No.63

SEP. 2007「なゐふる（ナイフル）」は「地震」の古語です。「なゐ」は「大地」、「ふる」は「震動する」の意味です。

p.2 そのときあなたはどうする？
10 月 1 日から緊急地震速報の一般への提供が始まりますp.4

電離圏をゆるがす巨大地震

p.5

地震のホヘト 第 4 回「沈み込むプレートの行方」

p.7 関東平野の地下深部に潜む巨大な凹み
p.8

一般公開セミナー「宮城県沖地震研究の最前線」

緊急地震速報のポスター。詳しくは p.2 からの記事「そのときあなたはどうする？ 10 月 1 日から緊急地震速報の一般への提供が始まります」をご覧下さい。

2007 年 6 月〜 2007 年 7 月のおもな地震活動
2007 年 6 月〜 7 月に震度 4 以上を観測した地震は 18 回でした。図の範囲の中でマグニチュード（M）3.0 以上の地震は 764 回発生し、このう
ち M5.0 以上の地震は 15 回でした。「M5.5 以上」、「震度 5 弱以上」、「M5.0 以上かつ震度 4 以上」の条件のいずれかに該当する地震の概要は下記のとおりです。

1 を観測しました。
③、④「平成 19 年（2007 年）新潟県中越沖地震」と最大余震③の地震により、新潟県柏崎市、刈羽村、長岡市、長野県飯綱町で震度 6 強、新潟県上越市、小千谷市、出雲崎町で震度 6 弱を観測したほか、北陸を中心に東北から近畿・中国地方にかけて震度 5 強〜 1 を観測しました。この地震により、新潟県の柏崎と小木（いずれも国土地理院の検潮所）で 0.3 m の津波を観測しました。地殻内で発生した浅い地震で、地震活動は本震−余震型で推移しています。余震活動は比較的低調で次第に減衰しています。この地震により、死者 11 名、負傷者 1,987 名（うち重傷者 177 名）、全壊家屋 1,109 棟、半壊家屋 3,026棟等の被害を生じました（8 月 8 日 10 時 30 分現在、総務省消防庁による）。気象庁は③の地震を「平成 19 年（2007 年）新潟県中越沖地震」と命名しました。
⑤京都府沖
太平洋プレートの内部で発生した地震で、北海道で震度 4 を観測した
ほか、北海道から関東地方にかけての太平洋側を中心に、北海道から近畿・中国地方にかけて震度 3 〜 1 を観測しました。今回のようにプレートの深部で発生した地震の場合、プレート沿いに地震波が効率よく伝わるため、震央から遠く離れたところで震度が大きくなることがあり、この場合に震度が大きくなる領域を「異常震域」と呼びます。
⑥台湾付近
この地震により、与那国島、石垣島等で震度 1 を観測しました。
⑦小笠原諸島西方沖
深いところまで沈み込んだ太平洋プレートの内部で発生した地震で、震度 1 以上を観測した地点はありませんでした。

①能登半島沖「平成 19 年（2007 年）能登半島地震」の余震で、石川県で震度 4 を観測したほか、石川県を中心に、富山県、福井県、岐阜県、長野県、新潟県、愛知県で震度 3 〜 1 を観測しました。
②根室支庁北部
太平洋プレートの内部で発生した地震で、北海道で震度 4 を観測した
ほか、北海道から青森県、岩手県、宮城県、秋田県にかけて震度 3 〜

世界の地震
この期間、M7.0 以上あるいは死者 50 人以上の被害を伴った地震は発生しませんでした。
（気象庁地震津波監視課、文責：近藤さや）
図の見方は「なゐふる」No.31

1

p.7 をご覧下さい。

そのときあなたはどうする？
10 月 1 日から緊急地震速報の一般への提供が始まります
はじめに段階的な提供（先行提供）

みなさんがいつものようにご自宅でテレビを見てい気象庁では、緊急地震速報の導入を図るにあたり想るときに、突然画面に警告音とともに「××地方で地定される様々な課題に対処するために、平成 17 年 11震。強い揺れが予想される地域○○地方」というよ

月に学識者、関係機関からなる「緊急地震速報の本運うなテロップが流れたらどうしますか？あなたがもし用開始に係る検討会」（以下「検討会」）を発足させ、○○地方にいたら、素早くテーブルの下に避難するな

緊急地震速報の提供に向けた検討を進めてきました。

ど、地震の揺れに対応した行動がとれるでしょうか？

検討会が平成 18 年 5 月にとりまとめた中間報告では、

平成 19 年 10 月 1 日から緊急地震速報の一般提供が「広く国民への情報提供を直ちに開始した場合には混開始されます。10 月 1 日以降は、日本周辺で大きな地乱を生じるおそれがあることから、十分な周知・広報

震が起きた場合には、上のような場面に皆さんが実際等を行った上で提供を開始する。一方、すぐにも適切に遭遇することになります。

な利活用を図ることが可能な利用者に対しては、地震被害を少しでも軽減するという観点から、先行的に提事後の情報から事前の情報へ供を開始すべきである。」という提言がなされました。

気象庁は全国に配置された地震計・震度計の観測網

気象庁では、この提言を踏まえて、平成 18 年 8 月 1 日

により、地震を観測し、地震情報、震度情報、津波予から、緊急地震速報の先行的な提供を開始しました。

報などの情報を地震後、すみやかに提供しています。

先行的な提供の対象となるのは、鉄道やエレベータ

これらの情報は津波予報をのぞけば、 地震で各地がーなどの設備等の制御や工事現場等の訓練された作業どれくらい揺れたかなどを示す事後の情報でした。

員の安全確保など、現時点で緊急地震速報を提供してこの秋から提供が始まる緊急地震速報では、震源にも混乱を生じないと考えられる分野が主です。平成

近い観測点で地震を検知し、直ちに震源位置やマグニ

19 年 5 月末現在で、489 の機関が先行的な提供を受けチュードを推定し、大きな揺れが迫っていることをる機関として登録されています。

事前にお知らせする ことをめざしています（図 1）。
一般への提供のための準備

事前といっても、情報を発表してから大きな揺れが来るまでの猶予時間は、長くても数秒から数十秒と極め一方で、テレビ・ラジオなどを通した不特定多数のて短く、震源に近いところでは情報が間に合わないこ

利用者への提供など、 緊急地震速報の一般への提供ともあります。しかしながら、この短い時間でも、事については、周知・広報などの充分な準備が必要です。

前にお知らせすることができれば災害を軽減させる効

平成 19 年 3 月にとりまとめられた検討会の報告書

果があると考えています。

で、広く国民への情報提供開始までに約 6 ヶ月の間、なお、緊急地震速報の具体的なしくみなどについて

緊急地震速報の特徴・限界及び利用の心得について、は、「なゐふる」34 号の「気象庁のナウキャスト地震重点的な広報活動が必要とされました。

情報」に解説がありますのでご参照ください。

また、平成 19 年 3 月 20 日に行われた政府の中央防災会議において、会長である安倍総理大臣より、緊急

図1

事後の情報から事前の情報へ
2

地震速報の利活用方策についての検討及び政府一体と表としていますが、震度 3 以下と推定されていた地なった国民への普及・啓発への取り組みについて指示域が情報発表後の解析により、震度 5 弱以上と推定がありました。

された場合には続報を発表します。

これらの動きを受けて、内閣府に「緊急地震速報の（4） 取り消し条件

周知・広報及び利活用推進関係省庁連絡会議」が設置

明らかに地震以外の現象を地震と誤認して発表されされ、関係各省庁全体で緊急地震速報に関する周知・たことが判明した場合に取り消しを行います。

広報及び利活用の促進が図られています。
利用の心得（http://www.bousai.go.jp/jishin/eew/eew̲top.html）

一般向け緊急地震速報を受ける方が留意しておかな
一般向け緊急地震速報の提供条件

ければならない「利用の心得」というのは、「周囲の特定利用者向けの緊急地震速報では、震源に一番近状況に応じてあわてずにまず身の安全を確保する」と

い観測点で地震波を検知して第一報が発信されてかいうことです。緊急地震速報が出てから大きな揺れがら、検知する観測点が増えるに従い、何度も震源やマ来るまで、長くても数秒から数十秒という短い時間でグニチュードが再計算され、新しい情報が発信されてす。この短時間で人が実行できることは限られていまいきます。しかし一般向けには、短時間に何度も情報す。したがって、それぞれの置かれている状況に応じを発信すると、情報を受ける側が混乱する可能性があて、あわてずに、安全確保の動作をとるということがります。そこで、一般向けの情報では下記のような条重要です。いろいろな場面で考えられる注意事項の例

件で、原則として 1 つの地震に対して 1 回だけ情報をを図 2 に示しました。これらの場面に限らず、自分が発信することにしています。

身を置く可能性のある場面で、緊急地震速報を知った
時にどういう行動をとるのか、事前に頭の中でシミュ（1） 発表条件レーションしておくことができれば、いざというとき2 点以上の観測点のデータを用いた解析で最大震度にあわてないですみますね。

が 5 弱以上と推定された場合に発表します。

なお、緊急地震速報に関する各種の情報は下記の気（2） 内容

象庁の URL でご参照いただけます。

地震発生時刻、震源要素、震央地名及び震度 4 以上

http://www.seisvol.kishou.go.jp/eq/EEW/kaisetsu/と推定される地域を内容として発表します。

index.html（3） 更新条件
一般向け緊急地震速報では、原則 1 回のみの情報発

図2（気象庁地震火山部

緊急地震速報「利用の心得」（気象庁のパンフレットより）3中村浩二）

電離圏をゆるがす巨大地震
なぜ地震で電離圏がゆれるのか？

宇宙空間にまで達する地震波
大地震で生じた地震波は遠くまで伝わります。表面

TEC が変化するのは、断層が動いた結果地表や海波は地球を何周も回り、実体波は中心核を貫いて地球面が隆起（沈降）し、そこで生じた圧縮（膨張）したの裏側の地震計を揺らせます。上空はどうでしょう。

空気塊が音波として屈折しつつ上方に伝播し高度数百スペースシャトルが飛ぶ地球大気のてっぺんには地表km の電離圏で電子の濃淡をつくるからです（図 1）。の百万分の一以下の空気しかありません。そんな宇宙音波が電離圏に達するにはある程度の時間が必要で、空間にまで地震波が達していることが最近の GPS 観

TEC 変化は地震後十数分たってから現れます。それ

測でわかってきました。GPS とは、全地球測位シス

らは 4-5 分の周期を持ち、逆断層の場合正の初動テムのことで、GPS 衛星から発信された電波を受け（TEC 増加）で特徴づけられます（図 2）。地磁気とのて、自分の位置を決めるシステムです。

関係で指向性が生じ、北半球中緯度では主に南向きに秒速約 1 km（電子が最も濃い高度 300 km 付近での音

地表の数百 km 上空では、気体分子の一部が太陽の速に相当）で伝播します。

紫外線等によって電離してプラズマ状になっています。GPS 衛星はこの電離圏のさらに上空を飛んでい1994 年 10 月の北海道東方沖地震から 2007 年 1 月にますが、衛星からの電波がプラズマを通過する際の時千島弧で発生した地震にいたるまで、これまでに M7間遅れ（遅延）は位置決めの誤差をもたらします。

を超える地震の多くで TEC 変化が観測されています

GPS が二つの異なる周波数の電波を用いるのは、こ（図 2）。震源から直接空気中を伝播してきた音波だけの種の遅延が周波数に依存する性質を利用してその影でなく、表面波（レーリー波）の通過に伴って二次的響を除くためです。二つの電波の遅延の差からは、電に発生した音波がつくる TEC 変化も知られています

波の通り道に沿って足し合わせた電子の数（TEC）が（図 1）。こちらは、表面波が減衰しにくいので、震源わかります。日本列島には GPS 連続観測網から遠く離れたところでも観測されます。2004 年の（GEONET）が整備されており、電離圏まで上ってきスマトラ・アンダマン地震の 45 分後には日本でも表た地震波を TEC の変化として観測することができま

面波起源の TEC 変化が観測されましたし、2002 年デす。

ナリ地震（アラスカ）の表面波がつくった TEC 変化は南カリフォルニアでも観測されました。こちらは秒速 4 km ほどで伝播するので、先にのべた震源から直接くる音波による擾乱と区別できます。
電離圏から地震をみる
2004 年スマトラ・アンダマン地震
では、千 km を超える断層が何分もかけて南から北へ破壊してゆきました。
この場合は断層に沿った線状の発生源から次々に生じた擾乱が重なって複雑な TEC 変化を示します。それらの波形を読み解くことによって、断層の動きに関する情報を得ることができます。験潮儀で記録された津波や地震計の遠地実体波の記録を用いて、地震の図1

地震にともなう様々な大気中の音波。それらが電離圏に達してつくった電子数の濃淡が、TEC 変化として GPS で観測されます。
4

発生機構を推定する手法があります
が、そのような手法の超高層大気版です。
地震ではありませんが、2004 年 9 月の浅間火山の爆発に伴う擾乱や、太陽フレアに伴う電子の増加、上昇する H-IIA ロケットの排気による電子の消失、オーロラ帯からやってくる超高層大気の津波（大規模伝搬性電離圏擾乱）等、様々な TEC の変化が GEONET で観測されています。本来測位の道具であった GPS の新しい使い方として注目されています。
へ（北海道大学

図2

き日置幸介）GPS で観測された、様々な地震に伴う TEC 変化の比較。上からそれぞれ 2004 年スマトラ地震（タイ、プーケット局）、2003 年十勝沖地震（滋賀県水口局）、2006 年千島地震（北海道根室局）、1994 年北海道東方沖地震（宮城県女川局）、2004 年紀伊半島沖地震・前震（鹿児島県内之浦局）、2007 年千島・アウターライズ地震（北海道根室局、この例だけ信号が小さいので縦軸を倍にしてプロット）。青い縦線は地震発生時刻を示します。正断層地震である 2007 年千島地震では初動が負になっています。

地震のホヘト 第 4 回 沈み込むプレートの行方
日本の下には太平洋プレートやフィリピン海プレー

は X 線の代わりに地震波を使うことによって、地震波トが沈み込んでいますが、これらのプレート（スラブの伝わる速度の違いが得られます。図 1 の色はトモグと呼ぶ）はどこへ行ってしまうのでしょうか。スラブ

ラフィーの結果を表したものです。地球表面で冷やさは地震を起こしながら沈み込んで行くため、地震の位れて内部に沈み込んだスラブは周囲よりも低温の領域

置からスラブの場所を知ることができます。図 1 の点となり、トモグラフィーでは地震波速度が平均よりもは日本をほぼ東西に切る断面に沿って起こる地震を示速い領域としてイメージされます。

したものです。海溝から西に向かって深くなるように地震が並んでおり、海溝から沈み込んでいる太平洋スラブの様子がわかります。ところが地震は世界的に見ても深さ約 650 km より深い下部マントルでは発生していないので、この深さが震源で見えるスラブの限界です。
地震波トモグラフィーでスラブの行方を追う
スラブの行方を知る最も有効な手段として地震波トモグラフィーがあります。これは医療で人体

図1

日本を横切る断面（図 3 参照）。点は過去 30 年間に起きた地震の震源を表します。地震波トモグラフィーの結果を色で表し、青は地震波が速く伝わる領域です。日本海溝から沈み込んだスラブが高速度域としてイメージされています。の断面の写真を撮る CT スキャンと同じ原理を地球に応用したものです。地震波トモグラフィーで5イメージされたスラブは深発地震面に沿って沈み込み、深さ 500 〜 700 km の上部・下部マントル境界近くで折れ曲がりほぼ水平に伸びています。水平に伸びた部分では地震が起きていないので震源分布からは確認できず、トモグラフィーで初めて発見されて「スタグナント・スラブ（滞留スラブ）」と名づけられました。なぜスラブは折れ曲がってしまったのでしょう？上部・下部マントル境界ではマントルをつくる鉱物の相転移が起きており、それが低温のスラブが下部マントルへと素直に沈み込むのを妨げている

図2

南アメリカ大陸を横切る断面（図 3 参照）。のがその理由だと考えられています（「なゐふる」61

ー像（図 3）をみると 2 つの帯状に連なる大規模な高号「コンピュータでメガリスを作る」参照）。

速度域が目に付きます。これらは 1 〜 2 億年前に沈みしかし、世界中のスラブが現在上部マントルの底で込んだスラブの残骸であると考えられています。恐竜滞留しているのかというと、そうではありません。トが栄えたジュラ紀のころ、パンゲア大陸が分裂したゴ

モグラフィーの結果ではマリアナ、インドネシア、トンドワナとローラシア大陸の間の赤道沿いにテチス海ンガ、南米で沈み込んでいるスラブはおよそ 800 〜が広がっていて、そのプレートが現在の地中海周辺か1000 km 間に横たわっています（図 2）。滞留したスラら中央アジア・ヒマラヤ・東南アジアにまでいたる広ブは、縮んだり折れ曲がったりして厚くなるとその重範囲にわたって沈み込んでいたと考えられています。

さで上部・下部マントル境界面を突き抜けて下部マン

また、太平洋の東側にはファラロンプレートがあり現トルの中を落ちていき、最後にはマントルの底まで行在のアメリカ大陸に沈み込んでいました。このようにきつきます。下部マントル中に横たわるスラブはまさ

トモグラフィーでマントル内部深くに沈み込んでしまに落下している瞬間にあるといえます。

ったスラブを昔にさかのぼってみることが出来るのです。

トモグラフィーで見えたジュラ紀プレートの残骸
マントルのほぼ中間、深さ 1400 km のトモグラフィ

図3（海洋研究開発機構

深さ約 1400km の地震波速度。2 つの帯状に連なる高速度域（点線で囲まれた部分）が見られます。
6大林政行）

関東平野の地下深部に潜む巨大な凹み
超高層ビルや長大橋梁、大型石油タンクなどの構造に相当するわけです。したがって、基盤が一気に浅く物の揺れに影響を与える長周期地震動は、堆積層が厚なる部分には、基盤を分断する正断層が伏在しているい平野や盆地で現れることがあります（「なゐふる」

はずです。

60 号）。日本の平野や盆地は数 100 万年前以降に沈降

川越付近の浅い堆積層には断層運動によると思われした基盤の凹みを、柔らかい堆積物が埋め尽くしてでる変形構造は認められませんので、この地下深部の正きた平坦面です。関東平野は日本で最も広い平野です

断層は現在は活動的ではないでしょう。ただし、このが、単に広いだけでなく基盤が非常に深く、形状が複正断層を境に堆積層の厚さが急激に変化するため、長雑であるという特徴があります。大地震の際に長周期周期地震動が局所的に増幅される可能性が危惧されまの地震動がどこで増幅されるのかを数値計算により予す。将来、川越周辺に超高層ビルを建造する場合には、測するためには、まずこのように複雑な基盤の構造を地下深部の基盤構造による長周期地震動の影響を考慮明らかにしなくてはなりません。

した方がいいでしょう。

この複雑な基盤構造の成り立ちには秘密が隠されてこのように、関東平野のとくに西部には、日本海のいます。今からおよそ 1900 〜 1500 万年前にかけて、拡大時期に形成された地溝や半地溝が地下深部に潜ん日本海が拡大しました（図 A）。このとき、関東平野でいます。その基盤構造によって増幅される長周期地は水平方向に強く引っ張られたため、基盤岩は正断層

震動は、固有周期の長い建造物に影響を与えます。でによって分断されつつ沈降していきました（図 B1、すから、超高層ビルが林立する首都圏の地震防災におB2）。そして、基盤岩には、両側を正断層で区切られいては、地下深部の基盤構造の解明が緊急の課題といち こう

はん ちえるでしょう。

た地溝や片側の正断層に沿って傾きつつ沈降する半地こう

溝などの凹凸が形成されました。これらの凹みは堆積参考：別冊日経サイエンス

物に埋め尽くされるので、とくに半地溝では堆積層は「地球大異変―巨大地震や超大型台風の脅威―」

正断層にむかって厚くなります（図 C の c4）。そして、日本海の拡大が終了したあとは関東地方はゆっくりと一様に沈降し、1500 万年前以降の堆積層と 300 万年前（産業技術総合研究所地質情報研究部門以降の堆積層が広い範囲に堆積しました。このように、高橋雅紀）

関東平野の堆積層は、三段重ねの構造になっていると考えられています。
この三段重ねの構造
あさ かは、埼玉県の朝霞からこうのす鴻巣までの反射法地震探査断面（図 D）にみることができます。鴻巣から南に傾いた基盤は地下数 1000 m にまで深くなりますが、川越付近で一気に浅くなり、そしてまた南に向かって深くなっていきます。つまり、この断面図は図 C の赤枠部分

図

日本海の拡大（A）にともなって形成された地溝や半地溝（B1、B2）。関東平野の堆積層は、300 万年前以降に堆積した地層（c1）や 1500 万年前以降に堆積した地層（c2）と、日本海の拡大時期に形成された地溝（c3）や半地溝（c4）を埋めた地層からなる三段重ねの構造になっています。埼玉県の朝霞から鴻巣までの反射法探査断面には、南に厚くなる 2 つの半地溝が認められます（D）。
7

一般公開セミナー「宮城県沖地震研究の最前線」
日本地震学会では、地震学の研究成果を社会に還元ではないと評価しし、地震に関する知識を広く普及することを目的としました。しかし、て一般公開セミナーを毎年実施しています。今回は、今回の地震が想定近い将来発生が予測されている宮城県沖地震を題材に宮城県沖地震とど採りあげ、下記の要領で講演会を開催いたします。

う関わるのかを理解することは極めセミナー参加は無料ですが、事前申込が必要です。て重要です。本講多くの皆様の参加をこころからお待ちしています。

演では想定宮城県

開催日時：平成 19 年 10 月 27 日（土）沖の震源域で現在何が起きているか

13 時 30 分〜 16 時 30 分
会

場：仙台市情報・産業プラザ（JR 仙台駅前）
仙台市青葉区中央 1 丁目 3̲1

について、最新の研究成果を基に解TEL ： 022̲724̲1200

説します。

講演者と題目・講演要旨：
岡村行信（産業技術総合研究所）
参加申込方法：代表者氏名、住所、電話番号、E メー「仙台平野の地層に記録された巨大津波の痕跡―西暦 869 年貞観津波の実像―」

ルアドレス、参加人数を記入のうえ下記まで郵送・津波被害の少ない場所であると考えられている仙台

FAX ・ E メールのいずれかでお申し込みください。

平野にも西暦 869 年に巨大津波が襲ったという歴史

受付は先着 350 名になり次第締め切ります。

記録が残っています。仙台平野の地下にはその津波

参加申込・問い合わせ先：の規模を記録する津波堆積物が残っています。地質学的な調査を通して明らかになった、1000 年以上前

東北大学大学院理学研究科附属地震・噴火予知研究に発生した巨大津波の実像を解説します。

観測センター矢部康男〒 980̲8578 仙台市青葉区荒巻字青葉 6̲6長谷川昭（東北大学）
宮城県沖のプレート境界で、2005 年 8 月 16 日にTEL ： 022̲795̲3893（直通）または022̲225̲1950（代表）M7.2 の地震が発生しました。この地震の震源は想定

FAX ： 022̲264̲3292

震源域内でしたが、規模としては想定されていた

E-mail: yabe@aob.geophys.tohoku.ac.jp

M7.5 程度に較べて一回り小さく、地震調査研究推進（東北大学大学院理学研究科「想定宮城県沖地震の震源域で何が起きているか？」三浦哲）

本部地震調査委員会は、想定している宮城県沖地震

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なお、「なゐふる」は日本地震学会ホームページ（http://wwwsoc.nii.ac.jp/ssj/）でもご覧になれ、pdf ファイル版を無料でダウンロードして印刷することもできます。
日本地震学会広報紙「なゐふる」 第 63 号 2007 年 9 月 1 日発行
定価 150 円（郵送料別）
発行者 （社）日本地震学会/東京都文京区本郷 6̲26̲12 東京 RS ビル 8F（〒 113̲0033）
電話 03̲5803̲9570 FAX 03̲5803̲9577（執務日：月〜金）
編集者 広報委員会/
八木勇治（委員長）、川方裕則（編集長）、五十嵐俊博、小泉尚嗣、末次大輔、武村雅之、
田所敬一、西田 究、原田智史、兵藤 守、古村孝志
E̲mail zisin-koho@tokyo.email.ne.jp
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