建築物省エネ法と留意事項等＋［参考チェックリスト］

大阪府内
建築行政連絡協議会

2019年4月版

■ はじめに建築物省エネ法による規制措置が施行されたことを受け、大阪府内建築行政連絡協
議会では、建築物エネルギー消費性能確保計画の正確かつ円滑な判定業務を行うため、「建築物エネルギー消費性能適合性判定等に関するチェックリスト【モデル建物法】（以下「旧チェックリスト」という。）」を作成しました。
旧チェックリストは、設計者等の使用に配慮しつつも、主に所管行政庁や登録省エ
ネ判定機関の判定業務で使用するチェックリストとしていたため、今般、より幅広い利用に供するため、新たなチェックリスト（以下「本資料」という。）を作成しました。
本資料は、実務面でより使い易くするため、参考チェックリストとともに、入力上の留意事項や参考資料等を加えた構成としています。
最後に、本資料について、建築物省エネ法に携わる全ての関係者にご活用いただけ
れば幸いです。

大阪府内建築行政連絡協議会 設備部会

■ 本資料の活用方法について
本資料は、主に次の活用方法を前提として作成しています。
(1) 設計者等において、省エネ計算をする際の留意事項の確認や入力内容の確認、及び省エネ適合性判定図書の明示事項等の確認等で活用すること。
(2) 所管行政庁や登録省エネ判定機関において、省エネ適合性判定の添付図書の確認や審査時のチェックリストとして活用すること。
(3) 所管行政庁や登録省エネ判定機関等で実施する講習会やセミナー等の資料として活用すること。

【留意事項】① 本資料は、モデル建物法入力支援ツール解説 Ver.2.７（201９年４月）（以下「マニュアル」という。）に基づいて編集しています。
そのため、マニュアルの改訂により、マニュアルの記載事項と本資料の内容に齟齬が生じた場合、マニュアルの記載事項を基本としますので、ご注意く
ださい。
② 本資料は、マニュアルの記載事項の内、評価シートの入力においてポイントとなる部分を抽出して編集しています。そのため、実務においてはマニュア
ルも十分確認しながらご使用ください。
③ 本資料の使用にあたり、所管行政庁や登録省エネ判定機関の運用において、チェックリストの項目を抜粋して使用することや、項目を追加して使用することは問題ありません。

目 次
１
１－１
１－２
１―３
１－４

２
２－１
２－２
２―３
２－４
２－５
２－６
２－７
２－８
２－９
２－10
２－11
２－12
２－13

3
３－１
３－２
３―３
３－４
３－５
３－６
３－７
３－８
３－９
３－10
３－11
３－12
３－13

添付資料確認シート等
建築物エネルギー消費性能確保計画に関する書類（規則第1条関係） ････････････････････････････････
建築物エネルギー消費性能確保計画 提出図書確認シート ･･
モデル建物法（計算書）確認シート【複数用途・総括表】 ･･
モデル建物法（計算書）確認シート【単体用途・総括表】 ･･

1
3
5
6

入力事項の概要と留意事項等
様式 A
様式 B-1様式 B-2様式 B-3様式 C-1
様式 C-2様式 C-3様式 C-4
様式 D
様式 E
様式 F
様式 G
様式 Ｈ

基本情報入力シート ･････････････････････
開口部仕様入力シート ･･･････････････････
断熱仕様入力シート ･････････････････････
外皮仕様入力シート ･････････････････････
空調熱源入力シート ･････････････････････
空調外気処理入力シート ･････････････････
空調二次ポンプ入力シート ･･･････････････
空調送風機入力シート ･･･････････････････
換気入力シート ･････････････････････････
照明入力シート ･････････････････････････
給湯入力シート ･････････････････････････
昇降機入力シート ･･･････････････････････
太陽光発電入力シート ･･･････････････････

7
11
13
15
18
20
22
23
24
26
28
30
31

各様式の確認項目（参考チェックリスト）
様式 A
様式 B-1様式 B-2様式 B-3様式 C-1
様式 C-2様式 C-3様式 C-4
様式 D
様式 E
様式 F
様式 G
様式 Ｈ

基本情報入力シート ･････････････････････
開口部仕様入力シート ･･･････････････････
断熱仕様入力シート ･････････････････････
外皮仕様入力シート ･････････････････････
空調熱源入力シート ･････････････････････
空調外気処理入力シート ･････････････････
空調二次ポンプ入力シート ･･･････････････
空調送風機入力シート ･･･････････････････
換気入力シート ･････････････････････････
照明入力シート ･････････････････････････
給湯入力シート ･････････････････････････
昇降機入力シート ･･･････････････････････
太陽光発電入力シート ･･･････････････････

32
34
35
36
38
39
40
41
42
43
44
45
46

参考資料

４
４－１
４－２
４―３
４―４
４―５
４－６

モデル建物法において仕様を入力する
外皮及び設備の範囲 ･･･････････････････････････････
評価対象となる設備の定義等 ･･････････････････････････
評価対象外とする室及び設備の例 ･･････････････････････
駐車場の評価方法 ････････････････････････････････････
厨房に設置された空気調和設備の評価上の留意点 ････････
モデル建物法における省エネ計算データ集 ･･････････････

47
48
50
51
52
5３

［付録］
・建築物エネルギー消費性能基準に係る完了検査チェックシート（モデル建物法）［参考］･････････････････ 6４

 本書資料のダウンロードについて
・本書（PDF）及び本書に基づく参考チェックリスト（エクセル）は、
大阪府内建築行政連絡協議会のホームページよりダウンロードできます。
 大阪府内建築行政連絡協議会のホームページ：http://www.cac-osaka.jp/
・付録の「建築物エネルギー消費性能基準に係る完了検査チェックシート（モデル建物法）」は、近畿建築行政会議のホームページよりダウンロード
できます。
 近畿建築行政会議ホームページ：http://kinki-cba.jp/

１
１．添付資料確認シート等

（空白ページ）

１－１

建築物エネルギー消費性能確保計画に関する書類 （規則第１条関係）

建築物エネルギー消費性能確保計画に関する書類
計画書（正本及び副本）（１） 所管行政庁が必要と認める図書

計画書に添える図書（２） 次の（い）項及び（ろ）項の図書（住戸が含まれる場合は、当該住戸について、次の（ろ）項の図書に代えて（は）項の図書）

図書の種類
(い)

(ろ)

明示すべき事項

設計内容説明書・建築物のエネルギー消費性能が建築物エネルギー消費性能基準に適合するものであることの
説明

付近見取図

・方位、道路及び目標となる地物

配置図・縮尺及び方位・敷地境界線、敷地内における建築物の位置及び申請に係る建築物と他の建築物との別・空気調和設備等及び空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備（以下 この表において「エネルギー消費性能確保設備」という。）の位置

仕様書（仕上げ表を含む）

・部材の種別及び寸法
・エネルギー消費性能確保設備の種別

各階平面図

・縮尺及び方位・間取り、各室の名称、用途及び寸法並びに天井の高さ
・壁の位置及び種類
・開口部の位置及び構造
・エネルギー消費性能確保設備の位置

床面積求積図・床面積の求積に必要な建築物の各部分の寸法及び算式

用途別床面積表

・用途別の床面積

立面図

・縮尺
・外壁及び開口部の位置
・エネルギー消費性能確保設備の位置

断面図又は矩計図・縮尺
・建築物の高さ
・外壁及び屋根の構造
・軒の高さ並びに軒及びひさしの出・小屋裏の構造・各階の天井高さ及び構造
・床の高さ及び構造並びに床下及び基礎の構造

各部詳細図

・縮尺
・外壁、開口部、床、屋根その他断熱性を有する部分の材料の種別及び寸法

各種計算書

・建築物のエネルギー消費性能に係る計算その他の計算を要する場合における当該計算の内容

機器表

仕様書

空気調和設備・熱源機、ポンプ、空気調和機その他の機器の種別、仕様及び数

空気調和設備以外の
機械換気設備・給気機、排気機その他これらに類する設備の種別、仕様及び数

照明設備

・照明設備の種別、仕様及び数

給湯設備

・給湯器の種別、仕様及び数・太陽熱を給湯に利用するための設備の種別、仕様及び数・節湯器具の種別及び数

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備

・空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備の種別、仕様及び数

昇降機

・昇降機の種別、数、積載量、定格速度及び速度制御方法

１

図書の種類
(ろ)

系統図

各 階
平面図

制御図

(は)

機器表
（住戸）

明示すべき事項

空気調和設備・空気調和設備の位置及び連結先

空気調和設備以外の
機械換気設備・空気調和設備以外の機械換気設備の位置及び連結先

給湯設備

・給湯設備の位置及び連結先

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備

・空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備の位置及び連結先

空気調和設備・縮尺
・空気調和設備の有効範囲
・熱源機、ポンプ、空気調和機その他の機器の位置

空気調和設備以外の
機械換気設備・縮尺
・給気機、排気機その他これに類する設備の位置

照明設備

・縮尺
・照明設備の位置

給湯設備

・縮尺
・給湯設備の位置
・配管に講じた保温のための措置
・節湯器具の位置

昇降機

・縮尺
・位置

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備

・縮尺
・位置

空気調和設備・空気調和設備の制御方法

空気調和設備以外の
機械換気設備・空気調和設備以外の機械換気設備の制御方法

照明設備

・照明設備の制御方法

給湯設備

・給湯設備の制御方法

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備

・空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備の制御方法

空気調和設備・空気調和設備の種別、位置、仕様、数及び制御方法

空気調和設備以外の
機械換気設備・空気調和設備以外の機械換気設備の種別、位置、仕様、数及び制御方法

照明設備

・照明設備の種別、位置、仕様、数及び制御方法

給湯設備

・給湯器の種別、位置、仕様、数及び制御方法
・太陽熱を給湯に利用するための設備の種別、位置、仕様、数及び制御方法
・節湯器具の種別、位置及び数

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備

・空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備の種別、位置、仕様、数及び制御方法※ 上表に掲げる図書に明示すべき事項を、上表の他の図書に明示する場合には、当該事項を当該各項に掲げる図書に明示することを要しない。
この場合において、当該各項に掲げる図書に明示すべきすべての事項を当該他の図書に明示したときは、当該各項に掲げる図書を計画書に添えることを要しない。
※ 上表において、正本に添える図書にあっては、当該図書の設計者の記名及び押印があるものに限る。
（注意） 登録建築物エネルギー消費性能判定機関に提出する複合建築物の新築又は増改築に係る建築物エネルギー消費性能確保計画で、300㎡以上の住宅部分を含む場合には、建築物エネルギー消費性能判定機関から所管行政庁へ送付するため、上表の建築物エネルギー
消費性能確保計画の写しを１部追加して提出してください。

２

１－２

建築物エネルギー消費性能確保計画 提出図書確認シート

提出図書等

図書提出時の確認の留意点（記載等の有無の確認） ※

図書の
確認欄

計画書 （別記様式第一）・計画書の各面の記入事項の確認、押印等の確認□

委任状 （任意様式）

・建築主や代理者の氏名等について計画書との整合確認□

設計内容説明書・説明事項の内容の確認

□

付近見取図

□

配置図

□

仕様書（仕上げ表を含む）

・断熱材料等の種別、厚さ等の明示の確認
・開口部の材料の種別、寸法及びガラスの建築確認記号の明示の確認 （建具表等）

□

各階平面図

（開口部の位置の明示に係る建具各階平面図を含む。）□

床面積求積図・評価の対象とならない室（物品を生産するための室等）が建築物の一部にある場合、当該部分を除いた計算対象部分の床面積の合計の明示の確認□

用途別求積図・複数のモデル建物用途がある場合、モデル用途毎の床面積の合計の明示の確認

□
□

立面図
断面図又は矩計図

・計算対象部分の階高の合計の算出に係る明示の確認

□

各部詳細図
（左記明示は各階平面図や立面図等に明示することでもよい。）

・計算対象部分の外周長さの算出に係る明示の確認
・計算対象部分の非空調コア部の方位及び長さに係る明示の確認
・方位及び断熱種別毎の外皮面積算出に係る明示の確認
・ブラインド（ボックス）の位置、日除けの位置及び寸法に係る明示の確認

□

各種計算書

・日除け効果係数算出ツールによる計算結果の確認（庇等の日除けがある場合）
・その他、省エネ性能に係る計算資料を作成している場合は当該資料の確認□

空気調和設備・空調熱源機器の能力値、全熱交換器の全熱交換効率に係る定格条件、試験方法の規格等の明示の確認□

空気調和設備以外の機
械換気設備

・送風機の電動機出力に係る定格条件、試験方法の規格等に明示の確認

□

照明設備

・照明器具の消費電力に係る試験方法の規格等の明示の確認（照明設備の姿図等の確認）

□

給湯設備

・給湯熱源機器の能力値に係る定格条件、試験方法の規格等に明示の確認□

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備

・太陽光発電設備における太陽電池アレイのシステム容量に係る試験方法規格の明示の確認、又は標準太陽電池モジュール出力の準拠規格等に基づいて記載された製造業者の仕様書若しくは技術資料の確認□

昇降機

・評価対象の昇降機に該当するかどうかの確認

□

機器表

仕様書

系統図

各 階
平面図

空気調和設備□空気調和設備以外の機
械換気設備

□

給湯設備

□

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備□

空気調和設備（空調対象部分の空調対象床面積の算出に係る明示図書を含む。）□

空気調和設備以外の機
械換気設備・評価対象室の室用途判断に係る室名称等の明示の確認

□

照明設備

・評価対象室の照明器具の種別毎の設置台数の明示の確認

□

給湯設備

・評価対象室の給湯用途判断に係る室名称等の明示の確認
・節湯器具の評価に係る衛生器具リスト等の明示の確認
・配管保温仕様の判断に係る保温材の厚みや施工部位等の明示の確認□

３

提出図書等

図書提出時の確認の留意点（記載等の有無の確認） ※

図書の
確認欄

□

昇降機
各 階
平面図

制御図

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備

・太陽光発電設備のパネルの設置方位角及び設置傾斜角の判断に係る明示の確認□

空気調和設備・自動制御計装図、動作説明図、機器リスト等による制御方法の明示の確認（全熱交換器の自動換気切替機能、予熱時外気取り入れ停止、空調二次ポンプ変流量制御、
空調送風機変風量制御）□

空気調和設備以外の機
械換気設備・自動制御計装図、動作説明図、機器リスト等による制御方法の明示の確認（機械換気設備の送風機の送風量制御）

□

照明設備

・照明設備図面による照明器具の制御方法及び機能の明示の確認（在室検知制御、明るさ検知制御、タイムスケジュール制御、初期照度補正機能）

□

給湯設備

□

空気調和設備等以外のエネルギー消費性能の確保に資する建築設備□※１ 「図書提出時の確認の留意点（記載等の有無の確認）」 は、上表の事項のほか、適宜、「1-1 建築物エネルギー消費性能確保計画に関する書類（規則第１条関係）」の図書の明示すべき事項の記載についても確認ください。
※２ 計画書の正本に添える図書については、設計者の記名及び押印があるものに限ります。
（図書への記名及び押印等については、建築物エネルギー消費性能確保計画を提出する審査機関等にご確認ください。）

４

１－３

モデル建物法 （計算書） 確認シート 【複数用途 ・ 総括表】

確認項目
モデル建物法複数用途の確認

確認内容□□ 事務所モデル□ ビジネスホテルモデル□ シティホテルモデル□ 総合病院モデル□ 福祉施設モデル□ クリニックモデル□ 学校モデル□ 幼稚園モデル□ 大学モデル□ 講堂モデル□ 大規模物販モデル□ 小規模物販モデル□ 飲食店モデル□ 集会所モデル ※□ 工場モデル※ 以下、集会所モデル選択時のみ計算対象室用途を選択

選択モデル建物の確認

判 定

モデル建物法複数用途集計ツールによる計算結果の確認□ アスレチック場□ 体育館□ 公衆浴場

□ 映画館

□ 図書館

□ 博物館

□ カラオケボックス□ 劇場□ ボーリング場□ ぱちんこ屋□ 競馬場又は競輪場

□ 社寺

□

設計値／基準値 （BEI ｍ）

・ 単体用途の場合は、本様式への記入は不要です。

５（） ≦ １．０である。

１－４

モデル建物法 （計算書） 確認シート 【単体用途 ・ 総括表】

確認項目

確認内容
□ 事務所モデル□ ビジネスホテルモデル□ シティホテルモデル□ 総合病院モデル□ 福祉施設モデル□ クリニックモデル□ 学校モデル□ 幼稚園モデル□ 大学モデル□ 講堂モデル□ 大規模物販モデル□ 小規模物販モデル□ 飲食店モデル□ 集会所モデル ※□ 工場モデル※ 以下、集会所モデル選択時のみ計算対象室用途を選択

選択モデル建物の確認□ アスレチック場□ 体育館□ 公衆浴場

□ 映画館

□ 図書館

□ 博物館

□ カラオケボックス□ 劇場□ ボーリング場□ ぱちんこ屋□ 競馬場又は競輪場□ 社寺

モデル建物法入力支援ツール 計算書の内容確認
□

有

□

無

様式A

□

有

□

無

□

有

□

□

有

□

□

適

□

否

（

）

様式B-1 開口部仕様入力シート

□

適

□

否

（

）

無

様式B-2 断熱仕様入力シート

□

適

□

否

（

）

□

無

様式B-3 外皮仕様入力シート

□

適

□

否

（

）

有

□

無

様式C-1 空調熱源入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式C-2 空調外気処理入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式C-3 空調二次ポンプ入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式C-4 空調送風機入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式D

換気入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式E

照明入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式F

給湯入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式G

昇降機入力シート

□

適

□

否

（

）

□

有

□

無

様式Ｈ

太陽光発電入力シート

□

適

□

否

（

）

判 定

基本情報入力シート□

設計値／基準値 （BEI ｍ）

・ 複数用途の場合は、本様式への記入は各用途ごとに記入してください。

６（） ≦ １．０である。

２

入力事項の概要と留意事項等

（空白ページ）２－１

各入力様式における入力及び留意事項

様式 Ａ 基本情報入力シート

１ 入力例
平成３１年３月１日①

シート作成月日

②

入力責任者

○△

③

建物名称＊

サンプル建物④

建築物所在地

□×

大阪府

都道府県

市区町村

大阪市

北区 ○○○ △丁目 ◇番地 ××⑤

省エネルギー基準地域
区分＊

６地域

⑥

年間日射地域区分＊＊＊

Ａ４区分

⑦

延べ面積［㎡］⑧

建築基準法施行規則別記様式に定める用途⑨

１００００．８２

モデル建物法で適用する
建物モデルの種類

記号

０８４７０

用途の区分

事務所

建物用途

事務所モデル

室用途（集会所等の場合のみ）⑩

計算対象部分の床面積［㎡］＊

１００００．８２⑪

計算対象部分の空調対
象床面積［㎡］＊＊

７０００．３２⑫

計算対象部分の階数＊＊⑬

計算対象部分の階高の合計［ｍ］＊＊

３０．２⑭

計算対象部分の外周長さ
［ｍ］＊＊

１５０．９

⑮

計算対象部分の非空調
コア部＊＊（上表中の凡例）

７

地上

東

方位

地下

０

長さ［ｍ］

２０．４

＊ ： モデル建物法による評価のために必ず入力が必要となる項目＊ ＊ ： 外皮（ＰＡＬ＊）及び空気調和設備を評価する際の入力が必要となる項目＊＊＊ ： 太陽光発電を評価する際のみ必須となる項目

７

各入力様式における入力及び留意事項

様式 Ａ 基本情報入力シート

２－１

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ２７～

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要①

シート作成月日

入力（必要な入力）

②

入力責任者

入力

（必要な入力）

③

建物名称

入力

（必要な入力）④

建築物所在地入力（地名地番の入力）⑤

省エネルギー基準 地域区分

選択

告示別表第10に定める建築物の所在地の区分の選択⑥

年間日射地域区分

選択

太陽光発電設備を評価する場合のみ選択⑦

延べ面積 ［㎡］入力

確認申請の情報を入力⑧

建築基準法施行規則別記様式に定める用途（記号／用途の区分）

入力

建築物用途区分コード及び建築物用途分類名称を入力⑨

モデル建物法で適用する建物モデルの種類（建築物用途／室用途（集会所等のみ））

選択

モデル建物法入力支援ツール解説書 表 0-3-1より入力⑩

計算対象部分の床面積 ［㎡］入力

建築物の用途毎の計算対象部分の床面積の合計を入力⑪

計算対象部分の空調対象床面積

入力

建築物の用途毎の空調対象部分の床面積の合計を入力⑫

計算対象部分の階数（地上・地下）

入力

建築基準法施行令第２条第１項第八号の規定による地上及び地下の階数を入力⑬

計算対象部分の階高の合計 ［ｍ］

入力

地階及び塔屋階を除く、最下階から最上階までの各階高の合計を入力⑭

計算対象部分の外周長さ

入力高い開放性を有する部分を除いた床面積が最大の階の外周長さを入力⑮

計算対象部分の非空調コア部（方位／長さ ［ｍ］）

選択
入力

高い開放性を有する部分を除いた床面積が最大の階における非空調コア部の外皮面積が最大の方位の選択及びその外周長さの入力［ｍ］

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

①
②

1

・シート作成年月日、入力責任者を入力する。（計算結果には影響しない。）③

2

・建物名称やプロジェクト名を入力する。1つの建築物を用途毎に分けて評価する場合は、入力した建築物の用途が分かるよう名称を付ける。

④

3・建築物の所在地を入力する。（計画書との整合を確認する。）⑤

4・省エネルギー基準告示（第265号）の別表第10 の地域区分（1～8地域）を選択する。

⑥

5・太陽光発電設備を評価する場合のみ年間日射地域区分を選択する。（建築研究所ホームページに掲載）⑦

6

・確認申請時の情報を入力する。

⑧

7・建築基準法施行規則別記様式の別紙に定める 「用途を示す記号」及び「建築物又は建築物の部分の用途の区分」を入力する。（建築確認申請の申請書第四面と整合するように入力する。）⑨

8・前記⑧に基づき、マニュアル（表 0-3-1）に基づき、適用するモデルを選択する。マニュアルの同表の用途区分コードが「08990 その他」である場合は、主たる室の用途や使われ方（使用時間や発熱量等の想定）等を勘案してモデル建物を選択する。（複数の用途の場合、用途毎に分割して入力し、複数用途集計を行う。）

9

・前記⑧で入力した用途の合計床面積を入力する。（地下階、塔屋階を含む。）

10・入力対象設備の有無に係らず、当該用途に属する室（部分）の合計床面積を入力する。

11

・評価の対象とならない室（部分）は算入しないこと。
（物品等を生産する室、防災、防犯、避難及びその他特殊な用途のための室等）⑩

入力の留意事項 等８

２－１

様式 Ａ 基本情報入力シート

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ３４～ （⑫以降）

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

⑩

⑪

⑫
地上

⑫
地下

枝
番

・吹き抜け部分等は、仮想床を設定して面積を算入する必要はない。

13

・床面積は壁芯で長さを測り算出する。（確認申請上の求積表の面積との整合性を強く求めるものではない。）

14

・空調対象室の床面積の合計を入力する。
（この値は、空気調和設備の評価における「床面積あたりの熱源容量」の算出に使用する。）

15

・空調対象室が無い場合は「0」を入力する。

16

・「地上」について、建築基準法施行令（令第２条第１項第八号）に規定する階数（地階は除く）を入力する。なお、地階の考え方は建築基準法に合わせる。（法面に建設された建築物等）

17

・「地上」について、入力値は整数とする。 （例えば、地上5階建てであれば、「5」と入力する。）

18

・「地上」について、建築基準法で階数の算入対象とならない「塔屋」は対象外とする。

19

・「地上」について、計算対象部分に地階しかなく、かつ、ドライエリア等があるため外気に接する外皮がある場合については、例外として 「１」を入力する。

20

・「地下」について、地階の階数を入力する。（計算結果に影響を与えない。）

21

・「地下」について、地階が無い場合は 「0」と入力する。

22

・各階の階高の合計を入力する。（地階及び塔屋階を除く、最下階から最上階の各階高さの合計とする。）

23・階高は、床スラブ上面から上階床面の高さとする。なお、簡単のため、フロアレベル間の高さを階高としてもよい。

24

・地階を除く最下階の階高は、地盤面（グランドレベル）から上階床スラブ上面の高さとしてもよい。

25

・最上階の階高は、次の（１）又は（２）による。
（１） 屋根断熱の場合は、最上階スラブ上面から屋根スラブ上面までとする。
（２） 天井断熱の場合は、最上階スラブ上面から天井断熱の下端までとする。

26・勾配屋根における屋根断熱の場合の最上階の階高は、最上階床スラブから屋根スラブ上面までの高さのうち、最も低い部分及び最も高い部分の平均高さとする。

27

・最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよい。

28

場所により階高が異なる場合は、最大の階高を入力することを基本とする。

29・小数点以下第２位を四捨五入し、小数点以下第１位までの数値を入力する。

30

・床面積（外気に対して高い開放性を有する部分を除いた床面積）が、最大の階（地階は除く。）の外周長さを入力する。

31・壁芯間の寸法をとることを基本とする。

32

・外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分（部分的な外壁等の凹凸を含む。）は、突出が無いものとしてみなして外周長さを算出することができる。

33

・小数点以下第２位を四捨五入し、小数点以下第１位までの数値を入力する。

34

・床面積（外気に対して高い開放性を有する部分を除いた床面積）が、最大の階（地階は除く。）の非空調コア部の外周長さとする。（壁芯間の寸法をとることを基本とする。）

35

・外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分（部分的な外壁等の凹凸を含む。）は、突出が無いものとしてみなして（非空調コア部の）外周流さを算出することができる。

36

・非空調コア部とは、地上階から最上階（塔屋階は除く）までの平面図上で同一位置にある非空調の部分（昇降機のシャ
フト、階段室等）とする。

37

・図面上で空気調和設備が確認できない室は非空調と判断し、非空調コア部の算定の対象としてもよい。

38

・非空調の便所や湯沸室等が地上から最上階（塔屋階は除く）まで同一位置である場合は、非空調コア部とする。なお、各階で室用途が異なっていても非空調であれば非空調コア部とする。

⑭⑮

入力の留意事項 等

12

⑬

長さ

各入力様式における入力及び留意事項

９

２－１

様式 Ａ 基本情報入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

⑮
長さ

枝
番

入力の留意事項 等

39・非空調コア部が同一建物の平面図上で複数箇所ある場合、非空調コア部の外周長さを足し合わせた値を入力する。

40

・上階部分が段階的に後退（セットバック）していく建築物の場合は、上階部分がない空間は最上階とみなす。

41

・ピロティがある場合は、ピロティ上部の階を地上階とみなす。

42

・平屋建ての場合は、非空調エリアを非空調コア部とみなす。

43

・厨房は、空気調和設備が設置されていても非空調室とみなすことができる。

44

・小数点以下第２位を四捨五入し、小数点以下第１位までの数値を入力する。

45

・非空調コア部の方位を、マニュアル（表 2-2-1）【4-6 省エネ計算データ集（1）P53】 に従い、「北」、「東」、「西」、「南」の４方位及び「なし」から選択する。

⑮

・非空調コア部が複数の方位に存在する場合は、次の（１）及び（２）による。

方位46（１） 床面積（ただし、外気に対して高い開放性を有する部分を除いた床面積とする）が最大の階（地階は除く）において、 非空調コア部の外皮面積の合計が最も大きい方位を選択する。
（２） 方位が複数特定される場合は、特定された複数の方位のうち、「北」⇒「東」⇒「西」⇒「南」の順とする。

■外気に接する外皮がない建築物の入力方法


複数用途建築物で、外気に接する外皮が存在しない建築物用途（例：地階のみにある飲食店等）がある場合、「⑫ 階数（地上）」、 「⑬ 階高の合計」、「⑭ 外周長さ」、「⑮ 非空調コア部・長さ」には、１以上の数値を入力する。
（どのような数値を入力しても、結果には影響しない。）
 同上において、「⑮ 非空調コア部・方位」も結果に影響しないため、何か１つ任意に選択する。

１０

２－２

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ４０～

１ 入力例
①

各入力様式における入力及び留意事項

様式 B-1 開口部仕様入力シート

②

③

④

⑤

②&③入力又は④入力

⑥

⑦

⑧

⑨

⑩

⑪

⑤&⑥入力 又は ⑤&⑦&⑧入力 又は ⑨&⑩入力

建具仕
様名称

窓（ガラス＋建具）の性能
窓（ガラス＋建具）の性能
幅Ｗ

高さＨ

窓面積

備考

ガラスの性能
建具の種類
ガラスの種類

窓Ａ

５．００

３．００

窓Ｂ

熱貫流率

日射熱取得率

熱貫流率

日射熱取得率

５．９５

０．７８

Ｔ

金属製（単板ガラス）

５．３２

窓Ｃ

５．００

３．００

２．４５

樹脂製（複合ガラス）

０．３２

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

①

建具仕様名称②

幅Ｗ ［ｍ］③

高さＨ ［ｍ］④

窓面積 ［㎡］

⑤

建具の種類

⑥

ガラスの種類⑦

熱貫流率 ［Ｗ/（㎡・Ｋ）］⑧

日射熱取得率 ［－］⑨

熱貫流率 ［Ｗ/（㎡・Ｋ）］⑩

日射熱取得率

⑪

備考

②＆③入力
又は
④入力

［－］

⑤＆⑥入力
又は
⑤＆⑦＆⑧入力
又は⑨＆⑩入力

入力事項の概要
入力

図面の建具記号等を入力 （計算結果に影響しない。）

入力躯体開口部、カタログ記載等の寸法（幅）の入力

入力

躯体開口部、カタログ記載等の寸法（高さ）の入力

入力

窓面積（サッシ部を含む）を入力

選択

建具の種類を選択

選択

ガラスの種類を選択

入力

ガラス単体の熱貫流率の値を入力

入力

ガラス単体の日射熱取得率の値を入力

入力

窓（ガラス＋建具）の熱貫流率の値を入力

入力

窓（ガラス＋建具）の日射熱取得率の値を入力
メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

1

・建具番号等を入力する。（計算結果には影響しない。図面との照合のみに使用）

2

・光を通さない鋼製建具等のうち、建具表に寸法や仕様等が記載されている部材については、開口部として扱い様式B-1に入力することとする。
（ただし、当面の間、従前の入力方法に従い、無断熱の壁として扱い、様式B-2 に入力してもよい）

3・ガラス張りカーテンウォールにおけるスパンドレル部分のボード等について、建具表に寸法や仕様等が記載されていれば、開口部として扱い様式B-1 に入力することを基本とする。

4・外気に接する部分の開口部のみが入力対象である。

5・空調室の開口部だけではなく、非空調室の開口部についても仕様の入力が必要である。

6・建具仕様毎に「②幅Ｗ」と「③高さＨ」を入力するか、「④窓面積」を入力する。 【P12 入力手順 参照】

7・「②幅Ｗ」と「③高さＨ」は、小数点以下第３位を四捨五入し、小数点以下第２位までの数値を入力する。

8・長さは「小数点以下第1 位までの数値を入力」が基本であるが、この「②幅W」と「③高さH」は、次の「④窓面積」を算出するために用いられるため、これらについては「小数点以下第２位までの数値を入力」することとする。

9・「④窓面積」は、小数点以下第３位を四捨五入し、小数点以下第２位までの数値を入力する。
（マニュアル：図 2-2-10、図 2-2-11、図 2-2-12）

10・「②幅Ｗ」「③高さＨ」と「④窓面積」の両方を入力した場合は、「④窓面積」の値が優先して使用される。

①

②
③
④

入力の留意事項 等

１１

様式 B-1 開口部仕様入力シート

２－２

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

枝
番

②
③
④

11

・窓面積は、サッシ部を含めた面積とする。（マニュアル：図 2-2-10） ） 【4-6 省エネ計算データ集（1）P53】

12・開口部の寸法「②幅Ｗ」「③高さＨ」は、躯体の開口寸法を基本とするが、カタログ等に記載のある寸法、建具表に記載されている開口部寸法のいずれでもよい。

13

・該当する建具の種類を選択する。（マニュアル：表 2-2-2） 【4-6 省エネ計算データ集（1）P53】

14・当面の間、Ver.2.4 以前の選択肢である「樹脂」、「アルミ樹脂複合」、「アルミ」を選択しても計算はできる。この場合、プ
ログラム内部では、それぞれ「樹脂製（複層ガラス）」、「金属樹脂複合製(複層ガラス)」、「金属製(複層ガラス)」であるものとみなして計算される。

15・ガラスの種類を選択する。（マニュアル：表 2-2-3）

16・ガラスの厚みにより選択肢は変わらない。

17・中空ガラスで、中空層幅6mm以下は「中空層幅6mm」、中空層幅16mm以上は「中空層16mm」とする。

18

・ガラスブロックは「Ｔ」を選択する。

19

・建具表に記載のある光を通さない鋼製建具等については、⑤建具の種類は「金属製(単板ガラス)」を⑥ガラスの種類は「S」を選択する。

20

・自動ドアについて、ガラス部分の仕様が不明である場合は、⑤建具の種類は「金属製(単板ガラス)」を⑥ガラスの種類
は「T」を選択する。

21

・ガラス単体の熱貫流率、日射熱取得率を入力する。

22

・熱貫流率の値は、JIS R 3107 又は ISO 10292 による。

23・日射熱取得率の値は、JIS R 3106 又は ISO 9050 による。

24

・プロブラム内部で、窓（ガラス+建具）全体の熱貫流率、日射熱取得率は自動換算される。

25・窓（ガラス+建具）の熱貫流率、日射熱取得率を入力する。

26

・熱貫流率の値は、JIS A 4710 又は JIS A 1492 ・ JIS A 2102-1 ・ JIS A 2102-2 ・ ISO 10077-1 ・ ISO 15099による。

27

・日射熱取得率の値は、JIS A 1493 又は JIS A 2103 による。

28

・二重窓（建具が二重に設置された窓）の熱貫流率、日射熱取得率は、マニュアル記載の式で算出する。

29

・ダブルスキン及び窓システム（エアーフローウィンドウ等）については、建築研究所ホームページで公開されている方法に基づき熱貫流率及び日射熱取得率を算出して入力する。

30

・建具表に記載のある光を通さない鋼製建具やガラス張りカーテンウォールにおけるスパンドレル部分のボード等については、当面の間、当該部分の熱貫流率には2.63、日射熱取得率には0.0842（＝2.63×0.032）を入力してもよい。これ以外の値を入力する場合は、その算出根拠を提示する必要がある。

入力上の留意事項 等

⑤

⑥

⑦
⑧

⑨
⑩

枝番６ 関係（注1） A・Bの両方を入力した場合は、Bが優先される。
（注2） a・b・c を重複して入力した場合は、c が優先され、次いで b 、a の順になる。

１２

各入力様式における入力及び留意事項

様式 B-2 断熱仕様入力シート

２－３

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ５２～

１ 入力例
①

②

断熱仕様名称

部位種別

③

④

⑤

⑥

⑦

厚み

熱貫流率

③&⑥入力 又は ③&④&⑥入力 又は ⑤&⑥入力 又は ⑦入力
断熱材種類 （大分類）

断熱材種類 （小分類）
押出法ポリスチレンフォーム１種

断熱材１

屋根

押出法ポリスチレンフォーム断熱材

断熱材２

外壁

グラスウール断熱材通常品

熱伝導率

⑧
備考

５０
２５

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要①

断熱仕様名称

入力

図面の断熱材の名称を入力 （計算結果に影響しない。）

②

部位種別

選択

「外壁・屋根・外気に接する床」のいずれかを選択③

断熱材種類 （大分類）

選択マニュアル記載の断熱材種類の選択肢から大分類を選択④

断熱材種類 （小分類）

選択マニュアル記載の断熱材種類の選択肢から小分類を選択⑤

熱伝導率 ［Ｗ/（ｍ・Ｋ）］

入力

断熱材の熱伝導率を入力⑥

厚み ［ｍｍ］

入力

断熱材の厚みを入力⑦

熱貫流率 ［Ｗ/（㎡・Ｋ）］

入力

外壁等の熱貫流率を入力

⑧

備考

③＆⑥入力
又は
③＆④＆⑥入力
又は
⑤＆⑥入力
又は
⑦入力

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

1・部位ごとの断熱材の名称を入力する。（計算結果には影響しない。図面との照合のみに使用）

2

・外気に接するすべての部位を対象として、断熱材の種類を入力する。
（中庭の外壁等で外気に接する部位は入力対象とする。ただし、地盤に接する壁等及び塔屋階の外壁等は入力対象外とする。）

3・断熱がない壁についても、「無断熱」としての仕様の作成が必要である。

4・空調室の外壁だけではなく、非空調室の外壁についても仕様の作成が必要である。

5・「外壁」、「屋根」、「外気に接する床」のいずれかを選択する。

6

・断熱材の種類を選択する。 （マニュアル：表 2-2-4） 【P14 入力手順 参照】

7・断熱材の詳細な仕様が定まっていない場合は「③断熱材種類（大分類）」だけの選択でも良い。

8・断熱材がない場合は、「③断熱材種類（大分類）」に「無」を入力し、④～⑦は空欄とする。

9

・既存部分において断熱仕様が不明である場合は、「③断熱材種類（大分類）」に「無」を入力して評価をしても良い。

⑤

10・断熱材の熱伝導率の値を入力する。（小数点以下第３ 位までの数値を入力する。）⑥

11・断熱材の厚みを入力する。（単位はmm とし、整数で入力する。）

12

・外壁等の熱貫流率を入力する。（小数点以下第３位を四捨五入し、小数点以下第２ 位までの数値を入力する。）

13

・ALCパネルや直交集成板（CLTパネル）による外壁が設置される場合、複数の断熱材が設置される場合、マニュアルの表 2-2-4 に記載のない断熱材を使用する場合は、JIS表示品である場合はJIS規格に定める値とするほか、ＪＩＳ規格に定める試験方法を行い市場流通品の値、JIS規格に定める計算結果方法に基づき計算を行った値を入力しても良い。但し、算出の根拠を示す必要がある。

14・熱貫流率の算定方法は、マニュアル記載の外皮の入力ルールも参照。

①

②

③
④

⑦

１３

２－３

様式 B-2 断熱仕様入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

枝番６ 関係（注） a・b・c・d を重複して入力した場合は、d が優先され、次いで c、b、a の順になる。

１４

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ５７～

１ 入力例
①

②

外皮名称

方位

③

④

⑤

⑥

⑦

⑧

⑨

⑩

建具仕様
名称

建具等
個数

ブライン
ドの有無

日除け効果係数

外皮面積

断熱仕様
名称

８４０

断熱材２

窓Ａ

１０

有

窓Ｂ

１０

有

窓Ａ

１０

有

窓Ｂ

１０

有

窓Ａ

１０

窓Ｂ
窓Ｃ

③&④入力又は⑤入力
幅Ｗ
西面外壁

高さＨ

西

東面外壁

東

南面外壁

８４０

南

北面外壁

８００

北

屋根部

各入力様式における入力及び留意事項

様式 B-３ 外皮仕様入力シート

２－４

８００

屋根

１０００

断熱材２

断熱材２

断熱材２

⑪
備考

冷房

暖房

無

０．９２

０．９６

１０

有

０．９２

０．９６

１０

有

窓Ｃ

１０

有

窓Ｃ

１０

有

窓Ｃ

１０

有

断熱材１

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要

①

外皮名称

入力

外皮名称（任意名称でも可）を入力 （計算結果に影響しない。）

②

方位

選択

「北・東・西・南・屋根・床」のいずれかの方位を選択③

幅 Ｗ ［ｍ］

入力

外皮の寸法（幅）を入力④

高さ Ｈ ［ｍ］

入力

外皮の寸法（高さ）を入力⑤

外皮面積 ［㎡］入力

窓等の面積を含めた外皮の面積を入力⑥

断熱仕様名称転記≪様式B-2 ①で定義した断熱材仕様名称を転記≫⑦

建具仕様名称転記≪様式B-1 ①で定義した建具仕様名称を転記≫

⑧

建具等個数

入力

建具等の個数を入力⑨

ブラインドの有無

選択

ブラインドの「有・無」のいずれかを選択③＆④の入力又は⑤の入力

日除け効果係数

冷房

入力

日除け効果係数（冷房）の入力 （庇等が無い場合は空欄でも可）

日除け効果係数

暖房

入力

日除け効果係数（暖房）の入力 （庇等が無い場合は空欄でも可）

⑩
⑪

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

1・外皮（壁、屋根、外気に接する床）の名称を入力する。（任意の名称でも可）（計算結果には影響しない。）

2・空調室か非空調室かに関わらず、全ての外皮について仕様を入力する。
（地盤に接する壁及び床は入力の対象としない。）

3・地階の外壁であっても、ドライエリア等で外気に接する部分は、入力対象とする。

4

・建築基準法施行令による階数に算入されない塔屋部分の外壁等は入力する必要はない。ただし、この場合、塔屋部分の床（塔屋部分が階段室等で実際に床が無くても床が有るものと見なす。）の仕様を、「屋根」として入力する。

①

１５

２－４

様式 B-３ 外皮仕様入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

②

枝
番

入力上の留意事項 等

5・各外皮の方位を選択する。（マニュアル：表 2-2-5）6・水平面に対して、45度未満の角度にある場合は「屋根」又は「床」を、45度以上の角度にある場合は「外壁」として扱い、「北」・「東」・「西」・「南」を選択する。

7

・モデル建築法においては、「日陰（日に当たらない外壁）」の設定はない。

8・外皮面積の算出方法について、外壁の寸法幅は壁芯とし、高さは階高として求める。場所毎に階高が異なる場合は、場
所毎の階高に応じて面積を算出することとする。
・階高については、次による。

9

③
④
⑤

⑥

⑦
⑧

（１） 階高は床スラブ上面から上階床スラブ上面の高さとする。なお、スラブレベル間の高さではなく、フロアレベル間の高さを階高としてもよい。
（２） 地階を除く最下階の階高は、地盤面（グランドレベル）から上階床スラブ上面の高さとしてもよい。
（３） 最上階の階高は、屋根断熱の場合は最上階床スラブ上面から屋根スラブ上面までとし、天井断熱の場合は最上階床スラ
ブ上面から天井断熱の下端までとする。
（４） 最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよい。

10・屋根面積は、熱的境界部分の面積とする。勾配屋根で屋根断熱の場合は勾配なりの実面積とし、勾配屋根に対して水平な天井断熱の場合は、当該天井面の水平投影面積を屋根面積とする。

11

・屋根面積について、水勾配程度（1/100 程度）である場合は水平投影面積を屋根面積としてよい。

12・屋根面積には建築基準法施行令による階数に算入されない塔屋部分の床面積を含むものとする。なお、塔屋下が断熱されていない等（塔屋部分が階段室等で断熱材が存在しない場合を含む。）、屋根部分と断熱仕様が異なる場合は、屋根部分と塔屋下部分を分けて面積を算出し、それぞれを別の外皮として入力する。

13

・設備配管や小口径のスパイラルダクトと連続して設けられる外壁等を貫通する開口部（スリーブ等）については、当該欠損部分にも周囲と同様の断熱仕様の壁があるとみなす。

14

・設備配管等の取出口部分（ハト小屋部分に立ち上がる設備配管等の周辺）に床がない場合については、陸屋根（階に算定されない屋上部分の屋根を除く）で屋根断熱であれば、屋根一面の面積（設備配管取出口部分の欠損部を除かない
面積）を入力し、欠損部分にも同じ断熱仕様の屋根があるとすることを基本とする。この場合、設備配管取出口部分の立
ち上がり壁を外皮面積として入力する必要はない。

15・鉄筋コンクリート造の柱・梁等の熱貫流率の算定において、当面の間、断熱欠損部分の影響は見込まない（柱・梁等が無断熱である場合であっても、その周辺の断熱部分と同様の断熱仕様であるものとみなす）ものとする。

16・外皮毎に「③幅Ｗ」と「④高さＨ」を入力するか、「⑤外皮面積」を入力する。 【P17 入力手順 参照】
なお、「③幅Ｗ＋④高さＨ」と「⑤外皮面積」の両方を入力した場合は、「⑤外皮面積」の値が優先される。

17・「③幅Ｗ (m)」、「④高さＨ (m)」は、小数点以下第３位を四捨五入し、小数点以下第２位までの数値を入力する。

18

・「⑤外皮面積 (㎡)」は、小数点以下第３位を四捨五入し、小数点以下第２位までの数値を入力する。

19

・地階の外皮であっても、ドライエリア等があり外気に接する部分については、当該部分の面積を入力する必要がある。
（地階については、様式A（基本情報入力シート）の「階数」の算出には含めないが、地階にある外気に接する部分の外皮
面積については算出して入力する。）

20

・外皮面積を算出する際の外壁高さの下端は、様式A（基本情報入力シート）の「⑬階高」の算定位置と同様とする。ただし、ドライエリア等がない場合については、地盤面（グランドレベル）としてもよい。

21

・外皮面積を算出する際の外壁高さの上端は、様式A（基本情報入力シート）の「⑬階高」の算定位置と同様とする。ただし、勾配屋根かつ屋根断熱の場合は、実面積（場所により階高が異なる場合、「⑬階高」には最大の階高を入力するが、外皮面積を算出する際には、場所毎の階高に応じた実際の面積を算出する。）を算出して入力する。

22

・窓等の面積を含めた外皮面積（外壁面積＋窓面積）を入力する。

23

・水平方向の寸法は、断熱工法によらず壁芯によることを基本とする。

24

・「様式B-2：断熱仕様入力シート」で定義した断熱仕様名称を転記する。

25

・「様式B-1：開口部仕様入力シート」で定義した建具仕様名称を転記し、その個数を入力する。

26

・同じ外皮に複数種類の建具が設置される場合は、「①外皮名称」から「⑥断熱仕様名称」までを空欄とし、以降に、複数行連続して入力する。

27

・建具がない場合は、「⑦建具仕様名称」から「⑩日除け効果係数」までを空欄とする。

１６

２－４

様式 B-３ 外皮仕様入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

枝
番

28

・ブラインドがあれば「有」を、なければ「無」を選択する。

29

・図面上でブラインドの設置を確認できれば手動、自動は問わず「有」として良い。また、カーテンやロールスクリーン等、
ブラインドと同等の機能をはたすと思われるもののうち、図面上でレール等が確認できる場合は「有」として良い。

30

・庇等の日除けがある場合は、日除け効果係数を算出して値を入力する。（小数点以下３桁の数値を入力する。）

31・庇等の日除けがない場合、既存部分において日除けの仕様が不明である場合は空欄とする。また、日除けの仕様を特定しないで評価する場合についても、当面の間、空欄としてよい。 （空欄の場合、日除け効果係数は「1.000」として計算
される。）

32

・日除け効果係数は、計算支援プログラム（建築研究所ＨＰを参照）を使用して算出する。
（「改訂 拡張デグリーデー表（建築環境・省エネ機構）」に記載されている「日除け効果係数チャート」は使用できないものとする。）⑨⑩

入力上の留意事項 等

枝番６ 関係（注） a・b の両方を入力した場合は、b が優先される。

１７

各入力様式における入力及び留意事項

様式 C-1 空調熱源入力シート

２－５

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ７７～

１ 入力例
①

②

③

④

⑤

⑥

⑦

熱源機器名称

熱源機種

台数一台当たりの定格
能力一台当たりの定格
消費電力

一台当たりの定格
燃料消費量

冷房

暖房

冷房

暖房

冷房

暖房

熱源１

吸収式冷凍機１

703.00588.000.00

0.00

639.00701.00熱源２吸収式冷凍機１

703.00588.000.00

0.00

639.00701.00熱源３パッケージエアコンディショナ（空冷式）

１

5.60

6.30

1.37

1.34

0.00

0.00

熱源４

パッケージエアコンディショナ（空冷式）

１

3.60

4.00

0.81

0.81

0.00

0.00

熱源５

パッケージエアコンディショナ（空冷式）

１

3.60

4.00

0.81

0.81

0.00

0.00

熱源６

パッケージエアコンディショナ（空冷式）

１

3.60

4.00

0.81

0.81

0.00

0.00

備考

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要①

熱源機器名称入力

図面の熱源機器名称を入力 （計算結果に影響しない。）

②

熱源機種

選択

マニュアル記載の熱源機種を選択③

台数 [台]

入力

熱源機器の台数を入力

一台当たりの定格能力（冷房） [ｋＷ/台]

入力

熱源機器の一台あたりの定格能力（冷房）を入力

一台当たりの定格能力（暖房） [ｋＷ/台]

入力

熱源機器の一台あたりの定格能力（暖房）を入力

一台当たりの定格消費電力（冷房） [ｋＷ/台]

入力

熱源機器の一台あたりの定格消費電力（冷房）を入力

一台当たりの定格消費電力（暖房） [ｋＷ/台]

入力

熱源機器の一台あたりの定格消費電力（暖房）を入力

一台当たりの定格燃料消費量（冷房） [ｋＷ/台]

入力

熱源機器の一台あたりの定格燃料消費量（冷房）を入力

一台当たりの定格燃料消費量（暖房） [ｋＷ/台]

入力

熱源機器の一台あたりの定格燃料消費量（暖房）を入力

④

⑤

⑥
⑦

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

評価
対象
とし
ない
機器
等

①

枝
番

入力の留意事項 等

1・エレベータ機械室等のように、一般に機械換気設備により排熱するところを、機械換気設備を設けずに（もしくは機械換
気設備と併用して）冷房することで代替する際の冷房設備。

2・厨房に設置された空気調和設備。
但し、給気と排気の送風機動力（空気循環用送風機も含む）については、機械換気設備としてエネルギー消費量を計算する。 【4-5 P52 厨房に設置された空気調和設備の評価上の留意点 参照】

3・モデル建物法では、蓄熱槽による省エネルギーは評価できない。
（モデル建物法を用いる場合は、蓄熱槽を設ける場合であっても、蓄熱槽はないものとして熱源機器等の仕様を入力する。蓄熱槽による効果を加味して評価する場合は、標準入力法を用いる必要がある。）

4

・図面に記載されている熱源機器名称を入力する。（計算結果には影響しない。）

5・マニュアル（表 3-2-1） 記載の熱源機種を選択する。

6・暖房熱源のみが設置され、冷房熱源は設置されない建築物の場合、暖房熱源の仕様のみを入力する。
（この場合、熱源機種（冷房）は「設置しない」が選択され、プログラムでは「基準設定仕様」相当の熱源機器で計算されることになる。）

7

・熱源機器の台数を入力する。

②

③

１８

２－５

様式 C-1 空調熱源入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

④
⑤
⑥

枝
番

入力の留意事項 等

8・定格燃料消費量には、一次エネルギー換算された値を入力する。入力する定格能力、定格消費電力、定格燃料消費量
は、マニュアル（表 3-2-2） 【4-6 省エネ計算データ集（3）P55】 で規定された値であることを基本とする。

9

・個別分散空調（パッケージエアコンディショナ、ガスヒートポンプ冷暖房機、ルームエアコンディショナ等）については、室外機の定格消費電力を入力する。（室内機の消費電力ではない）

10・室外機のみ（または室内機のみ）に電源供給される機種については、室外機と室内機の合計消費電力を入力する。

11

・ヒートポンプ熱源を組み込んだ外気処理用空調機やヒートポンプ式の全外気エアコンについては、そのヒートポンプ部分の性能を入力する。

12・調湿外気処理機については、当面の間、熱源機種「パッケージエアコンディショナ(空冷式)」を選択したうえで、建築研究所ホームページで公開されている「調湿外気処理機の性能試験方法及び表示方法」で規定された性能値を入力する。

13

・「ルームエアコンディショナ付温水床暖房」については、当面の間、熱源機種には「ルームエアコンディショナ」を選択し、エアコン単独運転時の性能を入力する。

14・同一の熱源機器が、複数の建築物用途に対して冷温熱を供給する場合は、各用途において当該熱源機器が冷温熱を供給する空調機もしくは室内機の定格能力に応じて、当該熱源機器の定格能力、定格消費電力、定格燃料消費量を按分した値を入力する。この際、①の熱源機器名称は同一の機器名称を入力し、④⑤⑥には1台あたりの性能値を入力したうえで、③台数に定格能力で按分した値を入力することを基本とする（審査側に按分をして入力していることを明示するため）。

１９

各入力様式における入力及び留意事項

様式 C-2 空調外気処理入力シート

２－６モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ８７～

１ 入力例
①

②

③

④

送風機名称

台数

設計給気風量

設計排気風量⑤⑥

全熱交換器の全熱交換効率

全熱交換器

７

１２００

送風機１

４

２００

１２００

⑦

⑧

⑨

予熱時外気取入れ停止の有
無

備考

有

冷房時

暖房時

全熱交換器の自動換気切替
機能の有無

７０．０

７０．０

有

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要

①

送風機名称

入力

図面の送風機名称を入力 （計算結果に影響しない。）②

台数 [台]

入力

送風機の台数を入力③

設計給気風量 [㎥/ｈ/台]

入力

図面に記入された設計給気風量を入力④

設計排気風量 [㎥/ｈ/台]

入力

図面に記入された設計排気風量を入力⑤

全熱交換器の全熱交換効率（冷房時） [％]入力

冷房時の全熱交換効率（エンタルピー効率）を入力⑥

全熱交換器の全熱交換効率（暖房時） [％]入力

暖房時の全熱交換効率（エンタルピー効率）を入力⑦

全熱交換器の自動換気切替機能の有無

選択

自動換気切替機能があれば「有」を選択⑧

予熱時外気取り入れ停止の有無

選択

予熱時外気取り入れ停止があれば「有」を選択

⑨

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

1・計算対象部分に、全熱交換器及び予熱時外気取入れ停止機能を有する給排気送風機がない場合、様式は作成する必
要はない。

2

・計算対象建築物にある全ての空調対象室（全熱交換機や予熱時外気取り入れ停止制御がない空調対象室も含む。）を対象として、その室の給排気バランス（漏気を含む）に影響を与える給排気送風機について、仕様を
記入する。

3

・単相の送風機も含めて入力する。

4

・入力する給排気送風機は、空調対象室に直接給気又は排気を行う送風機、及び、対象室に直接給排気を行わずとも、
その室に隣接した空間に給気又は排気を行うことでその部屋の静圧に影響を与える送風機等とする。

5・全熱交換器が組み込まれた外気処理用空調機についても計算の対象とし、当該空調機の送風機及び全熱交換器等の仕様を入力する。

①

6・図面に記載されている送風機名称を入力する。（計算結果には影響しない。）②

7・送風機の台数を入力する。

8

・設計図書に記入された設計給気風量（ダクト系の圧損計算及び初期調整により実現することを想定している給気量）を
入力する。

9

・外気と還気をミキシングして送風する空調機（エアハンドリングユニット）については、給気風量ではなく、新鮮外気導入
量（循環空気に供給する外気風量）を入力する。

10・全熱交換器については、JIS B 8628 で規定される外気の量ではなく給気量（全熱交換器から室内に供給する風量）を入
力する。

入力
不要
・
入力
対象

③

２０

２－６

様式 C-2 空調外気処理入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

11

・設計図書に記入された設計排気風量（ダクト系の圧損計算及び初期調整により実現することを想定している排気量）を
入力する。

12

・第三種換気の場合は、当該送風機の排気風量を入力する。

13

・外気と還気をミキシングして送風する空調機（エアハンドリングユニット）については、還気風量ではなく、排気風量を入
力する。

14

・全熱交換器については、JIS B 8628 で規定される排気の量ではなく還気量（室内から全熱交換器に導入する風量）を入
力する。

15

・全熱交換器がある場合は、全熱交換効率（エンタルピー交換効率）を入力する。

16

・全熱交換効率は、マニュアル記載のＪＩＳで規定された値（冷房又は暖房）であることを基本とする。
（マニュアル：表 3-2-3）【4-6 省エネ計算データ集（4）P56】

17・風量調整装置をもつ機器については，全熱交換を行う最大の風量（JIS B 8628 における定格風量）時の全熱交換効率を入力する。

18

・送風機を有さない全熱交換器単体（回転形）については、設計面風速条件（m/s）に相当する風量時の全熱交換効率を
入力する。

⑦

19

・自動換気切替機能の「有」・「無」を選択する。
自動換気切替機能とは ： 熱交換換気と、全熱交換エレメントをバイパスするかエレメントの回転停止（回転数制御含む）する普通換気とを、外気や室内の温度や湿度から判断し自動で切替えて空調負荷を削減する機能⑧

20・予熱時外気取り入れ停止機能の「有」・「無」を選択する。

④

⑤
⑥

２１

様式 C-3 空調二次ポンプ入力シート

２－７

各入力様式における入力及び留意事項

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ９２～

１ 入力例
①

②

③

④

⑤

二次ポンプ名称台数

１台あたりの設計流量

変流量制御の有無

備考

二次ポンプ

２

７５

有

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要①

二次ポンプ名称

入力

図面の二次ポンプ名称を入力 （計算結果に影響しない。）②

台数 [台]

入力

二次ポンプの台数を入力③

１台あたりの設計流量 [㎥/ｈ/台]

入力

図面に記入された二次ポンプの一台あたりの設計流量を入力④

変流量制御の有無

選択

変流量制御の「有・無」のいずれかを選択

⑤

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力
不要

1

・計算対象部分に、二次ポンプの変流量制御がない場合は、様式の作成は不要①

2・図面に記載されている二次ポンプ名称を入力する。（計算結果には影響しない。）②

3・空調二次ポンプの台数を入力する。

③

4

・設計図書に記された空調二次ポンプの一台あたりの設計流量を入力する。

④

5・マニュアルの記載（表 3-2-4）【4-6 省エネ計算データ集（4）P56】 により、変流量制御の有無を判断し、「有」・「無」を選択する。

入力の留意事項 等

２２

各入力様式における入力及び留意事項

様式 C-4 空調送風機入力シート

２－８モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ９３～

１ 入力例
①

②

③

④

⑤

空調送風機名称台数

１台あたりの設計風量

変風量制御の有無

備考

空調機１

６

４０００

有

空調機２

６

３０００

無

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要①

空調送風機名称入力

図面の空調機及び外調機の送風機名称を入力 （計算結果に影響しない。）②

台数 [台]

入力

送風機の台数を入力③

１台あたりの設計風量 [㎥/ｈ/台]

入力

図面に記入された空調機及び外調機の一台あたりの設計風量を入力④

変風量制御の有無

選択

変風量制御の「有・無」のいずれかを選択

⑤

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力
不要

1

・計算対象部分に、空調機及び外調機の変風量制御がない場合は、様式の作成は不要①

2・図面に記載されている空調機及び外調機の給気送風機の名称を入力する。（計算結果には影響しない。）
なお、個別熱源空調の室内機については入力する必要はない。

②

3・送風機の台数を入力する。

③

4

・設計図書に記された給気送風機の一台あたりの設計給気風量を入力する。

④

5・マニュアルの記載（表 3-2-5）【4-6 省エネ計算データ集（4）P56】 により、変風量制御の有無を判断し、「有」・「無」を選択する。なお、「回転数制御」は送風機の回転数が室内温度等に応じて“自動”で変化する制御を導入しているシステムにのみ適用する。（手動による風量の切り替えは対象としない。）

入力の留意事項 等

２３

各入力様式における入力及び留意事項

様式 D 換気入力シート

２－９モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ１０５～

１ 入力例
①

②

③

④

⑤

⑥

⑦

⑧

⑨

⑩

⑪

室名称

室用途

床面積

換気方式

機器名称

台数

一台あたり
の送風量

一台あたりの
電動機出力

高効率
電動機

送風量
制御

備考

機械室１

機械室

第一種換気

送風機１

７

１３５０

４００

有

有

送風機２

７

２７０

７２

無

無

便所１

便所

第三種換気

送風機３

７

１２００

３００

無

無

便所２

便所

第三種換気

送風機４

７

１３５０

３５０

無

無

駐車場

駐車場

第一種換気

送風機５

１

１２０００

２２００

無

有

送風機５

１

１２０００

２２００

無

有

送風機６

１

４０００

１５００

無

無

送風機６

１

４０００

１５００

無

無

厨房

厨房

４００

３０

第一種換気

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要

①

室名称

入力

図面に記載されている室の名称を入力 （計算結果に影響しない。）

②

室用途

選択

「機械室」・「便所」・「厨房」・「駐車場」のいずれかの室用途を選択③

床面積 [㎡]

入力

室用途の選択が厨房又は駐車場に限り、床面積を入力

④

換気方式

選択

「第一種換気」・「第二種換気」・「第三種換気」のいずれかを選択

⑤

機器名称

入力

図面に記載されている機械換気設備の型番等を入力（計算結果に影響しない。）⑥

台数 [台]

入力

機械換気設備の台数を入力⑦

一台当たりの送風量 [㎡/ｈ/台]

入力

図面に記載されている機械換気設備の一台あたりの送風量を入力⑧

一台当たりの電動機出力 [Ｗ/台]入力

送風機一台あたりの電動機出力を入力⑨

高効率電動機選択

高効率電動機の「有・無」のいずれかを選択

⑩

送風量制御

選択

送風量制御の「有・無」のいずれかを選択

⑪

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

評価
対象
等

枝
番

入力の留意事項 等

1・計算対象部分の「機械室」、「便所」、「厨房」、「駐車場」に設置される機械換気設備のみ性能を入力する。（ただし、単相の送風機については入力を省略してもよい。）

2・主として排熱、除湿、脱臭を目的とした送風機（空調対象室に設置された外気導入のための送風機は、空気調和設備として扱う。）

3

・厨房に設置された空気調和設備。但し、給気と排気の送風機動力のみ入力の対象とする。（給気を冷却あるいは加熱するための機器等は入力対象としない）。
ただし、モデル建物法においては、単位外気導入量あたりの電動機出力（W/(m3/h)）を算出し、これを指標として評価を行っているため、サーキュレーターや天井カセット型エアコン等の室内機ファンなど、外気の給気や排気に直接関わらない送風機は入力の対象としない。外気導入用ダクトの途中に設置されるブースターファン等
については入力の対象とする。
【4-5 P52 厨房に設置された空気調和設備の評価上の留意点 参照】

4・エレベータ機械室等のように、一般に機械換気設備により排熱するところを、機械換気設備を設けずに（もしくは機械換
気設備と併用して）冷房することで代替する際の冷房設備。ただし、給気と排気のための送風機動力のみを入力対象とする。
（モデル建物法においては、「電気室」に設置された冷房設備及び機械換気設備は入力の対象としない。）

２４

２－９

様式 D 換気入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

5・建築基準法で階数算入対象とならない塔屋について、外皮の入力においては、当該塔屋部分の外皮仕様は入力対象外としているが、当該塔屋が機械室であり機械換気設備が設置されている場合は、機械換気設備の仕様を入力して評価する必要がある。

6

・駐車場について、入力の対象とするのは「屋内駐車場」のみとする。ここで、第１種換気設備が設置されているものを「屋内駐車場」とし、屋外開放されているもの（外界と同等の温熱環境の場合）を「屋外駐車場」として扱うことを基本とする。

①

7・図面に記載されている室の名称を入力する。（計算結果には影響しない。）②

8・室用途に、「機械室」、「便所」、「厨房」、「駐車場」のいずれかを選択する。

③

9・室用途に「厨房」、「駐車場」を選択した場合に限り、各室の床面積を入力する。

10

・各室の換気方式を、「第一種換気」、「第二種換気」、「第三種換気」のいずれかを選択する。

11・給気には三相の送風機を、排気には単相の送風機を用いる場合において、単相の送風機の入力を省略したとしても、換気方式は「第一種換気」を選択する。

12

・図面に記載されている機械換気設備の型番等を入力する。（計算結果に影響しない。）
ただし、単相の送風機については省略してもよい。

13・給気送風機、排気送風機だけではなく、空気の拡散用の循環送風機も入力の対象とする。

14

・同じ室に複数の送風機が設置される場合、「①室名称」から「④換気方式」までを空欄として、２ 行連続して入力する。

⑥

15・機械換気設備の台数を入力する。

⑦

16・設計図書に記載されている送風機一台あたりの送風量を入力する。

17・送風機一台あたりの電動機出力を入力する。

18・電動機出力とは、 マニュアル記載（表 4-2-1）【4-6 省エネ計算データ集（5）P57】 のＪＩＳの規格等に基づく値とすることを基本とする。

19

・電動機直動形については、電動機出力ではなく消費電力が図面に記載されることが多いため、次式で仮想的な電動機
出力を算出し、この値を入力してもよい。
⑧一台あたりの電動機出力 ＝ 消費電力 × 電動機効率（0.75）

20・大規模建築物の熱源機械室等、天井が高い空間のための機械換気設備については、当面の間、次式で仮想的な電動機定格出力を算出し、この値を入力してもよい。
⑧ 一台当たりの電動機出力 ＝ 電動機定格出力 × 2.7 / （換気対象室の天井高）⑨

21・マニュアルの記載（表 4-2-2）【4-6 省エネ計算データ集（5）P57】 に基づき、高効率電動機の有無を判断し、「有」・「無」を選択する。

⑩

22

・マニュアルの記載（表 4-2-3）【4-5 省エネ計算データ集（5）P57】 に基づき、送風量制御の有無を判断し、「有」・「無」を
選択する。

評価
対象
等

④

⑤

⑧

２５

各入力様式における入力及び留意事項

様式 E 照明入力シート

２－10モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ１１３～

１ 入力例
①

②

③

④

⑤

⑥

⑦

⑧

⑨

省エネ制御
室名称

室用途

事務室Ａ

床面積

事務室

事務室Ａ

事務室

照明器具名称

４２００

４２００

消費電力

台数
在室検知制御

明るさ制御

タイムスケ
ジュール制御

⑩

⑪

初期照度
補正機能

備考

照明器具１

３２

２０００

有

有

有

有

照明器具２

１６

２８０

無

無

無

有

照明器具１

３６

１６００

有

有

無

有

照明器具２

２４

４５

無

無

無

有

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要

①

室名称

入力

図面に記載されている室の名称を入力 （計算結果に影響しない。）

②

室用途

選択

マニュアル記載のモデル建物毎の室用途を選択③

床面積 [㎡]

入力

室の床面積を入力④

照明器具名称

入力

図面に記載されている照明器具の番号を記入 （計算結果に影響しない。）⑤

消費電力 ［Ｗ/台］

入力

照明器具の一台あたりの消費電力を入力⑥

台数 ［台］

入力

照明器具の台数を入力⑦

省エネ制御 在室検知制御

選択

在室検知制御の「有・無」を選択⑧

省エネ制御 明るさ制御

選択

明るさ検知制御の「有・無」を選択⑨

省エネ制御 タイムスケジュール制御

選択

タイムスケジュール制御の「有・無」を選択⑩

初期照度補正機能

選択

初期照度補正機能の「有・無」を選択

⑪

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力
範囲

1

・マニュアルの記載（表５－１－１）に基づき、主たる室用途の室に設置された照明設備を入力する。
【次頁 モデル建物法において照明設備の仕様を入力する室用途 参照】①

2・図面に記載されている室の名称を入力する。（計算結果には影響しない。）②

3

・マニュアルの記載（表 5-1-1）【P27 参照】 に基づき、室用途を選択する。

③

4・各室の床面積を入力する。（壁芯で寸法を拾い面積を算出する。）

5

・図面に記載されている照明器具の番号（型番等）を入力する。（計算結果には影響しない。）

6・一つの室に複数種類の器具がある場合は、④から⑩までの項目を複数行に分けて入力する。

7

・１台あたりの消費電力を入力する。（JIS C 8105-3 で規定された方法による値を基本とする。）

8・蛍光灯器具、ＨＩＤ器具、白熱灯器具、LEDについては、（一社）日本照明工業会 「ガイド114-2012：照明エネルギー消費係数算出のための照明器具の消費電力の参考値」に記載されている数値を用いても良い。

9

・照明器具の台数を入力する。

10・在室検知制御とは、次の機能をもった自動制御システムであること。
【機能】 人感センサ等の検知機器により人の在・不在を感知し、在室時には点灯、不在時には消灯もしくは調光により減光する自動制御システムをいう。ただし、 手動スイッチによる局所的な点滅・調光、
カードやルームキーによる在室検知制御は対象としない。

11

・マニュアルの記載（表 5-2-1 ）【4-6 省エネ計算データ集（６）P58】 に基づき、制御があれば「有」、制御がなければ「無」を選択する。

④

⑤
⑥

⑦

入力の留意事項 等

２６

２－10

各入力様式における入力及び留意事項

様式 E 照明入力シート

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

12・明るさ検知制御とは、次の機能をもった自動制御システムであること。
【機能】 明るさをセンサ等の検知機器により、室内の明るさの変動を検知し、室内が設定した明るさとなるよう照明の出力を調整する自動制御システムをいう。ただし、 手動スイッチによる局所的な点滅・調光は対象としない。

13

・マニュアルの記載（表5-2-2 ）【4-6 省エネ計算データ集（６）P58】 に基づき、制御があれば「有」、制御がなければ「無」を選択する。

14

・タイムスケジュール制御とは、次の機能をもった自動制御システムであること。
【機能】 照明制御盤等であらかじめ設定された時刻に点滅、あるいは減光する自動制御システムをいう。
ただし、 手動スイッチによる人為的な点滅操作は対象としない。

15

・マニュアルの記載（表 5-2-3 ）【4-6 省エネ計算データ集（７）P59】 に基づき、制御があれば「有」、制御がなければ「無」を選択する。

16

・初期照度補正機能とは、定格光束に保守率を乗じた光束で点灯を開始し、保守の期間ほぼ一定の光束を保つ機能をいう。なお、機能の実装においては、点灯時間を記憶する器具内臓タイマを用いるもの、あるいは明るさセンサ等による調光信号を用いるもののどちらかとする。

17

・マニュアルの記載（表 5-2-4 ）【4-6 省エネ計算データ集（７）P59】 に基づき、制御があれば「有」、制御がなければ「無」を選択する。

⑧⑨⑩

表 ５-１-１ モデル建物法において照明設備の仕様を入力する室用途
モデル建物

入力する室用途

モデル建物

事務所モデル

事務室-－

ビジネスホテルモデル

客室１）

ロビー

シティホテルモデル

客室１）

総合病院モデル

入力する室用途

飲食店モデル

客席

-

-

レストラン

集会所モデル（アスレチック場）

運動室

ロビー

-

ロビー

宴会場

集会所モデル（体育館）

アリーナ

ロビー

-

病室１）

診察室

待合室

集会所モデル（公衆浴場）

浴室

ロビー

-

クリニックモデル

診察室

待合室

-

集会所モデル（映画館）

客席

ロビー

-

福祉施設モデル

個室１）

診察室

ロビー

集会所モデル（図書館）

図書室

ロビー

-

大規模物販モデル

売場--

集会所モデル（博物館）

展示室

ロビー

-

小規模物販モデル

売場--

集会所モデル（劇場）

客席

ロビー

-

学校モデル

教室２）

事務室・職員室

ロビー

集会所モデル（ｶﾗｵｹﾎﾞｯｸｽ）

ボックス

-

-

幼稚園モデル

教室２）

事務室・職員室

ロビー

集会所モデル（ボーリング場）

ホール

-

-

大学モデル

教室２）

事務室・研究室

ロビー

集会所モデル（ぱちんこ屋）

ホール

-

-

講堂モデル

アリーナ

ロビー

-

集会所モデル（競馬場又は競輪場）

客席

ロビー

-

集会所モデル（社寺）

本殿

ロビー

-

倉庫

屋外駐車場又は
駐輪場

-

工場モデル

１） ユニットバス部分は含まない。（モデル建物法では、ユニットバスの照明器具は入力する必要はない。）
２） 電子計算機器演習室、実験室、実習室は「教室」とはみなさない（モデル建物法では、電子計算機器演習室、実験室、実習室に該当する室の照明器具は入力する必要はない。

２７

各入力様式における入力及び留意事項

様式 F 給湯入力シート

２－11

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ１２５～

１ 入力例
①

②

③

④

⑤

⑥

⑦

⑧

⑨

⑪

定格消費
電力

定格燃料
消費量

配管保温仕様節湯器具

備考

給湯系統名称

給湯用途

熱源名称

台数

定格加熱
能力

手洗い

洗面・手洗い

熱源１

８

１０

１０

０

保温仕様１

自動給湯栓

熱源２

８

１０

１０

０

保温仕様１

自動給湯栓

浴室

浴室

熱源３

１

４５

０．２５

３９

保温仕様１

節湯Ｂ１

厨房

厨房

熱源４

１

４５

３２

０

保温仕様１

無

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要①

給湯系統名称

入力

図面に記載されている給湯系統の名称等を入力 （計算結果に影響しな
い。）

②

給湯用途

選択

「洗面/手洗い・浴室・厨房」のいずれかを選択

③

熱源名称

入力

図面に記載されている給湯熱源機器の名称等を入力 （計算結果に影響しない。）④

台数 ［台］

入力

熱源機器の台数を入力⑤

定格加熱能力 ［ｋＷ/台］

入力

図面に記載されている熱源機器の定格加熱能力を入力⑥

定格消費電力 ［ｋＷ/台］

入力

図面に記載されている熱源機器の定格消費電力を入力⑦

定格燃料消費量 ［ｋＷ/台］

入力

図面に記載されている熱源機器の定格燃料消費量を入力⑧

配管保温仕様選択「裸管・保温仕様２または保温仕様３・保温仕様１」のいずれかを選択

⑨

節湯器具

選択

「自動給湯栓・節湯Ｂ１・無」のいずれかを選択

⑩

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

1・計算対象部分に設置される 「洗面・手洗い」、「浴室」、「厨房」の用途のための給湯設備を入力する。

2

・次のモデル建物を選択した場合においては、「浴室」用途のための給湯設備は入力対象外とする。
［モデル建物］ 集会所モデル（映画館、図書館、博物館、劇場、カラオケボックス、ボーリング場、ぱちんこ屋、
競馬場又は競輪場、社寺）

3

・「洗面・手洗い」、「浴室」、「厨房」の判断は図面名称だけではなく、省エネルギー基準で想定している標準室使用条件と照らし合わせて判断することを基本とする。例えば、事務室や老人ホーム内に設置されている家庭用程度の湯沸し（流し台・ミニキッチン等）のための給湯設備の仕様は入力しないこととする。

①

4・図面に記載されている給湯系統の名称等を入力する。（計算結果には影響しない。）②

5

・「洗面・手洗い」、「浴室」、「厨房」のいずれかを選択する。

6

・図面に記載されている給湯熱源機器の名称等を入力する。（計算結果には影響しない。）

7・一つの給湯系統に複数の種類の熱源を設置する場合、③から⑨の項目を複数行に分けて入力する。

8・同一の給湯熱源機器で複数の給湯用途に使用する場合は、各用途の給湯負荷等に応じて、加熱能力や燃料消費量等を案分して入力することを基本とする。
（この場合は、③には同一の機器名称を入力し、⑤から⑦までは１台あたりの性能値を入力したうえで、④の台数を給湯負荷で按分した値（小数）で入力することを基本とする。）

9・熱源機器の台数を入力する。

入力
範囲
等

③

④

２８

２－11

様式 F 給湯入力シート

各入力様式における入力及び留意事項

３ 入力上の留意事項等 （続き）
入力
番号

⑤
⑥
⑦

⑧

⑨

枝
番

入力の留意事項 等

10・マニュアルの記載（表6-2-1）【4-6 省エネ計算データ集（８）P60】 に基づき、ＪＩＳ等で規定された値を基本として入力する。

11

・ガス給湯器の場合、号数に1.74（＝１ｌ/min×25℃×4.186J/g・k÷60）を掛けた値を定格加熱能力としてもよい。

12・燃焼式給湯システムにおいて、補機等において電力を消費する場合は、その消費電力を定格消費電力として入力する必要がある。

13

・燃料消費量について、一次エネルギー換算値が不明である場合は、マニュアルの記載（表 6-2-2）【4-6 省エネ計算データ集（９）P61】 の換算値を用いて換算することができる。
（具体的には、マニュアル記載の計算例に準じて換算すること。）

14

・主たる配管（バルブ・フランジを含む。）の配管保温仕様について、マニュアルの記載（表 6-2-3）に基づいて、仕様を選
択する。

15

・自動水栓一体型電気温水器（元止め式）に付属する専用樹脂配管（数10cm程度のものに限る）については、保温されていない場合でも「保温仕様2 または3」を選択する。

16

・主たる配管が保温されていない場合は、「裸管」を選択する。

17

・各系統に採用されている節湯器具について、マニュアルの記載（表 6-2-4）に基づいて、仕様を選択して入力する。

18

・自動給湯栓を選択できるのは、用途が「洗面・手洗い」である場合のみとする。

19

・「節湯B1」を選択できるのは、用途が「浴室」である場合のみとする。なお、「節湯B1」とは、小流量吐水機構を有する水
栓のこと。

20

・節湯A1（手元止水機構）、節湯C1（水優先吐水機構）については、非住宅建築物の評価方法においては節湯器具とはみなさない。

21

・２バルブ水栓を採用する場合は「無」を選択とする。

２９

各入力様式における入力及び留意事項

様式 G 昇降機入力シート

２－12モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ１３５～

１ 入力例
①

②

⑤

昇降機名称

速度制御方式

備考

昇降機１

可燃電圧可変周波数制御方式（回生なし）

昇降機２

可燃電圧可変周波数制御方式（回生あり）

昇降機３

交流帰還制御等２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要

①

昇降機名称

入力

図面に記載されている昇降機の名称を入力 （計算結果に影響しない。）②

速度制御方式

選択「交流帰還制御等」・「可変電圧可変周波数制御方式（回生なし）」・「可変電圧可変周波数方式（回生あり）」のいずれかを選択

③

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力
範囲

1

・計算対象部分に設置され、かつ、建築物省エネ法で評価対象となる全ての昇降機について仕様を入力する。
【下記 参照】①

2・図面に記載されている昇降機の名称を入力する。（計算結果には影響しない。）②

3

・マニュアルの記載 （表 7-2-1）【4-6 省エネ計算データ集（10）P62】 に基づいて、速度制御方式を選択する。

入力の留意事項 等■ 評価対象とする昇降機
トラクションタイプのロープ式乗用エレベータ
 人荷用エレベータ、非常用エレベータ、主動線にないエレベーターも対象とする。
 定員が定められているエレベータは原則として評価の対象とする。例えば、病院向けの寝台用エレベータは定員が定められているため、評価の対象とする。

■ 評価対象としない昇降機
 巻胴式、油圧式、リニアモーター式等の種々の駆動方式のエレベータ
 小荷物専用昇降機や荷物用エレベータ、自動車用エレベータ、共同住宅で見られる地上階と屋内の駐輪場置場をつなぐエレベータ（自転車等の運搬を目的としたエレベータ）など、荷物の運搬を目的とした昇降機
 工場等の生産エリアにおいて、物品の製造や運搬のために専用で利用する人荷用エレベータ（生産に従事する作業員が生産物品を台車で上下階に運ぶために専用で利用するトラクションタイプのロープ式エレベータ等）
 エスカレーター
 いす式階段昇降機、段差解消機

３０

各入力様式における入力及び留意事項

様式 H 太陽光発電入力シート

２－13

モデル建物法入力支援ツール解説 Ｐ１３９～

１ 入力例
①

②

③

④

⑤

⑥

⑦

システム名称

太陽電池の種類

アレイ設置方式

アレイのシステム容量

パネルの設置
方位角

パネルの設置
傾斜角

備考

太陽光発電システム１

結晶系以外の太陽電池

下記に掲げるもの以外

１０

３０度

４０度

太陽光発電システム２結晶系太陽電池

屋根置き形

３

９０度（西）

３０度

太陽光発電システム３

結晶系以外の太陽電池

架台設置形

４

０度（南）

２０度

２ 入力事項の概要
入力
番号

入力項目

入力事項の概要①

システム名称

入力

図面に記載されているシステム名称を入力 （計算結果に影響しない。）②

太陽電池の種類

選択「結晶系太陽電池・結晶系以外の太陽電池」のいずれかを選択③

アレイ設置方式

選択「下記に掲げるもの以外・架台設置形・屋根置き形」のいずれかを選択④

アレイのシステム容量 ［ｋＷ］

入力

太陽電池アレイのシステム容量を入力⑤

パネルの設置方位角 ［°］選択

太陽電池アレイのパネルの設置方位角の選択⑥

パネルの設置傾斜角 ［°］選択

太陽電池アレイのパネルの設置傾斜角の選択

⑦

備考

メモ欄

３ 入力上の留意事項等
入力
番号

枝
番

入力の留意事項 等

1・計算対象部分に設置される全ての太陽光発電設備の仕様を入力する。ただし、少しでも売電する場合は対象としない。
（売電しない場合は100%自己消費するものとする。）

2・同一敷地内にある別の建築物に太陽光発電設備を設け、電源系統が同一であり、売電をしない場合の評価は次による。
イ） 計算対象建築物のみに発電電力が供給される場合は、全ての太陽光発電設備が計算対象建築物に寄与すると考え、全システム容量の値を入力する。
ロ） 計算対象建築物以外にも発電電力が供給される場合は、全システム容量を年間電力消費量（計算値）
もしくは延べ面積で按分した値を計算対象建築物に寄与するシステム容量と考え、この値を入力する。

①

3・図面に記載されているシステム名称を入力する。（計算結果には影響しない。）②

4・マニュアルの記載 （表 8-2-1） 【4-6 省エネ計算データ集（10）P62】 に基づき、太陽電池の種類を選択する。

③

5

・マニュアルの記載 （表 8-2-2） 【4-6 省エネ計算データ集（10）P62】 に基づき、太陽電池アレイの設置方式を選択する。

6・太陽電池アレイのシステム容量を入力する。

7・太陽電池アレイのシステム容量が不明な場合は、構成する全ての太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の合計を、太陽電池アレイのシステム容量として入力してもよい。

8・太陽電池アレイのシステム容量は、次の方法で確認し入力する。
１） JIS C 8951 「太陽電池アレイ通則」の測定方法に基づき測定され、JIS C 8952 「太陽電池アレイの表示方法」に基づいて表示された「標準太陽電池アレイ出力」が確認できる場合はその値を入力する。
２） 標準太陽電池アレイ出力が記載されていない場合は、製造業者の仕様書又は技術資料などに、マニュアルの記載（表 8-2-3）のJIS 等に基づいて記載された太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池
モジュール出力の値の合計値を入力する。

⑤

9・太陽電池アレイの設置方位角を、マニュアルの記載（表 8-2-4）【4-6 省エネ計算データ集（11）P63】 から選択する。

⑥

10・太陽電池アレイの設置傾斜角を、マニュアルの記載（表 8-2-5）【4-6 省エネ計算データ集（11）P63】 から選択する。

入力
範囲
等

④

３１

（空白ページ）

３

各様式の確認項目（参考チェックリスト）

補 足：「3-1」から「3-13」の参考チェックリスト表中の枝番号とは、「2 各入力シートの入力事項及び留意事項」の各様式における「3 入力上の留意事項等」の表中の関係枝番号を示す。

（空白ページ）３－１

様式 A 基本情報入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
確認
欄

枝番

・「③建物名称」は、建物名称、プロジェクト名称、工事名称などを、適切に入力していますか。

□

2・1つの建築物を複数の用途毎又は建築物の部分毎に評価する場合、「③建物名称」の付け方は、評価する用途又は建築物の部分が容易にわかるよう入力していますか。

□

2

・「④建築物所在地」の都道府県及び市区町村の欄の入力、所在地の入力は、計画書の記載と整合していますか。

□

3

・省エネルギー基準告示（第265号）の別表第10の市町村毎の地域区分を、正しく 選択していますか。

□

4

・太陽光発電設備を評価する場合、建築研究所ホームページで公開されている年間日射地域区分を、
正しく選択していますか。

□

5・延べ面積の値は、確認申請書又は計画通知書の第四面【10.床面積】欄の合計の面積と整合していま
すか。

□

6

建築基準法施行規則別記様式に定める用途・記号及び用途の区分の入力は、確認申請書又は計画通知書の第四面【2.用途】の欄と整合していま
すか。

□

7

⑨

・マニュアル記載の『表 0-3-1 建築基準法における建築物用途とモデル建物法における「モデル建物」の選択肢』に基づいて、正しく適用するモデルを選択していますか。
・用途区分コードが「08990 その他」の場合は、主たる室の用途や使われ方等を勘案して適切にモデル
建物を選択していますか。

□

8・計算対象部分の合計床面積（１つの建築物を用途毎又は建築物の部分毎に評価している場合は、その用途毎（又は部分毎）の面積）を、適切に入力していますか。
・１つの建築物を用途毎（又は部分毎）に評価する場合、図面等で当該面積が確認できますか。

□

9・地階又は塔屋階がある場合、当該部分の面積も算入していますか。

□

9・入力対象設備の有無に係らず、当該用途に属する室（部分）の床面積に算入をしていますか。

□

10

・評価の対象とならない室（物品等を生産する室、防災、防犯、避難及びその他特殊な用途のための室
等）は、計算対象部分の床面積に算入しません。入力に間違いありませんか。
・評価の対象とならない室等の部分が、図面等の明示で確認できますか。

□

11

・空調対象室の床面積（空調対象室が無い場合は「０」）を、適切に入力していますか。
・空調対象室やその面積は、図面等で確認できますか。

□

14
15

・地上の階数は、確認申請書又は計画通知書の第四面【6.階数】欄の【ｲ.地階を除く階数】の階数と整合していますか。

□

16

・建築基準法において階数算入の対象とならない塔屋は階数に含みません。入力に間違いありません
か。

□

18

・計算対象部分が地階にしかない建築物の場合で、ドライエリア等で外気に接する外皮があれば、地上の階数として 「1」を入力していますか。

□

19

・地階の階数は、確認申請書又は計画通知書の第四面【6.階数】欄の【ﾛ.地階の階数】の階数と整合していますか。

□

20

・地階が無い場合は 「0」を入力していますか。

□

21

入力番号

①

入力事項に係る確認項目

シート作成月日

②
入力責任者

③
建物名称

④
建築物所在地⑤
省エネルギー
基準地域区分

⑥
年間日射
地域区分

⑦
延べ面積

⑧

モデル建物法で適用する建物
モデルの種類⑩
計算対象部分
の床面積⑪
計算対象部の
空調対象
床面積⑫
計算対象部分
の階数（地上）⑫
計算対象部分
の階数
（地下）

３２

３－１

様式 A 基本情報入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

確認
欄

枝番

□

22
23
24

□

25
27

・勾配屋根で、かつ、屋根断熱の場合、最上階の階高については最上階の床スラブから屋根スラブ上面までの高さのうち、最も低い部分と最も高い部分の平均高さとしていますか。

□

26

・場所により階高が異なる場合があれば、基本的に最大の階高を入力していますか。

□

28

□

30
32

□

34
35

□

36
37
38
40
41
42
43

・非空調コア部が平面図上で複数個所ある場合、非空調コア部の外周長さを足し合わせた値としてい
ますか。

□

39

・非空調コア部の方位を、マニュアル記載の選択肢（北・東・西・南・なし）に基づいて、正しく選択してい
ますか。

□

45

□

46

入力事項に係る確認項目
・地階及び階数の算入対象とならない塔屋を除く、最下階から最上階までの各階の階高の合計を入力
していますか。
【階高について（参考） 階高について共通】（１） 階高は、床スラブ上面から上階床面の高さとする。なお、簡単のため、フロアレベル間の高さを階高としてもよい。
（２）地階を除く最下階の階高は、地盤面（グランドレベル）から上階床スラブ上面の高さとしてもよい。

⑬
計算対象部分の階高の合計・最上階の階高の算定は、次の（１）又は（２）としていますか。（上記の階高について共通も参照）（１） 屋根断熱の場合は、最上階スラブ上面から屋根スラブ上面までとする。
（２） 天井断熱（※）の場合は、最上階スラブ上面から天井断熱の下端までとする。
※最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよい。

⑭
計算対象部分の外周長さ

・外周長さを算出する階は、床面積（外気に対して高い開放性を有する部分を除いた床面積）が、最大の階（地階は除く。）を対象としていますか。
【外周長さの算出】
外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分（部分的な外壁等の凹凸を含む。）は、突出が無いものとして長さを算出することができる。
・非空調コア部の長さを算出する階は、床面積（外気に対して高い開放性を有する部分を除いた床面積）が、最大の階（地階は除く。）を対象としていますか。
【非空調コア部の長さの算出】
外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分（部分的な外壁等の凹凸を含む。）は、突出が無いものとして長さを算出することができる。
・非空調コア部（※１）は、地上階（※２）から最上階（塔屋階は除く）（※３）までの平面図上で同一位置にある
非空調の部分（昇降機のシャフト、階段室等）（※４）としていますか。

⑮
計算対象部分の非空調コア部（長さ）⑮
計算対象部分の非空調コア部（方位）【上記の補足】※１ ： 図面上で空気調和設備が確認できない室は非空調と判断し、非空調コア部の算定の対象としてもよい。平屋建ての場合は、非空調エリアを非空調コア部とみなす。
※２ ： ピロティがある場合は、ピロティ上部の階を地上階とみなす。
※３ ： 上階部分が段階的に後退（セットバック）していく建築物の場合は、上階部分がない空間は最上階とみなす。
※４ ： 非空調の便所や湯沸室等が地上から最上階（塔屋階は除く）まで同一位置である場合は、
非空調コア部とする。なお、各階で室用途が異なっていても非空調であれば非空調コア部とする。厨房は、空気調和設備が設置されていても非空調室とみなすことができる。

・非空調コア部が複数存在する場合、非空調コア部の外皮面積が大きい方位としていますか。
【参考】
上記の結果、方位が複数特定される場合は、特定された複数の方位のうち、「北」⇒「東」⇒「西」⇒「南」の順で選択する。

３３

３－２

様式 B-1 開口部仕様入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号①
建具仕様名称

② 幅
③ 高さ
④ 窓面積

⑤
建具の種類

⑥
ガラスの種類確認欄

枝番

・光を通さない鋼製建具等のうち、建具表にある部材は、開口部として入力していますか。
（鋼製シャッター等）□

2

・ガラス張りカーテンウォールのスパンドレル部分（ボード等）で、建具表等に寸法や仕様等の記載があるものは、開口部として入力していますか。

□

3・外気に接する開口部のみを入力対象としていますか。

□

4・空調室の開口部だけでなく、非空調室の開口部も入力対象としていますか。

□

5・「②幅Ｗ＋③高さＨ」、または、「④窓面積」のいずれかを入力していますか。

□

6・
10

・「④窓面積」を入力する場合、サッシ部を含めた面積にしていますか。

□

11

・「②幅Ｗ」・「③高さＨ」は、躯体の開口部の寸法とし、カタログや建具表等の寸法と整合していますか。

□

12・建具の種類は、マニュアル記載の選択枝に基づいて、正しく選択していますか。

□

13
14

・ガラスの種類は、マニュアル記載の選択枝から、正しく選択していますか。

□

15

・ガラスブロックは、「T」を選択していますか。

□

16

□

19

□

20

・ガラス単体の熱貫流率、日射熱取得率を入力していますか。

□

21

・熱貫流率の値は、JIS R 3107 又は ISO 10292 による値ですか。
・記載等が確認できますか。

□

22

・日射熱取得率の値は、JIS R 3106 又は ISO 9050 による値ですか。
・記載等が確認できますか。

□

23・窓（ガラス＋建具）の熱貫流率、日射熱取得率を入力していますか。

□

25

・熱貫流率の値は、JIS A 4710 又は JIS A 1492 ・ JIS A 2102-1 ・JIS A 2102-2 ・ ISO 10077-1 ・ISO 15099 による値ですか。
・記載等が確認できますか。

□

26

・日射熱取得率の値は、JIS A 1493 又は JIS A 2103 による値ですか。
・記載等が確認できますか。

□

27

・二重窓を評価する場合、熱貫流率、日射熱取得率は、マニュアル記載の算出方法にしていますか。
・計算資料等を添えていますか。

□

28

・ダブルスキン及び窓システム（エアーフローウィンドウ等）を評価する場合、熱貫流率、日射熱取得率
は、建築研究所で公開されている算出方法にしていますか。
・計算資料等を添えていますか。

□

29

□

30

入力事項に係る確認項目

・建具表に記載がある光を通さない鋼製建具（シャッター等）は、次の（１）＋（２）としていますか。
（１）建具の種類で「金属製（単板ガラス）」を選択する。 （２）ガラスの種類で「S」を選択する。
・自動ドアで、ガラスの仕様が不明な場合、次の（１）＋（２）としていますか。
（１）建具の種類で「金属製（単板ガラス）」を選択する。 （２）ガラスの種類で「T」を選択する。

⑦
熱貫流率

⑧
日射熱取得率⑨
熱貫流率⑩
日射熱取得率・建具表に記載がある次のものを、⑨及び⑩で評価する場合、熱貫流率の値【2.63】と日射熱取得率の値【0.00842】を入力していますか。
（１）光を通さない鋼製建具（シャッター等）（２）ガラス張りカーテンウォールのスパンドレル部のボード等の部分
・上記の熱貫流率の値【2.63】以外の値、日射熱日射熱取得率の値【0.00842】以外の値を入力する場合、算出の根拠資料を添えていますか。

３４

３－３

様式 B-2 断熱仕様入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
確認
欄

枝番

・外気に接するすべての部位（屋根、外壁、外気に接する床）を入力していますか。

□

2・断熱材がない壁も、無断熱の仕様（③で「無」を入力）として、入力していますか。

□

3・空調室の外壁だけでなく、非空調室の外壁も、仕様を入力していますか。

□

4・外壁、屋根、外気に接する床のいずれかを、正しく選択していますか。
（例） 外気に接する床 ： 外気に開放されたピロティ上部の階の床などの場合に選択□

5・断熱材の種類は、マニュアル記載の選択枝から、正しく選択していますか。
（仕様が定まっていない場合は、「③断熱材種類（大分類）」だけの選択でも可能）□

6・7

・断熱材がない場合は、「③断熱材種類（大分類）」に「無」を選択し、④～⑦は空欄としていますか。
（既存部分で断熱仕様が不明である場合、同様に評価することも可能）□

8・9・断熱材の熱伝導率の値を入力する場合、小数点以下第３ 位までの値を入力していますか。

□

10

・断熱材の厚みの単位は、「mm」とし、整数で入力していますか。

□

11

・ALCパネルや直交集成板（CLTパネル）を設置する場合、複数の断熱材が設置する場合、又はマニュアルの表 2-2-4 に記載のない断熱材を使用する場合で、この⑦に、熱貫流率を直接入力するときは、次による値を入力していますか。
また、算出の根拠資料を添付していますか。

□

13

□

14

入力事項に係る確認項目

入力番号①
断熱仕様名称

②
部位種別

③
断熱材種類
（大分類）

④
断熱材種類
（大分類）

⑤
熱伝導率

⑥
厚み

(1) JIS表示品である場合はJIS規格に定める値(2) JIS規格に定める試験方法に基づき試験を行った市場流通品の値(3) JIS規格に定める計算結果方法に基づき計算を行った値
・次の場合は、それぞれの熱貫流率の算定方法にしていますか。
（１） 石膏ボード等が天井面止めの場合（横架材まで面材が達していないとき）⇒ 石膏ボード等は熱貫流率の算入に含めない。

⑦（２） 屋根断熱及び天井断熱された天井裏部分

熱貫流率
空調方式・天井裏の状況

算出方法

空調方式が天井リターン方式の場合

１） 屋根の断熱材のみを入力する。（外壁高さは、屋根断熱材までの高さとする。）

天井裏が外気に通じている場合

２）天井の断熱材のみを入力する。（外壁の高さは、天井断熱材までの高さとする。）

空調方式が天井リターン方式ではなく、天井裏が外気に通じていない場合

３）天井裏空間を１つの層構成とみなし、天井断熱材＋天井裏（非密閉中空層）＋屋根断熱材を入力する。（外壁の高さは天井断熱材までの高さとする。）

３５

３－４

様式 B-3 外皮仕様入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

①
外皮名称

②
方位

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

・空調室の外皮（外壁や窓等）だけでなく、非空調室の外皮（外壁や窓等）の仕様も入力していますか。

□

2・地階の外壁等（ドライエリア等によって外気に接している部分）があれば、入力していますか。

□

3

・建築基準法で階数に算入されない塔屋の外壁等は、入力対象外です。入力に間違いありませんか。

□

4

・建築基準法上、階数に算入されない塔屋の床面を、外皮の「屋根」として入力していますか。
［入力要］

□

4

・外皮の方位を、マニュアル記載の方位の選択肢に基づいて、正しく選択していますか。

□

5・水平面に対して、45度未満の角度の外皮は「屋根」又は「床」として、45度以上の角度にある外皮は「外壁」として、正しく選択していますか。

□

6・外皮面積の算出は、外壁の寸法幅は壁芯とし、高さは階高としていますか。また、場所毎に階高が異なる場合は、場所毎の階高に応じて面積を算出していますか。

□

8

□

9

・屋根面積は、熱的境界部分の面積としていますか。

□

10・勾配屋根がある場合、屋根断熱の場合は勾配なりの実面積とし、勾配屋根に対して水平な天井断熱の場合は、当該天井面の水平投影面積を屋根面積としていますか。
（水勾配程度（1/100 程度）である場合は水平投影面積を屋根面積としてもよい。）

□

10
11

・屋根面積には、階数に算入されない塔屋部分の床面積を含んでいますか。

□

12

・設備配管や小口径のスパイラルダクトが貫通する開口部（スリーブ等）は、当該欠損部分も周囲と同様の断熱仕様として面積を算出し、入力していますか。

□

13

・ハト小屋等の設備配管等の取出口部分に床がない場合、陸屋根部分が屋根断熱であれば、屋根一面の面積を算出し、入力していますか。
（この場合、ハト小屋等の立ち上がり壁の算入は不要）□

14・「③幅Ｗ＋④高さＨ」の入力、又は「⑤外皮面積」の入力にしていますか。

□

16・地階の外壁等で外気に接する部分がある場合、当該部分を外皮の面積として算入していますか。

□

19

□

20
21

・外壁面積の算出で勾配屋根かつ屋根断熱である場合、実面積を算出して入力していますか。

□

21

・外壁の外皮面積の値は、外壁面積＋窓面積としていますか。

□

22

・入力している名称が、「様式B-2 断熱仕様入力シート①欄」の「断熱仕様名称」欄にありますか。

□

24

・「⑦建具仕様名称」に入力している文字が、「様式B-1：開口部仕様入力シート①欄」の「建具仕様名称」にありますか。

□

25

・建具仕様名称（⑦欄）及び建具個数（⑧欄）は、図面と整合していますか。

□

25

・同じ外皮に複数種類の建具がある場合は、「①外皮名称」から「⑥断熱仕様名称」までを空欄とし、「⑦建具仕様名称」以降に、複数の行連続して入力していますか。
・建具が無い場合は、「⑦建具仕様名称」から「⑩日除け効果係数」までを空欄としていますか。

□

26
27

・階高については、次により算定していますか。
（１） 階高は床スラブ上面から上階床スラブ上面の高さとする。なお、スラブレベル間の高さではなく、フロアレベル間の高さを階高としてもよい。
（２） 地階を除く最下階の階高は、地盤面（グランドレベル）から上階床スラブ上面の高さとしてもよい。
（３） 最上階の階高は、屋根断熱の場合は最上階床スラブ上面から屋根スラブ上面までとし、天井断熱の場合は最上階床スラブ上面から天井断熱の下端までとする。
（４） 最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよ
い。

③ 幅
④ 高さ
⑤ 外皮面積・外皮面積を算出する際の外壁高さの下端及び上端は、様式Ａの「⑬階高」の算定位置（※）と同様としていますか。
【※ 算定位置（参考）】
２－１ 様式Aの「３ 入力上の留意事項」の枝番23～25、27を参照⑥
断熱仕様名称⑦
建具仕様名称

⑧
建具等個数

３６

３－４

様式 B-3 外皮仕様入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

⑨
ブラインド
の有無

⑩
日除け効果
係数
（冷房）（暖房）確認欄

枝番・ブラインドがあれば「有」を、なければ「無」を選択していますか。
・「有」の場合、図面でブラインドの有無を確認できますか。

□

28
29

・庇等の日除けがある場合は、日除け効果係数を算出して値を入力していますか。
（庇等の日除けがない場合、既存部分において日除けの仕様が不明である場合、日除けの仕様を特定しないで計画する場合、空欄としてもよい。）

□

30
31

・日除け効果係数の値を算出する場合、建築研究所の計算支援プログラムで算出していますか。
・日除け効果係数の値を算出して入力する場合、その算出資料が添付されていますか。

□

32

入力事項に係る確認項目

３７

３－５

様式 C-1 空調熱源入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

対象外

①
熱源機器名称

②
熱源機種

③
台数

④
１台当たりの定格能力（冷房）（暖房）⑤
１台当たりの定格消費電力（冷房）（暖房）⑥
１台当たりの定格燃料消費量（冷房）（暖房）確認欄

枝番・エレベータ機械室等に、機械換気設備の代替として設ける冷房設備（エアコン等）は空調熱源入力
シートでは評価の対象としません。入力に間違いありませんか。

□

1・厨房に設置された空調機（エアコン等）を、この空調熱源評価シートに入力していませんか。

□

2・厨房に設置された空気調和設備（エアコン等）は、空調熱源入力シートでは評価の対象としません。
入力に間違いありませんか。

□

4・熱源機種は、マニュアル記載の選択肢から、正しく選択していますか。

□

5・冷房熱源を設置せず、暖房熱源のみ設置する建築物の場合は、当該暖房設備のみの仕様を入力していますか。

□

6

・熱源機器の台数は、図面と整合していますか。

□

7・定格能力、定格消費電力、定格燃料消費量は、マニュアル記載の「熱源機種の選択枝とその定義」により定められているＪＩＳ規格等の基づく値を入力していますか。
・図面等で該当規格等の明示が確認できますか。

□

8

・個別分散空調（パッケージエアコンディショナ、ガスヒートポンプ冷暖房機、ルームエアコンディショナ
等）で、室外機と室内機の両方に電源供給されている機種は、室外機の定格消費電力を入力していま
すか。

□

9

・室外機のみ（または室内機のみ）に電源供給される機種は、室外機と室内機の合計消費電力を入力していますか。

□

10

・ヒートポンプ熱源を組み込んだ外気処理用空調機やヒートポンプ式の全外気エアコンがある場合、そのヒートポンプ部分の性能を入力していますか。

□

11・調湿外気処理機がある場合、熱源機種「パッケージエアコンディショナ（空冷式）」を選択し、建築研究所ホームページで公開されている所定の性能値を入力していますか。

□

12

・ルームエアコンディショナ付温水床暖房がある場合、熱源機種には「ルームエアコンディショナ」を選択
し、エアコン単独運転時の性能を入力していますか。

□

13

・同一の熱源機器が、複数の建築物用途に冷温熱を供給している場合、各用途においてマニュアルで定める所定の方法で按分した値を入力していますか。

□

14

入力事項に係る確認項目

３８

３－６

各入力様式に係る確認項目

様式 C-2 空調外気処理入力シート

様式C-2を作成
していますか。

様式C-2の作成確認

確認
欄

作成済み

□

作成しない
（

）

枝番

補 足（様式の作成不要）

１(1)計算対象部分に、全熱交換機及び予熱時外気取り入れ停止機能を有する送風機がない
場合(2) (1)以外は、（カッコ）に内容を記入

□

様式作成済

参考チェックリスト
入力番号

入力対象等

①
送風機名称

②
台数

③
設計給気風量④
設計排気風量⑤
全熱交換機器の全熱交換効率（冷房時）⑥
全熱交換器の
全熱交換効率（暖房時）⑦
全熱交換器の自動換気切替機能の有無⑧
予熱時外気取入れ停止の有無

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

・空調対象室（全熱交換器等が設置されていない空調対象室を含む。）の給排気バランスに影響を与える給排気送風機のすべての仕様を入力していますか。

□

2・空調対象室の給排気バランスに影響を与える給排気送風機について、単相の送風機があればその機器も含めて入力していますか。（天井扇等）□

3

・全熱交換器が組み込まれた外気処理用空調機があれば、当該機器の送風機及び全熱交換器の仕様を入力していますか。

□

5

・評価対象となる全ての送風機（全熱交換器や空調機を含む。）の名称を、入力していますか。

□

6・送風機の台数は、図面と整合していますか。

□

7・設計給気風量は、設計図面と整合していますか。

□

8

・外気と還気をミキシングして送風する空調機（エアハンドリングユニット）については、新鮮外気導入量（OA）を入力していますか。

□

9・全熱交換器は、JIS B 8628 で規定される外気の量ではなく、給気量（全熱交換器から室内に供給する風量）を入力していますか。

□

10

・設計図書に記入された設計排気風量を入力していますか。
・第三種換気の場合は、当該送風機の排気風量を入力していますか。

□

11
12

・外気と還気をミキシングして送風する空調機（エアハンドリングユニット）については、還気風量ではな
く、排気風量（EA）を入力していますか。

□

13

・全熱交換器は、JIS B 8628 で規定される排気の量ではなく、還気量（室内から全熱交換器に導入する風量）を入力していますか。

□

14

・全熱交換器がある場合、全熱交換効率にはエンタルピー交換効率を入力していますか。
・図面の記載又は添付資料等で確認できますか。

□

15

・全熱交換効率は、マニュアル記載のJISで規定された値（冷房又は暖房）を入力していますか。
・図面の記載又は添付資料等で確認できますか。

□

16

・風量調整装置をもつ機器は，全熱交換を行う最大の風量（JIS B 8628 における定格風量）時の全熱交換効率を入力していますか。
・この場合、設計図書には、設計風量時の全熱交換効率だけでなく、定格風量時の全熱交換効率の明示が確認できますか。

□

17

・送風機を有さない全熱交換器単体（回転形）については、設計面風速条件（m/s）に相当する風量時の全熱交換効率を入力していますか。
・この場合、設計図書には、設計面風速条件（ｍ/ｓ）と全熱交換効率の明示が確認できますか。

□

18

・自動換気切替機能があれば、「有」と入力していますか。
・図面の記載又は添付資料等で確認できますか。

□

19

・予熱時外気取り入れ停止機能があれば、「有」と入力していますか。
・図面の記載又は添付資料等で確認できますか。

□

20

３９

３－７

様式 C-3 空調二次ポンプ入力シート

様式C-3を作成
していますか。

様式C-3の作成確認

確認
欄

作成済み

□

作成しない
（

）

各入力様式に係る確認項目

枝番

補 足（様式の作成不要）

１(1)計算対象部分に、空調二次ポンプの変流量制御がない場合(2) (1)以外は、（カッコ）に内容を記入

□

様式作成済

参考チェックリスト
入力番号①
二次ポンプ名称②
台数

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

・計算対象部分について、空調二次ポンプの変流量制御（インバータ等の回転数制御が採用されているもの）を評価する場合、すべての空調二次ポンプ（インバータ等の回転数制御の有無を問わず、全ての空調二次ポンプ）の名称を入力していますか。

□

2・空調二次ポンプの台数は、図面と整合していますか。
・空調一次ポンプや冷却水ポンプ等は入力不要です。入力に間違いありませんか。

□

3

・空調二次ポンプの一台あたりの設計流量は、図面と整合していますか。

□

4・変流量制御（インバータ等の回転数制御が採用されているもの）の有・無は、自動制御計装図面や動作説明図等と整合していますか。

□

5③
１台あたりの
設計流量

④
変流量制御
の有無

４０

３－８

様式 C-4 空調送風機入力シート

様式C-4を作成
していますか。

様式C-4の作成確認

確認
欄

作成済み

□

作成しない
（

）

各入力様式に係る確認項目

枝番

補 足（様式の作成不要）

１(1)計算対象部分に、空調機及び外調機の変風量制御がない場合(2) (1)以外は、（カッコ）に内容を記入

□

様式作成済

参考チェックリスト
入力番号

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

①

・計算対象部分について、空調機や外調機の変風量制御（インバータ等の回転数制御が採用されているもの）を評価する場合、すべての空調機や外調機（インバータ等の回転数制御の有無を問わず、全ての空調機や外調機）の給気送風機の名称を、入力していますか。

□

2

・空調機や外調機の台数は、図面と整合していますか。

□

3

・設計図書に記入された空調機や外調機の一台あたりの設計給気量は、図面と整合していますか。

□

4・変風量制御（インバータ等の回転数制御が採用されているもの）の有・無は、自動制御計装図面や動作説明図等と整合していますか。

□

5

空調送風機
名称

②
台数

③
１台あたりの
設計風量

④
変風量制御
の有無

４１

３－９

様式 D 換気入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

入力対象等

①
室名称

②
室用途

③
床面積

④
換気方式

⑤

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

・計算対象部分の機械室、便所、厨房、駐車場に設置される機械換気設備のみを対象として、性能を入力していますか。
（単相の送風機については入力の省略は可能）□

1・厨房に空調機（エアコン等）を設置する場合、当該空調機の給気と排気の送風機動力のみ入力していますか。
（ただし、サーキュレーターや天井カセット型エアコン等の室内機ファンなど、外気の給気や排気に直接関わらない送風機は入力の対象としない。）□

3・エレベータ機械室等に、機械換気設備を代替する空調機（エアコン等）を設置する場合、当該空調機の給気と排気の送風機動力のみを入力していますか。
（ただし、電気室に設置された冷房設備及び機械換気設備は入力対象としない。）□

4・階の算入対象とならない塔屋の機械室に機械換気設備があれば、入力していますか。

□

5

・駐車場について、入力の対象とするのは「屋内駐車場」のみとしていますか。

□

6

・評価対象となる全ての換気設備の名称を、入力していますか。

□

7・室用途（機械室・便所・厨房・駐車場）は、正しく選択していますか。

□

8・室用途に、厨房・駐車場を選択した場合、床面積を入力していますか。
・当該部分の床面積は、図面等と整合していますか。

□

9・各室の換気方式（第一種換気、第二種換気、第三種換気）は、図面と整合していますか。

□

10・給気は三相の送風機を、排気は単相の送風機を用いる場合、単相の送風機の入力を省略したとしても、換気方式は、第一種換気を選択していますか。

□

11・機械換気設備の型番等（機器番号等）を入力していますか。

□

12・給気送風機、排気送風機だけではなく、空気の拡散用の循環送風機があれば、入力していますか。

□

13

・同じ室に複数の送風機を設置する場合、「①室名称」から「④換気方式」までを空欄とし、「⑤機器名称」以降を連続して入力していますか。

□

14

・機械換気設備の台数は、図面と整合していますか。

□

15

・設計図書に記入された送風機の一台あたりの送風量は、図面と整合していますか。

□

16・送風機一台あたりの電動機出力は、マニュアル記載の所定の値を入力していますか。
（電動機直動形については、マニュアル記載の式で電動機出力を算出し、入力してもよい。）

□

17
～
19

・大規模建築物の熱源機械室等で、天井が高い空間の機械換気設備の仮想的な電動機定格出力を算出する場合、マニュアル記載の方法で値を算出し、入力していますか。
・電動機出力の計算等の明示が確認できますか。

□

20・高効率電動機の有・無について、マニュアルの選択枝の適用条件に基づいて、選択していますか。
・「有」を選択する場合、ＪＩＳ規格の明示が図面の記載又は添付資料等で確認できますか。

□

21

・送風量制御の有・無について、マニュアルの選択枝の適用条件に基づいて、選択していますか。
・「有」を選択する場合、自動制御計装図や動作説明図で確認できますか。

□

22

機器名称

⑥
台数

⑦
一台あたりの送風量⑧
一台あたりの電
動機出力⑨
高効率電動機

⑩
送風量制御

４２

３－10

様式 E 照明入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

対象

・各モデル建物で、入力する室用途【表5-1-1】（2-10を参照）に該当する室に設置している照明設備を、
すべて入力していますか。

□

1・図面に記載されている室の名称を入力していますか。

□

2・室用途は、各モデル建物で定められた室用途の選択肢に基づいて、正しく選択していますか。

□

3・各室の床面積を適切に入力していますか。
（例えば、庇下部に付いている照明設備を評価する場合は、庇部分の水平投影面積を床面積として入力する。そのため、建築基準法上の床面積の算定と異なる場合がある。）□

4

・評価対象となる全ての照明器具の番号（型番等）を、入力していますか。

□

5・一つの室に複数種類の器具を設置する場合、「①室名称」から「③床面積」まで空欄とし、「④照明器具名称」以降を連続して入力していますか。

□

6・消費電力は、マニュアル掲載の所定のＪＩＳ規格の値を入力していますか。
（蛍光灯器具、ＨＩＤ器具、白熱灯器具、ＬＥＤについては、マニュアル記載の（一社）日本照明工業会
による参考値を用いてもよい。）
・照明設備図面等で、ＪＩＳ規格等の明示が確認できますか。

□

7・8

・照明器具の台数は、図面と整合していますか。

□

9・在室検知制御について、マニュアル記載の有・無の判断に基づいて、入力していますか。
・図面でシステムの有無が確認できますか。

□

10
11

・明るさ検知制御について、マニュアル記載の有・無の判断に基づいて、入力していますか。
・図面でシステムの有無が確認できますか。

□

12
13

・タイムスケジュール制御について、マニュアル記載の有・無の判断に基づいて、入力していますか。
・図面でシステムの有無が確認できますか。

□

14
15

・初期照度補正機能について、マニュアル記載の有・無の判断に基づいて、入力していますか。
・図面で機能の有無が確認できますか。

□

16
17

①
室名称

②
室用途

③
床面積

④
照明器具名称

⑤
消費電力

⑥
台数

⑦
省エネ制御
在室検知制御

⑧
省エネ制御
明るさ制御

⑨
省エネ制御
タイムスケ
ジュール制御

⑩
初期照度
補正機能

４３

３－11

様式 F 給湯入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

□

1・2

対象等

・洗面・手洗い、浴室、厨房の用途のための給湯設備を対象として、入力していますか。
（集会所モデル（映画館、図書館、博物館、劇場、カラオケボックス、ボーリング場、パチンコ屋、競馬場、競輪場、社寺）を選択する場合、浴室の用途の給湯設備は、入力対象外）
・事務室や老人ホーム内に設置されている家庭用程度の湯沸し（流し台・ミニキッチン等）のための給湯設備は入力の対象としません。入力に間違いありませんか。

□

3

・図面に記載されている給湯系統の名称等を入力していますか。

□

4

・給湯用途（洗面・手洗い、浴室、厨房）は、正しく選択していますか。

□

5・図面に記載されている給湯熱源機器の名称等を入力していますか。

□

6・一つの給湯系統に複数の種類の熱源が設置される場合、「①給湯系統名称」及び「②給湯用途」を空欄とし、「③熱源名称」以降を連続して入力していますか。

□

7

・同一の熱源機器で複数の給湯用途に使用する場合、各用途の給湯負荷等に応じて、加熱能力や燃料消費量等を案分し、入力していますか。

□

8

・熱源機器の台数は、図面と整合していますか。

□

9・定格加熱能力、定格消費電力、定格燃料消費量は、マニュアル掲載の所定のJIS規格で規定された値を入力していますか。
なお、ガス給湯器の定格加熱能力の値等は、マニュアルで定める方法の値でもよい。
・JIS規格等による場合、図面等で明示が確認できますか。

□

10
～
13

・主たる配管の配管保温仕様について、マニュアル記載の配管保温仕様に基づいて、正しく選択していますか。
・選択する配管保温仕様が図面等の確認で判断できますか。

□

14

・自動水栓一体型電気温水器（元止め式）に付属する専用樹脂配管（数10cm 程度のものに限る）の部
分については、保温されていない場合でも「保温仕様2 または3」を選択していますか。

□

15

・主たる配管が保温されていない場合は、裸管を選択していますか。

□

16

・節湯器具は、マニュアル記載の選択肢に基づいて、正しく選択していますか。
・図面等で節湯器具の選択肢の明示等が確認できますか。

□

17

・自動給湯栓を選択している場合、給湯の用途は、洗面・手洗いになっていますか。

□

18

・節湯Ｂ１を選択している場合、給湯用途は、浴室になっていますか。

□

19

・２バルブ水栓の場合は、無を選択していますか。

□

21

①
給湯系統名称

②
給湯用途

③
熱源名称

④
台数

⑤
定格加熱能力⑥定格消費電力

⑦
定格燃料
消費量

⑧
配管保温仕様

⑨
節湯器具

４４

３－12

様式 G 昇降機入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

入力事項に係る確認項目

確認
欄

枝番

対象

・計算対象部分に設置され、かつ、建築物省エネ法で評価対象となる全ての昇降機の仕様を入力して
いますか。

□

1

・図面に記載されている昇降機の名称等を入力していますか。

□

2・速度制御方式は、マニュアル記載の選択肢に基づいて、正しく選択していますか。
・昇降機の図面等で速度制御方式の仕様の明示等が確認できますか。

□

3

①
昇降機名称

②
速度制御方式

４５

３－13

様式 H 太陽光発電入力シート

各入力様式に係る確認項目

参考チェックリスト
入力番号

対象等

①
システム名称

②
太陽電池の
種類

③
アレイ設置方式④
アレイのシステム容量

⑤
パネルの
設置方位角

⑥
パネルの
設置傾斜角

確認
欄

枝番

・少しでも売電をする太陽光発電設備は、評価の対象とはしません。入力に間違いありませんか。

□

1・太陽光発電設備の評価で、同一敷地内にある別の建築物に太陽光発電を設け、電源系統が同一であり、計算対象建築物以外にも発電電力が供給する場合は、全システム容量の年間消費電力（計算値）又は延べ面積で按分した値を入力していますか。
・この場合、按分計算等の根拠の明示が確認できますか。

□

2

・図面に記載されているシステム名称を記入していますか。

□

3・太陽電池の種類は、マニュアル記載の選択枝に基づき、正しく選択していますか。
・図面で、太陽電池の種類が確認できますか。

□

4・太陽電池の設置方式は、マニュアル記載の選択肢に基づき、正しく選択していますか。
・図面で、太陽電池の設置方式が確認できますか。

□

5・太陽電池アレイのシステム容量は、マニュアル記載の方法による値を入力していますか。
なお、システム容量が不明な場合は、構成する全ての太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュールの出力の合計の値としてもよい。
・図面で、JIS規格等の明示や製造業者の仕様又は技術資料等で確認できますか。

□

6
～
8

・太陽電池アレイの設置方位角は、マニュアル記載の選択肢に基づき、正しく選択していますか。
・図面で、太陽電池の設置方位角が確認できますか。

□

9・太陽電池アレイの設置傾斜角は、マニュアル記載の選択肢に基づき、正しく選択していますか。
・図面で、太陽電池の設置傾斜角が確認できますか。

□

10

入力事項に係る確認項目

４６

（空白ページ）

４
５．参考資料（空白ページ）

４－１

モデル建物法において仕様を入力する外皮及び設備の範囲

ロビー

レストラン

シティホテル

客室

ロビー

宴会場

総合病院

病室

診察室

待合室

クリニック

診察室

待合室

―

福祉施設

個室

診察室

ロビー

大規模物販

売場

―

―

売場

―

―

教室

事務室・
職員室

ロビー

教室

事務室・
職員室

ロビー

教室

事務室・
研究室

ロビー

アリーナ

ロビー

―

客室

―

―

運動室

ロビー

―

アリーナ

ロビー

―

浴室

ロビー

―

客席

ロビー

―

図書室

ロビー

―

集会所（博物館）

展示室

ロビー

―

集会所（劇場）

客席

ロビー

―

集会所（カラオケボックス）

ボックス

―

―

集会所（ボーリング場）

ホール

―

―

集会所（ぱちんこ屋）

ホール

―

―

集会所（競馬場又は競輪場）

客席

ロビー

―

集会所（社寺）

本殿

ロビー

―

工場

倉庫

屋外駐車場
又は駐輪場

―

小規模物販
学校
幼稚園

飲食店
集会所（アスレチック場）
集会所（体育館）
集会所（公衆浴場）
集会所（映画館）
集会所（図書館）

全 て講堂

ただし、地盤に接する外壁等は対象外

大学

注意１． 空気調和設備の評価には、「外皮」の入力が必要。
注意２． 機械換気設備の評価において、「電気室」は全て入力対象外とする。
注意３． 一般に機械換気設備により排熱するところを、機械換気設備を設けずに（もしくは機械換気設備と併用して）冷房することで代替する際の冷房設備は、機械換気設備として扱う。
注意４． 厨房に設置された空気調和設備は、機械換気設備として扱う（給気と排気の送風機のみとして入力をする）。
注意５． 機械換気設備について、単相の送風機については入力を省略してもよい。
注意４． 給湯設備について、事務室内に設置されている湯沸し（流し台・ミニキッチン等）のための給湯設備は入力対象外とする。
≪注意４の「厨房」については、4-5 P52 厨房に設置された空気調和設備の評価上の留意点 参照≫

４７

全て ただし売電のために設置される太陽光発電設備は除く

客室

太陽光

ビジネスホテル

洗面手洗い・厨房―

洗面手洗い・浴室・厨房―

機械室・便所・厨房・駐車場

事務室

外気に接する部位

事務所

全 て

照 明

昇降機

給湯

換気

空調

外皮

モデル建物の選択肢

４－２

評価対象となる設備の定義等

空気調和設備■評価の対象となる空気調和設備は、次のように定義する。
 次の3項目の機能を有する一連のシステムを構成する機器
 空気の浄化 温度、湿度調整
 風量調整 ビル用マルチエアコンやルームエアコンなどの個別分散型空調機
 暖房専用設備、冷房専用設備
 空調対象室に供給する外気を処理するための全熱交換器、顕熱交換器
 空調対象室に外気を取り入れるための送風機、空調対象室に供給された外気に対応する排気を行うための送風機
 空調機と連動する各種送風機（ダクト途中に設置される外気導入用送風機や居室の余剰排気の送風機など）、エアーフローウィンド
ウやプッシュプルウィンドウのための送風機、循環送風機（エアカーテン、シーリングファンなど）等■次に該当する機器は空気調和設備として扱わない。
 電気室やエレベータ機械室などのように、一般に機械換気設備により排熱するところを、機械換気設備を設けずに（もしくは機械換
気設備と併用して）冷房することで代替する際の冷房設備。これらは機械換気設備とみなす。
≪モデル建物法では、電気室の機械換気設備は評価対象外≫
 厨房に設置された暖冷房設備。ただし、給気と排気の送風機動力（空気循環用送風機も含む）については機械換気設備として一次エネルギー消費量の評価対象とする。

機械換気設備■評価の対象となる換気設備は、次のように定義する。
 主として排熱、除湿または脱臭を目的として、外気を室内に給気するためもしくは室内空気を室外に排気するため、または室内空気の移動を促進するために設けられる送風機
 電気室やエレベータ機械室などのように、一般に機械換気設備により排熱するところを、機械換気設備を設けずに（もしくは機械換
気設備と併用して）冷房することで代替する際の冷房設備≪モデル建物法では、電気室の機械換気設備は評価対象外≫
 厨房については、給気空気を冷却あるいは加熱するためのエネルギーは評価対象外とし、厨房の給気、排気、循環用の送風機動
力（空気循環用送風機も含む)のみを評価対象とする≪厨房については、4-5 P52 厨房に設置された空気調和設備の評価上の留意点 参照≫■次に該当する機器は評価対象にしない。
 実験室などにおける局所換気設備（スクラバー、ドラフトチャンバー等）
 常時運転されない送風機
 非常用発電機室の送風機、会議室に設置されるタバコの煙を排気するための送風機、排煙機等
 常時運転されないとは、年間稼働時間が50時間程度（1週間に1時間程度）以下であるものを目安とする。

照明設備■評価の対象となる照明設備は、次のように定義する。
 主として作業場または活動上必要な証明を確保するために屋内もしくは屋外（テラス範囲が明確である屋外駐車場やピロティ等に限る）に設けられる照明設備
 アンビエント照明と一体で計画され、設計図書欧にその配置や仕様等が記されているタスク照明
 明視性確保が主たる役割であるが、明視性確保以外の役割も併せて備える照明設備（階段通路誘導灯等）■次に示す照明設備は評価対象とはしない。
 避難用、救命用その他特殊な目的のために設けられた照明設備（航空障害灯、ヘリポート灯火、進入口赤色灯等）
 安全性確保のための照明設備（誘導灯、非常時のみ点灯する非常灯等）
 明視性確保のための照明設備のうち、以下に掲げるもの
 タスク照明など、コンセント接続される照明器具であり、設計図書上に記されていないもの
 高度な機能や目的を有する照明設備（手術室における無影灯等）
 常時点灯されず、年間点灯時間が非常に短い室の照明（設備シャフト等）
 常時点灯されないとは、年間点灯時間が50時間程度（１週間に１時間程度）以下であるものを目安とする
 演出性確保のためのカラー照明（ショールームにおける展示照明、舞台や宴会場、美術館における演出のための照明、広告灯等）

４８

４－２

評価対象となる設備の定義等

給湯設備■評価の対象となる給湯設備は、次のように定義する。
 二管式の給湯設備
 例えば、病院やホテル等の循環給湯設備、瞬間湯沸し機を連結したマルチ型の循環式給湯機
 一管式の給湯設備
 返湯管のない中央式給湯機
 便所の手洗い用給湯機など、熱源機器と給湯栓が1対1に対応する局所式給湯設備■次に示す給湯設備は評価対象とはしない。
 オフィスや待合に設置される個別の給茶器、自動販売機
 給湯栓を有しない給湯設備（7号給湯器等）
 雑用水利用のための給湯設備（洗濯機用等）
 循環加温用のための給湯設備（浴場施設やプールの加温のための設備）ただし、浴場施設や温水プールであっても、シャワーや洗面用途のための給湯設備は対象とする

昇降機■評価の対象となる昇降機は、次のように定義する。
 トラクションタイプのロープ式乗用エレベータ
 人荷用エレベータ、非常用エレベータ、主動線にないエレベータも評価の対象とする
 定員が定められているエレベータは原則として評価の対象とする。例えば、病院向けの寝台用エレベータは定員が定められるため、評価の対象とする。

■次に示す昇降機は評価対象とはしない。
 巻胴式、油圧式、リニアモーター式等の種々の駆動方式のエレベータ
 小荷物専用昇降機や荷物用エレベータ、自動車用エレベータ、共同住宅で見られる地上階と屋内の駐輪場置場をつなぐエレベー
タ（自転車等の運搬を目的としたエレベータ）など、荷物の運搬を目的とした昇降機
 工場等の生産エリアにおいて、物品の製造や運搬のために専用で利用する人荷用エレベータ（生産に従事する作業員が生産物品を台車で上下階に運ぶために専用で利用するトラクションタイプのロープ式エレベータ等）
 エスカレーター
 いす式階段昇降機、段差解消機

エネルギー利用効率化設備■評価の対象となるエネルギー利用効率化設備、次のように定義する。
 太陽光発電設備
 ただし、発電した電力を少しでも売電する場合は、当該太陽発電設備は評価の対象とはしない。一方、いわゆる「売電」をしない場合は、その発電量を100％自己消費するものとして、評価の対象とする。
 コージェネレーション設備
 単一または複数のエネルギー資源から、電力及び有効な熱を同時に発生させ、供給できる設備。ただし、発電機能付きガス
ヒートポンプ冷暖房機は、空気調和設備として評価対象とする（熱源機種「ガスヒートポンプ冷暖房機（消費電力自給装置付）」
を選択する。）

４９

４－３

評価対象外とする室及び設備の例

現時点では標準的な使用条件を設定することが困難であるもの■ 物品等を生産するための室及び設備
 工場等における物品を製造するための室、及び、その室と機能的に切り離すことが出来ない通路スペース又は搬出入スペース
但し、これらの室に設置される生産設備を制御するための制御盤室、監視室、機器や工具を保管するための倉庫、作業者のための休憩所や便所等については、評価の対象とする。
 冷凍室、冷蔵室、定温室（室全体が冷凍庫、冷蔵庫、定温庫であるものに限る）
 水処理設備、焼却設備等が設置された室 電気事業、熱供給事業等を目的として電気や熱等を生産、供給するための室 データセンター（コンピュータやデータ通信のための設備を設置・運用することに特化した建築物又は室）における電算機室
 大学や研究所の実験室等において、温熱環境や空気質等を高度に制御する必要がある室（クリーンルーム等）
 研究室等において使用される有害ガス用の局所換気設備（スクラバー、ドラフトチャンバー等）等の特殊な環境を維持するための設備
 実験室、動物園、水族館、遊園地、博物館等において特殊な温熱環境、視環境を維持する必要がある室
 機械式駐車場（従属用途も含む、吊上式自動車車庫や機械式立体自動車車庫等）
 その他エネルギーの使用の状況に関してこれらに類する室及び設備

常時使用されることが想定されないもの■ 防災、安全、防犯、避難又はその他特殊な用途のための室及び設備
 免震、制震設備等が設置された室 非常用の発電設備、バックアップ用機器等が設置された室 水害等の災害対策のために設けられた室（特殊な監視盤等が設置される室、排水ポンプ室の設備機械室等）
 常時運転しない非常用発電機室の機械換気設備
 予備機としての空気調和設備、機械換気設備
 蓄電池室の水素除去用機械換気設備
 オイルタンク室の油分除去用機械換気設備
 不活性ガス消火の鎮火後用の排風機のように常時運転されない機械換気設備
 常時点灯しない階段通路誘導灯
 その他エネルギーの使用の状況に関してこれらに類する室及び設備

融雪及び凍結防止のために設置された設備■ 融雪及び凍結防止のために設置された設備
 ロードヒーティング ルーフヒーティング
 送水管・排水管ヒーティング 凍結防止ヒーター
 融雪設備（散水融雪設備、無散水融雪設備、温水パイプ融雪設備、電熱線融雪設備、ルーフドレインヒーター）
 その他エネルギーの使用の状況に関してこれらに類する設備

５０

４－４

駐車場の評価方法（１）平面駐車場又は独立した建築物として存在する駐車場（主たる用途が「駐車場」）
ａ） 平面駐車場（ロック式、ロックレス式、ゲート式）等、建築物でないもの

 規制対象外ｂ） 機械式立体駐車場（クイックパーキング等）

 適用除外 （居室を有しないこと又は高い開放性を有することにより空気調和設備を設ける必要がないものとして政令で定める用途に供する建築物に該当するもの）
ｃ） 自走式立体駐車場

 適用除外 （居室を有しないこと又は高い開放性を有することにより空気調和設備を設ける必要がないものとして政令で定める用途に供する建築物に該当するもの）（２）主たる用途が駐車場ではない建築物に駐車場がある場合
屋上に駐車場がある場合

・照明設備が対象になり得るが、屋外照明であるため評価対象外とする。

屋上以外に外気に開放された駐車場がある場合

１） 第１種換気設備が設置されていれば「屋内駐車場」として、換気設備及び照明設備を評価する。それ以外であれば、工場等の「屋外駐車場」として、照明設備のみ評価する。 （標準入力法及びモデル建物法とも）【事例】 ショッピングモールの屋上駐車場等（下図参照）

外気に開放された駐車場の省エネ性能の評価方法判断の基準
第一種換気設備が設置されている

左記以外「屋内駐車場」とする。

「屋外駐車場」とする。

換気設備及び照明設備を評価する。

照明設備のみ評価２）モデル建物法の場合は、次のように判断する。
駐車場部分の建築基準法の用途区分
駐車場部分が、他の用途とは独立して用途
区分コード「08490自動車駐車場」が割り当てられている場合

駐車場部分も含めて、「08490自動車駐車場」以
外の用途区分コードが割り当てられている場合

 １）のルールに基づき、

 １）のルールに基づき、

屋外駐車
評 場と判断
価
方
屋内駐車
法
場と判断

「工場モデル」を選択し照明設備を評価

屋外駐車
評 場と判断価
その駐車場の利用者が方
屋内駐車
主に存在する用途に含め 法 場と判断て機械換気設備を評価【事例】 ショッピングモールの上層階にある駐車場等（下図参照）
外気に開放されていない駐車場の場
合・原則、屋内駐車場として評価する。

ショッピングモールの屋上駐車場等

ショッピングモールの上層階にある駐車場等

５１

入力対象外 （評価不要）

機械換気設備を評価

４－５

厨房に設置された空気調和設備の評価上の留意点

モデル建物法入力支援ツール解説では、厨房に設置された空気調和設備の評価に関して、次のように記載されているため留意すること。
■ 空気調和設備のマニュアルの記載■ 次に該当する機器については、空気調和設備としては評価しない。
 厨房に設置された空気調和設備。但し、給気と排気の送風機動力（空気循環用送風機も含む）については機械換気設
備としてエネルギー消費量を計算する。

■ 機械換気設備のマニュアルの記載■ 機械換気設備として評価するのは、次の機器である。
 厨房に設置された空気調和設備。但し、給気と排気の送風機動力のみ入力の対象とする（給気を冷却あるいは加熱するための機器等は入力の対象としない）。
 ただし、モデル建物法においては、単位外気導入量あたりの電動機出力（Ｗ/（㎥/ｈ））を算出し、これを指標として評価を行っているため、サーキュレーターや天井カセット型エアコン等の室内機ファンなど、外気の給気や排気に直接関わらない送風機は入力対象としない。外気導入用ダクトの途中に設置されるブースターファン等については入力の対象とする。

★ モデル建物法の評価において、厨房に設置された空気調和設備について、外気の給気や排気に直接関わらない送風機は入力としない。［評価しない］
なお、その確認又は判断ができる、空気調和設備平面図や空調機器リスト等を添えてください。
（補足） モデル建物法の機械換気設備の評価において、室用途が「機械室」（例：エレベータ機械室）として評価を行う室に設けられる空気調和設備について、外気の給気や排気に直接関わらない送風機（外気の取り入れ又は排気を行わないパッケージエアコン等）も入力対象としない。

天井露出型の厨房用エアコンの事例 （外気の給気や排気に直接関係がないもの）

５２

H310401Ver.

非空調コアの方位の選択肢（表 2-2-1）

基本情報（様式 A）
選択肢

適用

備考

北

真北±45°

北東、北西は「北」とする。

東

真東±45°

南東は「東」とする。

西

真西±45°

南西は「西」とする。

南

真南±45°

なし

非空調コア部がない場合

建具（様式 B-1）

建具の種類の選択肢（表 2-2-2）選択肢適用

木製(単板ガラス)

木製建具（単板ガラスを使用する場合）

木製(複層ガラス)

木製建具（複層ガラスを使用する場合）

樹脂製(単板ガラス)

樹脂製建具（単板ガラスを使用する場合）

樹脂製(複層ガラス)

樹脂製建具（複層ガラスを使用する場合）

金属木複合製(単板ガラス)

金属と木の複合材料製建具（単板ガラスを使用する場合）

金属木複合製(複層ガラス)

金属と木の複合材料製建具（複層ガラスを使用する場合）

金属樹脂複合製(単板ガラス)

金属と樹脂の複合材料製建具（単板ガラスを使用する場合）

金属樹脂複合製(複層ガラス)

金属と樹脂の複合材料製建具（複層ガラスを使用する場合）

金属製(単板ガラス)

金属製建具及び上記以外の建具（単板ガラスを使用する場合）

金属製(複層ガラス)

金属製建具及び上記以外の建具（複層ガラスを使用する場合）

ガラス（様式 B-1）

ガラス（単体）の熱貫流率・日射熱取得率（⑦・⑧関係）
定義
熱貫流率
日射熱取得率JIS R 3107（板ガラス類の熱抵抗及び建築における熱貫流率の算定方法）
ISO 10292
JIS R 3106（板ガラス類の透過率・反射率・放射率・日射熱取得率の試験方法）
ISO 9050

５３
省エネ計算データ 集（１）

窓（ガラス＋建具）の熱貫流率・日射熱取得率（⑨・⑩関係）
定義
JIS A 4710（建具の断熱性試験方法）
JIS A 1492（出窓及び天窓の断熱性試験方法）
JIS A 2102-1（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第１部：一般）及
熱貫流率

び JIS A2102-2（窓及びドアの熱性能－熱貫流率の計算－第２部：フレームの数値計算方法）に規定される断熱性能計算方法
ISO 10077-1 に規定される断熱性能計算方法
ISO 15099 に規定される断熱性能計算方法

日射熱取得率JIS A 1493（窓及びドアの熱性能－日射熱取得率の測定）
JIS A 2103（窓及びドアの熱性能－日射熱取得率の計算）

ガラス建築確認記号の命名規則

表示内容
記号の種類

イ

ロ

ハ

ニ

ガラス層数

Low-E ガラスの枚数と日射

中空層の気

中空層の厚

（板ガラス枚数）

取得区分

体の種類

さ

３・２

Wg・Ws・Lg・Ls・Ｆ

Ｇ・Ａ

０６～１６

三層以上：３
記号の意味

二層 ：２

Low-E 2 枚

Low-E 2 枚

断熱性ガス:

厚さ（ミリ）

取得型:Wg

遮蔽型:WsＧ

整数値２桁

Low-E 1 枚

Low-E 1 枚

乾燥空気：Ａ

取得型:Lg

遮蔽型:Ls

なし・その他 ： Ｆ

複層ガラスを構成する板ガラスの規格
種類

規格
JIS R 3106、R 3107 の適用範囲の板ガラス類

板ガラス

上記以外：板硝子協会ホームページにある「特殊板ガラス製品の熱性能等に関する取扱い」の記載に従う。

Low-E 複層ガラスの日射区分
日射区分

定義

取得型

JIS R 3106 の夏期の日射熱取得率の値が 0.50 以上のもの

遮蔽型

JIS R 3106 の夏期の日射熱取得率の値が 0.49 以下のもの

５４
省エネ計算データ集（２）定格能力、定格消費電力、定格燃料消費量の定義（表 3-2-2）

空気調和設備（様式 C-1）
選択機器名
ｳｫｰﾀﾁﾘﾝｸﾞﾕﾆｯﾄ
（空冷式）
（水冷式）
（水冷式地中熱ﾀｲﾌﾟ 1~5）

定格能力

規格

冷房

定格消費電力暖房

冷房

暖房
定格ﾋｰﾄﾎﾟﾝﾌﾟ加熱消費電力
定格ﾋｰﾄﾎﾟﾝﾌﾟ加熱消費電力

JIS B 8613

定格冷却能力定格ﾋｰﾄﾎﾟﾝﾌﾟ加熱能力

定格冷却消費電力

JRA 4066

定格冷却能力定格ﾋｰﾄﾎﾟﾝﾌﾟ加熱能力

定格冷却消費電力

定格冷凍能力（標準定格）
定格冷凍能力定格冷凍能力（標準定格）

定格冷凍所要入力（標準定格）
圧縮機定格冷凍入力
消費電力
定格加熱能力（標準定格）（標準定格）

消費電力（標準定格）

ターボ冷凍機JIS B 8621

スクリュー冷凍機
吸収式冷凍機
吸収式冷凍機（冷却水変流量）
ボイラ

JRA 4037
JIS B 8622

安衛令 1 条 3 号

熱出力（表示）※1

設備電力（表示）※1

貫流ボイラ

安衛令 1 条 3 号

熱出力（表示）※2

設備電力（表示）※2

小型貫流ボイラ

安衛令 1 条 4 号ホ

熱出力（表示）※3

設備電力（表示）※3

温水発生機

0

0

0

0

0
加熱源消費熱量（標準定格）

加熱源消費熱量（標準定格）
燃料消費量（表示）[kW] ※1
燃料消費量（表示）[kW] ※2
燃料消費量（表示）[kW] ※3※1 蒸気ボイラ性能表示ガイドライン（一般社団法人日本産業機械工業会 ボイラ・原動機部会）で規定※2 貫流ボイラ性能表示ガイドライン（一般社団法人日本産業機械工業会 ボイラ・原動機部会）で規定※3 小型貫流ボイラー性能表示ガイドライン（公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会）で規定
熱出力
定格消費電力
ガス消費量
暖房出力
定格消費電力
燃料消費量※1熱出力※2
定格消費電力※2
定格燃料消費量※2※1 低位発熱量基準に換算した値（（灯油は高位発熱量 46,500kJ/kg、低位発熱量 43,500 kJ/kg、A 重油は高位発熱量 45,200 kJ/kg、低位発熱量 42,700 kJ/kg による）
※2 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン（日本暖房機器工業会 業務用ボイラ部会）で規定

JIS S 2112
JIS S 3021
HA-022JIS B 8417
JIS B 8418

暖房

0

蒸気ボイラ

温水ボイラ

定格燃料消費量
冷房

HA-008HA-010熱出力※1

定格消費電力※1

定格燃料消費量※1※1 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン（日本暖房機器工業会 業務用ボイラ部会）で規定
パッケージエアコンディショナ
空冷式

JRA 4069※1
JRA 4053

水冷式
水冷式地中熱ﾀｲﾌﾟ 1~5
水冷式熱回
収形

JRA 4002
JIS B 8616

定 格 冷房 標準消 費 電 定格暖房標準消費電
0
0
力※2
力※2
定格蓄熱非利用冷房能 定格蓄熱非利用暖房標準 定 格 蓄熱 非利用 冷 房 定格蓄熱非利用暖房
0
0
力
能力
消費電力
標準消費電力定 格 冷房 標準消 費 電 定格暖房標準消費電
定格冷房標準能力
定格暖房標準能力00
力
力
定 格 冷房 標準消 費 電 定格暖房標準消費電
定格冷房標準能力
定格暖房標準能力
00
力
力※1「ハイブリッド形」の「室外機マルチ形」における電動式の圧縮機を有する室外機部分。
※2 JRA4069 のガスヒートポンプエアコンディショナで、冷暖同時運転形及びハイブリッド形のうち室外機マルチ形のみに適用する。
定格冷房標準能力※2

定格暖房標準能力※2

５５省エネ計算データ 集（３）

選択機器名

定格能力

規格

定格消費電力冷房

暖房

定格燃料消費量

冷房

暖房

定 格 冷房 標準消 費 電力(非発電時)定格暖房標準消費電
力(非発電時)

冷房

暖房

ガスヒートポンプ冷暖房機
通常方式

定格冷房標準ガス 定格暖房標準ガス
消費量(非発電時)
消費量(非発電時)定格冷房標準ガス 定格暖房標準ガス
定 格 冷房 標準消 費 電 定格暖房標準消費電
定格冷房標準能力※2
定格暖房標準能力※2
消費量※2
消費量※2
力※2
力※2
※3
※3
定格冷却能力定格加熱能力
定格冷却ガス消費 定格加熱ガス消費
定格冷房消費電力※3
定格加熱消費電力※3量※3量※3※1「ハイブリッド形」については「室外機マルチ形」のみを対象とし、エンジンで駆動する圧縮機を有する室外機部分。
室外機一体形のハイブリッドガスヒートポンプ冷暖房機の中には評価可能な機種もあるため注意すること。
※2 JRA4069 のガスヒートポンプエアコンディショナで、冷暖同時運転形及びハイブリッド形のうち室外機マルチ形のみに適用する。
※3 JRA4069 のガスヒートポンプチラーのみに適用する。
定 格 冷房 標準消 費 電 定格暖房標準消費電 定格冷房標準ガス 定格暖房標準ガス
定格冷房標準能力
定格暖房標準能力
力
力
消費量
消費量
「ガスヒートポンプ冷暖房機(消費電力自給装置付)」については、発電時の性能を入力する。
定格暖房標準消費電
定格冷房能力
定格暖房標準能力
定格冷房消費電力
00力

定格冷房標準能力

JRA 4058

JRA 4069※1

消費電力自給装置付

JIS B 8627

ルームエアコンディ
ショナ

JIS C 9612

電気式ヒーター等
FF 式暖房機等

電気を熱ｴﾈﾙｷﾞｰに変
え て 利用 する暖 房 器
具JIS A 4003
JIS S 2031

地域熱供給

電気ヒーター等の電気容量

電気ヒーター等の定格消費電力

定格暖房能力

定格消費電力定格暖房出力

定格消費電力「表示ガス消費量」に「熱効率」を乗じ 100 を除した値。
（JIS S 2122 表 3）
暖房能力

JIS S 2122 ＆ JIS S
2092
HA-013
他 人 から 供給さ れ る
熱を利用するもの

定格暖房標準能力

定格消費電力設計図書に記載されている熱供給量

0

燃料消費量
定格能力に「他人から供給された熱の一次エネルギー換算値」を掛けた値。

冷房
暖房

定義

定義
JIS B 8628 で規定される「全熱交換効率（冷房）」。
JIS B 8628 で規定される「全熱交換効率（暖房）」。

自動換気切替機能

空調 2 次ポンプ（様式 C-3）

熱交換換気と、全熱交換エレメントをバイパスするかエレメントの回
転停止（回転数制御含む）する普通換気とを、外気や室内の温度や湿度から判断し自動で切替えて空調負荷を削減する機能のこと。

空調送風機（様式 C-4）

変流量制御の有無（表 3-2-4）

有表示ガス消費量

自動換気切替機能の定義
全熱交換効率の定義（表 3-2-3）

選択肢
無

0
定格燃料消費量（最大）燃料消費量

定格消費電力全熱交換器（様式 C-2）
性能項目
全熱交換効率（ｴﾝﾀﾙﾋﾟｰ交換効率）0

変風量制御の有無（表 3-2-5）

適用条件

選択肢
無

常に一定量を送水する場合
回転数制御（インバータ等によりポンプの回転数を自動的に制御し、流量を変化させる制御）が採用されている場合

有

５６
省エネ計算データ集（４）適用条件
送風機の回転数が常に一定である場合
回転数制御（室内温度等に応じてインバータ等により送風機の回転数を自動的に制御し、風量を変化させる制御）が採用されている場合

換気設備（様式 D）

電動機出力の定義（表 4-2-1）
規格

適用条件

JIS B 8330

JIS B 8330 で規定された「電動機出力」

JIS B 8330

JIS B 8330 で規定された「電動機入力」（製造者が定める最大風量条件下の値）に電動機効率（0.75）を乗じた値

JIS C 9603

JIS C 9603 で規定された「消費電力」に電動機効率（0.75）を乗じた値

高効率電動機の選択肢（表 4-2-2）
選択肢

適用条件
・「JIS C 4212（高効率低圧三相かご形誘導電動機）」に基づく電動機。

有・「JIS C 4213（低圧三相かご形誘導電動機－低圧トップランナーモータ）」に基づく電動機。

無

上記以外。

送風量制御の選択肢（表 4-2-3）
選択肢
有
無

適用条件
・ C0 濃度や C0２濃度による送風機制御
・ 室内温度による送風機制御
上記以外。

５７
省エネ計算データ集（５）照明設備（様式 E）

消費電力の入力値
規格
JIS C 8105-3
蛍光灯器具
HID 器具
白熱灯器具
LED

適用条件
「照明器具－第 3 部：性能要求事項通則」で規定された方法により測定された値と基本とする。
（一社）日本照明工業会による「ガイド 114-2012：照明エネルギー消費係数算出のための照明器具の消費電力の参考値」に記載されている数値を用いてもよい。

在室検知制御の有無（表 5-2-1）
選択肢

有

無

適用条件
在室検知制御のうち、次に示す「下限調光方式」、「点滅方式」、「減光方式」のいずれかに該当すること。
Ａ１）下限調光方式
・ 連続調光タイプの人感センサの信号に基づき自動で下限調光または点滅する方式
Ａ２）点滅方式
以下のいずれかに該当する方式
・ 熱線式自動スイッチによって回路電流を通電/遮断することにより自動で点滅する方
式
・ 点滅タイプの人感センサの制御信号に基づき自動で点滅する方式
・ 器具に内蔵された点滅タイプの人感センサの制御信号に基づき自動で点滅する方式
Ａ３）減光方式
以下のいずれかに該当する方式
・ 段調光タイプの人感センサの制御信号に基づき自動で減光する方式
・ 器具に内蔵された段調光タイプの人感センサの制御信号に基づき自動で減光する方式
上記以外。

明るさ検知制御の有無（表 5-2-2）
選択肢

有

無

適用条件
明るさ検知制御のうち、次に示す「調光方式」、「調光方式（自動制御ブラインド併用）」、「点滅方式」のいずれかに該当すること。
Ｂ１）調光方式
・ 連続調光タイプの明るさセンサの制御信号に基づき自動で調光する方式
Ｂ２）調光方式（自動制御ブラインド併用）
・ 連続調光タイプの明るさセンサの制御信号に基づき自動で調光し、自動制御ブラインドを併用する方式
Ｂ３）点滅方式
以下のいずれかに該当する方式
・ 連続調光タイプの明るさセンサの制御信号に基づき自動で点滅する方式
・ 自動点滅器の明るさ検知によって回路電流を通電/遮断することにより自動で点滅する方式
・ 熱線式自動スイッチ（明るさセンサ付）の明るさ検知によって回路電流を通電/遮断することにより自動で点滅する方式
上記以外。

５８
省エネ計算データ集（６）タイムスケジュール制御の有無（表 5-2-3）
選択肢

有

無

適用条件
タイムスケジュール制御のうち、次に示す「減光方式」または「点滅方式」のいずれかに該当すること。
Ｃ１）減光方式
・ 予め設定された時間に応じて照明器具を減光する方式
Ｃ２）点滅方式
・ 予め設定された時間に応じて照明器具を点滅する方式
上記以外。

初期照度補正の有無（表 5-2-4）
選択肢

有

無

適用条件
初期照度補正機能のうち、次に示す「タイマ方式」または「センサ方式」のいずれかに該当すること。
D1）タイマ方式(LED)・ LED 照明器具を対象とした内蔵タイマにより光束を一定に保つ方式
D2）タイマ方式(蛍光灯)・ 蛍光灯器具を対象とした内蔵タイマにより光束を一定に保つ方式
D3）センサ方式(LED)・ LED 照明器具を対象とした明るさセンサを用いて光束を一定に保つ方式
D4）センサ方式(蛍光灯)・ 蛍光灯器具を対象とした明るさセンサを用いて光束を一定に保つ方式
上記以外。

５９
省エネ計算データ集（７）定格加熱能力、定格消費電力、定格燃料消費量（表 6-2-1）

給湯設備（様式 F）
熱源機種
ガス給湯機

定義

規格

定格加熱能力
出湯能力

JIS S 2109

上記又は、「号数×1.74」
ガス給湯暖房機

定格消費電力定格燃料消費量

定格消費電力

表示ガス消費量

JIS S 2112

出湯能力

定格消費電力

表示ガス消費量

蒸気ボイラ

蒸気ボイラ性能表示ガイドライン ※1

熱出力（表示）設備電力（表示）

燃料消費量（表示）[kW]

貫流ボイラ

貫流ボイラ性能表示ガイドライン※1

熱出力（表示）設備電力（表示）

燃料消費量（表示）[kW]※2熱出力（表示）設備電力（表示）

燃料消費量（表示）[kW]ボイラ

小型貫流ボイラ

小型貫流ボイラー性能表示ガイドライン

温水ボイラ

温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン※3

熱出力

定格消費電力定格燃料消費量

石油給湯機（給湯単機能）

JIS S 3024

連続給湯出力

定格消費電力（最大）燃料消費量

石油給湯機（給湯機付

JIS S 3027

連続給湯出力

定格消費電力（最大）燃料消費量

家庭用ヒートポンプ給湯機

JIS C 9220

冬期高温加熱能力

冬期高温消費電力

業務用ヒートポンプ給湯機

JRA4060

冬期高温貯湯加熱能力

ふろがま）

冬期保温加熱能力※4

冬期高温貯湯加熱消費電力
冬期保温加熱消費電力※400貯湯式電気温水器

JIS C 9219

定格消費電力

定格消費電力0

電気瞬間湯沸器

JIS C9335-2-35

定格入力

定格入力

0

真空式温水発生機

温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン

熱出力

定格消費電力無圧式温水発生機

温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドライン

熱出力

定格消費電力定格燃料消費量

定格燃料消費量定格能力に「他人から供給
地域熱供給【定格能力】設計図書に記された熱の一次エネルギ
0
載されている熱供給量
ー換算値」を掛けた値※5※1 蒸気ボイラ性能表示ガイドライン、貫流ボイラ性能表示ガイドラインとは、一般社団法人日本産業機械工業会 ボイラ・原動機部会により定められたガイドラインをいう。
※2 小型貫流ボイラー性能表示ガイドラインとは、公益財団法人日本小型貫流ボイラー協会により定められたガイドラインをいう。
※3 温水発生機・温水ボイラ性能表示ガイドラインとは、日本暖房機器工業会 業務用ボイラ部会により定められたガイドラインをいう。
※4 冬期高温貯湯条件における試験値がない機種の場合に参照する。
※5 一般社団法人日本熱供給事業協会が定める「熱供給事業における冷熱・温熱別換算係数算出に係るガイドライン」に基づき算出した値を用いる場合は、冷熱（冷水）、温熱（温水、蒸気）別の係数を使用することができる。熱供給事業便覧（一般社団法人日本熱供給事業協会）の公表データに基づき算出した値を用いる場合、及び条例等に基づいて行政庁により公表されているデータに基づき算出した値を用いる場合は、冷熱と温熱で同じ係数を使用することとする。係数の値が不明である場合は、告示
別表第 1 で定められた 1.36 kJ/kJ を使用する。

６０
省エネ計算データ（８）一次エネルギー換算値（表 6-2-2）
重油１リットルにつき 41,000 キロジュール

灯油

１リットルにつき 37,000 キロジュール

液化石油ガス

１キログラムにつき 50,000 キロジュール

都市ガス

１立方メートルにつき 45,000 キロジュール

他人から供給され１キロジュールにつき 1.36 キロジュール（他人から供給された熱（蒸気、温水、 た熱を発生するために使用された燃料の発熱量を算出する上で冷水）適切と認められるものを求めることができる場合においては、当該係数を用いることができる。）

主たる配管（バルブ・フランジを含む）の配管保温仕様（表 6-2-3）
選択肢
裸管

定義
下記以外
・ 保温仕様２：配管保温仕様が以下の場合○管径 50mm 未満：保温材厚さ 20mm 以上○管径 50mm 以上 125mm 未満：保温材厚さ 25mm 以上
保温仕様２○管径 125mm 以上：保温材厚さ 30mm 以上
または３・ 保温仕様３：配管保温仕様が以下の場合○管径 125mm 未満：保温材厚さ 20mm 以上○管径 125mm 以上：保温材厚さ 25mm 以上
・ 配管保温仕様が以下の場合○管径 40mm 未満：保温材厚さ 30mm 以上
保温仕様１○管径 40mm 以上 125mm 未満：保温材厚さ 40mm 以上○管径 125mm 以上：保温材厚さ 50mm 以上
自動水栓一体型電気温水器（元止め式）に付属する専用樹脂配管（数 10cm 程度のものに限る）
については、保温されていない場合でも「保温仕様 2 または 3」を選択することとする。

節湯器具の選択肢（表 6-2-4）
選択肢
定義
自動給湯栓
洗面に設置され、使用と共に自動で止水する給湯栓。電気的に開閉し、手を遠（洗面・手洗 ざけると自動で止水するもの。
い用途のみ）
なお、公衆浴場等で使用される自閉式水栓（一定時間量を吐出した後に自動で止水する水栓）については、広く普及しており、日積算湯使用量原単位の中にその節湯効果が既に見込まれているため、「自動給湯栓」とはみなさないこととする。
節湯 B1
浴室シャワー水栓において、「小流量吐水機構を有する水栓の適合条件」を満（浴室用途
たす湯水混合水栓
のみ）※ 小流量吐水機構を有する水栓の適合条件
節湯水栓の判断基準に定められた試験方法にて吐水力を測定し、その値が次の条件に適合すること。
・ 流水中に空気を混入させる構造を 持たないもの → 0.60 N 以上
・ 流水中に空気を混入させる構造を 持つもの → 0.55 N 以上
無
上記の機構を有する水栓以外すべて。
なお、「2 バルブ水栓」を採用する場合は、上記の機構の有無によらず「無」とする。

６１
省エネ計算データ集（９）昇降機設備（様式 G）

速度制御方式の判断基準（表 7-2-1）
速度制御方式

適用（選択肢）
交流帰還制御方

交流帰還制御方式、ワードレオナード式、静止レオナード方式（サイリ式等

スタレオナード方式）、交流二段方式等可変電圧可変周インバータによって交流巻き上げ電動機の印加電圧と周波数を制御す

波数制御方式ることにより速度を制御する方式。回生電力の再利用はなし。

（回生なし）
可変電圧可変周インバータによって交流巻き上げ電動機の印加電圧と周波数を制御す

波数制御方式ることにより速度を制御する方式。また、通常走行時に回生運転中の回（回生あり）

生電力を昇降機に蓄電し、この電力を再利用する。

太陽光発電設備（様式 H）

太陽電池の種類（表 8-2-1）
選択肢

適用

結晶系太陽電池

半導体材料として単結晶シリコン、多結晶シリコンを用いた太陽電池

結晶系以外の太陽電池

半導体材料として単結晶シリコン、多結晶シリコン以外を用いた
太陽電池

アレイの設置方式の選択肢（表 8-2-2）
選択肢

適用

下記に掲げるもの以外

下記以外（建材一体型や壁面設置等）。

架台設置形

太陽電池モジュールを屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽電池アレイで、屋根置き形以外のもの。

屋根置き形

太陽電池モジュールを屋根と平行に空隙を設けて間接に設置したもの。

標準太陽電池モジュール出力の準拠規格（表 8-2-3）
太陽電池の種類

規格

結晶系太陽電池

JIS C 8918、JIS C 8990 または IEC61215

結晶系以外の太陽電池

JIS C 8991 または IEC61646

アモルファス太陽電池他

JIS C 8939

多接合太陽電池

JIS C 8943

６２
省エネ計算データ集（１０）パネルの設置方位角の選択肢（表 8-2-4）
選択肢

適用

０度（南）

真南から東および西へ１５度未満

３０度

真南から西へ１５度以上４５度未満

６０度

真南から西へ４５度以上７５度未満

９０度（西）

真南から西へ７５度以上１０５度未満

１２０度

真南から西へ１０５度以上１３５度未満

１５０度

真南から西へ１３５度以上１６５度未満

１８０度（北）

真南から東および西へ１６５度以上真北まで

２１０度

真南から東へ１３５度以上１６５度未満

２４０度

真南から東へ１０５度以上１３５度未満

２７０度（東）

真南から東へ７５度以上１０５度未満

３００度

真南から東へ４５度以上７５度未満

３３０度

真南から東へ１５度以上４５度未満

パネルの設置傾斜角の選択肢（表 8-2-5）
選択肢
０度（水平）

適用
0 度（水平）以上 5 度未満

１０度

5 度以上 15 度未満

２０度

15 度以上 25 度未満

３０度

25 度以上 35 度未満

４０度

35 度以上 45 度未満

５０度

45 度以上 55 度未満

６０度

55 度以上 65 度未満

７０度

65 度以上 75 度未満

８０度

75 度以上 85 度未満

９０度（垂直）85 度以上 90 度（垂直）以下

６３
省エネ計算データ集（１１）（空白ページ）

建築物エネルギー消費性能基準に係る完了検査チェックシート（モデル建物法）

確 認 番 号：件

省エネ適合判定番号：名：

モデル建物：

モデル

１．検査内容検査の要否(入力シートの有無)
外皮□ 様式Ｂ－２□ 様式Ｂ－３□ 様式Ｂ－１□ 様式Ｂ－３

空気調和
設備□ 様式Ｃ－１□ 様式Ｃ－２□ 様式Ｃ－３□ 様式Ｃ－４

報告事項(省エネ基準工事監理
報告書における事項)
断熱材の仕様、設置状
況
窓の仕様、設置状況( ブラインドボック
ス、庇の設置状況を含む)

熱源機器の仕様、設置
状況

全熱交換器の仕様、設
置状況

検査方法
検査事項
施工関連図書種類(又は性能)
厚さ
設置状況
窓（ガラス＋建具）の性
能
建具・ドアの種類(材質)
窓・ドアの寸法
ブラインドボックスや庇
の設置状況
熱源機種
能力(定格能力、定格消費電力、定格燃料消費量)
台数
全熱交換効率(冷房時・暖房時)
設計給気量・設計排気量
台数

全熱交換器の自動換
気切替機能の設置状
況
予熱時外気取入れ停止機能の設置状況

自動換気切替機能の有無

二次ポンプの変流量制御の設置状況

変流量制御の有無
二次ポンプの台数
二次ポンプの設計流量
変風量制御の有無
空調機ファンの台数

空調機ファンの変風量制御の設置状況

予熱時外気取入れ停止機
能の有無

空調機ファンの設計風量

施工計画書、
写真 等

目視
○
○
○
○

納入伝票、
施工計画書 等

納入仕様書 等

○
○

△

○

○

△

○

△

○

△
△
(床置型)

○
○

制御計装図※、
動作説明図、
検査記録書※等
制御計装図※、
動作説明図、
検査記録書※等
制御計装図※、
動作説明図、
検査記録書※等
制御計装図※、
動作説明図、
検査記録書※等△(ガラスラベル)△△○
納入仕様書 等

検査
結果

△
(床置型)

○

○
○
○
○
○
○
○

○
△
△
(床置型)
△
(床置型)

凡例 〇：対応可能、△：場合によっては可能、空欄：対応困難

６４

＜モデル建物法＞
検査の要否(入力シートの有無)
換気設備

□ 様式Ｄ

報告事項
(省エネ基準工事監理
検査事項
報告書における事項)
機械換気設備の仕様、 換気方式
設置状況
台数

検査方法
施工関連図書○○

送風量
納入仕様書 等電動機出力

送風量制御の設置状
況
照明設備

給湯設備

□ 様式Ｅ

□ 様式Ｆ

昇降機

□ 様式Ｇ

太陽光発
電設備

□ 様式Ｈ

※

高効率電動機かどうか設置する室用途
送風量制御の有無

照明器具の種類(照明器
具名称・ランプ名称)
消費電力
台数
設置する室用途
各種制御の設置状況
在室検知制御の有無
明るさ検知制御の有無
タイムスケジュール制御の有無
初期照度補正機能の有無
給湯熱源機器の仕様、 給湯用途
設置状況
定格加熱能力
定格消費電力(定格燃料消費量)
台数
給湯配管の保温の仕 主たる配管の保温仕様
様、設置状況
(管径、保温厚さ)
節湯器具の仕様、設置 節湯器具仕様(自動給湯状況
栓)
節湯器具仕様(節湯Ｂ１)
昇降機の仕様、設置状 速度制御方式
況
太陽光発電の仕様
太陽電池の種類
アレイのシステム容量
太陽光発電の設置状 アレイ設置方法
況
パネル設置方位角
パネル設置傾斜角

目視

検査
結果

○
○
○
○

制御計装図※、
動作説明図、
検査記録書※等

照明器具の仕様、設置状況

納入仕様書 等

納入仕様書、
検査記録書※等

納入仕様書 等

施工計画書 等

納入仕様書 等

△
(床置型)
△
(床置型)
△
(床置型)
△

○

○

△

○
○
△
○
○

△
△
○
△
△

○
○
△
○

○
△

○

△

○

○

○
○

○

○
納入仕様書、試験成績表※等○

納入仕様書、
施工計画書 等

○
○
○
○
○

○
△
△

制御計装図：自動制御計装図、検査記録書：自主検査記録書、試験成績表：エレベーター工事完了検査試験成績表
凡例 〇：対応可能、△：場合によっては可能、空欄：対応困難

２．変更関係書類
変 更 内 容ルートＡ
建築物省エネルギー法施行規則
第３条に規定する軽微な変更

ルートＢ
ルートＣ

上記の軽微な変更に該当しない変更

証明書類等

建築物のエネルギー消費性能を向上させる変更
一定範囲内でエネルギー消費性能を低下させる変更
再計算によって基準適合が明ら
かな変更
上記に該当しない根本的な計画の変更

６５

軽微変更説明書

軽微変更該当証明書
変更後の計画に係る適合判定通知書

要否

適否

モデル建物法入力支援ツールの入力事項の概要と留意事項等（参考チェックリスト）
２０１９年４月版（初版 平成3０年１２月）

編 集

大阪府内建築行政連絡協会
設備部会

◆ モデル建物法入力支援ツールの入力事項の概要と留意事項等（参考チェックリスト）

大阪府内建築行政連絡協議会