「なゐふる（ナイフル）」は「地震」の古語です。
「なゐ」は「大地」、「ふる」は「震動する」の意味です。

Contents

なゐふる2

シリーズ「東北地方太平洋沖地震から10年」
その②
2011年東北地方太平洋沖地震はどのような地震だったのか

4

シリーズ「東北地方太平洋沖地震から10年」
その③巨大津波の発生・伝播の過程と今後の対応

6

シリーズ「東北地方太平洋沖地震から10年」
その④
なぜ震度7でも建物に大被害が出なかったのか？

8

イベント報告「今村明恒誕生150周年記念講演会：
地震学の先駆者今村明恒と鹿児島の防災」開催報告
強震動委員会第36回研究会「正確な震度観測を行うために」開催報告

2021.2
日本地震学会
広報紙

No.

124

2011 年東北地方太平洋沖地震の震源断層と震度分布図。詳しくは 6 ページをご覧ください。▲

Seismic
Activityin
3 months

主な地震活動2020年10月〜2020年12月

2020 年 10月〜2020 年 12月に震度 4 以上を観測した地震は7 回で、震度 5 弱以上を観測した
地震は４回でした。図の範囲内でマグニチュード（M）5.0 以上の地震は26 回発生しました。
「平成 23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地
震の余震活動」、「震度 5 弱以上」、
「被害を伴ったもの（国内）」、「津波を観測したもの」のいずれかに該当する地震の概要は次のとおりです。
①「平成 23 年（2011 年）東北地方太平洋沖地震」の余震活動
余震域（図中の矩形内）では、M5.0 以上の気象庁地震火山部
草野 利夫

地震が4 回発生しました。今期間内の最大は12月21日02 時 23 分に発生した青森県東方沖の地震（M6.5、最大震度 5 弱）です。この地震は、
太平洋プレートと陸のプレートの境界で発生しました。この地震により、岩手県盛岡市で震度 5 弱を観測し、宮城県北部で長周期地震動階級 2を観測しました。また、この地震により、軽傷者 1 人の被害がありました（12/28 現在、総務省消防庁による）。また、11月22日19 時 05 分には茨城県沖でM5.7の地 震、12月12日16 時 18 分には岩手県沖でM5.6の地震が発生し、いずれも最大
震度 5 弱を観測しました。
②新島・神津島近海の地震（2020/12/18 18：
09 深さ11㎞ M5.0）
フィリピン海プレー
トの地殻内で発生した 地 震 で、東 京 都
利 島 村で震 度 5 弱を観 測しました。この地震の震央付近
では12月半 ば から地震活動があり、12月31日までに最大震
度 1 以上を観測した
地震が 34 回発生しています（震度5弱：
1 回、震 度 4：1 回、
震 度 3：3 回、震 度
2：8 回、震 度 1：21
回）
。新島・神津島から三宅島にかけての領域では、三宅島の火山活動が活発であった
2000 年の7月から8月にかけてM6.0 以上の地震が6 回発生しています。

世界の地震
今期間、M7.5 以上の地震、あるいは死者・行方不明者 50 人以上の被害を伴った地震は以下のとおりです（時刻は日本時間、震源要素は
米国地質調査所（USGS）、Mwは気象庁によるモーメントマグニチュード）。
米国、アラスカ州南方の地震（2020/10/20 05:54（日本時間）深さ35km
Mw7.6）
この地震の発震機構（気象庁によるCMT 解）が北西−南東方向に張力軸を持つ横ずれ断層型でした。この地震によりチグニク（米国アラスカ州）で0.76mの津波が観測されました（アメリカ
海洋大気庁（NOAA）による）。
エーゲ海の地震（2020/10/30 20:51（日本時間）深さ21km
Mw7.0）
この地震の発震機構（気象庁によるCMT 解）が南北方向に張力軸を持つ正断層型でした。この地震により、津波が発生し、トルコのイズミル・
スフェリサル地区では海岸から約 50m 内陸まで津波が到達したほか、ギリシャのサモス島では津波により建物被害が生じました（アメリカ海洋大気庁（NOAA）による）。また、この地震により、
トルコでは死者 115 人、負傷者 1034 人、ギリシャ
では死者 2 人などの被害がありました（国連人道問題調整事務所（OCHA）などによる）。なお、
気象庁がこの地震に対して「遠地地震に関する情報」を発表する時に用いた震央地名は「地中海」（詳しい震源の位置は「ギリシャ、
ドデカネス
諸島」
）です。

Seismological Society of Japan - NAIFURU No.124 February, 2021

シリーズ「東北地方太平洋沖地震から10年」その②

1

2011年東北地方太平洋沖地震はどのような地震だったのか
東北大学大学院理学研究科 地震・噴火予知研究観測センター

松澤 暢

東日本大震災をもたらした 2011年東北地方太平洋沖地震（ M9.0）は、我が国で近代的観測が始まってから最大の地震であり、震災関連死を含めた死者・行方不明者はこれまでに2万 2千人を越えています。このような大規模な地震が何故・どのようにして起こったのか、これまでにわかってきたことをご紹介します。

地震学界が受けた衝撃

本震の発生に至る過程

るかと思います。
実際に、SSE の領域のすぐ西隣で 3

地球は大小さまざまな「プレート」と呼東北地方太平洋沖には、本震の発生

月9日の最大前震（M7.3）が発生しまし

ばれる岩板で覆われていて、陸のプレー

前から様々な観測機器が設置されていた

た（図 1b）。その後、その南側で「余効トと海のプレートが衝突すると、通常は海ので、本震の発生に至る過程が詳細に明すべり」と呼ばれるゆっくりとしたすべりがのプレートが陸のプレートの下に沈み込み

らかになっています。その概要を図 1に示生じたことがわかっています（図 1c）。そます。これは海のプレートのほうが陸のプします。まず、2011年 2月に、図 1a の赤して、その余効すべりの先端で応力集中

レートより重いからだと考えられています。

色で示した範囲のプレート境界で、スローが生じて、3月11日に本震の破壊が始まり

古い海のプレートほど海水で冷やされてスリップイベント（SSE；ゆっくりとしたすべます（図 1d）。本震では長さ約 500km、重くなり、簡単に潜り込めるようになって、り）が生じ、それに伴ってM5の地震が群

幅約 200kmのプレート境界がすべったこ

そのプレート境界の固着が弱くなり、その発的に発生しました（図 1a の青星印）。

とがわかっていますが、ここでは30m以上

ような場所では巨大な地震は起こりにくい

このようなすべりが生じると、その周囲では

すべった場所だけを図 1dに示していまと考えられていました。

「応力集中」が起こって、地震が発生しす。それだけでも100km四方くらいの面

東北地方の下に沈み込む太平洋プ

やすくなります。

積となり、海溝近くでは50mくらいすべっ

レートは、日本海溝のあたりで年齢が 1億

紙を引っ張っても簡単には破れません

たことがわかっています。この海溝近くの年を超えており、世界の海のプレートの中が、その縁に切れ目を入れておいてから大きなすべりが、防潮堤を乗り越えるようでは「年寄り」の部類でしたから、そこで引っ張ると、簡単に破れますよね？これがな高い津波を生み出してしまったのです。

はせいぜいM8級の地震が稀に起こる程「応力集中」と呼ばれる現象です。プレー

このような大きなすべりが海溝付近で生じ度であり、M9級の地震が発生するとはト境界にすべりが生じたということは、プたことも、世界中の地震学者を驚かせまし思われていませんでした。しかし実際にレート境界に「切れ目」が入ったのと等価

た。

はM9.0の地震が発生し、これにより世界ですので、その先端で新たな破壊（地震）中の地震学者が驚愕しました。

が生じやすいということがご理解いただけ

図1 東北地方太平洋沖地震の発生に至る過程（ Ito et al., 2012）。(a) 2011年 2月に発生したスロースリップイベント（赤長方形）と群発地震（青星印）。(b) 3月9日に発生した最大前震の破壊開始点（赤星印）と主破壊域（青色領域）（ Ohta et al., 2012）。(c) 最大前震の余効すべり域（緑色領域）（ Ohta et al., 2012）。(d) 本震の破壊開始点（赤星印）および 30m 以上（茶色領域）と50m 以上（濃茶色領域）のすべり域（Iinuma et al., 2012）。

2

なぜ巨大な地震が発生したのか（２）柔らかい上盤
海溝近くの上盤は柔らかい（弾性ノスフェアと呼ばれるマントルも粘弾性体であることがわかっています。

定数が小さい）岩石で構成されている

今回の地震のようにプレート境界が大き津波堆積物の調査（なゐふる88号参ことがわかっています。固いバネよりもくすべると、この粘弾性体のマントルの上照）から、今回のような巨大な地震がおよ

柔らかいバネのほうが簡単に押し込めの荷重分布が変化したことになるので、ア

そ 600年に一度くらいの頻度で発生してるのと同様に、柔らかい岩盤は簡単に

スファルトの上の岩石を移動させたときといたことがわかっています。一方、東北

弾性変形できるので、弾性反発力は同様に、マントルがゆっくりと変形していき、地方の沖合のプレート境界は、前述のとお小さくなります。このために600年かけそれに伴って、地表もゆっくりと動きます。

り固着が弱い、つまりプレート境界の強度て約 50mも引きずり込まれるまで、上東北地方太平洋沖地震が起こったときは小さいと考えられていて、実際、本震の盤が跳ね上がることは無く、そして、跳に、太平洋沿岸は大きく沈降しましたが、後の様々な研究からも、この付近のプレー

ね上がるときには、それまで押し込まれ

その後、余効すべりと粘弾性変形の影響

ト境界の強度はやはり小さいということがた50mを解消するようにすべることにな

で、海岸がゆっくりと隆起してきています。

明らかになりました。そんな弱いプレート境界で、なぜ 600年に一度、巨大な地震

ります。
（３）海溝を突き抜けたすべり

マントルをもっともらしい粘弾性体にした数値シミュレーションの結果によれば、このを起こすことができるのか、まだ完全には

断層すべりが地下で起こる場合と、海岸の隆起は次第に減速しながらも本震解明されたわけではありませんが、以下の断層すべりが地表に突き抜ける場合

後約 300年続き、それから沈降に転じて、ようなことが複合的に作用して巨大な地で、後者のほうが最大で2倍くらいす

その沈降が約 300年続いて、次の巨大震を作りだしたのではないかと考えられまべり量が大きくなることが期待されま地震の発生に至ることになります。ただし、す。

す。今回の地震ではすべりが海溝を粘弾性的性質が違うと、この推定も変わ（１）巨大な固着域突き抜けたことが明らかになっており、るので、その精度を上げるには、これから

図 1に示した 30m以上の大すべり

このことも、大きなすべりが生じた理由の非常に長期にわたる観測が重要になり域の大部分では、プレート境界型地震の一つだと考えられます。

ます。

がほとんど発生していなかったことが、（４）広大な「おつきあい領域」

また、M9.0の本震発生から十年近く明らかになっています。当時は、このプレート境界には、普段は固着してたっても地震活動が高い状態が続いてい付近はプレート境界の強度が弱すぎていて地震時のみすべる領域と、普段るので（なゐふる123号参照）、M8級のズルズルとすべってしまい、地震が発からズルズルすべっている領域以外

大きな余震がいつ起こっても何の不思議

生しないのだろうと漠然と考えていましに、間欠的にゆっくりとすべる領域がもありません。
「十年も経ったから、もう大たが、実はほとんど固着していたので存在すると考えられています。この間

きな余震は起こらない」と安心しないで、地震を発生してなかったのだと、今に欠的にゆっくりとすべる領域では、単用心を継続するようにしてください。

なれば解釈できます。

独では地震（高速すべり）を起こせま

太平洋プレートが沈み込むにつれてせんが、隣の領域で巨大な高速すべ

上盤の岩盤も引きずり込まれ、やがてりが生じると、「おつきあい」で高速す

上盤の弾性反発力がプレート境界のべりを起こしうることがわかっています。

摩擦力を上回ると、プレート境界がす

東北地方の太平洋沖のプレート境界

べって地震が生じることになります。強では、このような「おつきあい領域」が度が弱いのに、600年もずっと固着し

上記の「固着域」の周りにたくさん存ていたというのは矛盾しているように見在していたので、固着域が高速にすえます。しかし、ここで言っている「強べったときに、この「おつきあい領域」

度」というのは摩擦応力、つまり単位も高速にすべって、さらに地震の規模

面積あたりの摩擦力です。人間一人を大きくしたと考えられます。

参考文献◦ Iinuma et al., 2012, JGR, doi:10.1029/2012
JB009186.
◦ Ito et al., 2012, Tectonophys., doi:10.1016/j.
tecto.2012.08.022.
◦ Ohta et al., 2012, GRL, doi:10.1029/2012
GL052430.

の力は弱くても、大勢集まれば巨大な石を支えられるように、単位面積あたりの摩擦力が小さくても、断層の面積がこれから起こること大きければ、トータルの摩擦力は大きく

アスファルトの上に大きな岩石を置くと、なり、ある程度の弾性反発力にも耐え次第にアスファルトが凹んできます。このよて、「固着」を継続できることになりまうな変形を生じる物体は「粘弾性体」とす。

呼ばれていて、地球のプレートの下のアセ

3Seismological Society of Japan - NAIFURU No.124 February, 2021

シリーズ「東北地方太平洋沖地震から10年」その③2巨大津波の発生・伝播の過程と今後の対応
東北大学災害科学国際研究所

今村 文彦

東北地方太平洋沖地震および津波の発生（東日本大震災）から10年経つ中で、津波に関して発災直後におこなわれた緊急津波（痕跡）調査、リアルタイム観測、波源・伝播の解析によって巨大津波の状況や特徴が明らかになってきました。また、そこから発展した防災・減災に繋がる研究が進んでいます。予測精度を上げ津波発生時に少しでも被害を軽減するための活動を紹介いたします。

断層モデルでのギャップ

的にも大規模かつ高密度な津波痕跡高
注2

データが得られたのです（図 1）。その逆解析による津波波源モデルの推定

巨大津波の起因の多くは海域での地震

結果、三陸沖を中心に、痕跡高が 20mを（断層運動）であり、海底での地盤の急超える地域が南北に延長約 290km 以上

現在、地震動や測地のデータだけでは変動が水塊に作用し、津波という波動がにわたり、さらに、青森県から茨城県に渡なく津波波形も利用した逆解析が行われ生まれます。1980年代に、断層モデル（地る広域なエリアでも、痕跡高が 10mを超

複雑な津波波源モデル（どのように津波

震でどのようにすべりが発生するか）と津

えておりその範囲が約 425kmにもなることが励起されたか）が推定されています。

によりが分かりました。この距離は、今回の震源

特に、津波を考慮した場合には、⑴各セ

過去の津波を再現することに成果を挙げ域の南北方向の長さに匹敵しています 。

グメント（断層）で段階的に破壊が生じたてきました。一方で、逆解析（インバージョ

しかしながら、三陸沖を中心に見られた高こと、⑵震源付近で初期の津波が発生しい津波は地震動から得られている断層モ

その後海溝沿いに移動していたこと、⑶デルでは説明できません。

宮城・福島沖での海底変化が大きいこと、

波伝播モデルが融合し、順解析

ン手法

注1

注1

）により、地震動、地殻変動、津波それぞれを活用し断層モデルの推定を行いますが、本来、同じ現象を見ているも

1

しかも、⑷日本海溝沿いの値が大きいことのなので、すべてのモデルが一致するはが示唆されています。これらの特徴のいくずです。しかし、実際には互いには違い

つかは、前述のように地震動や測地によるが生じています。そのため、津波予測やモデルと異なっており 、どのデータを使う
2

評価のための断層モデルをどのように設定するかは大きな課題となります。

沿岸での観測データと津波痕跡データリアルタイムの津波観測として、沖合に設置された釜石海底津波計（ 2箇所）、
GPS 波浪計（主に6箇所）や港における
験潮記録計（ただし、被害の大きい地域
での検潮所は破壊）がありました。捉えられた波形には、地震発生から緩やかな水位の上昇が見られた後に急激な水位上昇が観測され、二段階の巨大津波が来襲したことが分かりました。また一方で、沿岸域において、合計 5,000点を超える精
力的な津波痕跡調査が実施され、世界

4図1 調査で得られた津波高（暖色；浸水高、寒色；遡上高）。東北地方太平洋沖地震津波合同調査グループ提供。

図2 逆解析により推定された津波波源モデル（最終変位量と30秒ごとの時間変位量）3。色はすべりの大きさを反映する。

かにより結果が異なるようです。最近、沖津波の特性化波源モデルの構築が図ら

合津波波形、津波痕跡高データに加えて

れています

4,5

。例えば図 3に示すモデル

4

陸域・海域測地データ、GNSSデータをでは、前述の津波波源モデルを参考にし融合させた津波波源モデルが推定されまて宮城県の沖合と岩手県北部沖にすべりした 。この結果によると、図 2に示すようが非常に大きな「超大すべり域」を配置に、地震発生から約 1分後に宮城県沖でしています。また、大すべり域・超大すべ

主要な断層すべりが生じるとともに岩手県り域の配置についても、考えられ得るさま

沖の海溝軸に沿って地震発生から5分後

ざまな不確定性を加え、それぞれのケーまでゆっくりとしたすべりが継続する動きがスに応じて津波の予測や評価をすること示唆されました。しかも、岩手県北部沖でが可能です。

3

日本海溝海底地震津波観測網（S-net）の整備。
https://www.seafloor.bosai.go.jp/S-net/

要な観測網として、防災科学技術研究所

は、地震動からは推定されない大きなすべりが顕著であり、地すべり性津波の可能

図4

は、日本海溝から千島海溝海域に至る東

広域での高密度リアルタ
イム観測による精度向上

日本太平洋沖に地震計と水圧（津波）計波源モデルの特性化—将来の予測に向けて

実際に地震等が発生した場合には、沖5,500kmに及ぶ海底ケーブルで接続した

合観測のデータを活用すれば、津波が沿観測網（S-net、図 4）によってリアルタイム

岸に到達する前に検知できるため、迅速かつ 24時間連続での観測データの取得

今後、巨大地震の際に、津波をどのような津波警報・注意報の発表・更新や解が開始されています。海溝型地震や直後に推定するのか？ 特に大きなすべりを持除等に有用な情報となります。現在、気の津波を直接的に検知し、リアルタイム解つ領域が常に伴うのか？ その場所はどこ

象庁は、新しい逆解析手法（tFISH ）に

析に利用され、迅速かつ確実な情報提供

性も含めて注目されています。

6が一体となった観測装置を150カ所に設置しました。これらの観測装置を全長約なのか？ などの議論が活発に行われていも取り込みリアルタイムで波源の推定精度により避難行動や被害軽減などに貢献すます。将来予測のためには、地震動などを向上させるシステムの実用化を検討しると期待されています 。

の断層モデルを参考にしつつも津波発生ています。これは断層モデルを仮定しなの特徴を考慮して、ある程度単純化したい手法でもあり、地震以外の地すべりやモデルが必要です。これは ｢特性化｣ と火山噴火などに起因した津波に対しても呼ばれており、現在、プレート間地震による適用できると期待されています。これに必図3 津波波源の特性化について 4。

7

注1）
原因
（例えば、断層のすべり）
から結果
（例えば、
津波波形や地震動）を計算することを順解析、結果から原因を推定することを逆解析と呼びます。
注 2）平常潮位から測定した海岸線付近での津波の痕跡の高さ。
参考文献
1 森信人 (2011)，東北地方太平洋沖地震津波に関する合同調査報告会 予稿集 ,1-6
2 Yokota Y., et al.(2011), Geophy. Res. Lett., 38,
https://doi.org/10.1029/2011GL050098
3 根 本 信ら (2019)，日 本 地 震 工 学 会 論 文 集 ,19(2)4 杉野英治ら(2014)，日本地震工学会論文集 ,14(5), 5_1-5_18
5 地震調査研究推進本部津波評価部会 (2015)，
https://www.jishin.go.jp/main/tsunami/17jan_tsunami-recipe.pdf
6 気象庁 (2019), https://www.jma.go.jp/jma/press/1903/26a/20190326_tFISH.html
7 今村文彦 (2019)，逆流する津波，成山書店

5

Seismological Society of Japan - NAIFURU No.124 February, 2021

シリーズ「東北地方太平洋沖地震から10年」その④

3

なぜ震度７でも建物に大被害が出なかったのか？
工学院大学建築学部 / 総合研究所 都市減災センター長

久田 嘉章

超巨大地震（ M9）であった 2011年東北地方太平洋沖地震により、東北地方の沿岸部で震度 7を含む強い揺れが多数の地点で観測されました。但し、倒壊するような甚大な被害の建物は多くはなく、特に新しく耐震性の高い建物はほぼ無被害でした。本報告では 1995年兵庫県南部地震（阪神・淡路大震災）との対比
から、強震記録を用いて強震動と建物被害の特徴を確認し、なぜ震度 7でも建物の被害程度に大きな違いが生じたのかを説明します。

超巨大地震の震源モデルと強震動

や大阪では超高層建築を大きく揺らす「長は、東北地方太平洋沖地震後のK-NET

周期地震動」が注目されました。一方、東築館（宮城県栗原市、図 1参照）の周辺

北地方では広大な地域で震度 7を含む激地域ですが、特に目立った建物被害はあ

東北地方太平洋沖地震は、図 1に示

しい揺れに襲われましたが、老朽建物を除りませんでした 。一方、写真 1⒝は、死すように震源断層の長さ約 500km、幅約くと揺れにより倒壊するような甚大な被害者 6400名以上の「阪神・淡路大震災」

200km、最大すべり量は50m 近いと推定建物は殆どありませんでした。

を発 生させた 1995年 兵 庫 県 南 部 地 震

人以上の死者・行方不明者（震災関連死を含む）となる戦後最悪の「東日本大3（ M7.3）のJR 鷹取の周辺（神戸市須磨され、我が国の歴史上最大の地震でした。最大で40m 近い巨大津波により2万つきだて震度７で建物被害が大きく異なる理由区）ですが、多数の建物が大破・倒壊しています。
はじめに震度階の定義が阪神・淡路

震災」となりました。地震の揺れは全国で

写真 1に被害の様相が大きく異なる震大震災を契機に変更されたことを紹介し観測され、特に震源から遠く離れた東京

度 7の2つの地域を紹介します。写真 1⒜ます。旧い震度階では、震度 5以下の場
合は気象庁職員による体感で、震度 6以
上の場合は家屋の倒壊率で判定していました。須磨区のような震度 7の倒壊率は30％程度以上とされていましたので、被害の全容が明らかになるまで震度を公表できず、初動対応が大きく遅れる原因になりました。このため気象庁は1996年に全国に震度計を配置し、即時に公表できる計
測震度を導入しました。その計算法は従来の震度に整合するように定義されていますが、場所によっては計測震度と周辺建物の被害程度が合わなくなりました。例
えば、震度計が地域を代表する場所に設置できない場合、軟弱地盤などで大きく揺れる場合、などです。また震度 7でも、周辺の建物が耐震性に優れた建物であれ
ば、倒壊家屋は出なくなることにも注意が必要です。

「すべりの大きな領域」、
図1 2011年東北地方太平洋沖地震の震源断層と震度分布図（文献 1に文献 2の震源断層、および、強震動生成域 S1 ～ S4を加筆）

6

次に図 2⒜、⒝にK-NET 築館とJR 鷹
取の加速度波形の南北（ NS）成分を示

的な中低層建物の周期は1秒程度以下、高層建物は1秒程度以上ですが、建物の構造躯体に被害が生じると周期が長くなります。耐震性に劣る中低層建物には一般に周期1秒程度の地震動が危険と言われていますが、これは被害を生じた建物
周期と地震動の卓越周期が一致し、応答(a) K-NET 築館周辺のほぼ無被害の建物 3(b) JR 鷹取周辺の大被害の建物（提供：神戸市）

写真 1 震度 7となった2011年東北地方太平洋沖地震の K-NET 築館（宮城県栗原市）と、1995年兵庫県南部地震の JR 鷹取（神戸市須磨区）の周辺建物の被害の様相の違い

変位が非常に大きくなるためです。図 3にあるように、K-NET 築館は0.2 ～ 0.3秒の短周期では最大で約 0.2mの変位応答ですが、JR 鷹取では周期 1秒程度から長周期側で急激に変位が増大し、1秒以上では0.8mを超えています。すなわち、耐力の劣る低層建物にはJR 鷹取の方がはるかに破壊力ある強震動だったのです。

(a) K-NET 築館の加速度波形

図 2 写真 1(a)(b)に対応する地域内の強震記録（加速度波形南北成分）(b) JR 鷹取の加速度波形

おわりに
2011年東北地方太平洋沖地震と1995します。両者は大きく異なり、前者の振幅

一般に壁量が少なく、重い瓦屋根を載せ

年兵庫県南部地震による強震記録を用の方がはるかに大きく、継続時間も非常にています。従って、後者の方が耐震性にいて、同じ震度 7でも建物の被害程度に長く、一見すると建物への破壊力も大きい

劣ります。次に耐震基準ですが、地震によは大きな差が出る理由を説明しました。後ように見えます。すなわち、振幅が最大でり甚大な建物被害を経験するたびに何度

者は活断層帯で起きた地震から発生したもあり、約27m/s（約3g、gは重力加速度）も改正されてきました。大きな改正は1971

周期 1秒程度のやや短周期に富む強震

複雑な波形の継続時間は180秒を超えて年と1981年、さらに木造建物は2000年に動により、耐震性に劣る多くの木造家屋が後者の振幅はずっと小さくいます 。一方、実施され、耐震性は大きく向上しました。

倒壊しました。この教訓を踏まえ、2000年、強い揺れの継続時間も15（約 6m/s2 ）木造住宅の建替えは 25 〜 30年程度でに耐震基準の大改訂が行われ、2016年

2

2秒程度しかありません。
なぜ加速度が大きいK-NET 築館では建物被害は殆ど無く、逆に加速度が小さいJR鷹取では甚大な被害となったのでしょ

行われますので、1995年の神戸市に比べ熊本地震など最近の地震では震度 7でもて、2011年の栗原市の住宅の方が耐震

新しい建物が倒壊することは殆ど無くなり性に優れていたと考えられています。

ました。最後になりますが、K-NET 築館

二つめは、強震動特性の違いです。建は防災科学技術研究所、JR 鷹取は鉄道うか？ 以下に二つの理由で説明します。

物を倒壊させるには、加速度がいくら大き

総合技術研究所による強震記録を使わ

一つめは、建物の耐震性の地域性と耐くてもごく短時間（ 0.1 〜 0.5秒）加えるだ

せて頂きました。

震基準の違いです。まず地域性ですが、

けでは不十分であり、大きな加速度をより寒冷で地震が多い東北地方の伝統的な長い時間（ 1秒前後の「やや短周期」）

木造住宅は一般に耐震壁の量が多く、屋加えて、大きな変形を生じさせる必要が根が軽いのですが、温暖で地震が少ないあります。この特 性を確 認するために、

関西地方では台風などの強風対策から、

K-NET 築館とJR 鷹取による変位応答ス
ペクトルを図 3に示します。
ここで変位応答スペクトルとは、周期の異なる建物（ 1
質点系振動モデル）に強震記録を入力して応答を計算
し、建物の周期と最大の変

参考文献

1 国土交通省気象庁、震度分布図、平成 23年（2011年）東北地方太平洋沖地震

https://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/

data/2011_03_11_tohoku/index.html

2 浅野公之、「同時・多発・連動型」海溝型地震だった？

日本地震学会広報誌「なゐふる」、No.87、p.04、
2011.10

3 林佑樹，飯塚裕暁，汐満将史，小林雄，境有紀，2011年東北地方太平洋沖地震の宮城県における強震観測点周辺の状況と発生した地震動との対応性，日本地震工学会論文集，第 13巻，第 5号，62101，2013.11.

位との関係を示したグラフです。図 3の横軸は建物の周期、縦軸は最大応答変位の値を示し、上段には大
図3 K-NET 築館とJR 鷹取の変位応答スペクトル。上段は建物の固有周期の目安（建物の構造躯体に被害が生じると周期が長くなる）

雑把ですが建物の周期の目安も示しています。一般

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Information

イベント報告「今村明恒誕生150周年記念講演会：
地震学の先駆者今村明恒と鹿児島の防災」開催報告

講演会世話人：小林励司（鹿児島大学）

2020 年 12月6日（日）、鹿児島大学地震火山地域防災センターの主催で「今村明恒誕生 150 周年記念講演会：地震学の先駆者今村明恒と鹿児島の防災」
を開催しました。今村明恒（あきつね）は、鹿児島市出身で大正から昭和にかけて地震学の先駆者として活躍しました。この講演会は、今村明恒の功績と、その功績が地域防災に役立っていることを、地元に人に知ってもらうことを目的として開催されました。
当初は鹿児島大学稲盛会館での開催を目指して準備していましたが、新型コロナ
ウイルス感染拡大の状況が悪化したため、オンラインに切り替えました。そのため鹿児島の地元市民の皆様に加え、全国からも多くの参加があり、約 120 人の参加となりました。
最初に、名古屋大学の武村雅之特任教授による特別講演「今村明恒と日本の地
震学― 震災予防 を終生つらぬいた地震学者」で、今村明恒の功績が詳しく紹介されました。今村明恒が、副題にあるような「震災予防」を目指していたことがよく分かっていただけたのではないかと思います。休憩をはさんで、次に鹿児島大学の井村隆介准教授による講演「過去の噴火に学んで備える―桜島火山の歴史時代の噴火」があり、桜島の噴火について過去の史資料から得られる教訓を示していただきました。最後に小林による講演「1914 年桜島大正噴火で発生した大地震」があり、今村明恒の功績をはじめ過去の記録が現在の防災研究につながることを示しました。
講演終了後、参加者から多くの質問をいただき、活発な意見交換が行われました。
今村明恒については、なゐふるの101、102、104 号に連載記事があります。興
味のあるかたはそちらをご覧ください。
日本地震学会には後援をいただきました。ありがとうございました。

謝辞
・「主な地震活動」は、国立研究開発法人防災科学技術研究所、北海道大学、弘前大学、東北大学、東京大学、名古屋大学、京都大学、高知大学、九州大学、鹿児島大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国土地理院、国立研究開発法人海洋研
究開発機構、公益財団法人地震予知総合研究振興会、青森県、東京都、静岡県、神奈川県温泉地学研究所及び気象庁のデータを用いて作成しています。
また、2016 年熊本地震合同観測グループのオンライ
ン臨時観測点（河原、熊野座）、米国大学間地震学研究連合（IRIS）の観測点（台北、玉峰、寧安橋、玉里、台東）のデータを利用しています。
・「主な地震活動」で使用している地図の作成に当たって、地 形データは米 国 国 立 環 境 情 報センターのETOPO1を使用しています。
・「主な地震活動」に描画した地震の震源要素等について、2020 年 1月12日現 在、2020 年 4月18日
から10月23日までの地震について、暫定的に震源精査の基準を変更しているため、その前後の期間と比較して微小な地震での震源決定数の変化（増減）がみられます。なお、地震の震源要素等は、再調査後、修正することがあります。

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イベント報告「なゐふる」第124号

強震動委員会第36回研究会「正確な震度観測を行うために」開催報告

２０21年2月１日発行
定価１５０円（税込、送料別）
発行者

公益社団法人 日本地震学会〒１１３−００３３
東京都文京区本郷６−２６−１２
東京RSビル８F
TEL.０３−５８０３−９５７０
FAX.０３−５８０３−９５７７（執務日：月〜金）
ホームページ
http://www.zisin.jp/
E-mailzisin-koho@tokyo.email.ne.jp

編集者

広報委員会
佐藤 利典
（委員長）
桑野 修
（編集長）
土井 一生
（副編集長）
生田 領野（副編集長）
石川 有三、伊藤 忍、入江 さやか、
小泉 尚嗣、迫田 浩司、
白濱 吉起、
武村 雅之、
田中 聡、
田所 敬一、溜渕 功史、津村 紀子、松澤 孝紀、
松島 信一、矢部 康男

日本地震学会強震動委員会 室谷智子（国立科学博物館）
2020 年 12月15日（火）に、強震動委員会第 36 回研究会をオンラインにて開催
いたしました。本研究会は、2020 年 3月4日に対面での開催を予定していたものを、新型コロナウィルス感染症拡大の影響により延期し、さらにオンライン開催に変更して実施したものです。
「正確な震度観測を行うために」というテーマで、気象庁地震火山部地震津波監視課の黒木英州氏にご講演いただきました。気象庁の震度観測業務やその変遷、震度計を設置するための条件、地震後のアンケート調査による震度と被害の関連性の検討、といった内容について紹介がありました。講演 50 分、質疑 10分としておりましたが、終了時間を予定よりも約 20 分延長するほど、活発な議論が行われました。今回はオンライン開催ということで事前予約制を取らせていただき、講師や強震動委員会委員も含めて55 名の参加がありました。オンライン開催としたことによって例年よりも参加人数は増加し、初めて参加された方も多かったようです。普段当たり前のように耳にしている「震度」を正確に観測・発表するための大変さを知る、良い機会となりました。

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