第2版

序

初版の『排泄リハビリテーション ─ 理論と臨床』が発刊されてから 10 年が経過した．初版では，排泄に関連するすべての領域を網羅し排泄にかかわる医療者がそれぞれの立場で用いるように，また「排泄障害を診るだけでなく，排泄障害をもった人を診ることができる」成書となるように編集された．当時，この成書は排泄に関する最高で網羅的な本であると自負していたが，10年の経過のなかで多くの知見の蓄積や診断・治療の進歩も行われてきた．本改訂では，新しい領域も加え著者も一部刷新し現時点のトップランナーの先生方に原稿をお願いし，初版と同様に排泄に関連するすべての領域を網羅する成書になっている．人の排泄には排尿や排便だけでなく，呼気や汗など多くの種類があるが，本成書では排尿と排便に限定して，排泄の概念，排泄に関連する臓器の解剖・生理，排泄障害の種類と特徴・原因疾患，アセスメントと治療やケア，排泄に関連する医療環境について述べられている．人は口から食物を摂取し，それが体内で代謝・吸収され，最終的に尿や便として排泄される．これらは動物としての人間の通常の排泄過程であるが，人の排泄ではいろいろな疾病や病態，加齢などにより通常の排泄が障害される．さらに失禁状態（incontinence）で生まれた人間は躾により禁制のとれた状態（continence）になるが，これらは社会人としての人間に必要な排泄の状態の変化であり，この状態も種々の身体的条件や疾患・加齢などにより障害を受ける．また排泄には文化的側面や，人種や国による差，地球環境的な側面も存在する．これらは，まさに排泄の理論として本書に織り込まれている．
さて本書のタイトルは排泄障害云々ではなく，排泄リハビリテーションである．リハビリテーションというと事故・疾病で後遺症が残った者などを対象に，その能力を回復させるために行う訓練や療法を想像しがちであるが，世界保健機関（WHO，1981 年）では，「リハビリテーションは，能力低下やその状態を改善し，障害者の社会的統合を達成するためのあらゆる手段を含んでいる．リハビリテーションは障害者が環境に適応するための訓練を行うばかりでなく，障害者の社会的統合を促す全体として環境や社会に手を加えることも目的とする．そして，障害者自身・家族・そして彼らの住んでいる地域社会が，リハビリテーションに関するサービスの計画と実行にかかわり合わなければならない．」と定義している．リハビリテーションの語源はラテン語で，re（再び）＋habilis（適した）すなわち“再び適した状態になること”，“本来あるべき状態への回復”などの意味をもつ（Wikipedia）．この『排泄リハビリテーション ─ 理論と臨床』は，まさに排尿・排便に関するリハビリテーションの概念を実現すべくまとめられた，排泄全体を網羅する実用的な専門書である．本成書が，排泄障害に関連する各職種の参考となり，患者に還元できれば編集者および著者の望外の喜びである．
2022 年 2 月
編者を代表して

前田耕太郎

iii

﻿

排泄リハビリテーション ─ 理論と臨床（改訂第 2 版）

Contents
編者一覧
第2版
初版

序ii
 iii

序



執筆者一覧iv

 xii

第Ⅰ部 ● 排泄とは何か
A ■ 排泄総論−排泄とは何か

衛藤謙，穴澤貞夫  2B ■ 排泄障害の疫学   101 排尿

吉村耕治  102 排便  前田耕太郎  16

C ■ 排泄の心理学

梶原睦子  20

第Ⅱ部 ● 解剖と生理
解剖
A ■ 下部尿路の解剖

嘉村康邦  28

B ■ 消化管の解剖

辻仲眞康  34

C ■ 骨盤底の解剖

竹山政美  38

生理（メカニズム）A ■ 排尿機能の生理今村哲也，石塚B ■ 排便の生理

修  47   54

1 腸管運動便のでき方と性状ガスのでき方 ･ 成分・臭いvi

照井隆広，福土審  54

大毛宏喜  56﻿

2 直腸肛門部の排便機構

黒水丈次  59

3 排便機能の性差，年齢差

角田明良  63

4 脳腸相関福土

審  65

第Ⅲ部 ● 排泄リハビリテーション
排泄障害の種類と特徴
A ■ 排尿障害   72

1 排尿とその障害に関する用語

本間之夫  72

2 排尿機能障害（下部尿路機能障害）と下部尿路症状

鈴木康之，古田

3 尿排出障害
4 蓄尿障害

昭 74

関戸哲利 75𠮷澤剛，髙橋B ■ 排便障害

悟 84
 89

1 排便とその障害に関する用語

味村俊樹 89

2 便秘（排便困難）

山名哲郎 92

3 下痢

有賀

4 便失禁

味村俊樹 102

元 97

排泄障害の原因疾患
A ■ 排尿障害をきたす疾患
1 中枢神経疾患
2 末梢神経疾患
3 過活動膀胱
4 下部尿路閉塞性疾患
5 骨盤底弛緩・尿道括約筋障害

 108
榊原隆次，澤井摂，治田博之 108
井川靖彦 118

柿崎秀宏，和田直樹，阿部紀之，宮内琴菜 123
松川宜久 130
大川あさ子 141

6 炎症性疾患

巴ひかる 146

7 医原性疾患

藤村哲也 155

8 下部尿路症状をきたすその他の尿路外疾患

鈴木基文 159

9 薬剤性排尿障害

野口B ■ 排便障害をきたす疾患
1 器質的疾患

満 164
 171

西澤祐吏 171vii

﻿

2 器質性便排出障害前田耕太郎 175

3 機能性便排出障害高橋知子 182

4 肛門部疾患

浜畑幸弘 185

5 結腸・直腸肛門の先天性奇形

岩井直躬，青井重善 190

6 低位前方切除術後症候群

幸田圭史 194

7 過敏性腸症候群

福土

8 ディスバイオーシス

内藤裕二 200

9 脊髄および馬尾神経障害
10 炎症性腸疾患
11 排便障害の原因となる全身疾患
12 排便に影響する薬剤仙石

審 197

淳，乃美昌司 205

皆川知洋，池内浩基 208
鳥居明 214

舟山裕士，高橋賢一 219

C ■ ストーマ 226

1 ウロストーマ

斎藤忠則 226

2 消化器ストーマ

幸田圭史 231

排泄障害のアセスメント
A ■ 排泄機能のアセスメントの原理

西村かおる 236

B ■ 排尿機能のアセスメント

 242

1 アセスメントの考え方，進め方

谷口珠実 242

2 自覚症状評価と質問票

本間之夫 249

3 QOL 評価と質問票

後藤百万 255

4 排尿日誌田中純子 260

5 尿検査と残尿測定
6 専門医による下部尿路機能評価羽賀宣博，松﨑洋吏 264
武井実根雄 267

C ■ 排便機能のアセスメント
1 排便のアセスメント

熊谷英子 272

2 検査の手順，理学的検査

高橋知子 279

3 注腸造影・大腸内視鏡検査

岡4 CT，CT コロノグラフィ

松岡弘芳 283

5 排便造影検査高野正太 284

6 その他の造影検査

viii

 272

政志 281

野明俊裕，荒木靖三 288

﻿

7 シンチグラフィ検査

神谷武，菅又嘉剛 291

8 直腸肛門内圧検査

黒水丈次 292

9 超音波検査（経肛門，経会陰，経腟）

高橋知子 295

10 大腸通過時間検査安部達也 299

11 直腸バルーン排出検査安部達也 301

12 QOL 評価

角田明良 303

D ■ 心理検査梶原睦子 310

排泄障害の治療・ケア
A ■ 排泄障害の治療・ケアの共通原理

 315

1 トイレ環境・住宅環境
2 排泄姿勢と排泄介助
3 排泄自立支援4 おむつによる排泄ケア
5 排泄補助器具
6 スキンケア西村かおる 315
岩井歩，鈴木重行 323
吉田美香子 326
渡邉順子 333

高崎良子，谷口珠実 343
積美保子 349

7 臭いの対策

大毛宏喜  360

8 災害時の排泄ケア

熊谷英子 362

9 理学療法（骨盤底筋訓練，バイオフィードバック療法）

 366

原理

井上倫恵 366

排尿機能障害（排尿機能障害に対する理学療法の実際）

吉川羊子 370

排便機能障害

本間祐子，味村俊樹 373

10 仙骨神経刺激療法
原理・作用機序
排尿機能障害
排便機能障害B ■ 排尿障害の治療・ケア
1 生活指導，食事療法（食事の工夫） 377
味村俊樹 377
野村昌良，林篤正 383

勝野秀稔 387
 392
永坂和子 392

2 排尿ケアの方法

 394

清潔間欠導尿管理橘田岳也 394

尿道留置カテーテルによる排尿管理

髙植幸子 398

膀胱訓練と排尿誘導

曽根淳史 400ix

﻿

3 薬物療法概論
4 外科的治療概論

吉田正貴 401
横山修，秋野裕信 409

5 下部尿路機能障害の症状からみた治療 ･ ケア

 415

尿排出症状

三井貴彦 415

蓄尿症状

平山暁秀 420

C ■ 排便障害の治療・ケア

 428

1 排便ケアの基本（排便と日常生活）

味村俊樹 428

2 排便ケアの方法

 435

用指排便など佐藤正美 435

経肛門的洗腸療法

味村俊樹 438

排便習慣訓練と排便誘導

藤田あけみ 444

3 薬物療法概論

安部達也 446

4 外科的治療概論

吉岡和彦 451

5 排便障害の症状からみた治療 ･ ケア
便秘

 455
吉原努，中島淳 455下痢

木下芳一 459

便失禁

味村俊樹 464

D ■ 疾患別の排泄障害のケア
1 脳血管障害，パーキンソン病
2 二分脊椎 473
榊原隆次，澤井吉野摂，治田博之 473
薫，中山

3 脊髄損傷4 糖尿病
5 認知症，ADL 障害（寝たきり状態を含む）
6 がん終末期

薫 474小倉美輪 478
積

美保子 481

横山剛志，吉田正貴 484
鈴木知美 487

ストーマにおける排泄ケア
ストーマリハビリテーション概説
1 ストーマ共通概論

進藤勝久 491

2 ウロストーマ

山田陽子 505

3 消化器ストーマ佐藤理子 508

排泄障害者に対する心理学的アプローチ

x

 491

梶原睦子 512

﻿第Ⅳ部 ● よりよい医療をうけるために排泄障害と医療社会福祉環境

 520

A ■ 法律 ･ 補助・公共施設・地域

後藤百万 520

B ■ 多職種連携・病診連携吉川羊子 528

排泄障害の医療経済

味村俊樹 534

Appendixブリストル便性状スケール

関連学会，研究会，団体

 541
前田耕太郎 542

略語一覧

 544

Index

 547xi

第Ⅰ部

排泄とは何かother types of incontinence. Int J Urol 2013；20：911-6.

242-5.

37）Wen JG, et al. An epidemiological study of primary noc-40）Yazici CM, et al. Prevalence of nocturnal enuresis andturnal enuresis in Chinese children and adolescents.

associated factors in schoolchildren in Western Turkey.

Eur Urol 2006；49：1107-13.
38）Kajiwara M, et al. Nocturnal enuresis and overactive

Can J Urol 2012；19：6383-8.
41）Baek M, et al. A nationwide epidemiological study ofbladder in children：an epidemiological study. Int J
Urol 2006；13：36-41.

nocturnal enuresis in Korean adolescents and adults：
population based cross sectional study. J Korean Med39）Tai HL, et al. The epidemiology and factors associatedSci 2013；28：1065-70.
42）梶原 充ほか．本邦中学生の過活動膀胱，夜尿症に関する疫学調査．泌尿紀要 2006；52：107-11.

with nocturnal enuresis and its severity in primaryschool children in Taiwan. Acta Paediatr 2007；96：2 排便
排便障害の種類，定義と有病率● 種類

便秘および下痢の有病率● 便秘

排便障害は，糞便の硬さや排便頻度の異常で令和元年（2019 年）の厚生労働省の国民生活ある便秘（便排出障害を含む）や下痢， 禁制

基礎調査では，男性での頻度は 2. 5％，女性で（continence）の異常である便失禁および肛門は 4. 4％で，60 歳代から頻度は増加し，80 歳失禁（便失禁にガス失禁を含む）に大別できる．

以上では 10％を超える（図 1）．2017 年に発刊

このほかにトイレに行くのを我慢できないいわされた『慢性便秘症診療ガイドライン』4）では平ゆる“urgency”なども排便障害に含まれるが，成 25 年（2013 年）の国民生活基礎調査を引用

ここでは主に便秘，下痢，肛門失禁に関する頻して， 有訴者率は男性 2. 6％， 女性 4. 9％で，度について述べる．

男性よりも女性に多く，特に 50 歳以下では女性比率が高いが，男女とも加齢とともに有病率● 定義と有病率は増加し，70 歳以降になると特に男性の比率

これらの排便障害の定義は後述されるが，有が増え，性差がなくなる傾向にあるとしてお病率を比較するときには，定義や調査方法，集り，令和元年（2019 年）の国民生活基礎調査で計される集団（性別，年齢層など）を十分考慮も同様である（図 2）．して頻度を比較する必要がある．便秘や下痢で1）

一般人を対象としたインターネット調査では近年 Rome 基準 によって報告されることがは，日本人の 28. 6〜51. 5％が便秘であると自覚多いが，便失禁や肛門失禁ではどの程度の頻度している 5, 6）．これらは前記の一般的な便秘ので起こるかの基準に関しては必ずしも統一され概念での調査結果と想定されるが，実際には便2）ているわけではない ．秘の有病率は国民生活基礎調査で示される頻度

一般的には週 3 回から 1 日 3 回までの排便をよりさらに高いと考えられる．Rome III 基準 5）正常とし，週 2 回以下の排便やブリストル便性による本邦での調査では , 便秘の有病率は3, 4）状スケール （巻末の図を参照）のタイプ 1 と13. 7〜28. 0％と報告されている 6, 8, 9）．Rome III

2 の硬便を便秘，タイプ 6 と 7 の水様便や軟便

基準での米国での便秘の有病率は 15％前後でを下痢としている．

ある 10, 11）．
便秘の性差や加齢による有病率の違いに関しては別項で述べるが，便秘は白人よりは非白人に 4, 11），家長の年収が低い人に有病率が高く 12），16

B. 排泄障害の疫学

（人）
120

人口千人あたり下痢
便秘100806040200

図1

9 以下 10~19 20~29 30~39 40~49 50~59 60~69 70~79 80 以上 男性（歳）

女性

わが国における便秘，下痢の頻度（厚生労働省．令和元年国民生活基礎調査をもとに作成）

（％）
12
男性

10

女性

86420

図20〜9

10〜19 20〜29 30〜39 40〜49 50〜59 60〜69 70〜79（歳）

80〜

わが国における便秘の有訴者率（厚生労働省．令和元年国民生活基礎調査をもとに作成）

また教育年数が長いほど，社会経済的地位が高いほど（収入が高いほど）有病率が低いと報告されている

4, 11）．

便失禁および肛門失禁の有病率
これまでの推定有症率の報告は 2. 2〜25％と大きく異なる．これは便失禁の定義，調査方● 下痢

令和元年（2019 年）の厚生労働省の国民生活法，有症期間や対象年齢などの条件が報告によって異なることによる 13）．

基礎調査では，下痢の頻度は男性では 1. 9％，女性では 1. 6％であり，年齢による特別な変化● 一般住民における頻度

は な い（ 図 1）
． 平 均 年 齢 35. 6 歳（20〜91 歳，地域住民の成人を対象とした諸外国の調査で男性 132 人，女性 324 人）の主に若年者を対象

は，便失禁の有病率は 0. 4〜18％で，ガス失禁にした著者らのアンケート調査では，全例でのを含めた肛門失禁の有病率は 2〜24％とされて下痢の頻度は 2. 6％で，男性 6. 8％ , 女性 0. 9％

いる 14）．台湾の女性を対象とした自宅インタビと男性に多かった 9）．

ュー調査では， 便失禁は 2. 8％， 肛門失禁は
17

第Ⅲ部

排泄リハビリテーション

4 蓄尿障害うが高い．

蓄尿症状

以下に，蓄尿症状の各症状と愁訴の具体的内正常な下部尿路機能は，尿を排出する排尿機能と尿を膀胱内に蓄える蓄尿機能から構成され容について簡単に説明する．
1．尿意切迫感ており，排尿機能，蓄尿機能が障害されると発国際禁制学会（International Continence So-症するのが，それぞれ排尿症状，蓄尿症状であciety：ICS）の定義によれば，「突然起こる，我る．また，排尿後にみられる症状が排尿後症状慢できないような強い尿意であり，通常の尿意で あ り， こ れ ら を 総 称 し て 下 部 尿 路 症 状との相違の説明が困難なもの」である 1-4）．

（lower urinary tract symptoms：LUTS）と呼2．頻尿

ぶ．蓄尿症状には，昼間頻尿，夜間頻尿，尿意「排尿回数が多過ぎるという患者の愁訴」で切迫感，尿失禁がある．

ある．正確な判定には，排尿記録が必要であ蓄尿障害の病態は，大きく膀胱蓄尿障害と尿る 1-4）．習慣的には，日中の排尿回数が 7 回以道括約筋障害に分けられる．本項では男女とも下であれば正常と考えてよい 3, 4）．この回数はに蓄尿症状を呈する代表的症状症候群である過睡眠時間，摂取水分量，合併疾患（心疾患，腎活 動 膀 胱（overactive bladder：OAB）お よ び疾患など）および他のリスク因子の影響を大き尿道括約筋障害について説明する．OAB とは，く受ける．

尿意切迫感を必須とした症状症候群であり，通3．夜間頻尿

常は頻尿と夜間頻尿を伴い，切迫性尿失禁は必夜間就寝中に排尿のために少なくとも 1 回は．また，その診断のためには局睡眠が中断されることである 1-4, 8）．3 回以上の所的な病態を除外する必要がある 1-4）．したが夜間頻尿では，中等度以上の困窮度となるといって，OAB の症状は 4 つの要素（尿意切迫感，う研究がある 9）．日中の頻尿と同様に，夜間頻頻尿，夜間頻尿および切迫性尿失禁）から構成

尿は OAB とは無関係に起こる多因子性のことされることが多い（図 4） ．このように，OABがある（夜間多尿，睡眠時無呼吸症候群など）．

とは不快な蓄尿症状によって臨床的に診断され

4．切迫性尿失禁須ではない1-3）5）るものである．

尿意切迫感と同時または尿意切迫感の直後

2002 年に日本排尿機能学会が行った，わが国の 40 歳以上を対象とした大規模疫学調査 6, 7）
では，OAB 症状を排尿回数が 1 日 8 回以上，かつ，尿意切迫感が週 1 回以上と定義すると，

頻尿

そ の 有 症 状 率 は 全 体 の 12. 4 ％ で あ っ た（ 表7）6, 7）．OAB 症状は，加齢とともに上昇し，50歳代から 70 歳代では男性が明らかに高かった

過活動膀胱（OAB）（図 5）6, 7）．また，2002 年の人口構成から OAB症状を有する人の実数は 810 万人と推定された．
尿道括約筋障害は腹圧性尿失禁を引き起こすが，腹圧性尿失禁の頻度は男性に比べ女性のほ84

図4

尿意切迫感
切迫性尿失禁 活動膀胱，頻尿，尿意切迫感，切迫性尿過失禁の関係（日本排尿機能学会 過活動膀胱診療ガイドライン作成委員会編．過活動膀胱診療ガイドライン，第 2 版．リッチヒルメディカル；2015 5）より）

排泄障害の種類と特徴／ A. 排尿障害

表7

わが国の大規模疫学研究による過活動膀胱の類型別有症状率（％）
切迫性尿失禁週 1 回未満

切迫性尿失禁週 1 回以上総計なし

週 1 回未満小計

週 1 回以上

毎日

小計

男性

4. 9

3. 4

8. 3

4. 3

1. 6

5. 9

14. 3

女性

2. 1

1. 7

3. 9

5. 0

2. 0

6. 9

10. 8

全体

3. 4

2. 5

6. 0

4. 7

1. 8

6. 4

12. 4

40 歳以上の日本人における頻度．四捨五入の関係で整合性のない点がある．

（本間之夫ほか . 日排尿機能会誌 2003 6）／Homma Y, et al. BJU Int 2005 7）より）

35

過活動膀胱の条件
排尿回数 1 日 8 回以上かつ尿意切迫感 週 1 回以上

30

全体の 12.4％以上

（％）40

男性

女性

全体

2520151050

図540〜4950〜59

60〜6970〜79≧80 （歳）

わが国の大規模疫学研究による過活動膀胱の年齢別有症状率（本間之夫ほか．日排尿機能会誌 2003 6）／Homma Y, et al. BJU Int 2005 7）より）に，不随意に尿が漏れるという愁訴である 1-4）．

activity：DO）が存在することが示唆されてい5．腹圧性尿失禁

る 1）．しかしながら，OAB と DO は互いに置運動や咳，くしゃみなどの際に不随意に尿がき換えられるべきものではなく，OAB 患者の漏れるという愁訴である．

うち，膀胱内圧測定で DO が認められるのは

6．混合性尿失禁

44〜69％に過ぎず 11〜13），DO を認める患者の約切迫性尿失禁と腹圧性尿失禁の両者を有するものである． 図 6 5）に OAB， 切迫性尿失禁，腹圧性尿失禁，混合性尿失禁の関係を示す．

発生機序

半数のみが DO 出現時に尿意切迫感を自覚しているに過ぎない 14）．
OAB ならびに DO の発生機序については，いまだ十分には解明されていないが，明らかに神経疾患に起因すると考えられる神経因性とそ

尿 意 切 迫 感 は，OAB の 必 須 症 状 で あ り，れ以外の非神経因性の 2 つの機序に大別されOAB 症状のなかで中心となる最も重要な症状る．OAB 患者全体でみると，原因が同定でき10）である ．OAB の発生機序を考えるうえでは，ない特発性 OAB が大半を占める． その一方

この尿意切迫感の発生機序を明らかにすることで，概念的には OAB 症状の発生要因は，①膀が必要である．

胱や尿道からの求心性神経伝達の病的亢進と，一方，OAB は，その背景として蓄尿期に尿流動態検査上は排尿筋過活動（detrusor over-②脳における求心性神経入力の処理障害の 2 つに分類できる 15）．
85

第Ⅲ部

排泄リハビリテーション

AC

図 72

B

便失禁と便秘に対するバイオフィードバック療法

肛門括約筋の活動度を肛門内に挿入する肛門筋電計（A）で測定し，腹筋の活動度は外腹斜筋上に貼付した表面筋電計（B）で測定する（マイオト
ラック TM インフィニティ；エムピージャパン）．モニター上で，肛門括約筋の収縮力と腹筋の活動度を同時に患者自身が認識し，指導者とともにトレーニングを行う（C）．

の際に腹筋に力を入れないよう指導するととも② 直腸感覚正常化訓練に，患者が骨盤底筋を収縮した際に肛門が収縮直腸が過敏な患者（最大耐容量が 150 mL 以しているか視認もしくは肛門内に示指を挿入し下）に対して，200 mL 以上の容量に耐えられ4）て確認するほうがよい ．

るように，直腸バルーン（図 74）を肛門内へ2．BF 療法挿入し，少量から徐々に馴化する．他方，直腸① 骨盤底筋収縮訓練（図 72）

感覚が低下している患者（最小感覚発現量が肛門筋電計や肛門内圧計を肛門内へ挿入し，100 mL 以上）では，50〜100 mL の容量で初期腹筋の活動度を把握するため外腹斜筋上の皮膚感覚が得られるように，大容量から徐々に減量に表面筋電計を貼付する．モニター上で骨盤底して鋭敏化する．筋の収縮力と腹筋の活動度を同時に患者自身が認識し，骨盤底筋の収縮時に腹筋に力を入れないように指導を行う．

● 成績

便失禁に対する BF 療法の有効率は 70％前

典型的な方法は，外来で BF 機器を用いて，後と報告されているが，その治療効果の評価は骨盤底筋の最強収縮・持続収縮・クイック収縮

まだ定まっていない．6 編の randomized con-の 3 種類の収縮方法を指導する（図 73）．外来

trolled trial（RCT）のメタアナリシスを行ったでの指導は月に 1 回，計 5 回程度行い，患者は2009 年の報告では，ほかの治療法と比較して自宅で，この 3 種類の収縮訓練を各 10 回，合BF 療法の有効性のオッズ比は 1. 2（0. 7〜2. 2）

計 30 回を 1 セットとして，毎日 3〜5 セット行であり 7），2012 年のコクラン・レビューでも，う．自宅で骨盤底筋訓練を続け，外来での BF

便失禁に対する BF 療法の効果は確定的とはい

療法では筋電計を用いて治療効果を評価するとえないと結論づけている 8）．一方で，無治療例ともに，訓練方法が適切かを確認する 6）．

と比較して BF 療法の長期成績を検討した報告374

排泄障害の治療・ケア／ A. 排泄障害の治療・ケアの共通原理

AB

DBF 療法前100

肛門括約筋の電気的活動度

肛門収縮時18μV8060C1008060404020

2000

BF 療法後肛門収縮時
30μV

00：13：00 00：13：03 00：13：06 00：13：09 00：13：12 00：13：15 00：13：18 00：13：21 00：13：24 00：02：00 00：02：03 00：02：06 00：02：09 00：02：12 00：02：15 00：02：18 00：02：21 00：02：24

腹筋の電気的活動度

腹筋
15〜20μV

2050

腹筋
2μV

1000：13：00 00：13：03 00：13：06 00：13：09 00：13：12 00：13：15 00：13：18 00：13：21 00：13：24 00：02：00 00：02：03 00：02：06 00：02：09 00：02：12 00：02：15 00：02：18 00：02：21 00：02：24

図 73

便失禁に対するバイオフィードバック（BF）療法の波形

骨盤底筋収縮訓練では，モニターに示された紫色のガイドに沿って骨盤底筋を収縮させる訓練を行う．緑色の線が，患者の実際の肛門収縮力を反映している．収縮方法は，最強収縮（A），持続収縮（B），クイック収縮（C）の 3 種類を外来で指導し，自宅でこの 3 種類の収縮訓練を継続して行う．
BF 療法前は，骨盤底筋の収縮力が低く，同時に腹筋も使っていたが（D 左），BF 療法後は骨盤底筋の筋力が増加し，腹筋もまったく使わない状態となり（D 右），BF 療法の効果が表れている．

（味村俊樹ほか．Medicina 2016 6）をもとに作成）

便秘に対する BF 療法『慢性便秘症診療ガイドライン』11）において，「機能性便排出障害による慢性便秘症に対して有用である（エビデンスレベル A）」とされて
図 74

直腸バルーン

便失禁に対しては直腸正常化訓練，機能性便排出障害に対してはバルーン排出訓練に使用する．

いる．便秘症に対する BF 療法の目的は，努責
時に外肛門括約筋・肛門挙筋の弛緩状態を正常に保つことであり，具体的には排便時の前傾姿勢と努責時の有効な腹圧のかけ方を指導するとでは，5 年後の有効率が BF 群で 86％と無治療ともに，肛門筋電計や肛門内圧計を用いた BF群の 26％に対して有意に良好であったと報告

療法と直腸バルーン排出訓練が行われる．

9）

されており ，BF 療法は副作用がなく侵襲度の低い治療であることから，ほかの保存的療法が無効な便失禁に対して，施行してよい治療法
10）と考えられる ．

● 適応

骨盤底筋協調運動障害に起因する機能性便排出障害が適応となる．骨盤底筋協調運動障害とは，排便時に本来は弛緩すべき骨盤底筋が十分に弛緩しない，または逆に収縮してしまう病態
375