歴史地理学 141 17~24 1988.
6凶主主主)1し人と口減少
千葉徳爾

1.問題の提起(1836)年から翌 8年にわたる飢穫を間にして，丈ll. 資料とその性質

政12(1829)年から天保 4年にわたる木曽谷の各宿

ill. 相馬藩領磐城沿岸部の場合ならびに村別の平均人口と，天保 9 (1838)年の宿N. 信濃木曽谷の宿と村落の場合・村別人口とを調査した『木曽巡行記I
J3) である。

語V.結

両者について，その成立と資料価値について述べると，まず『奥相志』は 179巻，相，馬藩領の地誌というべき書物で，漢文体，安政 4 (1857)年藩命に

1.問題の提起より落土斉藤完隆が編集に着手，中途で明治維新を

近世の凶作の年には，その次年にかけて，人口が迎えたために山間部については記載されずに終わっ減少する傾向が認められている。しかしながら，従た。昭和44(1969)年. FI
相馬市史資料篇』に収める

来はかなり広範囲の幕・藩領の全域についての数字ため岩崎敏夫氏によって，平仮名まじり，読下しのである場合が多かった。 1村 1町ごとの，または旧文章に改められて活字化され，解説が付されている。

村すなわちほぼ現在の大学程度の区域ごとに調査す

本稿ではこの『相馬市史資料篇4JIとして刊行されると，必ずしも凶作期に人口減少が認められるとはたものによっナこ。

限らぬ場合のあることは，著者の過去帳による死亡『木曽巡行記』は尾張藩土岡田善九郎の著すとこ

者数の調査からも確かめられる 1)。 したがって，小ろで，著作者が天保の凶荒後，木曽谷の各宿村の実区域をとった場合には，その土地ごとの条件が大き況を検分して凶荒の状況とその地域的諸条件とを調く作用して，必ずしも一斉に人口減を来すとはいえ査記載した，極めて具体性に富む資料である。従来ない。それでは，その条件とはどのようなものであt
士写本として存在したようで，徳川林政史研究所そろうか。その一端を明らかにしたい，というのが本の他関係ある場所に存在するが，著者は木曽福島町稿の目的である。の木曽教育会図書室本によった。
両者が資料としてすぐれている点は，江戸期の地II. 資料とその性質

誌にありがちな慌十数字の欠除がなく，若干の不明資料として利用したのは，その 1は，天明 3(1783)

確な記述を除けばかなり精確な数値が得られること年から翌 4年にわたる飢鐙を聞において，天明 3年にある。一般に凶荒による人口減には死亡と離散との人口と向 6年の人口とを村別に記載してある磐城があるが，通常は合算されている場合が多い。しか2
相馬藩の地誌『奥相志ld) である。その 2は，天保し，本資料の場合には，前者では一部，後者もかな

4(1833)年から翌 5年にわたる飢鐙および天保 7りの地区についてこれらが別個に区分記録されてい一.
.
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.17る。したがって，通常明らかでない両者のちが L、をも土地条件と考え合せてうかがい得る。

ill. 相馬藩領磐城沿岸部の場合『奥相志』では，ほとんと、すべての村について天保3(1832)年の石高と凶荒後の石高とが並記され，その差が「片付地」の名で 示されている。これは凶荒後，無年貢地として村高から恒常的に減額し，•o<2初0%幻
21‑4ω0%o 4l一6ω0%0 6l 8ω0
卜 引O

附く

図 2 相馬領夫明凶荒減収率
く定毛引>として幕府に報告することとした額のことである。実態として全く作付がされなかった耕地とは思われないけれども，凶荒による住民生活の低o

1‑ 99石o 100‑499石

o

下を回復させるための年貢減免の方策の一つであったとみてよいであろう。

J4) の石高と対比
これを後年の『旧高旧領取調帳I500石以上すると，若干の出入があり，天保年間から明治初年
図 1 相馬領旧村別片付地分布にかけての各村の生産力にはかなりの回復がみられ‑18一る。しかしながら，その聞には周知のように二宮尊地にはもともと収穫高の多い村落が立地し，逆に山徳の仕法による生産力回復の努力があり，それが旧間・丘陵地の村落は耕地そのものが狭小で村高が小耕地の地力増加によるものか，あるいは新田開発のさいことを考えると，絶対値によって収穫減を示すような新耕地の増大によるものか，といった問題にのはあまり適当とは思われない。さらに詳細にみるついては，これだけの資料からは不明というほかなと，同じく磐城沿岸部でも，南に位置する浪江付近

い。ただ， この「片付地」の石高が凶荒による減収

では，河川沿岸の平坦地にも「片付地」の値が小さを換算した数値として利用しうるとまではいえよう。

い，すなわち生産力に対して凶荒の程度が低い村落

この「片付地」の分布を図 1に示す。一見したとが多く分布することが認められる。これは，凶荒そころ全領域に平均して分布するようにみえるが，やのものが南部でその勢いが弱まっていることを意味

や詳しく観察すると，河川流域の平坦地に大きく収するであろう。

穫の減じた村落がみられる。しかし，そのような土つぎに，各村高に対する「片付地」の比率によっ

1.0

A 石i
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人口減少が大きいAs

O 石高減少が大きく

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人口減少が少ない.石高減少と人口減少がほぼ比例

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図 3 相馬領!日村の石高減少率と人口減少率の関係‑19ー0.
80.
9て相対的な凶荒の程度をみると，図 2のように海浜うにみえる。原ノ町の付近がそれであるが， ここは:に近い土地では明らかに減収率が小さく，内陸に入台地で水利や土壌の関係が作用しているのかと思わるほどそれが大きいことがわかる。また，北部よりれる。

南部で減収率が低い傾向も， より鮮やかに示される。

以上の結果からいえるのは，天明の農作物の収穫さらに注意してみると，その北から南への減収率の減そのものは，低温を主因とする土壌・水利などが小さくなる傾向は，必ずしも直線的なものとはいえ作物の生育成熟の条件として不利に作用した結果とず，むしろ両者の中間部が減収率の大きい土地のよみてよい。しかしながら， もしそのような収量低下が直接に人口を左右するとすれば，各村の人口減少/ー・‑‑p‑v

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図 4 相馬領旧村別の減収と人ロ減と
図 5 人口減少数値の分布の地域的分布関係‑ 20ー表 1 天明凶荒時の行方郡中郷地域の死亡はそれぞれの収穫減少率と正の相関関係にあるはず数と逃散数である。
そこで，つぎに両者の相関グラフを図 3としてえ村がいてみた。予想、に反してかなりの点のばらつきが大名￨死亡￨逃散￨計￨室長在￨摘要

原信田沢
野深あり，石高が著しく減少しながら人口はさほど減じない村や，逆に石高の減少はさほどではないにもか

釜場
上太田
下太田南新田
上高平
沢
金
上渋佐
下渋佐
押

かわらず人口が顕著な減少を示す村が，かなり多い

馬ことがわかる。このように両者の相関があまり認められない村こそ，本報告で注目すべきものといえる。
図 4でみると，前者のようにさほど減収が顕著でないのに人口が甚しく減じた村は藩領の北部に多く分布し，人口がさほど減じないが収穫はいちじるしい減少率を示す村は南部にかなり目立つ。さらにこ萱浜浜田

こで実数としての人口減少を分布図化してみると，
益図 5にみるように，山地に接する村および海岸に沿高う村にそれが著しく多い。すなわちそのような土地条件をもっ村において，人口減が甚しく，それは死亡もしくは離散した者であるということで，両者の大江

亀堤

谷

井

1074369623310042698057105119283185343372329366238353548223031691616138551149453123501
15142
951
401543314083741163
945

3.
4
5 農・林産3.
6
0 炭
1.5
3 農・養蚕
1.9
3 農
1.5
5 農
4.
3
4 農
5.
2
5 農
1.3
1 農・商
1.2
9 農
1.3
3 塩・漁・農
3.
0
0 農
3.
4
0 農・漁
5.
8
8 農
0.
8
2 漁
1.7
6 農
1.3
8 農
0.
5
3 農
1.4
3 農1.81 塩・漁(11奥相志』による〉中間に位置する一般農村の場合には減少人口がもっとも少ないという結果となった。

3112453220238

奥部が最も多い
羽市街に出たり，餓死するものも島l

この図 4，図 5を対比すると，山間と海浜というとある。これは自給すべき食糧に乏しく，またそれ土地条件は，ともに自給的生産物に乏しいという共らの交易も農村から拒まれるためであろう。

通性を当時の生活体制下に有していたとみられる。

山間部の村落も同様の理由によるらしく，たとえすなわち山地では林産物，海浜では水産物を農産食糧と交換することによって生計を立てる村が多かっナことみてよいのではあるまいか。

ば宇多川の山中にある山の上村は人口減少率93%となって，収穫減収率28%にくらべはるかに大きな減少率である。この地の生活が林産に依存していたこ

さきに記したように『奥羽目志』には行方郡中郷地とは，その産物としてあげられるのが「紙，鍛冶炭，域の諸村について，人口減少の内容が記録されてい柴薪，粟実，車，川魚，野獣猟」となっている点かるので，表 1にこれをまとめてみると，一般農村にらもうかがわれる。

ついては死亡 3に対し逃散はほぼ 1の割合とみられこれらの事例からみて，当時の農村ではかなりのる。ところが海浜の村落では逃散すなわち社会減が程度に食糧自給を本旨としていたので，中位の農家

大きく，ことに小浜が著し L、。それに対して上・下であれば，収穫が平年の 2分の l程度となっても，太田や萱浜など農村部では自然減が大半を占める。

貯蔵食糧と合わせていちおう 1カ年間の生命維持がこのように漁業に従事する比率が多い村落で逃散磯可能であり，虚弱者や貧窮者が死亡するに止まった村が多かったことは，天保の飢鐙持の志摩半島の記であろう。ところが山聞や海浜で食糧自給が本質的録である『天保記Jl 5) にも記され，乞食となって鳥に不可能であった村落では，将来を予想して逃散す‑ 21ーるか坐して死をまつしか方法がなかったのではある

その数字によって宿・村別の人口実数の減少分布ーまいか。すなわち，その村の土地利用状態6) が，農を示すと図 6のようである。円の大きさが減少数に産物の減収に対する人口への反映を大きく左右した比例するが，周囲の集落にくらべて顕著な人口減をと推測できるのである。

示す集落は，横線ハッチをつけた林産加工業の集落
であって，木曽谷の南部では蘭(あららぎ〕村，北部

IV. 信濃木曽谷の宿と村落の場合

では同じく薮原(やごはら〉宿がこれにあたる。な『木曽巡行記』は，各宿駅ならびに村落ごとの石お，南部と北部との境界は夏季気温や植生からみて，高，天保 4 (1833)年以前 5カ年間の平均人口，天上松付近とほぼ判断してよいであろう。また木曽福保9(1838)年の現住人口，柏・木挽・日雇〈ヒョ島宿は，調査時にはそれまでの平均人口より 3名少ウ=木材運搬業・筏人足〉を職とする人数，馬頭数，ないだけであるが，支邑八沢は木工業者が多いため林産加工戸数，空屋・空屋敷，凶荒前の家数，離散に著しい人口減があったと記されている。この点は者数のほか，土地ごとの生活状況および社会構成な奈良井川流域にある奈良井宿も同様で，支邑平沢はどが記載される。その一部には計数に不審な点もあ

漆器製作地であるため人口の減少は極めて大きく，るが，概して凶年の場合の生活内容についてはかな

これを含めれば薮原宿より奈良井宿の人口減少はよ肌。

り大き L、。ただ，入沢も平沢も独立した宿や村ではり明確に調査されている。

ないので，宿・村としての人口計算には計上されていないようである J}
いま，巡行記の文章によって具体的なそれぞれの土地条件を示すと，南部の蘭村についてはつぎのようである。
「此村ハ口数よりハ田畑少し其年の取上物にて冬春の食物ならて無之，よって蘭ハ檎笠を作り広瀬(支邑〉ハ木櫛を挽，渡世とす。又伊奈への往還に
広瀬には茶屋宿屋もあり。善光寺参詣の旅人留(泊め)商ひ等もする也。広瀬には家39軒あり。凡年間槍笠を以金 300両，木櫛を以 600両，茶屋宿屋にて 100両，都合 1000両程ツツハ取上るよしなれ共，其所より食物不取上，買入の場所ハ凶年にハ一日之持(か62，842m

せぎ)を以其日の生計難出来ゆへ，必餓死する也。
天保 7年中にも 99人餓死せしとそ。」
すなわち，直接に食糧を生産しえない山間では，林産物やサーピス業によって貨幣収入を得，これでolOkm

食糧を購入しているが，凶荒の年には農村部は食糧

1‑ー一回4 ・ーーー」の販売を一切停止するのが当時の通例であるから，
図 6 木曽谷宿・村別の人口減数分布 (1833‑37年〉
横線は林産集落を示す。 1838年調査。

坐して死をまたねば乞食となって流浪するしかないのである。

‑22ー他方，北部の薮原宿については，以下のように記述されている。

ここに述べられているのは薮原宿のことであるが，同じ薮原でも農村としての薮原村については，地形16戸，内 79軒空屋. 22軒焼
「薮原宿農商職人44軒潰レ家(計 155戸，全数の約 3分の1).平失. 4・気候・土壌など自然条件は同じであるがつぎのように記されている。

均人数1990人の内凶年の節餓死離散475人，現在1515人(死亡・離散会人口の約 4分の 1)
J

26. 内19軒凶年之節餓死離散等，「薮原在郷農141人の内 47人減494人。柏木挽職57人，女平均人数5すなわち，激しい人口・戸数の減少が明らかである。その原因はつぎのように考察される。

馬預り共 65疋飼立薪を取薮原宿へ売渡農業の助とす。」「此宿ハ木曽川の水源，谷中第一の高地にて，冬戸数減少の約 7分 の し 人 口 減 少 の 1
0分の 1は，春は寒気甚敷石畑多農業のみにては活計難出来故，薮原宿にくらべていずれも著しく少ない。生業が農往古より木櫛(いわゆるお六櫛〉檎物細工ふるひがであるか，加工品やサーピスに依存するかの差異がわ等仕出渡世とす。先年は右品々売捌能直段も引合

土地の条件として，凶荒に際していかに大きく作用宜敷，穀物も下直故右職業にて活計 L、たし能，追々したかが明瞭で、あろう。なお，林業労務者としての土着の人数も相増，随て往還宿役も相勤処，諸国に柚・木挽などは，その社会組織上労働中の給与一切類職の者多く相成，何となく右品物値段下落いたしが食糧の現物で、支給されたから，凶荒の年でもほと利金薄く，穀物も時に寄高直となり天保七年以来ハんど影響はなかったと考えられる。要するに，凶荒其日之食物だけの儲け難出来，漸々窮迫いたし衣類による住民の減少程度は，農作物の減少程度が同ー

家財職道具田畑迄も売代なし，果は餓死離散いたしであっても，住民側の主要な生業が何であったかに家数人数も相減，宿借金も多きよし。」

強く左右されたといえる。

1.5。農村.
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←20

図 7 木曽谷の 1 戸当り石高(平均生産力〉と人口減少率C1 837~38年〉‑23‑‑25%

しかしながら，単にこれだけの論述に止まっては，生理障害であって，それを人口減に結果させるのは社会構造の如何が大きく作用する。従来はマクロな実は必要な論証の半ばを述べたにすぎない。すなわ
ち，食糧自給がほぼ可能であるような農業集落は，人口減少はどの程度であったかを論じなくては十分とはいえまい。その点で図 6では，人口の絶対的減少が，木曽谷の北部すなわち海抜高の大きい地域で大きく， ，¥ 、L、かえると冷涼な気温による農作物の減収が大きい結果であることを考えさせる。これは前述の相馬藩で北部地域の減収率が大きかったのと類視野から封建社会の諸制度が注目され，幕落体制による食糧輸送の制限，人口移動の困難，官僚機構の硬直化などが問題とされたが，これらは多く歴史的所産といってよい。地理学の視野としては，より具体的な住民自身の側の職業，土地条件にかかわる諸事情が多くの地域差を生んで いることに注目すべきではなかろうか。
また，若干言及したに止まるが，商・工・水産業型を同じくするが，両者の相関が必ずしも高くないに従事する人びとは情報が得やすいために，地域的ことも，また類似している o
上記の結果から結論できるのは，いわゆる自然、条件としての低温による収穫減が，直ちに土地条件と危機に当たって農民より移動が容易である。社会的人口減の主要な部分は，あるいはこの種の人びとではなかったかという問題も考慮してみる必要があろして人口減を来すとはいえないということである。
そこで，当時の住民生活が家族を単位として行われうへ

この点は今後の課題である。

たことを考慮して，各家族単位(戸〉に対する平均的農業生産力(石高=村高〉をとり，この 1戸当り石高と人口減少率との関係をグラフとして示したのが

図 7である。

〔注および参照文献〕
1)たとえば，新潟県東蒲原郡上川村室谷，福島県大沼郡三島町宮下など。

2)斎藤完隆『奥相志J
J18710 本稿は『相馬市史

これを分析してみると，住民 1戸当り石高が 0.
5J] C
岩崎敏夫訳活字本， 1969) による。
資料篇 4石以上では，人口減少率はほぼ 5 %以内に止まるが，

3) 岡田善九郎『木曽巡行記 J
J1838，木曽教育会().5石以下では人口減少率が急増して 10~15% となる。すなわち1戸当り石高が0.
5石以上であると，蔵写本。

4) 木村礎校訂『旧高旧領取調帳 J 1969。
5) 鳥羽市立図書館蔵岩田文書

凶年においても辛うじて次年の再生産を行ない得る

6) 土地を直接食糧生産に利用しうるか，間接にが，それ以下では生産を維持し得ない限界にあると食糧を得るための非食糧商品の生産に利用する思われる。この傾向は宿駅の場合にも適合されるが，かの意、味である。

木曽谷の場合には宿駅でこの限界以上の宿駅はほとんど無い。それだけ農耕を行なわない住民が多いということであって，木工品生産やサービス業従事者

7)奈良井宿の人口計算が宿場の実態内容と異なる理由も，支邑平沢を含まぬ内容だからと見られる。
8) Ii奥相志』によると，大半の村では死亡の絶対値は逃亡者よりかなり大きく，商・工・水産がこれに相当する。などに依存するから逃亡するとはいえず，むしv.結E
苦ろ移動性はより貨幣・商品による生活が普及し，かつ可能な地域の遠近とかかわるらしい。

要するに，凶荒の主因は自然、作用による農作物の‑24‑