認知症など）

予後

良好

重
症
度

治療

通常は現場で対応 熱痙攣
可能
熱失神→冷所での安静，
体表冷却，経口的に水分と Na の補給

Ⅱ度
頭痛，嘔吐，（医療機関へ）倦怠感，虚脱感，集中力や判断力の低下

医療機関での診察 熱疲労が必要→体温管理，
安静，十分な水分と Na の補給（経口摂取が困難なときには点滴にて）Ⅲ度（入院加療）（C）中枢神経症状（意識障害

入院加療（場合により集中治療）が必要→体温管理（体表冷却に加え体内冷却，血管内冷却などを追加）
呼吸，循環管理
DIC 治療（H/K）肝・腎機能障害（入院経過観察，入院加療が必要な程度の肝または腎障害）（D）
血液凝固異常（急性期 DIC 診
断基準（日本救急医学会）にてDICと診断）⇒Ⅲ度の中でも重症型

Ⅰ度の症状が徐々に改善している場合のみ，現 場の応 急 処 置と見守りで OK

臨床症状
からの
分類

Ⅰ度
めまい，立ちくらみ，生あくび（応急処置と 大量の発汗見守り） 筋肉痛，筋肉の硬直（こむら返り）

高齢者

性差

・休み時間が短い
・仕事がキツい・弱音を吐けない・馴れない仕事■重症度に関し、日本では、軽症（現場の応急処置で十分で医療機関への受診が必要ないⅠ度）、中等症（医療機関への受診を要するⅡ度）、重症（入院加療を要するⅢ度）の 3 段階に、欧米では、臨床症状と深部体温から、熱けいれん、熱失神、熱疲労、熱射病の 4 段階に分けられる。

■暑熱（暑いまたは蒸し暑い）環境に居る、または居たことによって生じたあらゆる身体の障害は、熱中症の可能性がある。

発生場所

当日の状態 仕事内容

■特に小児では、親の責任で必ず帽子をかぶせ、吸湿速乾性の服装とし、子供自身に水筒に入った冷えた飲物を持たせる。迷子になった時、自分で飲物を購入できない場合や売り切れ、混雑で水分補給がすぐにできない場合に備えておく必要がある。着替えの用意も必要かもしれない。

▶体調不良時には、すぐに周囲に声をかけ助を求めて !!

労作性熱中症

暑さ慣れ

環境

していない ・二日酔い
・高齢者
・心疾患･高血圧 ・日射がキツい
・乳幼児
・糖尿病
・風が弱い
・デスクワーク ・風邪・下痢・・訪日外国人 ・精神疾患
・蒸し暑い
中心
食欲低下
・身体障害者 ・脳卒中後遺症 ・休める場所がない ・休み明け
・寝不足
・肥満の人
・担癌状態
・水分が手に・病気の快復後 ・過労気味
入らない

Ⅱ度の症状が出現した り，Ⅰ度 に 改 善 が見られない場合，すぐ病院へ搬送する（周囲の人が判断 )熱射病

Ⅲ度か否かは救急隊員や，病院到着後の診 察･検 査 に よ り 診
断される■応急処置の基本は、水分補給、身体の冷却、安静、必要に応じて医療機関の受診の 4つで、応急処置を施しつつ重症度を判断する。

熱中症の応急処置 FIRE

熱中症が疑われるヒトを見つけたとき
1. 声かけ 意識ははっきりしているか？
2. 助けを呼ぶ 関係者、スタッフ、他
3. 報告 担当医療スタッフへ状況説明
4. 誘導 直近または指示された場所へ

F: Fluid 水分補給
I: Icing 冷却
R: Rest 安静

1. →暑熱環境に居て体調不良を生じた（人を見かけた）場合には、常に熱中症の可能性を念頭に置き、まず声かけして意識を確認する。

E: Emergency 通報

2. →前もって直近の確実に身体を冷やすことができ、安全な場所を確認しておく
地図頒布■現場での重症度判定には、意識障害の有無が最も分かりやすく正確なため、熱中症が疑われる人を見つけたら、まず声をかけ、意識がシッカリしているかを確かめる。

住所

電話番号

■ 意識がハッキリしない、現場で自力で水が飲めない、応急処置で状態が回復しない、
この場合には医療機関への搬送が必要である。
■現場で効果的に冷やすには、冷房の良く効いた場所の確保、水に浸けたタオルで頭や顔、首筋、体幹、腕、足を覆って風を送る、手足を水に漬ける、コンビニで売っているかち割り氷の大袋の利用など、その場でできる工夫をする。

→必要に応じて、すぐに助けを呼ぶ■ 熱中症は、早期の認識と効果的な応急処置により重症化せずに済むことを認識しておく。

呼び出せるスタッフ■ 更に、熱中症は、天気予報のチェック、当日の現場の環境や状況の把握、余裕のある計画立案、ムリせず予定の変更など、有効な情報を収集し、適切な準備と臨機応変に対応することにより予防が可能である。

携帯電話

メールアドレス■大前提として、日頃から健康増進に努め、暑熱環境に出掛ける前日からは特に体調管理に気を配る。体調不良時にはムリをしないで関係部署に連絡しその後の対応を相談する。
■ 更に詳しく熱中症のことを知りたいときには、環境省 HP から【熱中症環境保健マニュ
アル 2018】、【夏期のイベントにおける熱中症対策ガイドライン 2019】をダウンロー
ドして下さい。
http://www.wbgt.env.go.jp/heatillness_pr.php

3. →担当医療スタッフ呼び出し
担当者名簿

携帯電話

メールアドレス

熱中症患者への対処：到達目標◆熱中症が疑われるヒトに気付くことができる◆涼しい安全な場所への誘導と、担当の医療スタッフへ連絡ができる

4. →搬送手段の確保◆熱中症の重症度評価ができる□徒歩や付き添いで移動可能か◆応急処置が適切に実施できる□車椅子、担架、ストレッチャーなどの場所を前もって確認したか

107

熱中症の重症度判断

熱中症の重症度判断

1. 前提条件 暑い・蒸し暑い環境か？
2. 声かけ 意識ははっきりしているか？
3. 水分補給 自分で水が飲めるか？
4. 回復具合 状態が良くなったか？

呼びかけに対する反応：■シッカリ返事が出来ない、返事はしても何かおかしいと感じたら、熱中症かどうかは別にして救急車を呼んで医療機関へ搬送する。
■返事もしない、呼吸も出来ていない場合には更に重症なので、協力してもらえるヒトと同時に救急車を呼ぶ。
■ 呼吸、脈が確認できなければ、すぐに一次心肺蘇生術（BLS）を開始する。30:2 で胸骨圧迫と人工呼吸を始めると共に、AEDを持ってきてもらう。
■声かけして話がシッカリ出来れば、取りあえずは重症ではないので、慌てず応急処置を始める。

■前提条件で、熱中症の可能性を頭に浮かべつつ、最初に行うのは「どうかしましたか？」「大丈夫ですか ? 」「どこか具合が悪いのですか ? 」の声かけ。

冷却：■涼しく安静の保てる場所へ移動させる。
■ 風通しの良い日陰よりも、冷房の効いた屋内、クーラーを効かせた車内のほうがより効率的に体温を下げることができる。
■衣服をゆるめる（誤解を招かないよう、救助者の中に女性もいた方がよい）。
■水で濡らしたタオルを頭、顔、首筋、体幹、両腕、両大腿に巻き着けて、風を当てて冷却を始める。
■コンビニで大きなビニール袋で売っているかち割り氷が購入できれば、後頭部や太い静脈がゆっくり流れている首筋、脇の下（、鼠径部前面）にシッカリ密着させて、効果的に体を冷やすことが可能になる。
■ 手や足をバケツや水道水の水に浸けてもよい。

■意識がハッキリしていることが確認できたら、水を飲んでもらう。
■ 相手が、渡されたペットボトルなどを自分の手でシッカリ持って、自力で口まで運び、むせずこ
ぼさず確実にゴクンゴクンと飲めることを確認する。
■その後もしばらくは付き添って離れず、顔色、意識、目力などが回復してくることを確認する。
■ 2.3.4. のどれかが NO ならばⅡ度（中等症）以上と判断して、医療機関搬送の適応となる。
■ Ⅲ度（重症）かどうかは、医療機関で判断される。
■ アルゴリズムに沿って、応急処置を施しつつ、重症度判断 ( 医療機関搬送適応 )をおこなう。
■熱中症対応アルゴリズム：熱中症を疑って、4 つのチェックをしながら応急処置を進め、同時に重症度 ･ 緊急度を判断して医療機関への搬送適応を判断する。

熱中症の応急処置

水分摂取：■水、お茶、麦茶などを自分で飲んでもらう。
■大量に汗をかいた場合には塩分を含むスポーツドリンクや経口補水液を選択してもよい。
■冷却効果と吸収の早さを期待すれば、冷やしてある方が一層効果的である。
■自力で飲んでもらうのは、水分補給だけでなく、意識がシッカリしていることの確認も兼ねている。
■意識が清明であっても、吐き気や嘔吐、腹痛などがあって水分補給が十分に出来ない場合も、医療機関での点滴による水分、電解質補給の適応である。

熱中症を疑う症状がありますか？

チェック1（めまい・失神・筋肉痛・筋肉の硬直・大量の発汗・頭痛・不快感・吐き気・嘔吐・倦怠感・虚脱感・意識障害・けいれん・手足の運動障害・高体温）

はい
チェック2

呼びかけに応えますか？

いいえ

救急車を呼ぶ

はい

救急車が到着するまでの間に応急処置を始めましょう。呼びかけへの反応が悪い場合には無理に水を飲ませてはいけません

涼しい場所へ避難し、服をゆるめ体を冷やす

チェック3

水分を自力で摂取できますか？

いいえ
涼しい場所へ避難し、服をゆるめ体を冷やす

はい

氷のう等があ れ ば、首、腋の下、太 腿のつけ根を集中的に冷やしましょう

水分・塩分を補給する
大 量に汗をかいている場合は、塩分の入ったスポーツドリンクや
経口補 水液、食 塩 水がよいでしょうチェック4

症状がよくなりましたか？

見守り：■少なくとも 20 ～ 30 分は必ず誰かが付き添って、状態の変化、特に顔色や表情、意識状態、
新たな症状の出現などに気を配る。
■体が十分冷やされ、水分補給により循環状態が改善してくれば、顔色、表情も落ち着いてくる。
■ 頻呼吸や頻脈が落ち着いてくる、尿意が出てくることなどは、客観的な状態の改善を示している。
■元気が出てきたら、もうしばらく安静にさせて状態が悪化しなければ、そのままイベントに復帰すること、帰宅することも可能である。
■ただし単独行動にならないよう配慮する。
■心配な場合には医療機関の受診を勧める。
■適切な応急処置にもかかわらず、状態に変化がない、あるいは悪化傾向があれば、遅延なく医療機関への搬送をおこなう。
■同時に、水分補給が十分か、体がうまく冷やされているか、など適切に応急処置がなされているかをもう一度点検してみる。

いいえ

医療機関へ

はい
そのまま安静にして十分に休息をとり、回復したら帰宅しましょう

本人が倒れたときの状況を知っている人が付き添って、発症時の状態を伝えましょう②ショックからの回復

医療機関搬送基準■冷やした細胞外液の急速輸液によって血管内容量を増やし (Circulation)、熱い血液が体深部から体表へ、体表で冷やされた血液が各臓器へ戻って循環することが深部体温を下げるのに有効である。同時並行で行う全身冷却にともなって末梢血管も収縮し、末梢の滞留血が体循環へと灌流し血圧も安定してくる。

●初診医療スタッフによる搬送先選択基準▶救命救急センター
意識障害 （JCS ≧ 10）
全身痙攣
ショック ( 血圧≦ 90mmHg）
高体温 ( 深部体温≧ 40℃）
過呼吸 ･ 頻脈
複数の危険因子あり■一方で、高体温と虚血による心肺停止状態を含む心機能の悪化 ( 循環不全 ) が顕在化した
例では、大量輸液、カテコラミンなどに反応せず致命的になる危険性がある。PCPS（経皮的心肺補助装置）など体外循環を用いたサポートの適応ともなるが、その時点で既に重要臓
器、特に脳が回復不可能な状況に陥っている可能性が高い。
③ 全身冷却■出来るだけ早く冷やし平熱に達することで転帰が改善する。
■熱中症では、全身の体表血管が最大限に拡張し、熱い血液がそこに滞留しているので、輸液路の確保と冷やした細胞外液の大量投与と並行して、全身に氷水で濡らしたバスタオルをあて、扇風機で強風を当て続けると、膀胱カテーテルなどで計測される深部温は数十分以内に平温に達し、意識も回復し体動も出てくる。

▶一次 ･ 二次救急医療機関
軽い意識障害 （JCS ≦ 3）
水分を自力で摂取できない
応急処置でも状態が改善しない■受入れる ER 室では、患者の来院前に冷房を最大にして室温を十分下げておく。
■集中治療領域で用いられる冷却法に、温度調節可能なジェルパッドを全身に貼って体表冷却するアークティック・サン 5000（IMI）と、中心静脈カテーテルの表面に薄いバルーンを複数装着しその中に温度調節可能な生理食塩水を灌流させて静脈血を直接冷やすサーモガー
ドシステム（旭化成ゾール）があり、臨床応用されている。両者とも、最大で 1℃ / 時間程度の速さで冷却可能で、更に目標体温に達すればその温度を維持できるので、従来の方法
による過冷却や、過冷却を避けるために高体温の状態で早めに冷却を中止するなどが回避できる

鑑別を要する症状
体温が高い
吐き気、嘔吐下痢
呼吸苦、頻呼吸倦怠感

急性胃腸炎
呼吸器感染症の恐れ！

一次 ･ 二次
救急医療機関へ④ 障害臓器の支持療法

脳卒中
頭部外傷
頭蓋内病変
てんかん
の恐れ！
ショック
心筋梗塞
敗血症
の恐れ！

意識が悪い
頭痛
けいれん
意識が悪い
循環が不安定■Ⅲ度熱中症では、脳、肝、腎、血液凝固系などの臓器障害が存在する。
■循環管理としての体外循環の可能性、意識障害による気道 / 呼吸管理のための人工呼吸と鎮静、腎機能悪化による血液浄化、肝機能悪化による血漿交換や肝移植の可能性を勘案する。

救命センターへ■自施設での管理が困難と判断した場合には、搬送可能な状態の間に高次医療機関への転送を考慮する。
⑤ 合併症の管理■イベントに関連した熱中症では、基本的に健康で元気な人が来場するので、合併疾患（敗血症ほか）に対する集中治療管理が必要となる可能性は少ないが、新規の脳卒中、感染症、心疾患などに合併して熱中症を発症する場合がありうる。

医療機関における熱中症の治療医療機関では、①呼吸 ･ 循環の安定化、②低下した血管内容量と失われた電解質の補充によるショック ( 血流低下 ) からの回復、③全身冷却、④障害臓器の支持療法、⑤合併症の管理、が治療の中心となる。

■症例によっては、来院時から、血糖 (HbA1c)、ケトン体、12 誘導心電図、心筋障害マー
カー、各種培養検査、頭部 CT/MRI/ 全身造影 CT 検査 ･ 胸部レントゲン検査などの画像検査が必要となる。

①呼吸 ･ 循環の安定化■異常あれば、合併症の存在を考え、それぞれの治療を別途開始する。

■気道の確保 (Airway)と酸素化 ･ 換気 (Breathing) は重要であるが、冷却が順調にすすめば意識は早々に回復してきて気管挿管を回避できる。

■熱中症に特化した合併症としての、肝 ･ 腎障害、横紋筋融解症、最重症例に見られる
DIC の診断と対処も必要となる。こちらは支持療法が中心である。

108

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書
開催地域の救急医療体制の構築とリスク評価に係る研究研究分担者 森村 尚登 東京大学大学院医学系研究科救急科学 教授
研究協力者
浅利

靖：北里大学救命救急医学教授

中川

儀英：東海大学救命救急医学教授

安部猛：横浜市立大学センター病院助教

野口

英一：戸田中央医科グループ顧問
潤：北里大学救命救急医学助教

猪口正孝：東京都医師会副会長

服部内山

宗人：横浜市立大学救急医学助教

服部響子：北里大学産婦人科助教

蕪木友則：武蔵野赤十字病院救命救急センター副部長

渕本雅昭：東邦大学医療センター大森病院看護部

橘田

要一：帝京大学医療技術学部教授

本多英喜：横須賀市立うわまち病院副院長

坂本

哲也：帝京大学医学部救急医学講座教授

松田

潔：日本医科大学武蔵小杉病院副院長

高橋

耕平：横浜市立大学市民総合医療センター講師

吉田

茜：東京都立墨東病院看護部

高山泰広：花と森の東京病院救急科医長

吉原克則：東邦大学医療センター大森病院臨床教授

竹内一郎：横浜市立大学救急医学教授

渡邊顕弘：日本医科大学武蔵小杉病院救命救急センター助教

問田千晶：東京大学附属病院災害医療マネジメント部講師

研究要旨：【研究目的】救急医療の需給均衡に着目し、東京オリンピック開催会場を中心とした地域ごとの救急医療負荷の程度に応じた医療支援の類型化を試みた。【研究方法】昨年度開発した「同時多数傷病者事故（Mass ca
sualty incident：MCI）発生時の医療機関ごとの緊急度別傷病者搬送数と院内収容先予測のシミュレーショ
ンモデル（G-PRiSM）」による解析結果（MCIリスク）に、平時の各地域の救急医療需給不均衡の程度にマス
ギャザリングによる人口増の影響（マスギャザリングリスク：non-MCIリスク）を加味したうえで、地域ごとの医療支援の類型化のためのフローチャートを策定した。これを基に会場を中心とした想定場所ごとの医療支援類型（タイプA,B,C,D,E）を決定した。【結果】会場を中心とした想定場所41か所の総合Tスコアの中央値は152、マスギャザリング時の救急需給比の中央値は0.11であった。これらを基に会場、場所ごとのリスク評価を行い各々の医療支援体制を類型化した。41か所の想定場所は19のゾーンに振り分けられ、最も多くの支援を要するタイプAが5か所、Bが1か所、Cが5か所、Dが5か所、通常体制で対応可能なタイプEが4か所であった。【考察】リスク評価に基づく医療支援体制を構築する際には、今回作成したフローチャートは簡便で汎用性に富むと考えられた。課題は判定の精度であり、開催後の検討に委ねられている。【結論】MCIリスク、
non-MCIリスクならびに平時の医療提供力を定義付けすることによって、想定場所ごとにマスギャザリング時の医療需給比を算出することが可能になった。これらを基に判定した医療支援類型は、実効性のある医療支援計画策定に寄与する。

109

庁データの平均値）、病院到着から根本治療開A. 研究目的

始までの時間は15分と仮定した。

大規模イベント開催時の救急・災害医療体制の構築にあたっては、具体的なリスクの想定が不可欠で② 平時の医療供給力の評価：ある。昨年度の本分担研究班において、東京オリン「平成30年度厚生労働行政推進調査事業費補助

ピック開催中の開催地域内での同時多数傷病者事故金（厚生労働科学特別研究事業）総括・分担研（Mass casualty incident：MCI）を想定し、MCI発究報告書 大規模災害に対する地域災害医療計

生現場と周辺医療機関への消防救急車のアクセス情画策定のための新たな災害医療需給均衡指標

報と医療機関の類型を基に、設定時間内での医療機（災害医療リスクリソース比）の導入に関する

関ごとの傷病者搬送数と院内収容先を予測する国内

研究（研究代表者 森村尚登）（2019年5月）」

初のシミュレーションモデル（G-PRiSM）を考案し、の手法に基づき、厚生労働省の病床機能報告制

地域ごとのMCI発生時のリスク（MCIリスク）の評価

度データと東京都福祉保健局登録データを用いを試みた。今年度は、平時の各地域の救急医療需給て、施設ごとの医師数・看護師数・総病床数・不均衡の程度にマスギャザリングによる人口増の影

救命救急入院料加算病床数のそれぞれのTスコ

響（マスギャザリングリスク：non-MCIリスク）の定

ア（各数値から算出したロバストZスコアの変換性評価指標を策定した。non-MCIリスクとMCIリスク値）の和（総合Tスコア）を平時の医療供給力（R）の双方の視点から地域ごとの医療負荷の程度を評価の指標とした。医師数および看護師数のTスコア

したうえで、その程度に応じた医療支援を実現する

は、半径1km圏内のクリニックと半径2Km圏内のための類型化を試みた。

二次・三次救急医療機関の従事者の合計値から算出した。

B. 研究方法① MCIリスクの評価：③ Non-MCIリスクの評価：

オリンピック会場などのリスク発生想定場所

まず患者受診率（D1）を以下のように規定し41か所における「発災60分圏内に搬送可能な救た。

命救急センターの施設数（a）」と「高緊急症例『東京都内の患者受診率（D1）』= 1日[2018年7

対応用の救急車(42台)の覚知〜現場到着までの月22日(日曜日)]の都内受診者（独歩来院患者数

時間(中央値)（b）」を選択した。aについては+ 救急車搬入数 =6,383）÷東京都人口[昼間15,搬送可能施設数が中央値以下の場合、またbにつ920,000人]

いては「覚知〜現場到着までの時間（42台の中

東京都福祉保健局登録データから2018年で２央値）」が41の発生想定場所の中央値以上の場

番目に気温が高かった2018年7月22日(日曜日)

合に、それぞれ高リスク地域と設定した。これのデータを用いた。最も高かった日は平日であらの値は、東京都内の救急医療機関（三次医療ったため1日の患者受診数を示すデータを渉猟機関＋東京都指定二次救急医療機関）データ、できなかったので、休日かつ2番目に気温の高か

道路情報、東京消防庁の救急車搬送データをもった日のデータを選択した。

とに開発したG-PRiSMを用いて算出した。MCIは次に平時の救急需要（D2）を以下のように定一律300人の傷病者を想定し、その緊急度内訳は義し算出法を規定した。

高緊急14%（42人）、中緊急6%（18人）、低緊急『想定場所2kmエリア内で平時に医療機関が受65%（195人）、非緊急（死亡）15%（45人）としけ入れている1日あたりの患者数（D2）』= 2km

た。また救急車の走行速度を500m/分としてaをエリアの二次・三次救急医療機関の1日あたりの算出した。また現場滞在時間は15分（東京消防

独歩受診患者数 + 救急車搬入数の合計値

110上記において2018年7月1日から9月30日(92日

41か所の想定場所は19のゾーンに振り分けられ、間)の受診者数[独歩+救急車]の平均値を用いた。

ゾーンごとの医療支援タイプの内訳は、最も支

また、マスギャザリング時に付加される救急援を要するタイプAが5か所、中程度のBが1か所、需要（D3）を以下のように定義した。

比較的支援を要しないCが5か所、同じくDが5か『マスギャザリングで付加される患者数（D3）』所であり、通常体制で対応可能と考えられるタ= 観客数 × 患者受診率（D1）

イプEが4か所であった（表3）。これを地図にプ

平時の医療需要（D2）とマスギャザリング時のロットして可視化によるリスク共有の助けとし医療需要（D3）の合計値を総合救急需要（D）とた（図2）

し、これを平時の医療供給力（R）すなわち総合
Tスコアで除した値を、マスギャザリング時の救D. 考察

急需給比（A）と定義した。

リスク評価に基づく医療支援類型判断の際に総合Tスコアおよびマスギャザリング時の救は、今回策定したフローチャートは簡便で汎用急需給比についても中央値を基準にしてリスク性に富むと考えられた。課題は判定の精度であを類型化した。

り、開催後の検討に委ねられている。

以上より、平時の医療提供力、MCIリスク、マ
スギャザ臨時の医療需給不均衡度の3つの因子

E. 結論

を用いて医療支援類型判定のためのフローチャ

東京オリンピック開催中の開催地域内における救ートを策定した（図1）。各場所への類型の適用

急医療負荷の程度に応じた医療支援を実現するためにあたってはフローチャートの結果を基本にしの医療支援の類型化を試みた。MCIリスク、non-MCIつつ、2020東京オリンピック・パラリンピック

リスクならびに平時の医療提供力を定義付けするこ

競技大会組織委員会データならびに東京都福祉とによって、想定場所ごとにマスギャザリング時の保健局提供データを基に、会場や想定場所の使医療需給比を算出することが可能になった。これら用用途、使用期間、会場タイプ（屋内・屋外／を基に判定した医療支援類型は、実効性のある医療境界の有無）、ラストマイルの状況（最寄駅か支援計画策定に寄与する。

ら会場までの距離、道幅、自動販売機の数、屋F.

根や遮蔽物など）、一日当たりの地域ごとの要

研究発表

1. Perspective of an academic consortium for

救護者数（前年データ）について総合的に評価

preparedness of emergency/disaster medical

して決定した。

response during 2020 Tokyo Olympic/Paraly

会場、想定場所のリスク評価因子と定義の一

mpic Games. World Association of Disaster

覧を表1に示した。

Medicine. Brisbane. 2019,05.

C. 研究結果

2. Preparedness of Emergency/disaster Medical
Response During 2020 Tokyo Olympic/Paraly

リスクの類型化の用いる中央値として、発災6

mpic Games From the Perspective of Academi

0分圏内に搬送可能な救命救急センターの施設

c Consortium. The International Conference

数は2、高緊急症例対応用の救急車42台の「覚知on Emergency Medicine. Seoul. 2019,06〜現場到着までの時間」の中央値は15.1分であ3. Healthcare at Mass Gathering. Internationa

った。総合Tスコアの中央値は152、マスギャザ

l Meeting on Respiratory Care Indonesia. J

リング時の救急需給比の中央値は0.11であった。

akarta. 2019,07.

表2に会場、場所ごとのリスクの一覧とそれに基4. マスギャザリング時の救急・災害医療の課題とづく医療支援類型（タイプA,B,C,D,E）を示した。

対策：東京オリンピック・パラリンピック開催

111

を控えて. 第43回茨城県救急医学会. 茨城．201
9年9月．
5. 東京オリンピック・パラリンピックにおける救急医療需給均衡度に応じた体制の構築．第47回
日本救急医学会総会・学術集会．東京．2019年10月．
6. Academic organization local government par
tnerships of medical preparedness during T
okyo Olympic/Paralympic Games in 2020. Int
ernational Symposium on Mass Gathering Eve
nts and Public Health Preparedness. Tokyo.
2020,01.
7. 2020年オリンピック・パラリンピック開催中の救急・災害時医療について. 第70回日本救急医学会関東地方会学術集会．群馬．2020年1月．
8. 2020年東京オリンピック・パラリンピック開催
中の救急医療体制の課題と対策．令和元年度北海道医師会救急医療研修会．北海道．2020年1月．
9. 2020年東京オリンピック・パラリンピック開催
時の救急・災害医療の課題と対策. 第２７回北総救命会フォーラム．茨城．2020年2月．

G.

知的財産の出願・登録状況
特になし

112

113

114

データの出典元

総合Tスコア

使用用途

使用期間

会場タイプ（屋内・屋外／境界の有無）

観客数

ラストマイルの評価

R

d

e

f

g

h

総合救急需要マスギャザリング時の救急需給比

A

平時とマスギャザリング時に付加される救急需要の合計値を総合Tスコアで除した値
計算式 = D / R

平時の医療需要とマスギャザリング時の医療需要の合計値
計算式 = D2 + D3

マスギャザリング時に付加される救急需 マスギャザリングで付加される患者数
計算式 = 観客数 × 患者受診率（D1）
要D3

東京都福祉保健局登録データ
半径2km圏内で平時に医療機関が受け入れている1日あたりの患者数＊2018.7.1.〜9.30.(92日間)の受診者数[独歩+救急車]
計算式 = 半径2km圏内の二次・三次救急医療機関の1日あたりの独歩受診患者数 + 救急車搬入数 の平均値
＊エリア内の患者発生数としなかったのは、医療施設あの合計値
たりの救急医療需要を示すため

平時の救急需要D

東京都福祉保健局提供データ
東京都内の患者受診率
東京都福祉保健局登録データ
計算式 = 1日[2018年7月22日(日)]の都内受診者（独歩来院患者数 + 救急車搬入数 =6,383）／ ＊2018年7月22日(日)は、2018年で２番目に暑い日。1
東京都人口[昼間15,920,000人]
番目に暑い日は平日のため1日患者受診数が不明なた
め、休日である2番目に暑い日のデータを用いた。

最寄駅から会場までの距離、道幅、自動販売機の数、屋根や遮蔽物など

2020東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員
会データ

2020東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員
会データ

厚生労働省の病床機能報告制度データと東京都福祉保健局登録データ

半径2km圏内の二次・三次救急医療機関の救命救急加算病床数の合計値から算出したTスコア

医師数、看護師数、総病床数、救命救急加算病床数から算定したTスコアの合計値
計算式 = R1 + R2 + R3 + R4

厚生労働省の病床機能報告制度データと東京都福祉保健局登録データ

半径2km圏内の二次・三次救急医療機関の総病床数の合計値から算出したTスコア

厚生労働省の病床機能報告制度データと東京都福祉保
半径1km圏内の初期救急医療機関の看護師数 + 半径2km圏内の二次・三次救急医療機関の看護健局登録データ
師数の合計値から算出したTスコア＊クリニックの看護師数は、1施設あたり1人と仮定した。

D2

患者受診率

要救護者数

救命救急入院料加算病床数 Tスコア

R4i

総病床数 Tスコア

看護師数 Tスコア

R2

R3

厚生労働省の病床機能報告制度データと東京都福祉保健局登録データ＊クリニックの医師数は、1施設あたり1人と仮定した。

医師数 TスコアR1

半径1km圏内の初期救急医療機関の医師数 + 半径2km圏内の二次・三次救急医療機関の医師数の合計値から算出したTスコア＜高リスクの定義＞
東京都内の救急医療機関（三次医療機関＋東京都指定
赤対応用の救急車(42台)の覚知〜現場
オリンピック会場などのリスク発生場所41施設における高緊急症例対応用の救急車42台の「覚知 二次救急医療機関）データ、道路情報、東京消防庁の救到着までの時間(中央値)〜現場到着までの時間」の中央値は15.1分であり、中央値以上の場所を高リスク地域と設定した。 急車搬送データをもとに開発したG-PRiSMを用いて算出＜高リスクの定義＞
オリンピック会場などのリスク発生想定場所41箇所における搬送可能施設数（中央値）は2であり、中央値以下の場所を高リスク地域と定義した。

b

マスギャザリングリスク（non-MCIリス D1
ク）

平時の
医療供給力

MCIリスク

定義

高リスク

中リスク

リスク評価

153以上

15分未満

3施設以上

低リスク

0.10以下0.11

0.12以上51人以上 21〜50人 20人以下

152以下

15分以上

・300人の傷病者の緊急度内訳：高緊急14%（42人）、中緊急6%（18人）、低緊急65%（195人）、非緊急（死亡）15%（45人）
・救急車の走行速度 500m/分
・覚知〜現場到着：直近の救急車42台が消防署から現場に到着するまでの時間（中央値）
東京都内の救急医療機関（三次医療機関＋東京都指定
発災60分圏内に搬送可能な救命救急セ ・現場滞在時間：15分（東京消防庁データの平均値）
a
二次救急医療機関）データ、道路情報、東京消防庁の救 2施設以下ンターの施設数
・病院到着〜根本治療開始までの時間：15分
急車搬送データをもとに開発したG-PRiSMを用いて算出

中項目

表1 会場リスク評価因子と定義

115

1 選手村

8 オリンピック会場

9 オリンピック・パラリンピック会場

20 オリンピック会場

21 オリンピック会場

22 オリンピック会場

26 オリンピック会場

29 ライブサイト

31 ライブサイト

33 ライブサイト

41 VII

10

11

12

13

14

15

16

17

18

19

ー
ー

E
C

ー

ー

ー

ー

ー

ー

ー

ー

ー

ー

△

ー

△

ー

ー

△

△

△

○

ー

ー

武蔵野赤十字病院
杏林大学病院△

0ー
千葉県内の施設あ
り

0

14

14

2

0

0

○

2

15

ー

E

○

ー

ー

○

東邦大学大森病
院
昭和大学病院○

maximum

○

B

ー

ー

○

○

1

○
東京医療センター

13
ー

2

15

11

11

12

12

2

2

1

0

1

0

0

2

1

1

1

0

2

2

2

14

14

13

13

13

12

12

12

15

14

13

ー

C

ー

○

○

△

b

R

25

17

15

10

9

25

10

9

13

18

24

24

15

14

10

17

9

10

10

11

11

16

15

17

22

18

18

18

17

18

17

17

16

16

17

17

10

11

10

11

10

10

10

11

9

10

○
○

rich
337

765

302

152

107

96

96

○
rich
658

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

屋内⇄屋外

151

101

98

96

113

○

○

rich
185

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

屋内

○

152

f

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

屋外

会場と会場周辺のリスク

96

rich
765

rich
262

143

130

144

rich
726

rich
398

rich
267

シミュレーションソ シミュレーションソ
フト解析（Gフト解析（G153以上：rich
PRiSM）
PRiSM）

75%ile

ー

C

○

○

ー

ー

聖路加国際病院
済生会中央病院○ーー

聖路加国際病院
都立墨東病院○

聖路加国際病院○

武蔵野赤十字病院
杏林大学病院

△

ー

ー

ー

a
発災60分以内圏 赤対応用救急車
内に搬送可能な の覚知〜現場到 医療供給力
救命救急センター 着までの時間（中 （総合Tスコア）
央値）
数

2

○

A

○

ー

ー

△

ー

ー

○

○

△

ー

ー

ー

MCI対応
近隣病院
支援

vii

50%ile

○

A

ー

ー

ー

ー

ー

○

○

○

ー

ー

ー

MCI対応
ドクターカー
配備

vi

1

ー

C

ー

ー

ー

ー

○

○

○

ー

ー

ー

MG/MCI対応
民間救急車
消防救急車
配備

v

0

ー

E

ー

△

△

○

○

○

△

△

△

MG/MCI対応
メディカルオペ
レーションセン
ター
設置

iv

25%ile

ー

○

○

○

○

○

○

○

○

C

D

D

A

A

A

D

D

D

iii

MG対応
MG対応
現場救護所 臨時診療所
設置
周辺クリニック
診療時間の延長
依頼ii

minimum

羽田空港

都庁都民広場

都立上野恩賜公園

都立井の頭恩賜公園

陸上自衛隊朝霧訓練場

カヌー・スラローム会場

海の森クロスカントリーコース

大井ホッケー競技場

馬事公苑

国技館

東京都中央区晴海に整備予定

新宿駅

池袋西口公園34 ライブサイト

37 主要駅

品川駅

39 主要駅

池袋駅

品川新駅前用地32 ライブサイト

36 主要駅

東京辰巳国際水泳場

アーチェリー会場（夢の島公園）

23 オリンピック・パラリンピック会場

25 オリンピック会場

臨海部（青海地区など）

35 ライブサイト

オリンピックアクアティクスセンター

東京ビッグサイト

27 IBC/MPC

24 オリンピック・パラリンピック会場

青海アーバンスポーツ会場

19 オリンピック・パラリンピック会場

有明テニスの森

16 オリンピック・パラリンピック会場

潮風公園

有明アーバンスポーツクラブ(BMXコース)

15 オリンピック会場

18 オリンピック会場

有明体操競技場

14 オリンピック・パラリンピック会場

お台場海浜公園

有明アリーナ

13 オリンピック・パラリンピック会場

17 オリンピック・パラリンピック会場

武蔵野の森公園

武蔵野の森総合スポーツプラザ

10 オリンピック・パラリンピック会場

12 オリンピック会場

東京駅

38 主要駅

東京スタジアム

都立日比谷公園

i
医療支援タ
イプ

11 オリンピック会場

東京国際フォーラム

皇居外苑

6 オリンピック会場

30 ライブサイト

日本武道館

5 オリンピック・パラリンピック会場

7 オリンピック・パラリンピック会場

渋谷駅

40 主要駅

国立代々木競技場

4 オリンピック・パラリンピック会場
都立代々木公園

東京体育館

28 ライブサイト

新国立競技場

3 オリンピック・パラリンピック会場

計算式および算出根拠名称

2 オリンピック・パラリンピック会場

No 場所類型

9

8

7

6

5

4

3

2

1

Zone

項目

表2. 会場など想定場所における医療リスク評価と医療支援の類型

2000

8000

20000

7500

32000

15000

9300

7700

5000

14000

4700

15000

5000

8400

12000

5500

19900

4000

12000

15000

24000

48000

7400

6000

5000

700

11000

35000

10200

7000

68000

観客数

g

低

中

低

低

中

中

中

高

高

高

高

高

高

低

高

高

高

低

低

低

低

高

高

要救護者
リスク

h

A

0.86

0.43

0.11

0.02

0.00

0.00

0.00

0.01

intermediate
0.11

0.00

0.06

high
0.27

high
0.11

0.05

0.03

0.00

high
0.50

high
0.69

high
0.34

high
0.47

high
0.13

high
0.86

high
0.40

high
0.54

0.11以上：
high

MG時の
医療需給比
(MG RRR)

116

117

厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
分担研究報告書東京都医師会と連携した医療体制の構築に関する研究
研究分担者 山口 芳裕 杏林大学医学部救急医学 教授
研究要旨：
平成 30 年度の研究を受けて、大規模イベント開催時の、救急・災害医療に関わる医療従事者に求められる対応・対策のための資料制作が課題とされた。そこで医師会および一般医家に係わる医療体制を対象領域とする本分担研究では、医師会との連携に基づき、医師会の支援体制や一般
医家への教育のあり方について検討した。具体的な手段として、一般医家を対象とした大会期間中の救急・災害医療関連行動及び患者対応の教育・啓発を推進するための研究を実施した。東京都医師会および日本医師会のイベント医療に向けた準備活動および実践経験等から、一般医家に必要な教育として、救急・災害医療体制の実際とそのなかにおける医師会や一般医家の役割、マスギ
ャザリングにおけるリスクアセスメント、特殊な災害に対する基礎知識と初動対応といった点が欠かせないことを抽出した。これを受けて、具体的な対策セミナーの開催を企画・準備するとともに、一般医家を対象としたポスターを制作して、開催地を中心に広く配布し啓発活動を行った。

Ａ．研究目的力・連携体制および一般医家の適切な介入・対応

平成30年度厚生労働科学特別研究「2020年東が必要不可欠であることは言を俟たない。本分担

京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けての研究はこれまで、都市における日常医療機能を維

救急・災害医療体制の構築に関する研究」におい

持しつつ組織的かつ効率的な運用を図る一方で、て、大会期間中の救急・災害医療体制に関する検各競技場医務室に出務する医療従事者が、自身討として、大会期間中の通常救急医療の維持と効の安全を確保しつつ、テロ等の特殊事案の発生に率的な救急・災害医療体制の運用、多数傷病者

際して適切な初動措置を取れるような教育・啓発が発生時の救急体制及び対応手段について研究が重要であることを示してきた。そこで令和元年度は、実施された。この結果を踏まえ、本年度（令和元年

医師会との連携において、医師会の支援体制や一度）の研究目的は、大規模イベント医療に直接関

般医家への教育について具体化することとした。そわる医療従事者が、求められる行動や患者対応をの手段として、一般医家を対象とした大会期間中

確実に遂行するため、資料やマニュアル等を提示の救急・災害医療関連行動及び患者対応の教育・することと定められた。

普及を推進する方法の策定および実施を目的としかつてのオリンピック・パラリンピック競技大会（オた。

リ・パラ）を経て、開催都市間には医療提供体制に大きな差異があるにもかかわらず、次開催国へのＢ．研究方法申し送りにおける推奨・勧告等は毎回類似したもの

１．基礎情報の収集であった。他の関係機関とのコミュニケーションの

平成30年度は東京都医師会で9月にオリ・パラ

困難性、個人認証の煩雑さ、さらにオリ・パラを契機の医療対応に関する講習会を実施しており、東京に期待された健康レガシーへの低い評価、といっ

都医師会としての対応準備が促進された。また、20た課題は過去すべての開催都市で経験されてきた。 19年ラグビーW杯に関連して、開催地医師会から2020年東京オリ・パラでは、これら多くの課題を克の要望を受けた日本医師会は、大規模イベントに服し、国家的な規模のイベントに良質な医療提供

おける地元医師会および医師会員、一般医家へ体制を準備するにとどまらず、この機を活用して健の支援体制が検討された。ラグビーW杯に際して、康遺産の歴史的な一里塚にすることを目指さなけ

日本医師会ではCBRNE（C：化学物質／B：感染

ればならない。そのためには、地元医師会との協症・生物剤／R：放射線／N：核物質／E：爆発物）

118

災害を対象とした相談窓口を開設し、医師会員にの他の情報も踏まえて、医師会員に向けたマスギ

対して特殊な事案に遭遇した場合のサポート体制

ャザリング医療対策の教育・普及を図る必要性が再を構築した。これらの実践的な活動の結果に加え認識された。なかでも、大会期間中の救急・災害医て、東京都医師会および日本医師会の監修で作療体制の実際、大規模イベントにおいて発生しうる成された「大規模イベント医療・救護ガイドブック」

リスク（想定される事態）と最低限の決まりごとといっ

および関連文献から、一般医家が抑えておくべき

た俯瞰的な情報と、CBRNE災害・テロが発生した

マスギャザリング災害の知識と備えについて情報を場合の基本的な対処法、ターニケットの基礎知識と収集した。

実技といった実践的な知識・技術の教育機機会を

２．教育・啓発ツールの策定

提供すべきという結果であった。

これらの基礎情報をもとに、効果的な教育・啓発

２．教育・啓発ツールの策定

ツールの策定を目指した。しかし本年度は、オリン

2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会

ピック・パラリンピック競技大会の会場変更や新型のマラソン競技会場の変更に伴い、本年度末に札

コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行など大幌において、マスギャザリング災害対策セミナーを

きなイベントが複数発生したため、当初の計画から行う計画とした。これまで東京都において、東京都

いくつかの変更を余儀なくされた。結果として本研医師会会員を中心とした一般医家を対象に実施し究では、①マラソン競技会場が北海道へ移動したてきたセミナーを元に、CBRNE災害対応の研修をことを踏まえ北海道、特に札幌医師会の会員を中受けている東京DMAT隊員を講師として、2時間半

心に、マスギャザリングにおける救急・災害医療ののセミナーを実施する運びとなった。特殊災害に関教育プログラムを提供する準備を進めたが、②CO連した処置・手技に関する実技講習に向けて、銃VID-19で各種イベントの中止要請が出されたこと

創・爆傷のトレーニングキットやターニケット・バンテを受けて本教育プログラムも開催を中止し、③代替ージなどの資機材を用意した。

手段として医師会員を中心とした一般医家へ配布

しかし、COVID-19の感染拡大に伴い、各種イベするマスギャザリング医療対応の啓発ポスターを制ントの中止要請が出されたことを受けて、本セミナ

作することとなった。

ーは開催中止となった。そのため、札幌医師会お（倫理面への配慮）

よび医師会員にむけて、代替となる教育・啓発ツー

本研究は、情報・資料に基づく検討と、教育・啓発

ルの策定を行った。具体的には、2020年東京オリ手段の策定・制作が主体であり、特別な倫理面へ

ンピック・パラリンピック競技大会の開催会場が位置の配慮を必要とするものではない。

する近隣の医師会員・一般医家のためのCBRNE
災害・テロに向けた準備と初動対応の啓発ポスター

Ｃ．研究結果を制作した。直接的な教育機会を経ていない対象

１．教育・普及に向けた基礎情報者が多いと想定されたため、その内容は極めて基

平成30年度の研究をもとに、一般医家は競技会

本的な事項に留めることとし、「自分を守る３ステッ

場周辺やラストマイル等に近接する医療機関でのプ」「CBRNEを疑う３ステップ」「安全確保の３ステッ対応を中心として、日常診療の維持と救急患者対プ」について簡潔に提示した（図１）。東京都医師

応、ときにマスギャザリングに伴う大量のまたは原会および札幌市医師会をはじめとした関連医師会

因不明の症状を呈する傷病者への対応に迫られの協力を得て、医師会員および一般医家を対象にることが想定された。2019年ラグビーW杯においてこのポスターを配布した。

相談窓口の開設および運営に携わった者からの情報収集では、発生頻度が少ないCBRNE災害・テ

Ｄ．考察

ロに対する対応は、正しい情報、特にリスク評価やマスギャザリング医療対策のなかで、一般医家の初動対応の原則といった基本的な知識が一般医

臨床知識・技術で対応が困難な事項としてCBRNE

家には十分浸透してない可能性が指摘された。そ災害・テロに伴う傷病者への対応が第一に挙げら119れた。同時に、これに対する教育・啓発活動の機会

マスギャザリング医療対策について広く一般医家は少なく、講師を担える人材も希少である。そのたへの教育・啓発を図る一助になり、その方法論は今め、特殊災害チームを有する東京DMATを講師と後の他の機会においても応用可能なものと考えらした教育は、実践的な初動対応のみならず、地域れた。

の救急・災害医療体制における実際の関係性についてまでも含んだ情報共有を可能にする手段と考Ｆ．健康危険情報えられた。
また、CBRNE災害・テロという特殊な事案に対し

Ｇ．研究発表ては、その対策の重要性についての認識が薄いた

1. 論文発表

め、啓発活動も重要なステップであると考えられた。

なし

医師会を介したポスター配布は、確かな情報を確

2. 学会発表

実に一般医家に届ける手段として、効果的なもの

１）集団災害・特殊災害と医療対策．越谷市医師であると考えられた。

会「集団災害・特殊災害」学術講演会．令和2年1月22日．越谷市立保健センター．
２）多数傷病者発生時の医療対応．災害医療に関する研修会．令和2年1月27日．がん研有明病院．
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況（予定を含む。）
1. 特許取得なし
2. 実用新案登録
なし
3.その他
なし

図１．一般医家向けに制作したCBRNE災害・テロ対応準備の啓発ポスター
Ｅ．結論
大規模イベント開催期間中に救急・災害医療体
制の一部として活躍が期待される医師会および一般医家に対して、その教育に必要となる内容について検討して実践的な教育を計画し、啓発のためのポスターを制作するに至った。医師会を通じて、

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Ⅲ．研究成果の刊行に関する一覧表

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122

研究成果の刊行に関する一覧表
著書
著者氏名

論文タイトル名 書籍全体の
編集者名

書 籍 名

出版社名 出版地 出版年 ページ

横田裕行、 Protect Your
本研究班 Protect Your
へるす出版 東京
布施明、小 Hospital-病院内
Hospital-病院内発笠原智子、 発 生 テ ロ 対 策 マニ
生テロ対策マニュ
石井浩統、 ュアル
アル
大元文香、
木野毅彦

2019

本研究班

2020

東京2020救護所用 本研究班 東 京 2 0 2 0 救 護 所 用 へるす出版 東京
ハンドブック
ハンドブック

小井土雄一 爆弾テロ、中毒

箱崎幸也、小 CBRNEテロ・災害対 診断と治 東京
井土雄一
処ポケットブック
療社

2020

全45頁

168-197

雑誌
発表者氏名論文タイトル名

木村昭夫、他 銃創・爆傷患者診療指針

清住哲郎、他

小井土雄一

発表誌名

日本外傷学会雑誌

巻号

32（3）

熱傷診療に関する現状調査 熱傷（日本熱傷学45（5）（多数熱傷患者の発生に備えて） 会機関誌）

ページ
p.Ver1-1Ver1-63

232-236

災害時の医療の最前線：オリンピック開催中のCBRNE災害
週刊医学のあゆみ 269（11） 839-844にいかに備えるか マスギャザリング時の化学テロへ
の備え

出版年

2018

2019

2019

149:
木村昭夫

銃創・爆傷

齋藤大蔵

日本医師会雑誌

特別号(1) S100-106

2020

熱傷初期診療のトピックス-災害・テロ・事故による発 医学と薬学生に備えて-

77（3）341-342

2020

清住哲郎

多数熱傷患者への対応 -本
邦における重症熱傷受け入 医学と薬学
れ施設数と収容病床数

77（3）351-356

2020

織田 順

雷撃傷への初期対応

77（3）373-378

2020

山口芳裕

ポスター（一般医
CBRNE災害・テロは身近な脅
家向けの啓蒙用と
威です。
して）

A3縦刷り
1枚

2020

医学と薬学

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厚生労働行政推進調査事業費補助金（地域医療基盤開発推進研究事業）
2020 年東京オリンピック・パラリンピック競技大会における救急・災害医療提供体制に関する研究
令和元年度 総括・分担研究報告書

研究代表者 横田 裕行（日本医科大学大学院医学研究科外科系救急医学分野）
東京都文京区千駄木 1-1-5 Tel. 03-3822-2131

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