SEP. 2005

No.51

「なゐふる（ナイフル）」は「地震」の古語です。「なゐ」は「大地」、「ふる」は「震動する」の意味です。

p.2 大都市圏地殻構造調査の最近の成果
p.4 海から探る海の下と陸の下−海域構造探査で見えてきた南海トラフ地震発生帯−

p.6 17 世紀に発生した巨大地震とその余効変動による北海道東部の隆起
p.8 一般公開セミナーのお知らせ/「スタグナントスラブ」一般講演会のご案内

三浦半島南端から東京湾を経て浦安にいたる反射法地震探査断面。東京真下に沈み込んでいるフィリピン海プレー
ト上面が、北に向かって傾き下がる反射層（赤矢印）として深さ 26 km 程度まで明瞭に見えています。黒い矢印の部分は、反射が明瞭な部分です。詳し
くは、p.2 ̲ 3 の記事「大都市圏地殻構
造調査の最近の成果」をご覧ください。

2005 年 6 月〜 2005 年 7 月のおもな地震活動
2005 年 6 月〜 7 月に震度 4 以上が観測された地震は 10 回でした。図の範囲の中でマグニチュード（M）3.0 以上の地震は、867 回発生し、このうち M5.0
以上の地震は 25 回でした。
① 台湾付近沖縄県の与那国町と竹富町で震度 1 を観測しました。
② 熊本県天草芦北地方
熊本県上天草市で震度 5 弱を観測したほか、熊本県を中心に九州・山口県・高知県で震度 4 〜 1 を観測しました。この地震により熊本県と長崎県でそれぞれ負傷者 1 名の被害を生じました（総務省消防庁による）。余震活動は本震ー余震型で順調に減衰しました。
③ 台湾付近日本国内で震度 1 以上を観測した地点はありませんでした。
④ 父島近海沈み込む太平洋プレート内部で発生した地震であり、東京
都小笠原村の父島で震度 2 を観測しました。
⑤ 千葉県北東部
太平洋プレートとフィリピン海プレートの境界で発生した地震であり、千葉県の 17 地点で震度 4 を観測したほか、東北地方南部から東海、甲信越地方にかけて震度 3 〜 1 を観測しました。この地震により、負傷者 1 名の被害を生じました（総務省消防庁による）。
新潟県中越地方「平成 16 年（2004 年）新潟県中越地震」の余震域
から西へ約 20 km 離れた場所で発生した地震であり、新潟県の長岡市、柏崎市で震度 5 弱を観測したほか、東北地方南部から甲信越、北陸地方にかけて震度 4 〜 1 を観測しました。この地震により、負傷者 1 名、家屋の一部破損等の被害を生じました（総務省消防庁による）。
⑦ 三陸沖
陸のプレートと太平洋プレートの境界で発生した地震であり、岩手県矢巾町と宮城県登米市で震度 3 を観測したほか、東北地方で震度 2 〜 1 を観測しました。
⑧ 八丈島東方沖
太平洋プレートの沈み込みに伴う地震であり、東京都
八丈町で震度 3 を観測したほか、東北地方南部から東海、甲信越地方にかけて震度 2 〜 1 を観測しました。
⑨ 台湾付近沖縄県の与那国町で震度 1 を観測しました。
⑩ 千葉県北西部
太平洋プレートとフィリピン海プレートの境界付近で発生した地震であり、東京都足立区で震度 5 強を観測したほか、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県を中心に東北地方から近畿地方の一部にかけて震度 5 弱〜 1 を観測しました。この地震により、負傷者 39 名、住家一部破
損 1 棟、火災 4 件、エレベータ閉じ込め 46 件などの被害を生じました（総務省消防庁による）。余震活動は本震ー余震型で順調に減衰しています。
⑪ 八丈島東方沖
プレートの三重会合点付近の太平洋プレート内部で発生した地震であり、震度 1 以上を観測した地点はありませんでした。この M5.5 の地震を最大とする地震活動が 7 月 26 日頃から活発になり、
M5.0 以上の地震は計 6 回発生しました。
⑫ 茨城県南部
フィリピン海プレートと陸のプレートの境界で発生した地震であり、茨城県の 2 地点、栃木県の 3 地点、群馬県の 2 地点、埼玉県の 6 地点で震度 4 を観測したほか、東北地方から東海、甲信越地方にかけて震度 3 〜 1 を観測しました。この地震により、負傷者 1 名、ガラス破損などの被害を生じました（総務省消防庁による）。
世界の地震
M7.0 以上あるいは死者 50 人以上の被害を伴った地震は以下のとおりです（発生日は日本時間、M や被害は米国地質調査所[USGS]によるものです）。
・ 6 月 14 日 07 時 44 分 チリ北部（Mw7.8） 深さ 116 km、死者 11 名、負傷者 200 名以上、住家倒壊 544 棟以上、住家破損 8,691 棟以上。
・ 6 月 15 日 11 時 50 分 カリフォルニア州北部沖（Ms7.1） 被害なし。カリフォルニア州北部のクレセント市で 26 cm（最大全振幅）の津波を観測。
・ 7 月 25 日 00 時 42 分 ニコバル諸島（Ms7.5）インド領のニコバル諸島とアン
ダマン諸島で建物被害。昨年12月26日のMw9.0（ハーバード大学によるMw）の余震域の西側境界付近で発生。横ずれ型だったため、津波観測なし。
⑥（気象庁、文責：上野
図の見方は「なゐふる」No.31

1

p.7 をご覧下さい。

寛）

大都市圏地殻構造調査の最近の成果
大都市大震災軽減化特別プロジェクト（大大特）

直接的な探査と、地殻上部の速度構造を明らかにする

2002 年から、「大都市大震災軽減化特別プロジェク

ための地殻構造探査、堆積平野の震動特性を明らかにト」という文部科学省の大規模な研究プロジェクトがするための大規模ボーリング、そしてこれらのデータスタートしました。このプロジェクトは「大大特」とにもとづきながら多様なアプローチで地震に伴う強い呼ばれ、首都圏と近畿圏を中心に、大規模な地震に伴揺れを予測するための研究が行われています。この中

う災害を軽減するために必要な研究を総合的に実施すで最後の項目は、地震研究所や防災研究所の共同利用

るものです。この研究プロジェクトでは、地震に伴う研究所としての性格を活用して、全国の大学の研究者

強い揺れを予測するための研究から、地震災害の軽減の協力を得て進められています。

を目的とした政策提言までの広い領域の調査研究を含
反射法地震探査

んでいます。中央防災会議などにより、南関東で M7程度の地震発生が憂慮されており、こうした背景から

地殻構造探査は、反射法地震探査という手法を中心

も大大特は将に適切なタイミングでスタートした研究にして実施してきました。この手法では、バイブロサ

プロジェクトと言えるでしょう。

イスと呼ばれる起振車（写真 1）や、エアガンとよば「大大特」の最も基本的な研究課題として、地震にれる圧搾空気を水中で放出する装置（写真 2）、さら伴う強い揺れをいかに高い精度で予測するかという問にはボーリング孔の底でダイナマイトを発破させるこ

題があります。この課題については、大大特を構成すとなどの方法によって弾性波（P 波）を地下に放出しる 4 テーマの一つとして、東京大学地震研究所・京都ます。そして地下深部の反射層から跳ね返ってくる弾

大学防災研究所・防災科学技術研究所が主体となって性波を、地表に稠密に設置した受振器（小型の地震計）研究を進めています。地震に伴う強い揺れを予測する

によって捉え、それらの波形を記録します。こうしてためには第一に強い揺れを発生させる源である震源断得られた多数の観測点の波形記録をもとにして、地下層の位置と形状を明らかにする必要があります。次に、の構造を明らかにする方法です。地下深部の構造探査

強震動の伝搬経路の速度構造などの特性、さらには強技術としては最も分解能が高いもので、石油や天然ガ

震動を増幅させる地表近傍の地盤の振動特性について

スの開発で用いられています。

の情報が必要になります。地震に伴う強い揺れを予測
大都市圏地殻構造探査の成果する「大都市圏地殻構造調査研究」では、震源断層の大都市圏地殻構造探査は、2002 年の秋からスタートし、今年で 4 年目を迎えました。最初の 2 年間では、
関東地域の房総半島縦断・相模湾
岸・東京湾縦断・関東山地東縁などの 4 測線で地殻構造探査を実施しています。関東地域での測線の総延長は約 450 km で、データ取得に 10 か月を要しました。探査の目的は、1923
年の関東地震や 1703 年の元禄地震の震源断層となってきたフィリピン海
プレート上面の位置と形状や、内陸
活断層の深部形状を明らかにすること、そして測線に沿った速度構造を明らかにすることです。ノイズの大きな測線状況や弾性波を減衰させる
写真 1

陸上では主にバイブロサイス（起振車）と呼ばれる装置で弾性波を発震しました（三浦半島）。
2

厚い堆積層など様々な悪条件にも関わらず、4 測線全てにおいてフィリピン

海プレート上面までの構造を明らかにすることに成功しました。得られた断面から読み取ることができるフィリピ
ン海プレート上面の深さは、震源分布などから推定されていたプレート上面
よりも有意に浅く、とくに関東山地東縁測線では 40 km 程度と推定されていたものが 22 km 程度と、プレートの深
い部分の深さの推定が大きく変化していることが明らかになりました。表紙の図は、東京湾測線で得られた断面です。この測線では三浦半島部分ではバ
イブロサイス車、海域ではエアガンを震源として使用しています。また、海域での受振は等間隔でセンサーが埋め込まれたケーブルを海底に垂らして観写真 2

相模湾でのエアガンによる発震作業。放出された圧搾空気が白い泡となっています。

測を行いました（図 1）。こうした工夫によって、雑音の少ない環境で受振することが可能に位置する断層面の形状が明らかになったことで、よりなりました。この探査によって地下 26 km 程度までプ

精度の高い強震動予測が可能になります。また、GPS

レート上面からの反射波群が追跡されます。不思議な等で観測される地殻変動のデータから、より現実的なことに、プレート上面から反射してきた波は深い領域

断層面上での滑り分布などの断層の挙動がより精度よでより明瞭です。このことは断層面の性質と関係してく推定できるようになります。

いるらしく、断層面が固着している横須賀沖では、同昨年度の地殻構造探査は、京都大学防災研究所を中

じエアガンと海底ケーブル型の受振器で記録したにも心として、近畿圏で実施されました。測線の一つは、関わらず断層面からの反射が弱くなっています。三浦

島弧の基本構造を明らかにするためのもので、紀伊半半島の下は、関東地震の際はアスペリティと呼ばれる島の新宮から日本海側の舞鶴までの区間です。この実

地震時の滑り量が大きく、また強震動を多く発生させ験によって、近畿圏に沈み込むフィリピン海プレートた領域として知られています。アスペリティの位置は、や西南日本弧の基本構造など、深さ 70 km までの詳細高い精度で地震に伴う揺れを予測する際には重要な情な構造が明らかになっています。また、近畿圏はたく報ですが、今回の結果は構造探査によってアスペリテさんの活断層が密集して分布することが知られていまィを見いだすことができる可能性を示しています。こす。これらの活断層の深部形状と大阪平野や伊勢平野のような地震活動とは独立なデータでプレート境界になどの堆積平野の速度構造を明らかにするために、淀川河口から鈴鹿にいたる近畿地方を東西に横断する測線で地殻構造探査を実施しました。
この結果、地下 16 km 前後に地震発生層の下限に相当するほぼ水平な反射層があり、活断層の深部延長に相当する反射層が、このほぼ水平な反射層に収れんする構造が得られています。このように地震発生層中の震源断層の形状や堆積平野の速度構造が分かりました。
今年度は、フィリピン海プレート上面の形状を明らかにするために小田原-甲府測線で深部地殻構造探査を実施し、また北関東で堆積平
野の構造を明らかにするための探査を実施する予定です。平成 18 年度は再び近畿圏での探

図3

東京湾岸探査の概念図。海底に長さ 3 km のケーブル型の受振器を垂らし、海上の 18 km 区間でのエアガンの発震信号を記録しました。
3

査を予定しています。
（東京大学地震研究所

佐藤比呂志）

海から探る海の下と陸の下−海域構造探査で見えてきた南海トラフ地震発生帯−
海溝、トラフは海底が溝状に深くなっている場所で、そこでは海嶺で生まれた海側プレートが大陸などの陸側プレートの下に沈み込んでいます。海側プレートの沈み込みによって、陸側プレートも一緒に引きずられ、ある限界に達すると一気に元に戻ります。これが、海で起こる地震、海溝型地震の簡単な発生メカニズムです。このように書くと、地震の起き方は単純に思えますが、実際の大地震による破壊（断層のずれ）は突然止まったり、曲げられたりと、非常に複雑です。この複雑な破壊様式が単に偶然によって生じているのか、
あるいは何らかの原因があるのかを知ることは、次の地震の震度予測、津波予測のために非常に重要な情報となります。そこで、地震の破壊様式を決める要因は何かを探るため、地下構造探査を実施しています。

構では東京大学地震研究所をはじめとした大学・研究機関と協力して大規模な海陸統合地震探査も実施しています。
南海トラフ地震発生帯の構造
1946 年の南海地震では室戸岬沖で破壊の進行方向が変化しました。これが、地下構造の影響によるのかを調べるため、1999 年に室戸岬沖から四国に至る測線で反射法・屈折法探査を行いました（4 ページ下図）。その結果、破壊の進行が曲げられた付近のフィ
リピン海プレート上に、高さ 3 km、幅 50 km の海山が存在することが明らかになりました。海溝型地震の断層面は海側と陸側の 2 枚プレートの境界部なので、南海地震の断層面上にこの突起物（海山）が存在していることになります。一般に断層面上に突起が存在すると、断層の固着（強度）が増し、破壊を妨げる役割を果たすと考えられています。このことから 1946 年南海地震では沈み込む海山によって西方への破壊の進行が妨げられ、陸側に曲げられたという仮説を提案するに至りました。
この結果を踏まえ、1944 年の東南海地震で破壊が及ばなかった領域（ 東海地震 の想定震源域）をほぼ南北に横切る測線で同様な構造探査を 2001 年に実ぜに す施しました。この探査は南海トラフ沖銭洲海嶺から東海域構造探査海陸を問わず地下の構造を調べるためには、人工的に発生させた地震波を使うのが最も精度のよい方法です。地震波の反射の仕方から地下の断層分布などを明らかにする反射法探査と、地震波の伝わる速さから地下の地殻の厚さや物質を明らかにする屈折法探査があります。実際の探査ではその二つの方法を併用して地下構造を明らかにしていきます。海洋研究開発機構では「かいれい」、「かいよう」二隻の観測船に構造探査システムを搭載しています。二船とも高圧な圧搾空気を海中に放出することによって地震波を生成するエア
ガンシステムが使用可能です。地下 20 km 以深まで地震波を届かせるために 200 l 程度の空気を 140 気圧で発震します。「かいれい」は主に反射法探査に用いており、長さ 5000 m 程度のハイドロ
フォン・ストリーマケーブルを曳航します。一方、「かいよう」は主に屈折法探査に用いられ、その際地下深部を通ってきた微弱な地震動を記録するため海底地震計を用います。「かいよう」は 100 台以上の海底地震計を設置・回収することができます。
また、大地震の破壊域は陸と海の境界部まで達するので、海陸境界部の構造が極めて重要な意味を持つと考えられます。そのため、海域での探査と陸上での構造探査を連携させた海陸統合地震探査が必要となります。海洋研究開発機
4海地方を横切り能登半島西方の日本海沿岸まで及ぶ海陸統合探査として実施されました。GPS データの解析から、想定震源域付近のプレート境界（断層）は強く固着していることが示されています。構造探査の結果と比較してみると、やはりここにも幅 70 km 程度の大規模な突起物（海嶺）が存在していることが分かりました（上図）。これにより、室戸沖での結果から提案した、「沈み込んだプレート上の突起が強い固着をもたらし、地震の破壊を伝わりにくくしている」という仮説を東南海地震においても検証することができました。
東海沖に現在の銭洲海嶺と類似な海嶺が沈み込んで

図 （上）2001 年海陸統合構造探査（伊豆弧西方から能登半島西方）。東海
沖から中部日本下にかけての海嶺の繰り返し沈み込みが発見された。
（中）津波データの解析による 1944
東南海、1946 南海地震の断層のずれ。（4 ページ下）1999 年室戸沖での海域構造探査の結果。室戸岬沖に沈み込む海山が見つかりました。

いることは、以前から地質学的・地球物理学的研究か
ら示唆されていました。この東海沖を横切る探査では、その示唆されていた海嶺の沈み込みに加え、更に深部、海岸線付近と中部日本下に別の海嶺が沈みこんでいることを新たに発見しました。沈み込む前の海洋地殻に注目してみると、銭洲海嶺の南側にそれと平行な海嶺がいくつも見えます。これと類似のものが中部日本下にすでに幾つも沈みこんでいることになります。
南海トラフ沿いの地震発生メカニズムを明らかにするためにはまだ多くの問題が残されています。その一つは紀伊半島沖の破壊域境界です。中図からも明らかな様に東南海と南海地震の破壊域は紀伊半島沖で明瞭な破壊域境界を作っています。古い地震を調べても、
東南海と南海地震が別れて発生するときは必ず、ここが境界になっています。一方で、東南海と南海（と東海）が一気に破壊する地震も知られています。なぜ、紀伊半島沖は破壊境界になるのか、なぜ時として境界を越えた破壊が一気に起きるのか、これが今後南海ト
ラフでの地下構造探査によって解明していく重要な課題の一つです。この解明には構造研究だけではなく、現実的な構造や断層の摩擦特性を考慮した数値シミュ
レーションとの統合研究を進める必要があります。
（海洋研究開発機構 小平秀一）

5

17 世紀に発生した巨大地震とその余効変動による
北海道東部の隆起
北海道東部に見られる測地学と地質学の矛盾
日本の海岸には多くの検潮所があり、その記録を見ることで最近数十年間の地殻変動を知ることができます。釧路港と花咲港にある検潮記録によれば、同地域の海岸は過去 100 年間に年間約 0.6 ̲ 0.7 cm の割合で沈降しています。この 100 年スケールでの沈降に加えて、千島海溝沿いで発生した 1952 年・ 2003 年の十勝沖地
震や 1973 年根室半島沖地震（図 1）のときには、地震と同時に海岸がさらに 10 cm 程度沈降しました。
この沈降現象の一方で、約 12.5 万年前の海面を記録した地形は、現海面より 20 ̲ 50 m ほど上にあること
図 1 北海道南東の千島海溝沿いでは、M8 クラスのプレート間地震が根室沖・十勝沖で繰り返し発生しています。

から、地質学的には同地域が緩やかに （年間平均0.01 ̲ 0.05 cm）隆起していると考えられます。以上のような、測地学的時間スケール（100 年程度）と地質学的時間スケール（10 万年）が示す海岸の変動は全く逆る津波の砂は、17 世紀に千島海溝で発生した巨大津を示し、このことは、歴史上知られていない海岸の隆波によって運ばれたものです。

起イベントが過去に発生した可能性を示しています。

過去 200 年間の歴史記録から、千島海溝では十勝沖・根室沖地震の領域が 100 年以下の間隔で繰り返し湿原の堆積物は「古文書」

破壊し、M8 クラスのプレート間地震が発生すると考

私たちはこのイベントの痕跡を見つけるため、北海えられています。さらに、産業技術総合研究所による

道東部の海岸で堆積物をしらべてきました。北海道東最近の研究成果から、十勝沖・根室沖地震の破壊領域

部の湿原には、泥炭層という植物の遺体が堆積した層が同時に断層運動する巨大なプレート間地震も、500が分布しています。この泥炭層の中には、海水の流入

年に一度の割合で発生していたことが明らかになってによって運ばれた粘土層、津波によって運ばれた砂、います。17 世紀の巨大津波は、後者のタイプの地震

火山の噴火によって降下した火山灰などが挟まれていによってもたらされたものです。

ます。この泥炭層や粘土層そのものには植物類の化石が多く含まれているため、それらを調べることにより過去に起きた環境変化などを詳しく知ることができます。それはさながら、歴史記録以前の環境を記録した
古文書のような役割を果たしてくれます。
17 世紀に千島海溝で発生した巨大地震
も ちりっぷ

浜中町の藻散布という小さな入り江で堆積物の観察を行ったところ、泥炭層の中に、17 世紀〜 18 世紀に北海道南部（樽前火山と駒ケ岳火山）から飛ばされてきた火山灰の層が見つかりました。また火山灰層の下には、津波によって運ばれた 5 ̲ 15 cm の厚さの砂層や、海岸で堆積する泥の層も見つかりました（図 2）。
これらのうち、火山灰と粘土層の間にあ

図2

海岸付近の地層（左の写真）に含まれる珪藻化石（中央の図）から、海岸の標高の時間変化（右の図）を推定しました。
6

過去の高度計「ケイソウ化石」が示す海岸の隆起放させたと推定しました。

私たちは、この 17 世紀の巨大津波の前後で当時のGPS により観測された 2003 年十勝沖地震の余効変

海岸環境がどのように変化したのかを知るために、堆動は、本震後 1 年半以上経過しても継続していること

積物中のケイソウ化石を調べました。ケイソウとは、がわかっています。通常の余効変動は数日から数年規

淡水から海水までのあらゆる環境に適応して生育する

模ですが、1960 年チリ地震（M9.5）、1964 年アラスカ

単細胞藻類です（図 3）。ケイソウは化石種を含めて約

地震（M9.2）のような M9 クラスの地震では数十年規

10 万種いると言われ、それぞれの種が違う生育範囲を模で継続しています。

持っています。特に、海岸で生育するものは平均潮位多様なプレート間地震からの高さによって分布範囲が決まるため、堆積物中に含まれるそれらの種類を詳しく調べることによって本研究の成果は、余効変動だけ見れば、M9 クラス

過去の高度変化を知ることができます。

の超巨大地震に匹敵するものが 17 世紀の千島海溝に津波堆積物が堆積する前と後、つまり巨大地震の前発生していたことを示しています。このような変動はと後のケイソウ化石を調べた結果、地震前の海岸は現

これまでの千島海溝において観測されていません。

在のように沈降していたことが明らかになりました。

2004 年 12 月 26 日に発生したスマトラ沖地震（M9.3）

そして、この海岸の高度は地震の前後ではほとんど変は、それまで M8 クラスしか想定されていなかった地

わらず、地震の後にゆっくりとした隆起に転じていた域で発生したため、予期せぬ大きな被害をもたらしまこともわかりました（図 2）。堆積物中に見られた火した。これらの例は、プレート間で発生する地震は、

山灰層の年代から、このゆっくりとした隆起は数十年

われわれが考えていたよりもずっと多様なものである

続き、またその隆起量は 1 〜 2 m と推定されました。

ことを意味しています。将来どんな地震が発生するかを予測するためには、現在に加えて過去の大地震についても詳しく調べ、この多様性を理解していく必要があります。
（産業技術総合研究所

活断層研究センター
澤井祐紀）

図3

堆積物中から観察されたケイソウ化石

海岸を隆起させるプレート間の断層運動
地下堆積物とそこに含まれるケイソウ化石の検討により、測地学と地質学の矛盾を説明できる「17 世紀のゆっくりとした海岸の隆起」を示すことができました。では、この隆起の原因は何なのでしょうか？

私

たちは、これを「地震後の地面の揺れを伴わない地殻
変動（余効変動）」と考えました。余効変動の原因がプレート間の断層すべりによると仮定すると、私たちが示した海岸の隆起は、通常のプレート間地震が発生する深さ（地震発生帯：深さ 15 〜 55 km）より深い部
分（深さ 55 〜 85 km）が動いた場合にのみ起きること

図4がわかりました（図 4）。この深さのプレート境界は、
地面の揺れを起こさない断層すべりをすると考えられており、本震後のすべりが数十年継続してひずみを開7プレート間の断層すべりによる地殻変動を計算した結果。ケイソウ化石から推定した 17 世紀の海岸隆起は、
プレート間地震に伴う地殻変動（緑線）ではなく、震源域より深部のすべり（赤線）によって説明できます。

たわっていることが明らかになってきました（スタグ
ナントスラブ）。この講演会では、私達の直下の地球内部で起こっている大変動について最先端の研究成果を交えてわかりやすく解説します。また、2005 年福
岡県西方沖地震に関する最新の研究成果も紹介します。
と き 2005 年 11 月 12 日（土） 午後 1 時〜 3 時
ところ 福岡市エルガーラホール 7 階中ホール（福岡市中央区天神 1-4-2）
講 演○深尾良夫（海洋研究開発機構地球内部変動研究センター センター長）「地震で見る地球の内部」○本多 了（東京大学地震研究所教授）「地球を実験する 〜数値シミュレーション〜」○清水 洋（九州大学大学院付属地震火山観測研究センター センター長）「九州の地震 〜 2005 年福岡県西方沖地震の発生メカニズムに関連して〜」
司会：中田正夫（九州大学大学院理学研究院教授)
対 象 高校生以上の方
参加費 無料（要 事前申し込み、多数の場合は先着順）
申し込み方法 ホームページ、電子メール、はがき、FAX のいずれか。ホームページ以外の場合は、参加人数、代表者の氏名、連絡先（住所、電話番号、電子
メールアドレス）を明記の上、下記までお送り下さい。
申し込み締切 10 月 22 日（土）申し込み・問い合わせ先〒 812-8581 福岡市東区箱崎 6̲10̲1
九州大学 大学院理学研究院
川野 奈津子
九州大学 大学院数理学研究院 鈴木 厚
FAX ： 092̲642̲2684（地球内部ダイナミクス講座 川野宛）
電話： 092̲642̲2647、4198 ※電話申し込み不可（月〜金： 10:00 〜 12:00、13:00 〜 15:00）
http://dyna.geo.kyushu-u.ac.jp/ssp/
電子メール： stagnant-slab@dyna.geo.kyushu-u.ac.jp
主 催 九州大学大学院理学研究院・特定領域「地球深部スラブ」総括班
共 催 日本地球惑星科学連合
後 援 福岡県、福岡市

一般公開セミナーのお知らせ
日本地震学会では、地震学の研究成果を一般社会に還元し、地震に関する知識を広く普及することを目的として、一般公開セミナーを毎年実施しています。今年は、「北海道の地震・火山・津波災害とその防災」と題して、北海道大学において、10 月 22 日（土）に
次のように開催します。参加は無料で、申し込みも不要ですので、当日会場に直接お越しください。一般の方、高校生、防災関係の皆様の参加を歓迎いたします。
と き 2005 年 10 月 22 日（土） 午後 1 時 30 分〜 5 時
ところ 北海道大学 学術交流会館（札幌市北区北 8 条西 5 丁目）
講 演○日置幸介（北海道大学理学研究科教授）「地震はなぜ起きるか？」○笠原 稔（北海道大学理学研究科教授）「北海道の地震活動について」○岡田 弘（北海道大学理学研究科教授）「北海道の火山噴火−予知と減災への挑戦−」○佐竹健治（産業技術総合研究所
活断層研究センター 副センター長）「北海道の津波災害」
司会：笹谷 努（北海道大学理学研究科助教授）
連絡先 北海道大学理学研究科地球惑星科学専攻
日置幸介（heki@ep.sci.hokudai.ac.jp）〒 060̲0810 札幌市北区北 10 条西 8 丁目
電話： 011̲706̲3826
FAX ： 011̲746̲2715
主 催 （社）日本地震学会
後 援 北海道、札幌市、気象庁札幌管区気象台「スタグナントスラブ −東アジアの沈み込み帯から探る地球の今−」一般講演会のご案内
地球の表面はプレートと呼ばれる厚さ数十 km の十数枚の岩盤で覆われています。太平洋を覆うプレート
は日本付近で地球の内部へ沈み込んでいます。近年の研究によれば、沈み込んだプレート（スラブ）は深さ660 km あたりに滞留し、長さ 3000 km 以上に亘って横

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日本地震学会広報紙「なゐふる」 第 51 号 2005 年 9 月 1 日発行
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