テーマレバレッジ
ゲーム＆ｅスポーツ２倍
基準価額・純資産総額の推移

基準価額と純資産総額
基準価額

4,569 円

純資産総額

107百万円

期間別騰落率期間+5.8 %

1年間-8.5 %

3年間-53.0 %

5年間

-----

設定来円

10,000

20

8,000

15

純

6,000

10

4,000

5

2,000

-54.3 %

エヌビディア任天堂
テンセント
ＡＭＤ（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）
GPU（半導体チップ）

エレクトロニック・アーツ
ゲームソフト6

ソニーグループ
ゲームソフト・ハード

7

テイクツー・インタラクティブ
ゲームソフト8

ネットイース
ゲームソフト9

カプコン
ゲームソフト10

エイスース
ゲーミングPC（ファンドの実質株式組⼊⽐率（実質組⼊銘柄数）

設定時

22/6/9024/7/22

23/6/29＊⽐率は、純資産に対するものです。＊⼀部銘柄の株価騰落率は⽶国預託証券の騰落率です。

ゲームソフト・プラットフォーム

5億円

ゲームソフト・ハード

4

総額

GPU（半導体チップ）3資産

銘柄名／関連事業

2

基準価額
25

実質組⼊上位銘柄

1

分配⾦再投資基準価額

12,000︶+4.1 %

額︶6カ⽉

30︵3カ⽉価︵-7.7 %

当初設定⽇（2021年5⽉19⽇）〜2024年7⽉31⽇

純資産総額

準

1カ⽉

2024年7⽉31⽇現在

14,000基ファンド

⽉次レポート

合計）

国・地域

⽐率

アメリカ

株価騰落率（参考）
1ヶ⽉

3ヶ⽉

24.2%

▲16.3%+18.2%

⽇本

17.6%

▲2.0%

+8.7%

中国

13.0%

▲5.6%

+2.6%

アメリカ

11.6%

▲13.2%▲13.6%

アメリカ

11.0%

+6.9%

+16.8%

⽇本

10.8%

▲0.8%

+3.4%

アメリカ

10.2%

▲4.4%

+4.0%

中国

9.3%

▲5.1%

▲5.1%

⽇本

9.0%

+5.6%+22.1%

台湾7.9%

▲8.0%

+8.6%
202.5%
38銘柄※資⾦の流出⼊の影響により実質株式組⼊⽐率の合計が⼀時的に200％程度から乖離する場合があります。※後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※過去の実績を⽰したものであり、将来の成果を⽰唆・保証するものではありません。※基準価額の計算において、実質的な運⽤管理費⽤（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費⽤をご覧ください）。※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準⽇から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配⾦再投資基準価額」を⽤いた騰落率を表しています。※「分配⾦再投資基準価額」は、分配⾦実績があった場合に、当該分配⾦（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換⾦時の費⽤・税⾦等は考慮していません。※「株価騰落率」は各銘柄の取引市場の現地通貨ベースのトータルリターンです。海外市場で取引されている銘柄については現地前営業⽇ベースです。ブルームバーグをもとに当社が計算したもので、配当や株式分割などの影響が正確に調整されていない場合があります。当ファンドへの寄与を⽰すものではありません。※当資料の中で個別企業名が記載されている場合、それらはあくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を⽬的とするものではありません。また、ファンドへの組み⼊れや今後組み⼊れることを、⽰唆・保証するものではありません。
※外国株式の国・地域名については、原則としてMSCI Inc.が提供するリスク所在国・地域に基づいて表⽰しています。

1/8

投資者の皆さまへ

Monthly Fund Report

テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍追加型投信／内外／株式： 2021年5月19日 から 2026年3月27日 まで： 毎年3月28日（休業日の場合翌営業日）

信託期間決算日※当ファンドは、特化型運用を行います。

基 準 日 ：
回次コード ：

2024年7月31日
3454※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

≪基準価額・純資産の推移≫
当初設定日（2021年5月19日）～2024年7月31日

14,0002024年7月31日現在

30

純資産総額

基準価額
純資産総額
期間別騰落率
期間1カ月間3カ月間6カ月間
1年間
3年間
5年間
年初来
設定来

4,569 円
107百万円
ファンド-7.7 %+5.8 %+4.1 %-8.5 %-53.0 %----+8.3 %-54.3 %

12,00025

分配金再投資基準価額

基10,000
準価
額 8,000（円）
6,000

純
資
産
総15 額
（億10 円）

基準価額

20

4,000

5

2,000
設定時

22/6/9024/7/22

23/6/29※「分配金再投資基準価額」は、分配金実績があった場合に、当該分配金（税引前）を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算したものです。
※基準価額の計算において、実質的な運用管理費用（信託報酬）は控除しています（後述のファンドの費用をご覧ください）。
※「期間別騰落率」の各計算期間は、基準日から過去に遡った期間とし、当該ファンドの「分配金再投資基準価額」を用いた騰落率を表しています。
※実際のファンドでは、課税条件によって投資者ごとの騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮していません。

≪分配の推移≫≪主要な資産の状況≫※比率は、純資産総額に対するものです。

（1万口当たり、税引前）決算期（年/月）
第1期
第2期
第3期

(22/03)(23/03)(24/03)

分配金0円
0円
0円

資産別構成
資産
外国債券

通貨別構成
銘柄数
1

※外貨キャッシュ、経過利息等を含みます。

組入上位銘柄
銘柄名

分配金合計額設定来： 0円

通貨
日本円

合計100.0%
比率100.0%

11.0%
1 100.0%

コール・ローン、その他※
合計

Vault Investments PLC---------

比率89.0%※比率は、純資産総額に対するものです。

合計89.0%
比率89.0%---------※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

■当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって投資元本が保証されているものではありません。当ファンドの取得をご希望の場合には投資信託説明書（交付目論見書）を販売会社よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認の上ご自身でご判断ください。後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

2/8≪ファンドマネージャーのコメント≫※現時点での投資判断を示したものであり、将来の市況環境の変動等を保証するものではありません。

【ファンドの運用状況】
ファンドの月間騰落率はマイナスとなりました。バイデン米大統領の大統領選撤退表明を受けて政治不安が高まったことや、米国の大手IT企業の決算発表を受けて今後の収益性悪化見通しが懸念されたことなどがマイナス要因となり、世界株式市場は下落しました。個別銘柄では、GPU（半導体チップ）関連事業を手がけるアメリカのエヌビディアや、GPU（半導体チップ）関連事業を手がけるアメリカのＡＭＤ（アドバンスト・マイクロ・デバイセズ）などが下落しました。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。

3/8≪ファンドの目的・特色≫ファンドの目的・日本を含む世界の「ゲーム＆e スポーツ」関連株式に投資することにより、信託財産の成長をめざします。
ファンドの特色
・主として、日本を含む世界の「ゲーム＆e スポーツ」関連株式に信託財産の純資産総額の 2 倍相当額を投資します。
・毎年 3 月 28 日（休業日の場合翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
■一般社団法人投資信託協会が定める「信用リスク集中回避のための投資制限」（分散投資規制）では、投資対象に支配的な銘柄が存在するまたは存在する可能性が高いファンドを特化型運用ファンドとしています。支配的な銘柄とは、次のいずれかの割合が10%を超える銘柄をいいます。
・投資対象候補銘柄の時価総額に占めるその銘柄の時価総額の割合
・運用管理等に用いる指数に占めるその銘柄の構成割合■当ファンドは、実質的な主要投資対象に支配的な銘柄が存在するまたは存在する可能性が高い特化型運用ファンドです。このため、特定の銘柄へ投資が集中することがあり、発行体に経営破綻や経営・財務状況の悪化などが生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

≪投資リスク≫●当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、これを割込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。基準価額の主な変動要因は、以下のとおりです。
株価の変動
株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給等を反映して変動します。
（価格変動リスク・信用リスク）
発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
新興国の証券市場は、先進国の証券市場に比べ、一般に市場規模や取引量が小さく、流動性が低いことにより本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあるなど、価格の変動性が大きくなる傾向が考えられます。
当ファンドは、一銘柄当たりの組入比率が高くなる場合があり、より多数の銘柄に分散投資した場合に比べて基準価額の変動が大きくなる可能性があります。また、特定の分野に関連する銘柄に投資しますので、こうした銘柄の下落局面では、基準価額が大きく下落することがあります。
為替変動リスク当ファンドは円建ての連動債券に投資しますが、実質的な投資対象である資産自体の価格変動のほか、為替レートの変動の影響を受けます。為替レートの変動によって、基準価額が下落し、投資元本を割込むことがあります。
特に、新興国の為替レートは短期間に大幅に変動することがあり、先進国と比較して、相対的に高い為替変動リスクがあります。
カントリー・リスク
投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。
新興国への投資には、先進国と比べて大きなカントリー・リスクが伴います。
当ファンドの戦略に関するリスク
当ファンドは、実質的に純資産規模を上回る投資を行なうことから、価格変動リスクが現物株式に投資する場合と比べて大きくなる可能性があります。
連動債券への投資に伴うリスク
当ファンドが投資対象とする連動債券において、連動債券が追加発行されないこととなる場合および連動債券の早期償還事由が生じた場合は、予想外の損失を被る可能性があります。
連動債券の発行体がスワップ取引を活用した場合で、スワップ取引の相手方に債務不履行や倒産その他の事態が生じた場合には、予想外の損失を被る可能性があります。
その他解約資金を手当てするため組入証券を売却する際、市場規模や市場動向によっては市場実勢を押下げ、当初期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。
また、連動債券の値付業者の財務状況が著しく悪化した場合などには、当該債券の流動性が著しく低下する可能性があり、その影響により、当ファンドの基準価額が下落する可能性があります。
※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
4/8

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。
その他の留意点●当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第 37 条の 6 の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付けが中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
●連動債券への投資においては、一般に借入金利に相当する負担があります。当ファンドでは、信託財産の純資産総額の 2 倍相当額の株式へ連動債券を通じて投資するため、大きな金利負担が生じる可能性があり、また長期に保有する場合、その影響が累積されます。
●レバレッジ倍率に比した高リスク商品であり、初心者向けの商品ではありません。長期に保有する場合、対象資産の値動きに比べて基準価額が大幅に値下がりすることがあるため、そのことについてご理解いただける方に適しています。
●当ファンドは、忠実義務に基づき、投資する債券について、その価格が入手できない、または入手した価格で評価すべきでないと考える場合には、適正と判断する直近の日の価格など当社が時価と認める価格で評価することがあります。

≪ファンドの費用≫※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
5/8

≪お申込みメモ≫

購入単位

最低単位を 1 円単位または 1 口単位として販売会社が定める単位

購入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額（1 万口当たり）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払い下さい。

換金単位

最低単位を 1 口単位として販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額（1 万口当たり）

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して 9 営業日目からお支払いします。

申込受付中止日① ニューヨーク証券取引所、ナスダック（米国）、香港証券取引所、韓国証券取引所、深セン・香港ストック・コネクト（Northbound）、ロンドン証券取引所、フランクフルト証券取引所またはユーロネクスト・パリの休業日（土曜日および日曜日を除きます。）の前営業日② ①のほか、一部解約金の支払い等に支障を来すおそれがあるとして委託会社が定める日（注）申込受付中止日は、販売会社または委託会社にお問合わせ下さい。

申込締切時間（2024 年 11 月 4 日まで）
午後 3 時まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）（2024 年 11 月 5 日以降）
原則として、午後 3 時 30 分まで（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）
なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、くわしくは販売会社にお問合わせ下さい。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行なうために大口の換金申込みには制限があります。

購入・換金申込受付

金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情が発生しの中止および取消した場合には、購入、換金の申込みの受付けを中止すること、すでに受付けた購入、換金の申込みを取消すことがあります。

繰上償還

次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）できます。
・受益権の口数が 30 億口を下ることとなった場合・信託契約を解約することが受益者のため有利であると認めるとき・やむを得ない事情が発生したとき

収益分配

年 1 回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行ないます。
（注）当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問合わせ下さい。

課税関係

課税上は株式投資信託として取扱われます。配当控除、益金不算入制度の適用はありません。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に NISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
当ファンドは、NISA の対象ではありません。
※税法が改正された場合等には変更される場合があります。

※ 後述の当資料のお取り扱いにおけるご注意をよくお読みください。
※ 詳しくは「投資信託説明書<交付目論見書>」をご覧ください。
6/8

≪当資料のお取り扱いにおけるご注意≫

当資料は、ファンドの状況や関連する情報等をお知らせするために大和アセットマネジメントにより作成されたものです。



当ファンドのお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

投資信託は、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。

投資信託は、預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

当資料は、信頼できると考えられる情報源から作成していますが、その正確性・完全性を保証するもの
ではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。また、税金、手数料等を考慮していませんので、投資者のみなさまの実質的な投資成果を示すものではありません。

当資料の中で記載されている内容、数値、図表、意見等は資料作成時点のものであり、今後予告なく変更されることがあります。

分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。

販売会社等についてのお問い合わせ► 大和アセットマネジメント

フリーダイヤル 0120-106212（営業日の 9:00～17:00）

当社ホームページ► https://www.daiwa-am.co.jp/

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2024年7月31日 現在

取扱い販売会社
テーマレバレッジ ゲーム＆eスポーツ2倍

加入協会

販売会社名 (業態別、50音順)(金融商品取引業者名)
株式会社SBI新生銀行

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
金融先物
日本投資第二種金融商取引業協会
顧問業協会 品取引業協会(委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券)

登録金融機関関東財務局長(登金)第10号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長(登金)第624号○○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第61号○○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第44号○○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第164号○○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第195号

○

○

○

○
○

○

○

上記の販売会社は今後変更となる場合があります。また、販売会社によって、新規のご購入の取扱いを行っていない場合や、お申込み方法・条件等が異なります。くわしくは、販売会社にお問合わせ下さい。
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