平成２７年度事業計画書
財団創設者 安藤百福の｢食とスポーツは健康を支える両輪である｣という理念のもと、子どもたちの心身の健全な育成と、食文化の発展に貢献する公益事業を実施いたします。

＜公益目的事業＞（１）公１．陸上競技支援事業（２）公２．自然体験活動支援事業（３）公３．食文化振興事業（４）公４．発明記念館運営事業（５）共通．青少年の健全育成を目的とする支援事業＜収益事業等＞（１）収１．施設賃貸および物販等の業務受託＜公益目的事業＞■公１．陸上競技支援事業
１．小学生陸上競技大会等の後援事業（１）第３１回全国小学生陸上競技交流大会の事業後援
子どもたちにあらゆるスポーツの基本である正しい走法を学ばせること、スポー
ツを通じて友情を育んでもらうことを目的に、全国の小学５年、６年生を対象とする陸上競技大会の都道府県代表を決定する予選大会と、決勝大会を後援します。
・実 施 日・場所

・参加見込数① 予選大会

平成２７年５月～７月② 決勝大会

平成２７年８月２１日(金)～８月２２日(土)① 予選大会

全国４７都道府県の競技場② 決勝大会

横浜･日産スタジアム

約１６５,０００人（選手、関係者）（２）第１８回全国小学生クロスカントリーリレー研修大会の事業後援
発育途上の子どもたちが、身体に負担をかけない正しい長距離走を理解し、走法、呼吸法やトレーニング方法などを学ぶことを目的に、全国の小学５年、６年生を対象とするクロスカントリーの研修大会を後援します。
・実 施 日平成２７年１２月１２日(土)～１３日(日)・場

池田市立市民文化会館、万博記念公園特設コース（吹田市）

所

・参加見込数

約１,０００人（全国４７都道府県の代表チーム他）（３）全国小学生陸上競技交流大会優秀選手研修会
将来の有望選手としての意識･意欲づけと、その指導者に発育発達に応じた一貫指導の重要性を理解してもらうため、第３１回全国小学生陸上競技交流大会で優秀な成績をおさめた選手を対象に実施する研修会を後援します。
・実 施 日平成２７年１０月下旬

・場

横浜･日産スタジアム、横浜市スポーツ医科学センター 他

所

1２．少年少女陸上競技指導者表彰「安藤百福記念章」表彰事業
子どもたちの心身の健全な育成には優れた指導者の存在が不可欠であるとの考えから、小学生の指導者を顕彰する少年少女陸上競技指導者表彰｢安藤百福記念章｣を、４７都道府県から選出された指導者に対し贈呈し、今後の一層の活躍を期待して 表彰します。
・実 施 日平成２７年８月２２日(土)・場

第３１回全国小学生陸上競技交流大会において所

３．スポーツ全般におけるジュニアアスリート育成の後援事業
公益財団法人日本オリンピック委員会に加盟している各競技団体を対象とし、全国的な組織またはそれに準ずる団体を通して、ジュニアアスリート育成を支援することで、青少年の心身の健全な育成を図ります。
平成２７年度は、公益財団法人日本テニス協会が主催する男子ジュニア育成プログラムを後援します。国内開催の国際大会を含む、全国大会、全国大会の予選を兼ねる地方大会から成績優秀者を選抜して行うトップジュニアキャンプ、ナショナルジュニアキャンプ、海外遠征等を支援し、子どもたちが夢を実現する活動を応援します。
【予定者数】
・トップジュニアキャンプ 選手･指導者 １００名（年代別に４回開催）
・ナショナルジュニアキャンプ

選手･指導者１００名（年１１回開催）

・海外遠征 選手･指導者 （全米 OPEN ジュニア大会を含む大会）■公２．自然体験活動支援事業｢自然とのふれあいが子どもたちの創造力を豊かにする｣という考えのもと、青少年の心身の健全な育成を目的に、子どもたちの自活力を育む自然体験活動の普及と活性化を図る次の事業を推進します。
１．自然体験活動支援事業 ｢第１４回トム･ソーヤースクール企画コンテスト｣の実施｢トム･ソーヤースクール企画コンテスト｣では、自然体験活動の企画案を公募し、選考の上、ユニークで創造性に富んだ企画を立案した５０団体に各１０万円の実施支援金を贈呈します。
また、支援した団体から提出された活動報告書を審査し、優秀団体を表彰するとともに、各団体のユニークな活動を発表し、他団体の活動の参考としていただくことで、自然体験活動の活性化を図ります。
・自然体験活動企画案 公募期間： 平成２７年２月１日～５月１７日
・企画コンテスト表彰式：

平成２８年１月３０日(土)＜表彰種別＞ ① 学校部門
●文部科学大臣賞

１件

●優秀賞

１件

② 一般部門●安藤百福賞

１件

●優秀賞

１件

③ 推奨モデル特別賞

１件④ トム･ソーヤー奨励賞

数件

2２．自然体験活動指導者養成事業
平成２２年５月、長野県小諸市に設立した『安藤百福記念 自然体験活動指導者養成センター（略称：安藤百福センター）』を拠点に、子どもたちが行なう自然体験活動の指導者を育てる「上級指導者」養成と、指導カリキュラムの研究・開発を行い、自然体験活動の底辺の拡大を図ります。
【事業内容】① 自然体験活動における上級指導者養成事業② 自然体験活動及びアウトドア全般に係わる専門家等の養成・講習事業③ 大学、大学院、専門学校等の自然･野外･観光･農業に係わる講義演習④ 自然体験活動に係わる企業研修をはじめ、各種研修及び研究事業他⑤ 指導カリキュラムの研究・開発、紀要の発刊
３．ロングトレイルの普及、振興
子どもたちの自然体験の主な活動場所は、山、川、海や身近な森林やキャンプ場が中心であり、どのフィールドでも「歩く」ことが基本となります。当財団は独自に４コース（全長２２.８km）の安藤百福センタートレイルを運営、管理しています。また、日本を代表するロングトレイルの情報収集、発信の場として、シンポジウムやトレイル運営管理者研修会等を開催して、ロングトレイルの普及、振興を図ります。

４．小諸ツリーハウス プロジェクトの推進
安藤百福センターの森では、自然体験に興味がない人でも、「アート」をフックにして、豊かな自然にふれあってもらうことを目的に、著名なデザイナーや建築家のデザインした既存の枠にとらわれない自由な発想のツリーハウスを展示し、自然体験活動の更なる普及と底辺の拡大を図ります。また、春と秋の年２回、「自然・アート・食」の 3 つの要素を軸としたツリーハウスイベントを開催し、多くの人に自然に親しんでもらいます。

５．自然体験活動支援ホームページ｢自然体験．com｣の運営
自然体験活動に関する情報や専門家によるノウハウを満載しているホームページ「自然体験.com」を通じて、保護者や指導に携わる方々へ自然体験に関する情報を提供し、子どもたちの「自活力」を育む自然体験活動の輪を広げる事業を行います。
・URL

http://www.shizen-taiken.com■公３．食文化振興事業
１．食創会「第２０回安藤百福賞」表彰事業の実施
新しい食の創造を推し進め、食品産業の発展に貢献するために、『食創会』を主宰し、「安藤百福賞」の募集・選考・表彰を行い、独創的な基礎研究、食品開発、ベンチャー等を支援します。
① 安藤百福賞 表彰種目
●大賞

１件以内

●優秀賞

３件以内

●発明発見奨励賞

３件以内② 表彰式･受賞記念講演会

平成２８年３月９日(水)3■公４．発明記念館運営事業｢人間にとって一番大事なのは創造力であり、発明･発見こそが歴史を動かす｣という財団創設者 安藤百福の考えに基づき、世界の食文化を変えたインスタントラーメンの誕生から、産業として世界に発展していった歴史を通して、発明･発見の大切さを伝え、「クリエイティブシンキング＝創造的思考」を育むことを目的に、２つの発明記念館の運営事業を推進します。
１．インスタントラーメン発明記念館（池田市、以下「池田記念館」）
新しい食文化となったインスタントラーメンの発明の歴史展示や体験工房など、発明･発見の大切さを伝える体験型食育ミュージアムの運営を行います。
・所 在 地大阪府池田市満寿美町８番２５号

・来館者予定７５万人

２．安藤百福発明記念館（横浜市、以下「横浜記念館」）「クリエイティブシンキング＝創造的思考」をコンセプトに、安藤百福の言葉や思考、行動の本質を現代アートの手法で表現し、世界に通じる新しい食文化や産業を生み出す原動力となった安藤百福の自由な発想、創造的な考え方を体感でき、広く子どもたちの「創造力」や「発明心」を育む活動を展開し、発明･発見の大切さを伝えます。
・所 在 地神奈川県横浜市中区新港二丁目３番４号

・来館者予定１０３万人

本事業においては、両記念館の食育体験コーナーの一部を賃貸した施設賃貸料と、池田記念館における食育体験コーナーの予約、案内および受付業務を受託する業務受託料、横浜記念館における入館料（ただし、高校生以下は無料）による収益等を、事業実施のための財源として充当します。

■共通．青少年の健全育成を目的とする支援事業 他
１．
「生涯スポーツ･体力つくり全国会議２０１６」（主催：文部科学省他）の後援
・開 催 日２０１６年２月（宮城県）

２．
「大研究！すごいぞ インスタントラーメン（案）」の発刊
子どもたちに発明･発見の大切さを伝え、豊かな創造性を育んでもらおうと、講談社が発行する「マンガ社会見学シリーズ」において、安藤百福が歩んだ足跡を紹介する「大研究！
すごいぞ インスタントラーメン（案）」を発刊し、全国の小学校、図書館に贈呈します。

＜収益事業等＞■施設賃貸および物販の業務受託
当財団が所有する発明記念館（池田記念館、横浜記念館）の一部を、物販コーナーとして賃貸します。また、池田記念館においては、物販業務を受託します。
なお、本事業による収益については、公益目的事業を行うために充当します。
以 上4