報告

遠隔でのリハビリと運動指導のトリセツ作り
Development of Telerehabilitation Manual for Japanese Practitioners

中塚 富士雄NAKATSUKA Fujio

デジタルハリウッド大学メディアサイエンス研究所 研究員
Digital Hollywood University, Media Science Laboratory, Researcher

オンライン形式による遠隔のリハビリテーションや介護予防運動指導において、最も重要なことは、患者あるいは介護予防運動指導の対象者の安全管理だ。日本ではオンライン支援が介護保険の対象ではないため、地方自治体の介護予防プログラムや、患者の自費負担サービスとして研究はされているが、海外ではコロナ禍を契機に社会実装が進み、通信・機器利用の環境設定、要員の育成・配置、緊急時の対応、治療や予後管理に役立つ記録の作成など、一連の過程をまとめたガイド、マニュアル（取扱説明書）の作成が進む。筆者は 2019 年 3 月に本学大学院を修了後、2021 年 4 月から京都府立医科大学大学院の客員講師としてIT を利用した高齢者のコミュニケーション支援を研究しており、特にコロナ禍で注目されたオンラインのリハビリや介護予防について、専用端末の開発企業との産学連携により、UX/UI を重視した機能・仕様および使用上の注意について検討を進めており、そのために日本の医療・保健分野の公的な指針も勘案したトリセツ作りの試作版の手順書を作成した。これを自治体保健関係者の研修や学会ワークショップでも使用している。

1. はじめに本稿で説明するトリセツの作成手順は、同社の他の産学連携先である埼玉県立大学を介して講師要請を受けた、埼玉県鴻巣保健所

1.1 高齢者に対するオンライン支援の動向

管内保健衛生活動連絡協議会研修会（2022 年 11 月）、および日本

高齢者は歩行障害や見当識障害を伴う場合があり、欧米では通老年行動科学会第 24 回大会ワークショップ「オンラインを用いた信環境の整備とともにオンライン診療の手法について研究が進んだ。

支援（医療、福祉等）に関わる実装上の課題――事例に基づいた解決

特 に 厳しい 自 然 環 境 の 北 欧フィン ランドでは 首 都ヘ ルシン キ 市 が法の提案」（同）などで、筆者が資料として作成・解説しているものを2014 年から通信と在宅看護を一体で提供するサービスの開発に取ブラッシュアップして掲載している。

り組んだ。2017 年から 2019 年にかけて障害により自力では医療・介護へのアクセスに困難のある高齢者を中心に、専用端末によるオンラインの見守り、服薬・栄養指導、在宅リハビリやグループ運2. トリセツの作成手順動指導（レッスン）の提供を進めた。現在では同国の各地方自治体

2.1 フレームワークに同様のプログラムが導入されている [1]。

オンライン支援の対象となるリハビリテーション、介護予防運動

また 英 国では 新 型コ ロ ナウイルス の 感 染 拡 大 に 対して、 医 療・指導は、患者あるいは介護予防運動指導対象者（以下、対象者）の介 護 の オ ン ライン 利 用 を 政 策 として 推 進し た。 一 方、 米 国 で は体力、疾患、障害、生活・訓練環境など、多くの要素を考慮する。

Department of Veterans Affairs（退役軍人省）が同省管轄の保健吉川ら [3] は 2001 年から 2020 年までの臨床研究論文のレビュー

センターに、長距離の移動を要する退役軍人に対してメッセージンを行い「遠隔リハビリテーションの対象としては中枢神経疾患、運グやオンライン会議など様々な形式を用いて在宅リハビリプログラ動器疾患、呼吸器や循環器疾患、難病や代謝性疾患、さらには高ムを提供するよう促した。英国、米国では telerehabilitation とい齢者のフレイルなど多種多様だった」と述べている。
リハビリ、運動指導では対象者個々人・グループに応じて、きめう名称を行政が使用する水準まで普及し、略称として telerehab も細かくメニュー、安全対策を検討するので、フレームワークも理学常用される。

療法士など専門職の業務手順に沿ったものが望ましい。

日本では先行して推進策が取られた医療で普及が進まず、また在宅看護では介護保険の対象外であり実証研究の域を出ない。地方

そこで参考資料には英国プリマス大学のプロジェクトチーム（理自治体の介護予防事業では、モデル事業として居場所作り、体操、学療法、リハビリテーション医療、看護学、Health Informatics の買い物代行などのプログラムとして試験的な導入が行われたもの教授ら）が作成した telerehab チェックリスト [4] と、米国の退役軍の、汎用型の PC・タブレット、会議サービスの利用により IT 支援人省管轄の研究所・保健センター（VA Health）に勤務する理学療要員が必要なことが課題となった [2]。

法士チーム（理学療法士は 8 人中 6 人）が作成したガイダンス [5] を選び、さらに国内の公的指針に合うよう調整する手順を踏んだ。

1.2 研究の経緯

プリマス大学は英国南部のデヴォン州プリマス市にあり、老後移筆者は 2021 年に在日フィンランド大使館を介してヘルシンキ市住者も多い地域の基幹大学で、認知症支援活動と支援用機器・シスの公営サービス部門および同国のオンライン在宅看護サービスのテムの開発に強みを持つ。筆者は 2019 年に同大を訪問し、認知プラットフォームを開発・運用する VideoVisit 社（現 Oiva Health 社）

症支援の実際と研究・開発プロジェクトについて調査を行った [6]。にオンラインによるインタビュー調査を行った。その後、日本の医療・プリマス大学の telerehab チェックリストは理学療法士などの指保健・通信の規制・事業環境に合う専用端末・サービスの開発を導者と患者がオンラインを通じて１対１でリハビリを行う在宅を前目指すユニアデックス株式会社と、実証研究に取り組んでいる。同提にしている。一方、VA Health のガイダンスは、グループレッス

社は BIPROGY（旧社名日本ユニシス）の 100％出資子会社で ICTンを前提にしている。そこで全体を図 1 の要素に分け、区分ごとにインフラのトータルサービス会社だ。

ポイントを示す形式とした。

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2.4 終了時・終了後の注意点
終了時には指導実施者は、患者・対象者に当日の指導内容を要約して説明し、動作のポイントなどの理解を確認するとともに、痛みや体調の変化がないかを確認する。次回のリハビリ、レッスンまでの間に、自主訓練に取り組むことが推奨されるが、質問・疑問、

図1：遠隔リハビリのトリセツ作成用フレームワーク

意欲の有無、さらに次回までの間に患者・対象者が医師などの支

2.2 機器・環境と事前準備援を必要とするかどうかの判断要素（症状・兆候・期間など）に関対面で行うリハビリ、運動指導と異なり、オンラインではカメラする明確な情報の提供と、連絡先・連絡手順を確認する。の画角、端末等の画面の大きさ・精細度、音声品質、通信環境に終了後、指導実施者は実施記録、自主訓練をする際の注意点なよる再生ラグなどで、指導実施者と患者・対象者ともに互いの動作、どのフォローアップ資料を作成し、保存・登録・送信・回覧を所属呼びかけに対する認知水準やタイミングが異なる。また安全のため組織の規定に従って行う。また患者・対象者からのフィードバックに指導実施者が手を添えることもできない。

を得て、安全管理の改善（ヒヤリ・ハットの洗い出し）や自身のサーちょっとした動作のずれから、転倒や関節の痛み、体調不良が起ビス向上につなげる。

きる可能性も考慮し、動作の種類・速度・時間、指導実施者の服装、リハビリ、レッスンの効果は自主訓練も含めた継続意欲にかかっ注意喚起用のサイン（身振り・手振り）なども、患者・対象者個々人ている。患者・対象者が、時間通りにリハビリ、レッスンに入れたか、の特性を踏まえた調整となる。

欠席の回数の多寡・理由は確認が必須だ。患者・対象者がオンラ開始前・終了後に患者・対象者が体温や血圧などバイタルを計インの利用に支障がある、あるいは不安を感じている要因を確認測する必要がある場合には、計測機器についても機種や計測精度、し、状況の改善を検討するとともに、改善が実行されるまでの間、結果の伝え方を確認する。

あるいはオンラインの利用が困難と判断される場合には、対面へこれらの要素を踏まえて、指導実施者側の機器・接続環境、端末の移行を検討しなければならない。の仕様、指導補助者、および患者・対象者側の通信品質、端末の仕様、運動スペース、補助者の有無・要否を安全管理の視点に重2.5 公的な指針等に関する留意点点を置いて整備・点検する必要がある。機器・通信環境の整備にリハビリテーションには、医師の処方が必要であり、在宅看護には行政制度・保険上の補助金等も勘案する。

ついては、訪問看護指示書に従う必要がある。また保健指導におい事前準備は特に重要だ。指導実施者は患者・対象者と公的・私ても手引き・留意事項がある。このため厚生労働省の「オンライン的支援者（ケアマネージャーやソーシャルワーカー、看護師、同居者、診療の適切な実施に関する指針」や各診療科において学会等で作成ボランティアなど）とスケジュール調整・情報共有を要する。グルー

される手引書、「特定健康診査・特定保健指導の円滑な実施に向けたプ単位のリハビリ・介護予防運動には、患者・対象者が一人一端末、手引き（第 4 版）」および「標準的な健診・保健指導プログラム（令和

複数人ごとのグループに一端末、大型ディスプレイやスクリーン投影

6 年度版）」など最新の改定に合わせて公的資料を参照し、トリセツ

で一カ所集中というパターン・人数別に、主に機器・通信状態のを改定する必要がある。

確認とコミュニケーション管理を担当する指導補助者が必要となる。
また通信・機器の障害時の対応手順、患者・対象者に痛み・体3. おわりに調不良、事故が起きた場合の対処方法・連絡相手・連絡手段、緊筆者は本研究の過程で、社会福祉士（国家資格）、介護予防運動

急時に対応する最寄りの機関・施設への連絡・移動の段取り、グルー指導員（地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター研究所事

プレッスンの場合に障害・異常の状況に応じて、個別対応になるの業）の資格を取得し登録した。これにより調査・インタビューを進か、レッスン全体を中止するのか、誰が判断し、どのような手順でめる際に、実務に即した基準、手順、用語に従い、専門職との認対応するのかも予め決めておく必要がある。

識のずれを、ある程度解消できると考えている。この点は端末開発以上の情報は、文書化し、参加者・関係者に周知・理解・確認における機能・仕様についても同様だ。実証では実務者との協働を求め、そのために十分な時間を取らなければばらない。のため、最新の業務基準・手続き、技術・プロセス管理の遵守が求められる。実証に取り組む段階では、リ・スキリングはリスク・

2.3 リハビリ・運動指導を実施するうえでのポイントキリング（リスク要因を潰す）と読み替えるべきだろう。それを担本人確認など所定の手続きはもちろんだが、指導実施者、患者・保するのは、自分はアップデート可能と感じる self-efficacy の維

対象者双方の Computer self-efficacy（コンピューター・周辺機器・持に外ならない。筆者にとっては、本学大学院 (14 期 ) および G's

アプリの操作に対する自己効力感）への配慮が欠かせない。予め機Academy( 東京、Dev10 期 ) での学びが自己効力感のバックボーン器・通信環境の点検や、操作手順への習熟を進めていても、急なを形成したと感じている。

事態に直面すると、通常の対応が取れないことは多い。とりわけ IT利用歴の少ない高齢者や認知能力や感情の抑制に懸念のある高齢謝辞者には、特段の配慮が必要だ。

本学大学院の松本英博教授に、修了後も研究室員として、ご指導

このため特にグループレッスンで、オンライン会議サービスなどをいただいている。ここに深く謝意を表したい。

を使用する場合には、開始前 30 分くらいからの接続（入室）を可能にして、状況確認・支援を行うことが望ましい。

参考文献

また患者・対象者のなかには、積極的な意思表示を苦手とする[1] 中塚富士雄：『高齢者へのオンライン形式の支援に関する考察：人もいる。表情の変化や動作の遅れへの注意が必要であり、特にグ先行事例のへルシンキ市および日本のケア現場での 取り組みに関

ループの場合は、補助者との連携で個別に連絡を取ることも必要にするインタビューを通じて』：高齢者のケアと行動科学（2021年），なる。

26-40頁．

また緊急な対処を要する場合は、プライバシーへの配慮が必要な[2] 中塚富士雄：『コロナ禍の高齢者コミュニケーション支援に関する場合もあり、グループの他の参加者への注意喚起と同意の確認が欠事例研究』デジタルハリウッド大学 研究紀要（2021年），112-115頁．

かせない。緊急時の対処、近隣機関・施設への同伴などについても、[3] 吉川光司、対馬栄輝：『世界における遠隔リハビリテーションの指導実施者は、予め定めた手順でよいかどうか、追加・変更はな

実態調査と報告』運動器理学療法学（2022年），47-57頁．

いか、明確な指示を出さなければならない。

©2023 Digital Hollywood University57

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[4] Telerehab resources for practitioners, University of Plymouth:
Telerehabilitation Training Checklist.Version:5.12.2021
https://www.plymouth.ac.uk/research/telerehab/practitioners(参照2023年8月31日)[5] Gustavson,Rauzi :Practice Considerations for Adapting
I n - Pe r s o n G r o u p s t o Te l e r e h a b i l i t a t i o n . I n t e r n a t i o n a lJournal of telerehabilitation.(2021)vol.13-1, pp.1-13.
"Webpage Title" https://telerehab.pitt.edu/ojs/Telerehab/
article/view/6374 (Accessed 2023-08-31).
[6] 中塚富士雄：『認知症支援活動の地域連携における英プリマス大学の役割』デジタルハリウッド大学 研究紀要（2019年），97-99頁．

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