（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

東海工業専門学校金山校

校長名

平成7年3月15日

野村 種明

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

小川 明治

分野
工業所在地
460-0022
名古屋市中区金山二丁目7番19号
052-332-6211
所在地
456-0031〒（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-2299
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
〒
（住所）
（電話）

認定課程名
工業専門課程

認定学科名
大工技術科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

近年、日本の建築業界で木造建築が再び注目されている。木造建築の温かみや環境への配慮、高い耐震性能が再評価され、住宅や公共施設、リフォーム分野でも活用が進んでいる。こうしたブームを受け、専門学校に木造建築に特化した学科が設置された。大工技術科では、木材の性質や加工技術、構造設計、施工方法、リフォーム技術などを学び、実習を通じて実践的なスキルも習得できる。これにより、木造建築に関する専門人材を育成し、伝統文化の継承と発展、環境負荷の少ない持続可能な社会の実現を目指している。大工技術科は、専門人材の育成、日本の伝統文化の継承・発展、環境に優しい社会の実現という三つの目的を掲げている。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得資格：2級建築施工管理技士補、３級技能士（建築大工）、２級技能士（建築大工）
可能な資格、中退 中退率：10％※令和5年度実績率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員

生徒実員(A)

80 人

59 人

講義

1,878 単位時間

■進学者数
■その他

528 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位

34
1313
11
1000%
人
人
人
人％

85％

4120％
人

就職希望せず１名（令和5 年度卒業者に関する令和6年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

工務店、建設会社、家具製作等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

http://www.tpc.ac.jp/subject/carpenter/index.html

実技639 単位時間■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
就職等の状況

実験

単位

留学生割合(B/A)

0人■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)■就職率 (E/D)：■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

実習

712 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,878 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数920 単位時間

うち必修授業時数

920 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数920 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）4人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

2人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

7人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

4人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各学科のカリキュラム時間数は、建築士法で規定されているため変更はできないが、内容については毎年見直しを行い、育成すべき人材像を示したものを作成する。見直しは、学生や業界のニーズの反映や国土交通省からの通達および各種研修会で得た情報を元に、企業等と連携して教育課程の内容を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

上記基本方針に則り、校長の下に教育課程編成委員会を置き、同委員会が当該学科での教育内容が分野社会のニーズと適合しているかを委員からの意見聴取によって確認する。また、委員会で指摘を受けた内容について学内担当者で検討し、改善項目を校長に報告・改善提案する。校長は教育課程編成委員会委員に改善内容等を伝達する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

野村 種明

東海工業専門学校金山校

成田 節雄

東海工業専門学校金山校

荒居 秀征

東海工業専門学校金山校

石黒 達哉

東海工業専門学校金山校

宮口 直人

東海工業専門学校金山校

竹本 幸久

穂の国家づくり協議会

内田 圭介

内田建設株式会社

五島 健治

一般社団法人愛知県建設業協会

任期

種別

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）－

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

－－－－
①
③
①

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月、10月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月13日 18：00～19：20
第２回 令和5年10月19日 14：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

教育課程編成委員会より出された意見は、翌年度の授業科目内容等に反映させる。前年度委員会においての意見や改善案の主なものは次の通りである。
〔意見・改善案〕
・現場に出てから休まないよう、体力増進ができるような授業は検討できないかとご意見を頂いた。
〔結果〕・体育のような授業は現在のカリキュラムでは難しいが、大工実習等の中で体力作りができるように検討した。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
連携する企業は、地域に密着した地元の企業を中心に、本校での指導経験年数がおおむね５年以上となる講師が経営または所属する企業（設計事務所、建設会社等）とする。１名の指導者に対する担当学生数は１名～15名とし、専任教員がサポートできる体制とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

担当教員と企業等の講師が、実習前に事前の打ち合わせを行い、目標とするレベルにあった実習内容について定める。実
習期間中は、担当教員が学生管理（出欠席確認、休憩の指示等）をし、企業等の講師が技術的な指導と課題毎の評価をする。担当教員は、各学期終了時に全ての課題の評価をまとめ、企業等の講師と協議・調整の上、成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
建築設計に関連する諸科目の学習の基礎として各種用途の建物（住宅、事務所、集会場等）や各種構造の建物（木建築製図Ⅰ造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造等）の設計図面一式をト
冨田建築設計事務所
レースすることにより、作図方法を学び実務的表現力を養う。
建築製図Ⅰで学習した作図方法と、建築計画で学習した設計計画を有機的に連携させ、各自で設計した木造住宅の、平面・立面をはじめ、伏図・軸組等の構造図までを作建築製図Ⅱ
森建築設計工房
図することにより、設計から各図面作成までを一貫して学習する。手書きによる作図を基本とするが、ＣＡＤを利用した作図も行う。
JW_CADやAutoCAD等のCADシステムの応用操作を習得
し、建築設計プロジェクトの中でＣＡＤを利用した設計図作
建築CADⅡ成を統括できる力を習得する。
河﨑建築設計作図スピード向上を目指し、更にＣＡＤデータを他のソフトで活用する能力と知識を習得する。
大工実習Ⅰ

大工技術の基本となる、さしがねを利用した継手・仕口加
野本建築工、木工工作を通じ、規矩術の基本を体得する。

大工実習Ⅱ

大工実習Ⅰの応用として小屋組の縮小模型を制作し、平垂木・桁・棟桁・梁・束の仕組みと納まり等、木造の基本に 合同会社原建築
ついて理解する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修は、職員に現在担当している科目、又は将来担当を予定している科目に必要な基礎知識、現場知識、技能等を修得させ、専門学校教員として必要な能力の習得及び資質等の向上を図ることを基本方針とする。
職員は、職務の遂行に必要な知識、技術等を修得するために実施される各種の研修の受講を命じれれた場合には、これを受講しなければならない。また、職員はその職責を遂行するために、絶えず研究と修養に努めなければならない。
具体的には、毎年学園本部が定めた教職員研修プログラム（専攻分野以外も含め20種類）の中から、夏期研修日または冬期研修日を利用し、最低1日以上は受講しなければならない。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 古民家改修工事参画

連携企業等： 山七建築工房

令和5年9月対象： 長屋充幸

期間：

築50年の古民家改修工事に参加し、実際のリノベーション現場を体験する。
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 学校法人 電波学園
研修名： 電波学園夏期教職員研修期間：

令和5年8月ICT教育等についての研修を受け、指導法の改善を行う。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 古民家改修工事見学
期間：未定

対象： 石黒達哉

連携企業等： 魚津社寺工務店
対象： 長屋充幸

古民家改修工事の現場を見学し、現在の大工工事についての理解を深める
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 職業専門校
研修名： 令和6年度技能五輪（建築大工）課題対策講習会期間：

令和6年7月対象： 長屋充幸

内容

技能五輪全国大会の課題について読み解きながら規矩述についての知識を深める

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
教育水準の向上を図り、本校教育の目的および社会的使命を達成し自らの判断と責任において評価結果を改革、改善につなげるために学校自己評価委員会および学校関係者評価委員会を設置し、本校が行った自己評価およびそれを踏まえた今後の改善方策についても評価を行い、評価結果を公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況①高校生の建設業離れは建設業界や保護者の意識等に問題が多いように思われるため、国や地方および各種団体と協定を結び、中学生や小学生へ建設業の魅力を伝えることが重要である。
②専門学校としての強みでもある資格取得において、近年受験可能となる１級施工管理１次試験等についての対応を検討する。
③現代社会においてインターネット・SNSの効果は計りしれないアイテムとなっているため、HPのトピックスやツイッターを充実させ建設業の魅力を定期的に情報発信する。
④学生募集の一環として専門高校のみならず普通高校へ対して出前授業の企画を提案し建設業の魅力をアピールする。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別

松野 智美

静岡県浜松市（自宅）

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

奈良 伸太郎株式会社奈良重機工事

令和6年4月1日～令和7年3月
31日（1年）

企業

三宅 秀幸

建築工房 Full House

令和6年4月1日～令和7年3月
31日（1年）

卒業生

毛受 明宏

豊明市

令和6年4月1日～令和7年3月
31日（1年）

教育新井 勇治

愛知産業大学

令和6年4月1日～令和7年3月
31日（1年）

教育※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：2024年7月31日

保護者

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
情報提供はホームページを利用して公表
・学校関係者評価委員には学校自己評価報告書、本校の組織図、および学校目標を資料として配布（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）学校案内（２）各学科等の教育（２）学科紹介（３）教職員（３）学校案内（専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）学科紹介（職業実践専門課程）（５）様々な教育活動・教育環境（５）学生生活（６）学生の生活支援（６）学生生活（７）学生納付金・修学支援（７）入学案内（募集要項）（８）学校案内（学校法人電波学園）（文部科学省関連文書・経営要件（８）学校の財務を満たすことを示す資料）（９）学校評価（９）学校案内（文部科学省関連文書・2023学校関係者評価報告書）（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：2024年7月31日

授業科目等の概要（工業専門課程 大工技術科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択配
当年
次・学期

授業方法
実単験
業講 演 ・位実時
習
数 義 習 ・数
実
技授

場所

教員

企
業校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

授業科目名

授業科目概要建築製図Ⅰ

建築設計に関連する諸科目の学習の基礎として各種用途の建物（住宅、事務所、集会場等）や各種構造の建物（木造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造等）をケント紙やトレーシングペーパーに、実務的表現に力点を置いた手法で描く。

1・ 204 13 〇
通

○

○ ○ ○

2 ○

建築製図Ⅱ

木 造 の 設 計 では 住 宅の 平 面 ・立 面を はじめ、伏図・軸組等の構造図までを描く。木造以外の設計では鉄筋コンクリート造の共 2同住宅(標準規模:住戸面積８０㎡、延べ面 ・ 222 14 〇積２４００㎡、４階建て程度)・ホテル・図 通
書館・学校・公民館と鉄骨造の商業施設の中から一つを選択し設計する。

○○ ○ ○

3 ○基本的操作方法の練習。木造住宅等の各種1図面を作成。ＣＡＤソフトにある多くのコ建築ＣＡＤⅠ・ 68 4 〇マンドを使いこなして作図効率を高める練通習をする。ＲＣ造集合住宅図面の作成。

○○ ○

4 ○

基本的操作方法を元に、応用操作の習得を目指し、実際の非木造建築物(鉄筋コンクリート造共同住宅(4階建2400㎡程度)・ホテ 2
建築ＣＡＤⅡ ル・図書館・学校、鉄骨造の商業施設等)の ・ 54 3 〇
各種図面の作成をおこなう。さらに、ＣＡ 通
Ｄシステムの特性を生かした、立体図・日影図等の作図を行う。

○○ ○ ○

5 ○建築計画

空 間 計 画 と して の 必須 条 件 と、 人間 の生
活 ・ 行 動 に 関わ る 基本 的 な 考え 方を 踏ま 1
え 、 各 種 ビ ルデ ィ ング タ イ プ別 にそ の歴 ・ 68 4 ○史・背景から、全体計画及び細部計画にい 通たるまでの知識を習得する。

○○

計画実践

実戦的問題演習により、総合的に建築計画をまとめて行く。１．エスキース段階における建物内外の立体的思考をする。２．デ 2
ザインのみにとらわれず、構造面にも十分 ・ 40.5 2配慮された計画の立案をする。３．木造・ 通
鉄筋コンクリート造・鉄骨造の各構造の特徴をふまえた計画を立案する。

1 ○

6 ○

○

○

○

建築史

各時代の代表的な建築物をいくつか具体的に取り上げ、クローズアップしていく。その 時 代 の 建 築物 の 特徴 ・ 材 料・ 技術 （工 2法）史を捉えることにより、次の時代への ・ 20 1 ○考察も併行して行う。建築の変遷の流れと 後特徴を正しく理解することにより、現代建築学が向かうべき姿勢を学習する。

○環境工学

住 環 境 の 科 学的 基 礎の 学 習 。室 内気 候全
般、空気環境、熱環境・光環境・音環境に1
ついて人間との関わりを軸に学ぶ。また、・ 34 2 ○
人 間 の 温 熱 感覚 を 表す 指 標 やそ の測 定方
後法、自然環境と建築物の基本的関係についても注目していく。

○

○

建築設備

人間生活をより快適でより安全とするための具体的な各種設備（給水・排水・ガス設2備・電気設備・空調設備・電気設備等）に・ 54 3 ○ついて、用語から各種方式までを理解し、通建築設備への全体的な考え方と適切な方式の選択方法などを学習する。

○

○

構造力学Ⅰ

構造物に外力が作用した場合、構造物を安全かつ経済的に設計するための、構造計算の基礎となる一般原理を習得する。建築技 1
術者として建築物の安全性に関わる非常に ・ 68 4 ○
重要な建築構造の一分野であることを認識 通し、構造計画・計算のための基礎知識を習得する。

○

○

11 ○

構造力学Ⅱ

構造物に外力が作用した場合、構造物を安全かつ経済的に設計するための、構造計算の基礎となる一般原理を習得する。建築技 2
術者として建築物の安全性に関わる非常に ・ 34 2 ○重要な建築構造の一分野であることを認識 前
し、構造計画・計算のための基礎知識を習得する。

○

○

12 ○

各種躯体（木造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造・組積造・プレストレスコンクリート造等）の基本的な構法や、各部構法(基礎・1
屋根・壁・開口部・床・階段・天井・造作
建築一般構造・ 68 4 ○と納まり等) を学ぶ。そして、１つの建築通物が建っていくまでの流れを理解したり、現存する建築物の構法についても理解を深める。

○

○

13 ○

建築材料

建築物の具体的使用例等を例示しながら、セメント・コンクリート・金属・木材等の建築物としての主要建築材料や、その他塗 1料・ガラス・タイル・石材・左官材等の仕 ・ 34 2 ○上げ材料の基本から応用的な知識までを学 前
ぶ。また、新建材についても取り上げその特徴を分析する。

○

○

建築施工

鉄筋コンクリート・鉄骨・木・土工事等の躯 体 工 事 の 基本 的 な施 工 方 法や 左官 ・防 1
水・内装等の仕上げ工事の施工方法の知識 ・ 68 4 ○を学ぶ。そのほか工事の請負契約や請負制 通度の概略を学ぶ。

○○

7 ○

8 ○

9 ○

10 ○

14 ○

○

施工図

躯体工事施工図(鉄筋コンクリート造・鉄骨造等)および仕上げ工事施工図(タイル割り2付け図・木工図・サッシュ図等)の見方・描・ 20 1 ○き方、チェック方法を学ばせ、更に簡単な後実務設計図面を使用して、コンクリート躯体図、タイル割り付け図を作成する。

○○ ○

建築積算

建築数量積算基準に基づいた工事別積算数量を算出するために必要な解説を行い、積算方法の習得を目指す。さらに、演習とし
2て、実務設計図書を使用しての躯体工事(主・ 34 2 ○に土・型枠・鉄筋・コンクリート工事等)お前
よび、仕上げ工事(左官・吹きつけ・木工事等)の拾い出しを行い理解を深め、積算内訳書の作成を行う。

○

○

建築法規Ⅰ

建築基準法を理解する上で重要な用語の定義について図解等を交えてわかりやすく解説する。また、建築基準法及び建築基準法施行令を基本として、建築物自体の主要な 1
技術基準、都市計画区域等における主要な ・ 68 4 ○
建築制限、制度規定について、法の基因関 通係から遂条の解説を実際例と併せて解説す
ると共に法文内容の理解を深めるために演習を行う。

○

○

建築法規Ⅱ

建築基準法を理解する上で重要な用語の定義について図解等を交えてわかりやすく解説する。また、建築基準法及び建築基準法施行令を基本として、建築物自体の主要な 2技術基準、都市計画区域等における主要な ・ 54 3 ○建築制限、制度規定について、法の基因関 通係から遂条の解説を実際例と併せて解説す
ると共に法文内容の理解を深めるために演習を行う。

○

○

19 ○

施工管理

現場施工の工事完了までの諸事項を、安全管理・工程管理・品質管理面について検討 2し、実務設計図面を使用してスムーズに工 ・ 34 2 ○事が進行するように具体的な施工計画書を 前作成する。

○○ ○

20 ○

Ｃ Ａ Ｌ Ｓ ／ ＥＣ の 基本 的 考 え方 を学 び、データの電子化・標準化・共有化の実践的
1
演 習 を 行 う 。ま た 、ワ ー プ ロ・ 表計 算・
建築ＩＴ Ⅰ・ 34 1
デ ー タ ー ベ ース ソ フト の 活 用に より 見積
通書、確認申請等の各種建築関係書類の作成技術を体得する。

○

○

○ ○

21 ○

Ｃ Ａ Ｌ Ｓ ／ ＥＣ の 基本 的 考 え方 を学 び、データの電子化・標準化・共有化の実践的
2
演 習 を 行 う 。ま た 、ワ ー プ ロ・ 表計 算・
建築ＩＴ Ⅱ・ 27 1
デ ー タ ー ベ ース ソ フト の 活 用に より 見積
通書、確認申請等の各種建築関係書類の作成技術を体得する。

○

○

○ ○

22 ○大工技術の基本となる、さしがねを利用した継手・仕口加工、木工工作を通じ、規矩1術の基本を体得する。その応用として小屋・ 204 6組 の 縮 小 模 型を 制 作し 、 平 垂木 ・桁 ・棟
通
桁・梁・束の仕組みと納まり等、木造の基本について理解する。

○○○ ○ ○

15 ○

16 ○

17 ○

18 ○

大工実習Ⅰ

基本（大工技術）の習得後、原寸の木造軸組模型の制作（木造２階建等）を行う。ここでは、伏図の理解及び作成から、部材の見積り、選別、木取りを行う。次段階として規矩術の実践的技法を用いて、墨付けか 2ら建方（住宅が出来るまでの一連の作業） ・ 222 7までを体得する。総仕上げとして、小屋組 通の縮小模型を制作する。高度な振垂木の仕組み・納まりを通じて、木構造全般について理解する。その技法の根本である歴史についても学ぶ。

23 ○

大工実習Ⅱ

24 ○

住宅を題材に建て主の要望を想定し、その要望を高次元で具体化するプロセスを学習する。敷地条件や既存建物、家族構成など
2
リフォーム計 を様々に想定し、その条件の中で、動線に・ 54 3 ○
画工夫のある間取りやライフスタイルに合わ通せた間取りを計画する。具体的な事例を通してその企画から設計・見積もり・施工までを総合的に学ぶ。
２年間の建築（計画、構造、法規、施工）・設備（エネルギー、給排水、空調、
2換 気 ） の 学 習を 踏 まえ 、 こ れら の総 合復・ 20 1
習・演習を模擬試験と解説という形式で反後復練習を行う。また、卒業後の１級建築士の合格を目標とする。

25 ○

建築士演習

26 ○

設計前の敷地調査や建築工事現場で使用する主要な測量関係機器の基本的な使用方法を習得する。また、直接実験材料に触れる
2
こ と に よ っ て、 セ メン ト ・ 骨材 ・コ ンク
建築測量実験
・ 40.5 1
リート・鉄筋等の物理的性質を学び、それ通ぞれの材料試験を行うことによってその性質・寸法・形状等が要件にかなったものであることを確かめる。

27 ○大工技能士学科試験合格レベルの実力を養 2
大工総合演習 成するとともに、大工実習で身につけた内 ・ 30 2
容についての理解を深める。
後
合計

27 科目

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1878 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいて卒業要件：
１学年の学期区分審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保したもの
学則に定める教育課程に基づいた授業科目を履修し、学修の評価によ
履修方法：
１学期の授業期間
り科目を修得する（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週