【ショートレポート】

デジタルハリウッド大学大学院における FD 活動の更なる実質化に向けた取組
Initiatives toward Further Realization of FD Activities at Digital Hollywood Graduate School

山口 豪

Go Yamaguchi

デジタルハリウッド大学 学務グループ

大学教員団の資質・能力向上を図るファカルティ・ディベロップメント（Faculty Development：FD）の充実が、わが国の専門職大学院における教育研究活動等の質の保証・向上を図るための方策の 1 つとして近年重要性を増している。本稿では、こうした FD の重要性に鑑み、わが国の FD に関する政策動向・定義・実施状況を概観した上で、2019 年度におけるデジタルハリウッド大学 FD 委員会の専門職大学院ワーキンググループの活動を取り上げ、デジタルハリウッド大学大学院の FD 活動の更なる実質化に向けた取組の一端を紹介する。
キーワード：FD、グローバル MOOC、FutureLearn、教職協働、高等教育政策

1. はじめに－本稿の目的－
科学技術の高度化、社会経済のグローバル化が進展し、高度専門職業人養成の必要性が高まる中、その養成に目的を特化した課程として創設された専門職大学院制度の充実強化を図ることが、わが国において重要になってきている。その専門職大学院制度がわが国に導入されて、本稿執筆時点の 2019 年で約 16 年が経過しているが、中央教育審議会大学分科会大学院部会専門職大学院ワーキンググループ（2016）で指摘がなされているように、専門職大学院は、社会（「出口」）との連携が必ずしも十分でなく、多様化するニーズを的確に踏まえたプログラム提供ができていない、学位の付加価値についての理解を得られていないなどのため、専門職大学院の全体としては、制度導入時に期待されたほどの広がりには至っていないとの問題点を抱えている。さらに、こうした指摘に対して、アドバ
イザリーボード、教育課程、教員組織、認証評価、情報公開の促進等の観点から具体的改善方策が同ワーキンググループで示されるに至っている。
このように近年のわが国では専門職大学院制度の見直しがなされ、の中で個性が輝く大学」において、「教員の教育内容・授業方法の改善」の方策として「各大学は、個々の教員の教育内容・方法の改善のため、全学的にあるいは学部・学科全体で、それぞれの大学等の理念・目標や教育内容・方法についての組織的な研究・研修（ファカルティ・ディベロップメント）の実施に努めるものとする旨を大学設置基準において明確にすることが必要である」との提言がなされた。
これを受けて、表 1 に示した通り、1999 年 9 月から大学設置基準の中に「実施に努めなければならない」という FD 実施の努力義務が各大学（学士及び短期大学士課程）に課された。それ以降、2003
年 度 に 専 門 職 大 学 院 設 置 基 準、2007 年 度 に 大 学 院 設 置 基 準、2008 年度に大学及び短期大学設置基準がそれぞれ見直され、「実施に 努 め な け れ ば な ら ない 」か ら「 実 施するものとする 」に 条 文 が変 更 され、FD の実施がすべての高等教育課程において義務化されるに至った。
表 1：各課程の FD 制度化の沿革
課程の種類

今後ますます専門職大学院における教育研究活動等の質の保証・向上が重要になってきている。そして、その質の保証・向上を図る
ために必要な方策の 1 つが、中央教育審議会大学分科会大学院部

学士課程

大学設置基準第 25 条の 3・努力義務化（1999 年 9 月 14 日施行）・義務化（2008 年 4 月 1 日施行）

短期大学士課程

短期大学設置基準第 11 条の 3・努力義務化（1999 年 9 月 14 日施行）・義務化（2008 年 4 月 1 日施行）

専門職学位課程

専門職大学院設置基準第 11 条・義務化（2003 年 4 月 1 日施行）

修士・博士課程

大学院設置基準第 14 条の 3・義務化（2007 年 4 月 1 日施行）

会専門職大学院ワーキンググループ（2017）でも検討されている
ように、専門職大学院の教育研究活動等に直接的な責任を負う大学教員団の資質・能力向上を図るファカルティ・ディベロップメント（Faculty Development：FD）の充実である。
こうした FD の重要性に鑑み、わが国の FD に関する政策動向・定義・実施状況を概観した上で、筆者がデジタルハリウッド株式会社の大学事業部学務グループの職員の業務として担当した 2019 年度におけるデジタルハリウッド大学 FD 委員会の専門職大学院ワーキンググループ（WG）の活動を取り上げ、デジタルハリウッド大学大学院（以下、本大学院）の FD 活動の更なる実質化に向けた取組の一端を紹介することを本稿の目的とする。

FD の根拠規定等出所）鈴木（2008）を参考に筆者作成

2.2 FD の定義
専門職大学院の FD について考える際には、専門職大学院設置基準における FD の定義をまず理解しておく必要がある ※ 2。専門職

2. わが国の FD に関する政策動向・定義・実施状況

大学院設置基準の第 11 条には「教育内容等の改善のための組織的2.1 FD に関する高等教育政策の動向な研修等」として「専門職大学院は、当該専門職大学院の授業の内容

わ が 国 の 高 等 教 育 政 策 に 関 する 公 式 文 書 に お いて FD という用語が初めて登場したのは、1991 年の大学審議会答申「大学教育の改善について」である ※ 1 。その後、1998 年の同じく大学審議会答申「21 世紀の大学像と今後の改革方策について―競争的環境及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする」と記されている。条文中に FD という用語は使用されていないが、一般的にこれが FD の定義とされている。この条文から読み取れる重要な点は次の通りである※ 3。

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第 1 に、FD の実施主体が専門職大学院という機関にある点である。
専門職大学院が機関として FD に責任を持つ必要があるということである。
第 2 に、授業の内容及び方法の改善に焦点が当てられている点である。教授法だけでなく、カリキュラムや個々の授業の内容を考えていくことも FD の重要なテーマになるということである。
第 3 に、組織的な活動である点である。教員が個別に実施している活動ではなく、組織として実施している活動が対象になると

3. デジタルハリウッド大学 FD 委員会 WG 活動の紹介
3.1 FD 委員会活動の概要
これまで述べてきたようなわが国の大学における FD の実施状況の中で、デジタルハリウッド大学（以下、本学）は、開学当初より、授業の質向上のための取組に力を入れて、積極的に FD 活動を展開している。
その活動の中心となるのが、本学の FD 推進のための企画・審議及び実施や報告書等の作成を担う全学組織の FD 委員会である。

いうことである。
第 4 に、研修及び研究であるという点である。研修のみではなく教育に関する研究会等も FD の活動に含まれるということである。
なお、FD の定義に関しては、論者によって多様であり、特に上記

その FD 委員会において、本学の FD 活動に関する方向性の審議などを定期的に行い、その審議結果を受けて、本学では、全学的な FD活動として、デジタルコミュニケーション学部及びデジタルコン

第 2 の点である「教育の内容及び方法の改善」に焦点をあてた専門テンツ研究科双方の専任・客員・非常勤すべての教員を対象とした職大学院設置基準等の規定は、FD の本来の内容を表するものと「教員研修」を年に数回実施している。

しては狭すぎるという指摘が多くの高等教育研究者からなされている ※ 4。

その「教員研修」では、教員の資質向上を目的とした講演会や教員の教育手法の向上のための取組などを実施している。例えば、

しかしながら、鈴木（2008）が指摘するように、専門職大学院2016 年度においては、学生のメンタルヘルスケアに関する研修を設置 基準等は、あくまでも最低基準としての性質の法令であると実施し、2018 年度においては、新任教員を中心に、アクティブ・ラーいうことを理解する必要がある。さらに、この規定を踏まえた上で、ニングを基にした教育手法に関するレクチャーを実施した。また、その最低基準に加え、どのような役割・機能を各専門職大学院が自ら実際の授業においても、教員の希望により教員同士でお互いの授業の FD に託するかについては、あくまでも当該専門職大学院の裁量を見学できる体制を整え、教員相互の授業参観や録画映像の閲覧もに委ねられているという認識を持つことが重要である。

可能にしている※ 6。

2.3 わが国の大学における FD の実施状況

3.2 FD 委員会 WG の設置概要

専門職大学院に特化した FD の実施状況に関する調査については、

このような FD 活動を本学で積極的に実施している中で、2019「専門職大学院における教育研究活動等に関する実態調査」が毎年年度は、その FD 活動の一環として、冒頭で述べた専門職大学院に度実施されているが、その結果は公表されていないため、本稿ではおける FD の充実を図ることの重要性に鑑み、本大学院ならではの全四年制大学を対象とする文部科学省の「大学における教育内容等ICT（Information and Communication Technology）の 先 端 をの改革状況」調査を基に FD の実施状況を概観する。

行くFD 活動を展開していくために、全学組織の FD 委員会の下に表 2 に 2016 年度の「大学における教育内容等の改革状況につい本大学院の WG を設置した。て（概要）」から FD の具体的な取組として代表的なものを抜粋して

この WG を設置するにあたっては、グローバル化・情報化の進展示したが、教員相互の授業参観を実施した大学は約 57％、アクティに伴い、世界的な大学間競争が激化し国境を越えた学生獲得競争

ブ・ラーニングを推進するためのワークショップまたは授業検討会が本格化している時代において、①世界の超優秀な学生に対するを実施した大学は約 42％、新任教員を対象とした研修会等を実施

アウトリーチ手法として、また、②反転授業・ブレンド型学習を用した大学は約 48％など、FD を実施している大学数は一定程度あるいた大学教育改革・改善手法として、グローバル MOOC（Massive

ものの全国的に普及しているとは言い難い状況にあることがうかがOpen Online Course）を配信する意義が近年益々高まっていることえる ※ 5。また、教員の FD への参加率は依然として低い状況（教員全 員 が参加した大学は約 16％、4 分の 3 以上の教員が参加した大学は約 47％）になっていることも見受けられる。に着目した※ 7。
そして、デジタルハリウッドが①世界からも超優秀な留学生が集う教育機関になるとともに、②世界を舞台にした新たな教育手法を開発し導入していくための布石を今後打っていく必要から、他大学

表 2：わが国の大学における FD の実施状況
実施内容の実践事例に学び、デジタルハリウッドがグローバル MOOC を配信2016 年度

する意義を検討することをこの WG の設置目的として設定した。
さらに、 他 大 学 の 実 践 事 例として、 慶 応 義 塾 大 学 が、マンガ、・教員相互の授業参観を実施した大学数

428 大学（57％）

・教員相互の授業評価を実施した大学数

151 大学（20％）

・アクティブ・ラーニングを推進するためのワーク
ショップまたは授業検討会を実施した大学数

320 大学（42％）

・教育方法改善のためのワークショップまたは授業検討会を実施した大学（上記を除く)

387 大学（51％）

・研究倫理に関する研修会を実施した大学数

315 大学（42％）

・新任教員を対象とした研修会等を実施した大学数

367 大学（48％）

アニメ、ロボットなどのわが国のサブカルチャーに関する MOOC
コンテンツを開発し、ソーシャルラーニングプラットフォームであるFutureLearn を通じて、全世界に向けて発信するなどの優れた取組を行っていることに着眼し、この取組は本大学院にとって親和性が高く参考になる部分が多いと考えられることから、慶應義塾大学の専任教員の FD への参加率・全員 (100％ ) が参加した大学数
・4 分の 3 以上 (75％～ 99％ ) が参加した大学数

大学大学院 メディアデザイン研究科 教授）と宮北剛己氏（慶應義塾大学

121 大学（16％）
355 大学（47％）

出所）文部科学省「大学における教育内容等の改革状況について（概要）」（平成28 年度）より筆者作成

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FutureLearn プロジェクトのメンバーである大川恵子氏（慶應義塾デジタルメディア・コンテンツ統合研究センター研究員）を招聘し、そのプロジェクトをこの WG で紹介していただくこととした※ 8。
加えて、2017 年 4 月から改正大学設置基準の施行により、教職協働により大学の職務が行われるよう留意することが求められるようになったことを受け、グローバル MOOC に詳しい本大学院の教員と職員の教職協働メンバーで WG を構成することとした。

【ショートレポート】デジタルハリウッド大学大学院における FD 活動の更なる実質化に向けた取組
Initiatives toward Further Realization of FD Activities at Digital Hollywood Graduate School

3.3 FD 委員会 WG のタイムスケジュールと活動内容

WG 実施後のアンケートでは、① WG に参加して良かったと思わ

前述の WG の設置目的の下、2019 年 8 月 28 日（水）の正午かられる点、② WG の改善点、③参加者自身の業務で今回の WG の内容

約 2 時間、本学の E14 教室に於いて「デジタルハリウッドでグローがどのように活かせるか、④今後の FD 活動として取り上げてほしい

バル MOOC 配信を行う意義を考える～グローバル MOOC 講座作り

テーマは何かという 4 点について尋ねた。の事例から学ぶ～」というテーマで WG を開催した。

アンケートの集計結果から各設問に対しては、①慶應義塾大学に当日のタイムスケジュールは、表 3 の通りであるが、まず、大川教授おけるグローバル MOOC の目的や具体的な活動を知ることがでと宮北研究員から、慶應義塾大学による①グローバル MOOC を配信きた、②本大学院のグローバル MOOC 配信についての審議時間をする理由・メリット、②グローバル MOOC を配信するためのコスト

もう少し長く確保すべきである、③オンライン授業の導入・検討に（コンテンツ制作のための設備、制作のための予算・費用）、③グ活かせそうである、④他大学の優れた取組を勉強する場を今後もローバル MOOC を配信するための学内体制（グローバル MOOC を設定してほしいなどといった意見が寄せられた。

開発するための学内体制、コース内容の選択や担当教員の選抜等の学内体制）、④グローバル MOOCコンテンツの紹介（運用プラットフォーム、開講コースの内容、登録者数・受講状況、成績の評価方法、修了要件・修了率、講座の運用体制）、⑤グローバル MOOC の成果と課題という 5 点についての講演が行われた。
その後に講演に対する質疑応答の時間を挟み、残された時間で

4. おわりに－ FD 活動の更なる実質化に向けて－
本大学院は、3.1. で述べた全学的な FD 活動の他にも、例えば、デジタルコンテンツ研究科単位の教員総会を組織的に実施し、その場で多種多様な教員が実務・研究活動のシェアリングを行い、教員デジタルハリウッドでの実践の可能性について審議を行った。

同士の交流を図ることで、教員相互における授業の内容及び方法の表 3：FD 委員会 WG のタイムスケジュール

アンケート集計結果において院生からの評価が高かった上位 3 授業改善の気づきを得ることを図る取組や、前期と後期ごとの科目終了

時間

内容

活動内容

に対して、その功績を称えるべくその授業科目を担当した教員へ科目教員表彰と称して学長より授与を行うことを通じて、本大学院

1

12：00

オープニング

本日のゴールや進め方の確認

2

12：05

講演

慶 応 義 塾 大 学 FutureLearn
プロジェクトの紹介
大 川 恵 子 教 授、 宮 北 剛 己 研究員

3

13：00

質疑応答

講演に対する質疑応答

4

13：20

デジタルハリウッド
での実践の可能性の検討

グロ ー バ ル MOOC 配 信 に 関する審議

5

14：00

アンケート記入

次 回 の WG の 改 善 と 今 後 のWG の参考のために実施

における教員団の教育上の指導能力の向上を図る取組を行うなど、積極的な FD 活動をこれまで展開してきた。
今後も本大学院では、こうした積極的な FD 活動を展開しつつ、今回実施した WG のアンケート集計結果等を参考に、本大学院ならではの FD 推進のための企画・審議及び実施を FD 委員会において行い、本大学院の FD 活動の更なる実質化―本大学院の FD 活動を教員団の資質・能力向上により一層確実に繋げること―に向けて、FD 委員会の企画・運営を担当する学務グループの職員として、少しでも貢献できるように微力ながらも努めてまいりたい。
最後に、今回の WG で実施したような他大学の優れた教育方法に関する取組の情報共有を図る場を設定することや、他大学の同じ専門分野の教員と分野固有のテーマや課題についての議論を行う場

出所）筆者作成

3.4 WG の審議内容とアンケート結果の概要を設定することなどといった大学間連携に基づくFD 活動は、中央
教育審議会答申「我が国の高等教育の将来像」（2005 年）や同「学士課程教育の構築に向けて」（2008）において、FD の有効的な施策とWG の審議では、デジタルハリウッドがグローバル MOOC を配信して推奨されていることから、今後他大学と連携した大学間連携型すると想定した場合のベネフィット、課題、コスト等について、WGの FD 活動に関する企画・運営にも同職員として積極的かつ果敢にの委員による大所高所からの活発な意見交換が行われた。当日取り組んでいくことを申し添えたい。

出された意見としては、例えば、慶應義塾大学の「知の発信」というコンセプトに学び、デジタルハリウッドならではの「知の発信」の方法を今後検討していくべきである、現行の高等教育法令に適合した形でグローバル MOOC をどのように活用していくべきか議論を深めていく必 要 が あ る、 グ ロ ー バ ル M O O C の 開 講 で 得 ら れ る 数 万 人
単 位 の学習履歴データの解析を行い、その結果を本大学院の教育改善にどのように結び付けることができるかを想定しておく必要がある、グローバル MOOC を配信するプラットフォームを Open edX等で自ら構築するのか、それとも、既存のプラットフォームを活用するのかという論点を今後追求していくことが重要である、徐々に有償化の動きをみせるグローバル MOOC のビジネスモデルの可能性について考究していく必要がある、デジタルコンテンツで重要となる著作権処理方法を今後十分に調査していく必要があるなどといった意見が挙げられ、その各意見に対して、大川教授と宮北研究員からも適宜助言をいただきながら有益な審議をこの WG で行うことができた。

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【ショートレポート】デジタルハリウッド大学大学院における FD 活動の更なる実質化に向けた取組
Initiatives toward Further Realization of FD Activities at Digital Hollywood Graduate School【注】

各大学がグローバルに MOOC を配信することを本稿では「グローバルMOOC」と呼ぶ。

※1
小学館編『日本大百科全書』によれば、FD の起源は、1960 年代のイギリスで大学教授法を改善する一環として、新任教員に対する教授技術改善コースの開設が提言されたことにあるとされている。そして、同書では、これをきっかけに、マンチェスター理工科大学やロンドン大学で、教職員※8
慶應義塾大学の FutureLearn プロジェクトの詳細については、下記を参照されたい。
http://www.dmc.keio.ac.jp/en/projects/fl.html（2019 年 8 月 30 日）の能力開発（Staff Development：SD）コースが設置され、その後、アメリカでは 1970 年代に学生数、教職員数の急激な増大が進むなかで FD が発展し、高等教育の高度化、国際競争力の強化への取組として FD が重要視されるに至ったと説明している。

【引用文献】※2

宇田川拓雄 (2012). 「第 1 章

わが国では FD という用語は定着しつつあるが、国際的にみると、FD と支援」宇田川拓雄・福田薫・吉井明編『学生支援のための FD「教育大学」いう用語を使用するのは実は少数派であるということに注意を払う必要の経験』国立大学法人北海道教育大学函館校 .

函館校における学生への効果的な就職がある。そもそも、FD という言葉は、北アメリカでのみ、教員の職能・教授技術を示すとともに、カリキュラム、組織の全面にわたる改善・開発

絹川正吉 (2008).「大学教育の実質化のためのFD活動」大学基準協会編を意味する用語として使われてきた（羽田 , 2009, 8 頁）。これに対して、『大学評価研究』7, 7-15.

イギリスでは Staff Development（ 大学教職員の能力開発）、オーストラリアでは Academic Development（学術開発）、カナダでは Educational

鈴木敏之 (2008).「FD の義務化―高等教育政策から見た FD」大学基準

Development（教育開発）が使われてきた。さらに、アメリカでも近年では、

協会編『大学評価研究』7, 29-36.

例えば、Professional and Organizational Development Network inHigher Education（POD）において、Educational Developmentという中央教育審議会大学分科会大学院部会専門職大学院ワーキンググループ用語が用いられている。また、FD という用語については、次で述べる(2016).「専門職大学院を中核とした高度専門職業人養成機能の充実・ように、狭義の意味に誤解される危惧があることから、これに代わる用語強化方策について」.

を求める動きもあることにも留意されたい（羽田 , 2009）。

(http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/2017/06/12/1377151_02.pdf)（2019年8月30日）※3
次の 4 点については、中井・上西（2012）の 60 頁を参照して記述。

中央教育審議会大学分科会大学院部会専門職大学院ワーキンググループ(2017).「参考資料 1

報告書を踏まえた対応状況について（対応状況・※4方針）」.

例えば、寺﨑昌男は、大学設置基準の規定について、それが「日本の FD(http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/040/

理解を矮小なものにしている。すなわち『FD とは授業改善のための活動

siryo/_ _icsFiles/afieldfile/2017/09/05/1394367_3.pdf)（2019 年なのだ』と理解させるものになっている」と批判し、FD 活動は「決して狭義8 月 30 日）の授業改善に絞られるものではない」と指摘している（寺﨑 , 2008, 5-6頁）。同様の批判は、羽田（2009）、宇田川（2012）、絹川（2008）など、

寺﨑昌男 (2008).「FD 試論―その理解と課題をめぐって」『IDE 現代の多くの高等教育研究者からもなされている。さらに、2008 年の中央教育高等教育』503, 4-9.

審議会答申「学士課程教育の構築に向けて」の用語解説においては、「単に授業内容・方法の改善のための研修に限らず、広く教育の改善、更には中井俊樹・上西浩司 (2012).『大学の教務 Q ＆ A』玉川大学出版部 .

研究活動、社会貢献、管理運営に関わる教員団の職能開発の活動全般を指すものとして FD の語を用いる場合もある」とFD を広く捉える必要性に羽田貴史 (2009). 「第 1 章ついても言及されている。このように、同答申では、研究、社会貢献、管理東北大学高等教育開発推進センター編『ファカルティ・ディベロップメント運営に関わる教員団の職能開発をも含む幅広い FD の定義になっている。

を超えて―日本・アメリカ・カナダ・イギリス・オーストラリアの国際比較―』東北大学出版会 .

※5
この調査結果の詳細については、下記を参照。
http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/daigaku/04052801/_ _icsFiles/afieldfile/2019/05/28/1417336_001.pdf（ 2019 年8 月 30 日）※6
その他に本学の FD 活動の特色としてエバリュエーションシステム（授業評価）がある。これについては、本学のホームページ上の下記のサイト「教育研究水準向上の取り組み」を参照されたい。
https://www.dhw.ac.jp/profile/approach/（2019 年 8 月 30 日）※7
MOOC と は、Massive Open Online Course の 略 で あ り、Massive「受講者の規模が巨大である」、Open「誰でも自由に受講可能である」、Online「インターネットに繋がる環境であれば、どこからでも受講可能である」、Course「大学レベルの開講科目がある」の各頭文字をとった総称である。その MOOC を世界配信するプロバイダーと提携を結んで、103 ｜ DHU JOURNAL Vol.06 2019

大学教育改革と Faculty Development」