G EO-5 の制作工程
頭字語および略号寄与した方々
用語概説
索引ࠕᡃࠎࡀ地球をᣢ⥆ྍ⬟࡞≧ែ࡟ࡋࡓ࠸࡜ᛮ࠺࡞ࡽࡤࠊ⾜ࢃ࡞ࡅࢀࡤ࡞ࡽ࡞࠸
ことは膨大にある。ࡑࢀ࡟⤯ᮃࡋࡓࡾࠊᡴࡕࡦࡋࡀࢀ࡚ࡣ࡞ࡽ࡞࠸ࠋ⚾ࡀ࠶࡞ࡓ᪉
࡟ồࡵࡿࡇ࡜ࡣࠊ家に戻って⮬ศ࡟࡛ࡁࡿࡇ࡜ࢆࡍࡿࡇ࡜࡛ࡍࠋࠖ

࣭࣐࣮࣡ࣥ࢞ࣜࢱ࢖㸦㹼ᖺ㸧ࠊࣀ࣮࣋ࣝ㈹ཷ㈹⪅GEO-5 の制作工程
任務
地球環境を査察していくという UNEP の全体的任務の一環

・南南協力や三角協力を含め、UNEP や他のイニシアチブによる進行中の関連活動と共同して、全てのレベルで環境
モニタリングと評価を行なうため、開発途上国と市場経済として、2009 年 2 月に第２５回国連環境計画（UNEP）の管

移行国の能力を向上させる進行中のプロセスを強化する。

理理事会／グローバル閣僚級環境フォーラムが、地球環境概観

・UNEP やその他関連する国連諸機関の戦略的方向性に対（GEO）の作成任務を再確認し、事務局長に対して「分野横断的な問題の分析、指標に基づく構成要素の分析を含め、全レベルでの意志決定プロセスを支援するために、最新科学に基づく信頼でき政策的に有効な、地球規模の環境変化に関する情報が引き続き必要であることを踏まえて、重複を避け、これまでの評価の上に構築する形で、広範囲にわたる統合的で科学的に信頼できる地球環境評価を継続して行っていく」
ことを要請し、また「2000 年のミレニアム・サミットや多国間環境協定で合意された目標など、国際的合意目標の達成を加速するための有望な政策オプションを特定するために、環境、経済、社会、科学に関するデータや情報、ならびにそれらが示す費用対効
果、を組み込んだ政策オプションについての事例研究の分析を GEO-5 に含めることによって政策の適合性を強化する」
ことを要請した(UNEP/GC.25/2/III)（http://www. unep.
org/gc/gc25/Docs/Proceedings-English.pdf）。
さらに、国連総会の第２委員会（経済と財政に関する）によって、第 5 次地球環境概観（GEO-5）に対する支援が 2011年 11 月に承認された（決議 A/C.2/66/L.57）（http://daccess

して、必要に応じて、情報を与える。
・2000 年のミレニアム・サミットや多国間環境協定での合意目標など、
国際的な合意目標の達成を加速する有望な政策オプションを特定するために、環境、経済、社会、科学に関するデータや情報、ならびにそれらが示す費用対効果、を取り入れた政策オプションについての事例研究の分析を含めることによって GEO-5 の政策適合性を強化する。
・これらの合意目標の進展度が議論される世界と大陸域での関連工程や会議に情報を提供し、またそこから学び取る。
・そして、GEO-5 によって検討されるテーマ別課題におけるデータの欠落点を特定する。

範囲
GEO-5 はこれまでの GEO 報告書を踏まえて、引き続き地球環境の現状、傾向、展望についての分析を提供する。GEO-5
がこれまでの GEO 報告書と異なる点は、国際的に合意された目標を重要視している点と、それらの目標の達成を加速するための可能な手段を提供している点である。GEO-5 は、別個であるが密接に結び付いた第１部から第３部で構成される。
第１部では、ミレニアム開発目標および様々な多国間環境協定の目標など、国際的に合意された重要な目標に関する、地球環境の現状と傾向を評価する。その評価は、国、大陸域、世界による諸々の分析やデータセットに基づいてなされる。

-dds-ny.un.org/doc/UNDOC/LTD/N11/601/65/PDF/
N1160165.pdf)。

第２部では、関連する国際的に合意された目標に照らして、協議プロセスを通して選定された大陸域毎の多くの環境テー

目的、範囲、制作工程
GEO-5 の目的と範囲と制作工程は、2010 年 3 月に開催された、91 名の政府代表および 55 名のその他の主要な利害関係者などで構成される「世界の政府間及び多様な利害関係者協議会」によって定義され、最終文書において採択された。

目的
その協議会は、評価のための次の諸目的を特定することによって、上記任務を再度確認した。

マに優先順位を付ける。これらの目標の達成を加速するのに役立つであろう有望な政策対応が、大陸域で行われる審査によって、特定され評価される。
第３部では、持続可能な発展に向けた遷移を助ける潜在力を備えたオプションを特定し、地球規模での対応の可能性を示す。
上記協議会は、UNEP が対処していく上で鍵となる 10 の質問を提案した。これらの質問は、GEO-5 評価報告書の範囲を明らかにし、制作工程を導いていく上で大いに役立った。

・適切なレベルでの意志決定プロセスを支援するために、
広範囲にわたる統合的で科学的に信頼のおける世界的な環境評価を提供する。
・その科学的信頼性、政策的妥当性、正当性を支え強化するために、全ての政府、関連する国連の諸機関、その他利害関係者を GEO-5 に関与させる。

第１部のための鍵となる質問
ⅰ．地球環境の現在の駆動要因は何で、その現状と傾向、展望はどうであるか？
ⅱ．地球環境の現在の駆動要因、現状、傾向は、国際的な合意目標を達成する方向に進展しているか？

GEO­5の制作工程

233

・次の 3 つの包括的な諮問グループを設置すること。

ⅲ．生命を支える地球システムの機能にとって主たる難題は・専門家に指針を提供する「ハイレベル政府間諮問パネル」。

何で、難題を引き起こしている駆動要因は何か？
ⅳ．既存のモニタリングや観察活動、ならびに制度的な取り・制作工程の科学的信頼性を確保するための「科学及び政決めは、環境の現状と傾向を査察していく要求にどの程度策諮問委員会」。

まで対応できているか？

・また制作工程にコアデータによる支援を提供するためのⅴ．合意目標を達成する上で、主たる欠落点や障害は何か？

「データ及び指標ワーキンググループ」。
・本評価報告書に、広範囲に及ぶ科学専門家による査読ならびに政府による審査を受けさせること。

第２部のための鍵となる質問
ⅵ．各大陸域でどの国際的合意目標の優先度が高いか？

・開発途上国の専門家を関与させることにより制度面でのⅶ．国際的合意目標の達成を加速するには、各大陸域でどの能力向上を目標にし続けること。

政策オプションを用いれば、最もうまくいくのか？

・また、対象とする聴衆に対してアクセスし易い方法で重ⅷ．意思決定に際して、どの政策オプションが環境モニタリ

要なメッセージや発見を伝えること。

ングとモニタリングの使用を促進するか？

協力と協調

第３部のための鍵となる質問
ⅸ．国際的合意目標の達成を加速させる上で、どの政策アプ

GEO-5 の開発は、UNEP 内での広範囲に及ぶ協力、ならびローチが、対処規模の拡大に適していると言えるか？

に UNEP と、多分野にわたる専門家のネットワークとの間、

ⅹ．どのタイプの持続可能な変化や技術革新が、長期にわた研究機関との間、GEO 協力センターとの間での広範囲に及ぶって必要とされているか？

協調を呼び起こし、それらすべてによって彼等の貴重な時間と知識がその制作工程で利用できるようになった。

制作工程

査読者や諮問グループを含むコンテンツ開発の専門家たち

2010 年 3 月に上記協議会は、GEO-5 評価の制作工程を強の選考について、上記協議会は、気候変動に関する政府間パネ化するために以下の方向性も提供した。
・利用可能な最善の科学的政策的専門知識を使用すること。

ル（IPCC）の推薦手続きから得られる透明性のあるプロセス

・広範囲の利害関係者を関与させることにより評価の科学を用い、専門家たちがその専門技術に基づき、諸政府その他主的信頼性、政策的妥当性、正当性を確保すること。

要な利害関係者ら（GEO 協力センターその他パートナーを含・透明性のあるプロセスを用いて、諸政府やその他利害関む）からの推薦を受けることを必要な条件とした。推薦された係者による推薦を受けた専門家の学際的グループを構成

あと、専門家たちは、性別と大陸域のバランスが十分に考慮さすること。

れ、その専門技術に基づき UNEP 事務局によって依頼された。

図 1 GEO-5の開発：作成過程での主な工程

2010
月

2

3

4

5

6

第１回政府間及び多様利害関係者協議会

7

8

ハイレベル政府
間諮問パネルの第１回会議

ハイレベル政府間
諮問パネルの設置
専門家の推薦

9

10
大陸域で
の協議

専門家の選
定（執筆者
グループ）

データ及び指標
ワーキンググループの設置

科学及び政策諮問委員会の設置

11 12

1

2

3

4

注釈付き概要
科学及び
政策諮問
委員会の
第１回会議

第1回制作会議

内部審査

執筆者ワー
キンググ
ループ会議

草案 ０

準備の段階
234

GEO­5の制作工程

章の専門家グループ

内部審査であった。第２回は、諸政府、ならびに科学および政GEO-5 報告書は 17 章からなる。専門家ワーキンググルー

策の専門家（諸政府とその他利害関係者によって推薦された者

プが、各章毎に設置され、構想を描き、調査し、ドラフトを作など）からなる UNEP の広範囲にわたるネットワークによる

り、修正し、原稿を完成させた。310 名を超える執筆者がコン

外部審査であった。最終審査は、諸政府、ならびに自然科学学

テンツの開発に関与した。各章の専門家グループは、２～３名

会および社会科学学界の両方の著名な科学専門家によって行の統括執筆責任者の指揮下に置かれた５～３８名のメンバー

われた。その専門家による最終審査は、地球システム科学パーで構成され、UNEP の各章の取りまとめ担当者から支援を受

トナーシップ（ESSP）により推進された、利害関係者から独けた。上記のグループ統括執筆責任者以外の構成メンバーは、立した査読のプロセスであった。ESSP は、その世界的な専門執筆責任者や執筆協力者である。

家ネットワークに査読者を求める呼びかけをし、次に、性別と地理的バランス、それに彼等の専門分野に基づき、興味を抱い

GEO-5 の特別研究員（フェロー）た専門家を選定した。専門家によるこの最終の査読では、各章

GEO­5 は、2005 年の GEO­4 の制作過程の間に制定されが、章の対象領域に広く経験を持つ 3～4 名の科学専門家を査た特別研究員制度を続行した。この制度は、若手専門家を GEO

読者として擁した。科学及び政策諮問委員会は、コンテンツの制作工程に従事させ、主要な地球環境評価に参加させることに

開発工程および全ての審査段階に対して支援し、その工程が科

よって経験を得ることができるようにするもので、18 か国か

学的に信頼でき強固なものとなるよう確保するため、各章の執ら合計 21 人のフェローが GEO-5 に参加した。

筆者、審査員および査読者、UNEP 事務局に指針を提供した。

アウトリーチ・ワーキンググループ

GEO-5 諮問グループ

UNEP の専門家と、各章の専門家グループのうちの１名を組み込んだアウトリーチ・ワーキンググループが設置された。

3 つの外部の専門諮問機関が評価工程を支援するために設置された。

そのグループは、GEO-5 のための包括的なアウトリーチ（対外的広報や普及）戦略を準備し、評価結果を流布するターゲッ
トとすべき聴衆や関連する会合を特定した。

ハイレベル政府間諮問パネル
パネルは、6 つの全ての UNEP 大陸域からの 20 名のハイレ
ベル政府代表者で構成された。パネルは、世界の環境目標の枠組み（詳しくは http:/geg.informea.org/goals を参照）を用

審査の工程

いて、GEO-5 が評価すべき国際的合意目標を特定し、GEO-5

GEO-5 評価報告書は、300 名以上の専門家が関与する３回の執筆者らや他のグループに戦略的な助言を組み立て、彼等がの審査（レビュー）を受けた。第１回審査は、UNEP 内での目標を評価するための支援を行った。またパネルは専門家たち

2011
月

2012

6

5

第１回
外部審査

7

8

9

第２回
制作会議

ハイレベル政府
間諮問パネルの
第３回会議

草案２

1

2

3

最終編集、
品質保証、
検査

第２回
外部審査

第１部整合会議と審査の段階11 12

科学及び政策
諮問委員会の
第２回会議

ハイレベル政府
間諮問パネルの
第２回会議

草案１

10

草案３

管理理事会/グローバル
閣僚級環境フォーラム（GC/GMEF）の第12回特別会議でSPMが発表

4

5

6

UNCSD事務局の最終期間会議

デザインと
レイアウト

リオ＋20

GEO-5の発表

政策決定者向け要約（SPM）を承認する
政府間会議
執筆者による署名

制作の段階
GEO­5の制作工程

235

に、GEO-5 の政策決定者向け要約の構成と内容についての初期の指針、ならびに最終の政府間交渉用の草案を仕上げる際に更なる指針を提供した。また評価工程全体にわたって、臨機応変に UNEP に指針を提供した。特に 2012 年の国連持続可能な開発会議（リオ+20）の関連工程と、GEO-5 の工程の歩調を合わせるようにする指針を提供した。パネルは、2010 年と2011 年の間に３回開かれた。

科学及び政策諮問委員会
委員会は、18 名の著名な科学者および政策コミュニティの上級代表者で構成され、2011 年に２回開かれた。委員会は、プロセス全体にわたって指針を提供することにより、本評価報
告書の科学的信頼性および政策的妥当性を強化することに責任を負った。委員会は、ハイレベルの戦略的助言として、評価
工程と審査工程に対する基準と指針、ならびに本評価作業に対する中間と最終時点での評価を提供した。

韓国の光州でGEO-5政策決定者向け要約を承認した政府間会合の参加者たち。

政策専門家の会議
2010 年 10 月に GEO-5 の大陸域の政策分析に参加するた
めに各大陸域から推薦された各１名、および独立した数名の専門家を含む政策専門家グループが、国際的合意目標の達成を促

データ及び指標ワーキンググループ
このグループは、2011 年 3 月に一度開かれ、コアデータセ
ットおよび指標を利用することに関して、本評価工程に支援を提供した。また、優先すべき環境指標を特定するために本プロ
セスの専門家たちと協議して、利用可能なデータセットを特定し、さらにデータの欠落点および関連する課題を特定した。

進するのに役立つ政策を特定するという状況設定で、政策分析の課題について議論するために召集された。その政策専門家グ
ループは大陸域の政策分析を行うための指針を提供した。

世界規模の制作及び執筆者たちの会議
世界規模の制作及び執筆者たちの会議が 2010 年 11 月と2011 年 9 月の２回招集され、GEO-5 の章の目次とアウトラ

協議の工程
UNEP は、本評価工程の全体にわたって、世界規模および大陸域レベルでの協議や会議を組織した。下記は、2009 年 11月の開始以降、召集された主要な会議のうちのいくつかである。

インを議論して開発し、審査時に寄せられた意見に対処し、様々なアプローチや提示の様式を調整した。

章のワーキンググループ会議
30 回を超える会議が、個々の章の草案を準備し、見直し、修正するために召集された。

GEO-5 計画会議
２回の計画会議が、2009 年 11 月および 2010 年 1 月に、UNEP の GEO 専門家を含む GEO 制作工程に精通している専

政策決定者向け要約についての政府間会議
終了時間を設けない最終政府間会議が、韓国の光州市で門家を召集して開催された。会議では、これまでの GEO 制作

2012 年 1 月に召集され、GEO-5 の政策決定者向け要約につ工程から習得された教訓を検証すること、ならびに管理理事会

いて交渉がなされ、承認された。会議には 53 ヶ国の政府が参によって決定された 25/2/III を遂行することに焦点が当てら加し、GEO-5 の政策関連の成果を示した要約が承認された。

れた。専門家らは、UNEP の分析枠組み、ならびに GEO-5

要約は別文書で発行される。要約は、2012 年 2 月の管理理事の「世界の政府間及び多様な利害関係者協議会」に提案すべき会/グローバル閣僚級環境フォーラムの第 12 回特別会議で発

未来の地球評価に関するビジョン、を策定した。

表された。

世界の政府間及び多様な利害関係者協議会
この協議会は 2010 年 3 月に、GEO-5 の範囲、目的、制作工程を定義し、採択した。

GEO-5 本文の発表は、「環境と開発に関する国際連合会議」（リオ地球サミット）が持続可能な開発へ移行する計画を決めてから 20 年経過して開催される「国連持続可能な開発会議」（リオ+20）の準備の最終段階に、時期を合わせて実施される大陸域での協議
一連の大陸域での協議が、2010 年 9 月と 10 月の間に７回開催された。多くの様々な利害関係者が携わっているその協議は、各大陸域において優先度の高い 5 つか 6 つの環境課題を決だろう。GEO-5 は、地球とその住人の現状、傾向、展望を明らかにし、世界にプラスの環境変化を呼び起こしていくための100 を超えるイニシアチブやプロジェクトや政策を提示する。

定し、その課題に関連する国際的に合意された目標を選定し、GEO-5 は、行動の遅延によるリスク、持続可能な発展を理

また同時に、それが実施されれば、その大陸域においてその選論から現実へと変えていくためのオプションを明らかにする。

定した目標の達成を促進できるであろうと思われる潜在性のある政策オプションを特定した。

236

GEO­5の制作工程さらに詳しい情報は、www.unep.org/geo で見られる。

頭字語および略号
3Rs
4Rs
ABC
ABS
ACC
ACCOBAMS

ACP
ACS
ACSAD
ACTO
ADB
ADFEC
AEM
AEWA
AHTEG
AICS
AIDS
ALR
AMAP
AMCs
AMCEN
ANAM
AOAD
APVMA
AQG
ASCLMEASCOBANS

ASEAN
ATS
AZEs
BBOP
BC
BCLME
BFP
BPA
BRIC
CAA
CAC
CAFE
CAN
CAP
CAPRADECAR
CARICOM
CAS

reduce, reuse, recycle
reduce, reuse, recycle and re-thinkatmospheric brown cloudaccess and benefit sharing
adaptation to climate change
Agreement on the Conservation of Cetaceansof the Black Sea, Mediterranean Sea andcontiguous Atlantic Area
Panama Canal Authority
Association of Caribbean States
Arab Center for Studies of Arid Zones and Dry
Lands
Amazon Cooperation Treaty Organization
Asian Development Bank
Abu Dhabi Future Energy Company
agri-environment measures
African-Eurasian Migratory Waterbird Agreement
Ad Hoc Technical Expert Group
Australian Inventory of Chemical Substances
acquired immune deficiency syndrome
Agricultural Land Reserve (Canada)
Arctic Monitoring and Assessment Programmeadvanced market commitments
African Ministerial Conference on the Environment
National Environmental Authority of Panama
Arab Organization for Agricultural Development
Australian Pesticides and Veterinary Medicines
Authority
air quality guidelines
Agulhas and Somali Current Large Marine
Ecosystems
Agreement on the Conservation of Small
Cetaceans of the Baltic, North East Atlantic,
Irish and North Seas
Association of Southeast Asian Nations
Antarctic Treaty System
Alliance for Zero Extension sites
Business and Biodiversity Offsets Programme
black carbon
Benguela Current Large Marine Ecosystem
Bolsa Floresta Programmebisphenol-A
Brazil, Russia, India and China
Clean Air Act (United States)
command and control
Corporate Average Fuel Economy (United States)
Andean Community
Common Agricultural Policy of the EU
Andean Committee for Disaster Awareness andPrevention
1) Central African Republic, or2) Central Albertine Rift
Caribbean Common Market
1) complex adaptive systems, or2) Chemicals Abstract Service

CBD
CBNRM
CBR
CCAD
CCCCC
CDC
CDEMA
CDM
CEB
CEC
CEPA
CEHI
CEPREDENAC
CFC
CFU
CGIAR
CH4
CITES
CLRTAP
CMC
CMP
CMS
CO
CO2
CONAVICOP
COSEWIC
CRED
CRP
CSA
CSCL
CSD
CSP
CSIRO
CSO
CSRP
CZMU
DAC
DALY
DDT
DESA
DEWA

Convention on Biological Diversity (UN)Community Based Natural Resources Management
crude birth rate
Central American Commission on Environmentand Development
Caribbean Community Climate Change Centre
Centers for Disease Control and Prevention(United States)
Caribbean Disaster Emergency Management
AgencyClean Development Mechanism
Chief Executive Board for Coordination (UN)Commission for Environmental Cooperation(under NAFTA)
Canadian Environmental Protection Act
Caribbean Environmental Health InstituteCentre for Natural Disaster Awareness andPrevention
chlorofluorocarbon
community forest unit
Consultative Group on International Agricultural
ResearchmethaneConvention on International Trade inEndangered Species of Wild Fauna and Flora
Convention on Long-range Transboundary Air
Pollution
Chemical Management Center
Chemicals Management Plan
Convention on the Conservation of Migratory
Species of Wild Animals
carbon monoxidecarbon dioxide
Comisión Nacional de Vivienda
conference of the parties
Status of Endangered Wildlife in Canada
Centre for Research on the Epidemiology ofDisasters
Conservation Reserve Program (United States)
environmental services certificates
Chemical Substance Control Law
Commission on Sustainable Development
Conservation Security Program (United States)
Commonwealth Scientific and Industrial
Research Organisation (Australia)
civil society organisation
Sub-regional Fisheries Commission
Coastal Zone Management Unit (Barbados)
Development Assistance Committee (OECD)disability adjusted life year
dichlorodiphenyltrichloroethane
Department of Economic and Social Affairs (UN)1) Division of Early Warning and Assessment(UNEP), or2) Dubai Electricity and Water Authority

頭字語および略号237

DPSIR
DRC
DRR
EA
EAC
EAF
EAP
EBA
EC
ECESA
ECHA
ECLAC
ECOWAS
EE
EEA
EU
EIA
EIONET
EKC
EM-DAT
EMEP
EMG
ENRM
EPA
EQIP
ERMA
ERS
ES
ESA
ESI
ESS
ETS
EU
EUROBATS
Ex-COPs
EWS
FAO
FDI
FIBA
FIT
FIT-FIRFLORESFON
FONAFIFO
FONAG

238

drivers, pressures, state, impacts, responses
Democratic Republic of the Congodisaster risk reduction
ecosystem approach
East African Community
ecosystem approach to fisheries
Environmental Action Programme of the EU
ecosystem based adaptation
European Commission
Executive Committee on Economic and Social
Affairs (UN)European Chemicals Agency
Economic Commission for Latin America and the
Caribbean of the United Nations
Economic Community of West African States
energy efficiency
European Environment Agency
European Union
1) Energy Information Administration, or2) environmental impact assessment
European Environment Information and
Observation Network
environmental Kuznets curve
Emergency Events Database
European Monitoring and Evaluation Programme
Environment Management Group
Environmental and Natural Resources
Management (World Bank)
1) environmental performance assessment, or2) Environmental Protection Agency (United States)
Environmental Quality Incentives Program(United States)
Environmental Risk Management Authority
Economic Research Service (United States)
Earth System
1) environmentally sensitive area, or2) European Space Agency
environmental services index
Earth system scienceemissions trading scheme
European Union
Agreement on the Conservation of Populationsof European Bats
Extraordinary Conferences of the Parties to theBasel, Rotterdam and Stockholm Conventions
early warning system
Food and Agriculture Organization of the United
Nations
foreign direct investment
Fondation Internationale du Banc d’Arguin
feed-in tarifffirst-in-time, first-in-right (or the Doctrine ofPrior Appropriation)
Forest Land Oriented Resources Envisioning
SystemFriends of Nature
Fondo Nacional de Financiamiento Forestal
Fund for the Protection of Water

頭字語および略号

FSC Forest Stewardship Council
G7 Group of Seven (Canada, France, Germany,
Italy, Japan, United Kingdom, United States)
G8 Group of Eight (Canada, France, Germany,
Italy, Japan, Russian Federation, United
Kingdom, United States)
GAPS Global Atmospheric Passive Sampling
GATT General Agreement on Tariffs and Trade
GCC Gulf Cooperation Council
GCF Green Climate FundGCLME Guinea Current Large Marine Ecosystem
GCM general circulation models
GCP gross cell productGDP gross domestic product
GEF Global Environment Facility
GEMS Global Environmental Monitoring System
GEO Global Environment Outlook
GEOSS Global Earth Observation System of Systems
GESAMP Group of Experts on Scientific Aspects ofMarine Environmental Protection
GHG greenhouse gas
GIS geographical information systems
GISS Goddard Institute for Space Studies
GLASOD Global Assessment of Human-Induced Soil
Degradation
GM Global Mechanism
GMO genetically modified organism
GNP gross national product
GPA Global Programme of Action for the Protectionof the Marine Environment from Land-based
Activities
GPCP Global Precipitation Climatology Project
GPI genuine progress indicator
GPW Gridded Population of the WorldGUPES Global University Partnership on Environment
and Sustainability
GW gigawatt
GWP 1) Global Water Partnership, or2) global warming potential
GWSP Global Water System Project
HAB harmful algal blooms
HCFC hydrochlorofluorocarbon
HCH hexachlorocyclohexane
HDI Human Development Index
HFA Hyogo Framework for Action
HFC hydrofluorocarbon
HIV human immunodeficiency virus
HKHT Hindu Kush-Himalayan-Tibetan
HLCP High Level Committee on Policy
HLIAP High-Level Intergovernmental Advisory Panel
HS Harmonized System
HTAP hemispheric transport of air pollution
HWS human water security
IAEG Inter-agency and Expert GroupIATTC Inter-American Tropical Tuna Commission
IBA important bird area
ICARM integrated coastal and river management
ICCA indigenous and community-conserved areas

ICE
ICHRP
ICLEI
ICLZT
ICRISAT
ICT
ICZM
IDB
IDMC
IEA
IFAD
IFPRI
IGRAC
IIASA
IISD
IJC
ILBM
ILC
ILEC
ILM
ILO
IMO
IMPACT
INBO
INVERMAR
IOC
IOMC
IP
IPA
IPA CIS
IPAT
IPBES
IPCC
IPR
IPSI
IPSRM
IRP
ISDR
ISEW
ITPGRFA
ITF
IUCN
IWI
IWM
IWRM
JHU

International Court for the Environment
International Council on Human Rights Policy
Local Governments for Sustainability
integrated rotating crops, livestock production
and zero-tillage operations
International Crop Research Institute for theSemi-Arid Tropics
information and communication technology
integrated coastal zone management
Inter-American Development BankInternal Displacement Monitoring Centre
1) International Energy Agency, or2) integrated environmental assessment
International Fund for Agricultural Development
International Food Policy Research InstituteInternational Groundwater Resources
Assessment Centre
International Institute for Applied System Analysis
International Institute for Sustainable Development
International Joint Commission
integrated lake basin management
indigenous and local communities
International Lake Environment Committee
1) integrated land management, or2) indigenous land management
International Labour Organization
International Maritime Organization
International Model for Policy Analysis of
Agricultural Commodities and Trade
International Network of Basin Organizations
Invertec Pesquera Mar de ChiloéIntergovernmental Oceanographic Commissionof UNESCO
Inter-organizational Programme for the Sound
Management of Chemicals
intellectual property
indigenous protected area
Inter-Parliamentary Assembly of theCommonwealth of Independent States
Impact = Population x Affluence x Technology
Intergovernmental Science-Policy Platform on
Biodiversity and Ecosystem Services
Intergovernmental Panel on Climate Change
intellectual property rights
International Partnership on Satoyama Initiative
International Panel for Sustainable Resource
Management
integrated resource planning
International Strategy for Disaster Reduction
Index of Sustainable Economic Welfare
International Treaty on Plant Genetic Resources
for Food and Agriculture
International Transport Forum
International Union for Conservation of Nature
International Watersheds Initiative (North America)
integrated watershed planning and management
integrated water resources management
Johns Hopkins University (United States)

JPOI
JPoI
JRC
LAC
LAS
LECZ
LDC

LDCF
LEZ
LIFDC
LME
LPG
LRTAP
MA
MAP
MARPOL
M&E
MDG
MDTF
MEA
MERCOSUR
MFA
MINAM
MMAs
MMWD
MPA
MSC
MSW
N2O
NAAEC
NAFA
NAFTA
NAMA
NASA
NBI
NBSAP
NEG/ECP
NEPA
NEPA
NEPAD
NEPAD CAADP
NERC

NPP
NGO
NH3
NHX

Johannesburg Plan of Implementation
Joint Plan of Implementation
European Commission Joint Research Centre
Latin America and the Caribbean
League of Arab States
low elevation coastal zone
1) least developed country, or2) London Dumping Convention: Convention
on the Prevention of Marine Pollution by
Dumping of Wastes and Other Matter
Least Developed Countries Trust Fundlow emission zone
low-income food deficit countries
large marine ecosystemliquefied petroleum gas
long-range transboundary air pollution
Millennium Ecosystem Assessment
Mediterranean Action Plan for the Barcelona
Convention
International Convention for the Prevention of
Pollution From Ships
monitoring and evaluation
Millennium Development Goal
Multi-Donor Trust Funds (UN)multilateral environmental agreement
Mercado Común del Sur
material flow accounting
Portal del Ministerio del Ambiente del Perúmarine managed area
Marin Municipal Water District
marine protected area
Marine Stewardship Council
municipal solid waste
nitrous oxide
North American Agreement on Environmental
Cooperation
National Forest Authority
North American Free Trade Agreement
nationally appropriate mitigation actions
National Aeronautics Space Administration(United States)
Nile Basin Initiative
national biodiversity strategies and action plans
New England Governors/Eastern Canadian
Premiers
National Environment Policy Act (United States)
National Environmental Protection Agency (China)
New Partnership for Africa’s Development
NEPAD Comprehensive Africa Agriculture
Development Programme1) National Energy Research Center (Jordan;
Syria), or2) Natural Environment Research Council(United Kingdom)
net primary productivity
non-governmental organization
ammoniaammonia and ammonium

頭字語および略号239

NHANES National Health and Nutrition Examination Survey
NICNAS National Industrial Chemicals Notification andAssessment Scheme
NOAA National Oceanic and Atmospheric
Administration (United States)
NOWPAP Action Plan for the Protection, Management
and Development of the Marine and Coastal
Environment of the Northwest Pacific Region
NO2 nitrogen dioxide
NOX nitrogen oxides
NPRI National Pollutant Release Inventory (Canada)
NRTEE National Roundtable on the Economy and theEnvironment
NMVOCs non-methane volatile organic compounds
O3 ozone
OCP organochlorine pesticides
ODA official development assistance
ODS ozone-depleting substanceOECD Organisation for Economic Co-operation andDevelopment
OP obsolete pesticide
OPRC International Convention on Oil Pollution
Preparedness, Response and Cooperation
OPT Occupied Palestinian Territories
OSPAR Convention for the Protection of the Marine
Environment of the North-East Atlantic
PA protected area
PAEC Cuban Energy Saving Programme
PAH polycyclic aromatic hydrocarbons
PBDE polybrominated diphenyl ethers
PCB polychlorinated biphenyls
PCT polychlorinated terphenyls
PERI Political Economy Research Institute,
Univeristy of Massachusetts (United States)
PES payment for ecosystem services
PM particulate matter
PM2.5 particulate matter with a diameter of 2.5
micrometres (0.0025 millimetre) or lessPM10 particulate matter with a diameter of 10
micrometres (0.01 millimetre) or lessPOPs persistent organic pollutants
PPCDAm Action Plan for Protection and Control ofDeforestation in the Amazon
PPP purchasing power parity
PROCEL Programa Nacional de Conservação de energia
eléctrica (National Electrical Conservation
Programme) (Brazil)
PSP paralytic shellfish poisoning
PTC production tax credit
QSAR quantitative structure-activity relationships
R&D research and development
RAFNET Rwanda Agro-forestry Network
RCP representative concentration pathways
REACH Registration, Evaluation, Authorisation
and Restriction of Chemical substances
programme (EU)RE renewable energy
REC renewable energy credits

240

頭字語および略号

REDD Reducing Emissions from Deforestation andForest Degradation
REFIT renewable energy feed-in-tariff
REMP renewable energy master plan
REMPEC Regional Marine Pollution Emergency Response
Centre for the Mediterranean Sea
RES renewable energy systems
ROPME Regional Organization for the Protectionof the Marine Environment of the sea areasurrounded by Bahrain, Iran, Iraq, Kuwait,
Oman, Qatar, Saudi Arabia and the United
Arab Emirates
RPBR Río Plátano Biosphere Reserve (Honduras)
RPS Renewable Portfolio Standard
RWH rainwater harvesting
SADC Southern African Development Community
SAICM Strategic Approach to International Chemicals
Management
SCBD Secretariat of the Convention on Biological
Diversity
SCCF Special Climate Change Trust FundSEA strategic environmental assessment
SEEA System of Environmental-Economic Accounting
SEMARNAT Secretaría de Medio Ambiente y Recursos
Naturales
SFM sustainable forest management
SICA Sistema de la Integración Centroamericana(Central America Integration System)
SIDS small island developing states
SLCF short-lived climate forcer
SLM sustainable land management
SNACs Significant New Activity Controls
SNS sacred natural sites
SNURs Significant New Use Rules
SOE state owned enterprises
SoE state of the environment
SOER State of the Environment Report of the EEA
SOX sulphur oxides
SO2 sulphur dioxide
SPB sustainability policy banks
STAR System for the Transparent Allocation of
Resources
SST sea surface temperature
SWF Sovereign Wealth Funds
TCO traditional communal lands
TBNRM transboundary natural resources management
TEAP Technology and Economic Assessment Panel(the Montreal Protocol)
TEEB The Economics of Ecosystems and Biodiversity
TEK traditional ecological knowledge
TEU twenty-foot-equivalent units
TFCA transfrontier conservation areas
TK traditional knowledge
TM technology mechanism
TMDL total maximum daily load
TRI Toxics Release Inventory (United States)
TRIPs trade-related aspects of international property
rights

TSCA
UK
UN
UNCCD
UNCED
UNCLOSUNCSD
UNCTADUNDG
UNDP
UNDRIPUNECE
UNEP
UNEP-CEP
UNEP-PCFVUNEP-WCMCUNESCOUNFCCCUNFF
UNHCR
UNICEFUNIDO
UNITAR

Toxic Substances Control Act (United States)
United Kingdom
United Nations
United Nations Convention to Combat
Desertification
United Nations Conference on Environmentand Development
United Nations Convention on the Law of the Sea
United Nations Commission on Sustainable
Development
United Nations Conference on Trade andDevelopment
United Nations Development Group
United Nations Development Programme
United Nations Declaration on the Rights ofIndigenous Peoples
United Nations Economic Commission for Europe
United Nations Environment Programme
United Nations Environment Programme –Caribbean Environment Programme
United Nations Environment Programme –Partnership for Clean Fuels and Vehicles
United Nations Environment Programme –World Conservation Monitoring Centre
United Nations Educational, Scientific andCultural Organization
United Nations Framework Convention on
Climate Change
United Nations Forum on Forests
The United Nations Refugee Agency
United Nations Children’s Fund
United Nations Industrial Development
Organization
United Nations Institute for Training and Research

UN-REDD United Nations collaborative initiative on
Reducing Emissions from Deforestation andforest Degradation in Developing Countries
UNSD United Nations Statistics Division
UNU United Nations University
UNWTO United Nations World Tourism Organization
USA United States of America
USAID United States Agency for International
Development
US EPA United States Environmental Protection Agency
UV ultraviolet
VITEK vitality of traditional ecological knowledge
VOC volatile organic compoundvPvB very persistent and very bioaccumulative
WAIS West Antarctic ice sheet
WBCSD World Business Council for Sustainable
Development
WCI Western Climate Initiative (North America)
WCRP World Climate Research Programme
WFD Waste Framework Directive of the EU
WFP World Food Programme (United Nations)
WHC World Heritage Convention
WHO World Health Organization
WIO Western Indian Ocean
WMO World Meteorological Organization
WRI World Resources Institute
WSSD World Summit on Sustainable Development
WTO World Trade Organization
WTP willingness to pay
WUE water-use efficiency
WWAP World Water Assessment Programme
WWDR World Water Development Report
WWF World Wide Fund for Nature
ZZE economic and ecological zoning

頭字語および略号241寄与した方々
GEO-5 執筆者チーム
第１章 駆動要因: Susana B. Adamo, Columbia University, USA; Jane Barr,
independent expert, Canada; David Laborde Debucquet, International
Food Policy Research Institute, USA; Elizabeth R. Desombre, Wellesley
College, USA; Thomas Dietz, Michigan State University, USA; Matthew
Gluschankoff, University of California, Santa Barbara, USA; Konstadinos
Goulias, University of California, Santa Barbara, USA; Jason Jabbour, UNEP,
Kenya; Yeojoo Kim, Korea Environment Institute, Republic of Korea; Marc
A. Levy, Center for International Earth Science Information Network, USA;David López-Carr, University of California, Santa Barbara, USA; Catherine
P. McMullen, independent consultant, Canada; Alexandra C. Morel, Centre
for International Earth Science Information Network, USA; Ana Rosa
Moreno, National Autonomous University of Mexico, Mexico; Siwa Msangi,International Food Policy Research Institute, USA; Matthew Paterson,
University of Ottawa, Canada; Batimaa Punsalmaa, Water Authority,
Ministry of Nature, Environment and Tourism, Mongolia; Eugene A. Rosa,
Washington State University, USA; Paul F. Steinberg, Harvey Mudd College,
USA; Ray Tomalty, McGill University, Canada; Craig Townsend, Johns
Hopkins University, USA.
第２章 大気: May Antoniette Ajero, Clean Air Initiative-Asia Center,
Philippines; Susan Casper Anenberg, US Environmental Protection Agency,
USA; Paulo Artaxo, University of São Paulo, Brazil; Geir Braathen, World
Meteorological Organization, Switzerland; Luis Abdon Cifuentes, Pontificia
Universidad Catolica de Chile, Chile; Lisa Emberson, Stockholm
Environment Institute, UK; Sara Feresu, University of Zimbabwe, Zimbabwe;
Kevin Hicks, Stockholm Environment Institute, UK; Msafiri Jackson, Ardhi
University, Tanzania; Johan C. I. Kuylenstierna, Stockholm Environment
Institute, UK; Yousef Meslmani, Atomic Energy Commission, Syria; Nicholas
Muller, Middlebury College, USA; Frank Murray, Murdoch University,
Australia; Seydi Ababacar Ndiaye, Labo de Physique et de l’Atmosphère etde l’Océan, Senegal; Emily Nyaboke (GEO Fellow), Intergovernmental
Authority on Development Climate Prediction and Applications Centre,
Kenya; Nguyen Thi Kim Oanh, Asian Institute of Technology, Thailand; T.S.
Panwar, The Energy and Resources Institute, India; Linn Persson,
Stockholm Environment Institute, Sweden; Drew Shindell, NASA Goddard
Institute for Space Studies, USA; Sara Terry, US Environmental Protection
Agency, USA; Eric Zusman, 地球環境戦略研究機関(IGES),日本.

Kenya; Mariele Evers, Leuphana University of Lueneburg, Germany;
Carlo Giupponi, University of Venice Ca’ Foscari, Italy; Sherry Heileman,
independent consultant, France; Gensuo Jia, Chinese Academy of Sciences,
China; Ljubomir Jeftic, independent consultant, Croatia; Alioune Kane,
Universite Cheikh Anta Diop de Dakar, Senegal; Tiina Kurvits, UNEP/GRIDArendal, Norway; Robin Mahon, University of West Indies, Barbados; Walter
Rast, Texas State University, USA; Santiago Reyna, National University ofCordoba, Argentina; Lisa Speer, Natural Resources Defense Council, USA;
Jaap van Woerden, UNEP, Switzerland; Roy Victor Watkinson, Roy Watkinson
Environmental Consulting Ltd, UK; Judith Weis, Rutgers University, USA.
第５章 生物多様性: John Agard, University of West Indies, Trinidad andTobago; Dolors Armenteras, Universidad Nacional de Colombia,
Colombia; Mario Baudoin, San Andres University, Bolivia; Kabir Bavikatte,
Natural Justice, South Africa; Bastian Bertsky, UNEP-WCMC, UK; Neil
Burgess, University of Copenhagen, Denmark; Stuart H.M. Butchart,
Birdlife International, UK; Joji Carino, International Indigenous Forumon Biodiversity, Philippines; William W.L. Cheung, University of East
Anglia, UK; Ben Collen, Zoological Society of London, UK; Nigel Dudley,
Equilibrium, UK; C. Max Finlayson, Charles Sturt University, Australia;
Leslie G. Firbank, University of Leeds, UK; Rodrigo Fuentes, ASEAN Centre
for Biodiversity, Philippines; Alessandro Galli, Global Footprint Network,
Italy; Yogesh Gokhal, The Energy and Resources Institute, India; Simon
Hales, University of Otago, New Zealand; Marc Hockings, University of
Queensland, Australia; Robert Höft, Secretariat of the UN Convention
on Biological Diversity, Canada; J. Carter Ingram, Wildlife Conservation
Society, USA; Valerie Kapos, UNEP-WCMC, UK; Justin Kitzes, University ofCalifornia, Berkeley, USA; Ashish Kothari Kalpavriksh, Environment Action
Group, India; Linda Krueger, Wildlife Conservation Society, USA; Melodie
A. McGeoch, South Africa National Parks, South Africa; Thomasina E.E.
Oldfield, Traffic International, UK; Christian Prip, Ministry of Environment,
Denmark; Camilo Garcia Ramirez, National University of Colombia,
Colombia; Kent H. Redford, Wildlife Conservation Society, USA; Monica
Marcela Morales Rivas (GEO Fellow), Universidad Nacional de Colombia,
Colombia; John G. Robinson, Wildlife Conservation Society, USA; Alison M.
Rosser, UNEP-WCMC, UK; Jörn P.W. Scharlemann, UNEP-WCMC, UK; Holly
Shrumm, Natural Justice, South Africa; Damon Stanwell-Smith, UNEPWCMC, UK; Heikki Toivonen, Finnish Environment Institute, Finland; Bas
Verschuuren, WCPA Specialist Group on Cultural and Spiritual Values ofProtected Areas, Netherlands; Johanna von Braun, Natural Justice, South
Africa; Matt Walpole, UNEP-WCMC, UK.

第３章 陸: Magdi T. Abdelhamid, National Research Centre, Egypt;
T. Mitchell Aide, University of Puerto Rico, USA; Björn Alfthan, UNEP/GRIDArendal, Norway; Fethi Ayache, Université de Sousse, Tunisia; Asmeret Asefaw
Berhe, University of California, Merced, USA; Saturnino (Jun) M. Borras Jr.,
Erasmus University Rotterdam, Philippines; Chizoba Chinweze, Nnamdi Azikiwe
University, Nigeria; Tahia Devisscher, Stockholm Environment Institute, UK;
Tom P. Evans, Indiana University, USA; Jana Frélichová, Charles University,
Prague, Czech Republic; Lawrence Hislop, UNEP/GRID-Arendal, Norway; Carol
A. Hunsberger, Carleton University, Canada; Jason Jabbour, UNEP, Kenya; Shashi
Kant, University of Toronto, Canada; David López-Carr, University of California,
Santa Barbara, USA; Hillary Masundire, University of Botswana, Botswana;
Juan Albaladejo Montoro, Centro de Edafología y Biología Aplicada del Segura,Consejo Superior de Investigaciones Científicas, Spain; William K. Pan, Johns
Hopkins University, USA; Narcisa G. Pricope (GEO Fellow), University of Florida,
USA; Roberto Sánchez-Rodríguez, University of California, Riverside, USA; Björn
Schulte-Herbrüggen, UNEP-WCMC, UK; Jessica Smith, UNEP-WCMC, UK; Carlos
Souza Jr., Amazon Institute of People and the Environment, Brazil; Tracy L.
Timmins (GEO Fellow), University of Calgary, Canada; Héctor Francisco del Valle,
Centro Nacional Patagónico, Argentina; Joris de Vente Centro de Edafología yBiología Aplicada del Segura, Consejo Superior de Investigaciones Científicas,
Spain; Leo C. Zulu, Michigan State University, USA.

第６章 化学物質と廃棄物: Ricardo Barra, University of Concepción, EULA
Environmental Sciences Centre, Chile; Borislava Batandjieva, Consultancy
Services, Bulgaria; Arthur Russell Flegal Jr., University of California, Santa
Cruz, USA; Walter Giger, Giger Research Consulting, Switzerland; Ivan
Holoubek, Research Centre for Toxic Compounds in the Environment,
Masaryk University, Czech Republic; Heather Jones-Otazo, Health Canada,
Canada; Liu Lili, Basel Convention Coordinating Center for Asia and thePacific, China; Philip Edward Metcalf, Independent Consultant, British/
South African; Karina Silvia Beatriz Miglioranza, National Council of
Scientific and Technological Research, Mar del Plata University, Argentina;
Mónica Patricia Montory Gonzalez (GEO Fellow), University of Concepción,
Chile; Adebola A. Oketola (GEO Fellow), University of Ibadan, Nigeria;
Oladele Osibanjo, Basel Convention Coordinating Centre for Training andTechnology Transfer for the African Region, University of Ibadan, Nigeria;
Pierre Portas, Waste Environment Cooperation Centre, Switzerland; IanRae, University of Melbourne, Australia; Martin Scheringer, Institute for
Chemical and Bioengineering, Eidgenössische Technische Hochschule
Zürich, Switzerland; Claudia ten Have, UNEP, Kenya; Roy Victor Watkinson,
Roy Watkinson Environmental Consulting Ltd, UK.

第４章 水: Maite Aldaya, Botín Foundation, Spain; Hermanni Backer,
Helsinki Commission, Finland; Erica Brown Gaddis, SWCA Environmental
Consultants, USA; Paul Roger Glennie, UNEP-DHI Centre for Water andEnvironment, Denmark; Yi Huang, Peking University, China; Hans Günter
Brauch, Freie University of Berlin, Germany; Peter Koefoed Bjørnsen,
UNEP-DHI Centre for Water Environment, Denmark; Salif Diop, UNEP,

第７章 地球システムの全体像: Genrikh Alekseev, Arctic and Antarctic
Research Institute, Russia; Opha Pauline Dube, Universityof Botswana, Botswana; Niki Frantzeskaki, Dutch Research Institutefor Transitions, Netherlands; Benjamin Gaddis, SWCA Environmental
Consultants, USA; Andrew Githeko, Medical Research Institute, Kenya; Jill
Jäger, independent expert, UK; Pushker Kharecha, NASA Goddard Institute for242

寄与した方々

Space Studies, USA; Derk Loorbach, Dutch Research Institute for Transitions,
Netherlands; Neeyati Patel, UNEP, Kenya; James Reynolds, Duke University,
USA; Johan Rockström, Stockholm Environment Institute, Sweden; Jan
Rotmans, Dutch Research Institute for Transitions, Netherlands; Vladimir
Ryabinin, World Meteorological Organization, Switzerland; Jiansheng Ye (GEO
Fellow), Lanzhou University, China.
第８章 必要とされるデータ: Charles Davies, UNEP, Kenya; Ashbindu
Singh, UNEP, USA; Jaap van Woerden, UNEP, Switzerland.
第９章 アフリカ: Ameer Abdulla, International Union for Conservation of
Nature, Centre for Mediterranean Cooperation, Spain; Osman Mirghani
M. Ali, University of Khartoum, Sudan; Adnan A. Awad, University of
the Western Cape, South Africa; Habtemariam Kassa Belay, Center forInternational Forestry Research, Ethiopia Office, Ethiopia; Kerry W. Bowman,
University of Toronto, Canada; Rannveig K. Formo, UNEP/GRID-Arendal,
Norway; Marina Gomei, World Wildlife Fund, Italy; Charlotte Karibuhoye,Foundation Internationale du Banc d’Arguin, Senegal; Winnie Lau, Forest
Trends, USA; Masego Madzwamuse, independent consultant, South Africa;
Clever Mafuta, UNEP/GRID-Arendal, Norway; Jennifer Clare MohamedKaterere, independent expert, South Africa; Francis Mwaura, University of
Nairobi, Kenya; Valerie Rabesahala, independent consultant, Madagascar;
Sachooda Ragoonaden, Indian Ocean Commission, Mauritius; Bevlyne
Sithole, Shanduko Centre for Agrarian Research, Zimbabwe.
第10章 アジア太平洋地域: Iskandar Abdullaev, Deutsche Gesellschaft fürInternationale Zusammenarbeit (GIZ) GmbH, Uzbekistan; Raquibul Amin,
International Union for Conservation of Nature, Thailand; 朝山 由美子, 国立環境研究所, 日本; Magnus Bengtsson, 地球環境戦略研究機関(IGES), 日
本; Robert Dobias, USAID/Climate Change Adaptation Project Preparation
Facility for Asia-Pacific, Thailand; Mark Elder, 地球環境戦略研究機関(IGES), 日本; Rodrigo Fuentes, ASEAN Biodiversity Centre, Philippines;
Anirban Ganguly, The Energy and Resources Institute, India; Prodipto
Ghosh, The Energy and Resources Institute, India; Guibin Jiang, ResearchCenter for Eco-Environmental Sciences, Chinese Academy of Sciences,
China; 甲斐沼 美紀子, 国立環境研究所, 日本; 片岡 八束, 地球環境戦略研
究機関(IGES), 日本; Peter N. King, Institute for Global Environmental
Studies, Thailand; Robert Kipp, 地球環境戦略研究機関(IGES), 日本; Marie
Leroy, Institute for Political Studies, Science Po, France; Keping Ma,
Institute of Botany, Chinese Academy of Sciences, China; Vishal Narain,
Management Development Institute, India; Simon Hoiberg Olsen (GEO
Fellow), 地球環境戦略研究機関(IGES), 日本; Shavkat Rakhmatullaev,
Deutsche Gesellschaft für Internationale Zusammenarbeit (GIZ) GmbH,
Uzbekistan; Nilapha Ratanavong (GEO Fellow), Regional Resource Centre
for Asia and the Pacific, Thailand; Jianbo Shi, Research Center for EcoEnvironmental Sciences, Chinese Academy of Sciences, China; Diana
Suhardiman, International Water Management Institute – Southeast Asia,
Indonesia; Poh Poh Wong, University of Adelaide, Australia; Shiqiu Zhang,
Peking University, China.

第11章 ヨーロッパ: Thomas Bernauer, Swiss Federal Institute ofTechnology, Switzerland; Olga Chkanikova (GEO Fellow), Lund
University, Sweden; Sophie Condé, National Museum of Natural History,
France; Karine Danielyan, Yerevan State University, Armenia; Nicolai
Dronin, Moscow State University, Russia; Lisa Emberson, Stockholm
Environment Institute, UK; Joyeeta Gupta, Vrije Universiteit Amsterdam,
Netherlands; Naira Harutyunyan, Central European University, Hungary;Anastasia Idrisova, Central European University, Hungary; Pavlos
Kassomenos, University of Ioannina, Greece; Olena Maslyukivska,
National University of Kyiv-Mohyla Academy, Ukraine; Ruben
Mnatsakanian, Central European University, Hungary; Nora Mzavanadze,Central European University, Hungary; Alexander Orlov, The State
University of New York, Stony Brook, USA; Mirjam Schomaker,
independent consultant, Switzerland; Jerome Simpson, The Regional
Environmental Center for Central and Eastern Europe, Hungary; ÅsaSwartling, Stockholm Environment Institute, Sweden.

第12章 中南米とカリブ諸国: Andrea Brusco, UNEP, Panama; Ligia Castro,
CAF – Development Bank of Latin America, Panama; Antonio Clemente (GEO
Fellow), Water Center for the Humid Tropics of Latin America and the
Caribbean, Panama; Keston Finch, The Cropper Foundation, Trinidad andTobago; Elsa Galarza, Universidad del Pacifico, Peru; Silvia Giada, UNEP,
Panama; Alexander Girvan, The Cropper Foundation, Trinidad and Tobago;
Mayte González, The Nature Conservancy, Panama; Keisha Garcia, The
Cropper Foundation, Trinidad and Tobago; Mark Griffith, UNEP, Panama;
Gladys Hernández, Centro de Investigaciones de la Economía Mundial,
Cuba; Guillermo Castro Herrera, International Sustainable Development
Center, Panama; Paul Hinds, College of Science, Technology and Applied
Arts of Trinidad and Tobago, Trinidad and Tobago; Martha Macedo de Lima,
Barata Instituto Oswaldo Cruz, Brazil; Arturo Flores Martínez, Secretaría deMedio Ambiente y Recursos Naturales – SEMARNAT, Mexico; Graciela
Metternicht, UNEP, Panama; Ana Rosa Moreno, Universidad Nacional
Autónoma de México, Mexico; Ernesto Guhl Nannetti, Institute for
Sustainable Development – CIDES, Colombia; Keith Nichols, Organisation of
the Eastern Caribbean States, St. Lucia; Rodrigo Noriega, International
Sustainable Development Center – CIDES, Panama; Daniel Fontana
Oberling, Federal University of Rio de Janeiro, Brazil; Martin Obermaier,
Federal University of Rio de Janeiro, Brazil; Mary Otto-Chang, independent
consultant, Jamaica; Aida Pacheco, Universidad del Pacifico, Peru; Maurice
Rawlins (GEO Fellow), The Cropper Foundation, Trinidad and Tobago; Andrea
Salinas, UNEP, Panama; Asha Singh, CaribInvest (West Indies) Limited,
Guyana; Michael Taylor, University of West Indies, Jamaica; Elisa Tonda,
UNEP, Panama; Angel Ureña, Panama Canal Authority, Panama; Oscar
Vallarino, Panama Canal Authority, Panama; Ernesto Viglizzo, National
Institute of Agricultural Technology, Argentina; Jessica Young, MarViva
Foundation, Panama; William Wills, Federal University of Rio de Janeiro,
Brazil; Joanna Noelia Kamiche Zegarra, Universidad del Pacifico, Peru.
第13章 北アメリカ: Robert Adler, University of Utah, USA; Jane Barr,
independent expert, Canada; John Campbell, US Forest Service, USA; James
Dobrowolski, US Department of Agriculture, USA; José Etcheverry, York
University, Toronto, Canada; Catherine Hallmich (GEO Fellow), Commission
for Environmental Cooperation, Canada; Jim Lazar, The Regulatory
Assistance Project, USA; Philippe Le Prestre, Université Laval, Canada;
Lailai Li, Stockholm Environment Institute, Thailand; Alexander Kenny,
Center for International Sustainable Development Law, Canada; Lori Lynch,
University of Maryland, USA; Russell M. Meyer, Pew Center on Global
Climate Change, USA; Robin Newmark, US Department of Energy, USA;
Janet Peace, Pew Center on Global Climate Change, USA; Julie A. Suhr
Pierce, US Department of Agriculture Natural Resources Conservation
Service, USA; Marc Sydnor, University of Denver, USA; Stephen Yamasaki,
EcoTerra Solutions, Canada.
第14章 西アジア: Asma Abahussain, Arabian Gulf University, Bahrain;
Ibrahim Abdel Gelil, Arabian Gulf University, Egypt; Mohamed
Abdulrazzak, Independent Expert, Saudi Arabia; Anwar Abdu Khalil,
Arabian Gulf University, Bahrain; Mohammad S. Abido, Damascus
University, Syria; Fouad Abousamra, UNEP, Syria; Mukdad Al-Khateeb,
Environment Research Center, Iraq; Maha Al-Sabbagh, Arabian Gulf
University, Bahrain; Lulwa N Ali, Kuwait Institute for Scientific Research,
Kuwait; Mahmoud Al-Sibai, Arab Center for the Studies of Arid Zones and
Dry Lands, Syria; Hashim Al-Sayed, University of Bahrain, Bahrain;
Abdullah Droubi, Arab Center for the Studies of Arid Zones and Dry Lands,
Syria; Amr El-Sammak, Arabian Gulf University, Egypt; Ahmad Fares Asfary,
Independent Expert, Syria; Nesreen Ghaddar, American University ofBeirut, Lebanon; Mohamed Abdel Raouf Abdel Hamid Aly, Gulf ResearchCenter, Egypt; Amir Ibrahim, Tishreen University, Syria; Mohammad Abdul
Rahman Hassan, Dubai Municipality, UAE, Muhyiddine Jradi, American
University of Beirut, Lebanon; Ahmed Khalil, Regional Organization for theConservation of the Environment of the Red Sea and Gulf of Aden, Sudan;
Abdel Hadi Mohamed, Arabian Gulf University, Sudan; Amr El-Sammak and
Ahmed Ali Salih, Arabian Gulf University, Sudan.
第15章 大陸域の要約: Jane Barr, independent expert, Canada;
Ludgarde Angèle Elisa Coppens, UNEP, Kenya; Nicolai Dronin, Moscow

寄与した方々

243

State University, Russia; Amir El-Sammak, Arabian Gulf University, Bahrain;
Jose Etcheverry, York University, Toronto, Canada; Lailai Li, Stockholm
Environment Institute, Thailand; Clever Mafuta, UNEP/GRID-Arendal,
Norway; Catherine P. McMullen, independent consultant, Canada; Renat
Perelet, Institute for Systems Analysis, Russia; Flavia Rovira (GEO Fellow),
Centro de Investigaciones Económicas, Uruguay; Asha Singh, CaribInvest(West Indies) Limited, Guyana; Joanna Noelia Kamiche Zegarra, Universidaddel Pacifico, Peru.
第16章 シナリオと持続可能性への転換: Pinar Ertör Akyazi (GEO Fellow),Boğaziçi University, Turkey; Rob Alkemade, PBL Netherlands Environmental
Assessment Agency, Netherlands; Andrea Bassi, Millennium Institute, USA;
Livia Bizikova, International Institute for Sustainable Development,
Canada; Villy Christensen, University of British Columbia, Canada; Fabio
Feldmann, consultant, Brazil; Martina Floerke, University of Kassel,
Germany; Jill Jäger, independent expert, UK; Marcel Kok, PBL Netherlands
Environmental Assessment Agency, Netherlands; Paul Lucas, PBL
Netherlands Environmental Assessment Agency, Netherlands; Diane
Mangalagiu, University of Oxford, UK; Washington Ochola, Regional
University Forum for Capacity Building, Kenya; Begum Ozkaynak, Boğaziçi
University, Turkey; Trista Patterson, US Department of Agriculture, Forest
Service, USA; Natalia Pervushina (GEO Fellow), Central European University,
Hungary; Laszlo Pinter, Central European University/International Institutefor Sustainable Development, Hungary/Canada; Weishuang Qu,
Millennium Institute, USA; Kilaparti Ramakrishna, Woods Hole ResearchCenter, USA; Claudia Ringler, International Food Policy Research Institute,
Germany; John Shilling, Millennium Institute, USA; Darren Swanson,
International Institute for Sustainable Development, Canada; Detlef van
Vuuren, PBL Netherlands Environmental Assessment Agency, Netherlands.
第17章 地球規模での対応: Ibrahim Abdel Gelil, Arabian Gulf University,
Bahrain; Ivar Baste, Directorate for Nature Management, Norway;
Satishkumar Belliethathan, Horn of Africa – Regional Environment Centre/
Network, Ethiopia; Vivien Campal, Secretary of State for Environment
and Sustainable Development, Guinea-Bissau; Bradnee Chambers,
UNEP, Kenya; Melissa Goodall (GEO Fellow), Yale University, USA; Joyeeta
Gupta, Vrije Universiteit Amsterdam, Netherlands; Peter M. Haas,
University of Massachusetts Amherst, USA; Zerisenay Habtezion, Harvard
University, USA; Achim Halpaap, UNITAR, Switzerland; Maria Ivanova,
University of Massachusetts Boston, USA; Peter N. King, Institute for
Global Environmental Strategies, Thailand; Marcel Kok, PBL Netherlands
Environmental Assessment Agency, Netherlands; Bernice Lee, Chatham
House, UK; Marcus Lee, The World Bank, USA; Slobodan Milutinovic,
University of Nis, Serbia; Jennifer Clare Mohamed-Katerere, independent
expert, South Africa; Trista Patterson, US Department of Agriculture, Forest
Service, USA; Felix Preston (GEO-Fellow), Chatham House, UK.

科学査読者 (ESSPによるコーディネイト)秋元 圭吾, 地球環境産業技術研究機構(RITE), 日本; Mahmoud Ali, Arab
Organization for Agricultural Development, Syria; Erik Ansink, Vrije
Universiteit Amsterdam, Netherlands; Masroor Ellahi Babar, Universityof Veterinary and Animal Sciences, Pakistan; David Barkin, Universidad
Autónoma Metropolitana, Mexico; Janos Bogardi, University of Bonn,
Germany; Philippe Bourdeau, Director (ret.) DG Research, European
Commission; Josep Canadell, Marine and Atmospheric Research,
Commonwealth Scientific and Industrial Research Organization, Australia;
Graciela Ana Canziani, Universidad Nacional del Centro de la Provincia de
Buenos Aires, Argentina; Andrea Birgit Chavez Michaelesen, Universidad
Nacional Amazonica de Madre de Dios, Peru; Kevin Cheung, Macquarie
University, Australia; Antonio Cruzado, Oceans Catalonia International SL,
Spain; Shobhakar Dhakal, 国立環境研究所, 日本; Serigne Faye, Universite
Cheikh Anta Diop de Dakar, Senegal; Marina Fischer-Kowalski, Alpen Adria
Universitaet, Austria; Amadou Thierno Gaye, Universite Cheikh Anta Diopde Dakar, Senegal; Mark O. Gessner, Berlin Institute of Technology,
Germany; Evgeny Gordov, Institute of Monitoring of Climatic and Ecological
Systems, Russia; Dagmar Haase, Helmholtz Centre for Environmental
Research, Germany; 半藤 逸樹, 総合地球環境学研究所, 日本; Nick Harvey,
University of Adelaide, Australia; Lars Hein, Wageningen University,
Netherlands; Gerhard J. Herndl, Royal Netherlands Institute for Sea
Research, Netherlands; Shu-Li Huang, National Taipei University, Taiwan
Province of China; Falk Huettmann, University of Alaska-Fairbanks, USA;
Ada Ignaciuk, Earth System Sciences244

寄与した方々

Partnership, France; Muhammad Mohsin Iqbal, Global Change Impact
Studies Centre, Pakistan; Louise Jackson, University of California, Davis,
USA; Sharad Jain, Indian Institute of Technology Roorkee, India; Ian
Jenkinson, Agency for Consultation and Research in Oceanography, France;
Rainer Krug, Stellenbosch University, South Africa; Nelson Lourenco, IGBPInternational Geosphere Biosphere Programme/Global Change, Portugal;
Angela M. Maharaj, Macquarie University, Australia; 長島 美由紀, 地球環
境産業技術研究機構(RITE), 日本; 成田 大樹, キール世界経済研究所, ド
イツ; Isabelle Niang, University of Dakar, Senegal; Patrick Nunn, Universityof New England, Australia; Jay O’Keeffe, Rhodes University, South Africa;
Jean-Pierre Ometto, Brazilian National Institute for Space Research, Brazil;
Ursula Oswald Spring, National University of Mexico, Mexico; Claudia PahlWostl, Institute for Environmental Systems Research, Germany; Nirmalie
Pallewatta, University of Colombo, Sri Lanka; Henrique M. Pereira,
University of Lisbon, Portugal; Erika Pires Ramos, Brazilian Institute for theEnvironment and Renewable Natural Resources, Brazil; Germán Poveda,
Universidad Nacional de Colombia, Colombia; Francesc Prenafeta, Instituteof Agrifood Research and Technology, Spain; Seema Purushothaman,
Centre for Conservation Governance and Policy, ATREE, India; Dork
Sahagian, Lehigh University, USA; Galia Selaya, Madre de Dios-Pando
Consortium, Bolivia; Mika Sillanpaa, Lappeenranta University ofTechnology, Finland; Maria Siwek, University of Technology and Life
Sciences, Poland; Erika Techera, University of Western Australia, Australia;
Holm Tiessen, Inter-American Institute for Global Change Research, Brazil;
Klement Tockner, Institute of Freshwater Ecology and Inland Fisheries,
Germany; Aysun Uyar, 総合地球環境学研究所, 日本; Emma Archer van
Garderen, Council for Scientific and Industrial Research, South Africa;
Tracy Van Holt, East Carolina University, USA; Stefano Vignudelli, National
Research Council, Italy; Hassan Virji, International START Secretariat, USA;Angela Wagener, Pontifical Catholic University of Rio de Janeiro, Brazil;
Hong Yang, Swiss Federal Institute for Aquatic Science and Technology,
Switzerland.

ハイレベル政府間諮問パネル
Rajender Ahlawat, Ministry of Environment and Forests, India; Hussein A.
Al-Gunied, Ministry of Water and Environment, Yemen; Wahid Al-Shuely,
Ministry of Environment and Climate Change, Oman; Liana Bratasida,
Ministry of Environment, Indonesia; Burcu Bursali, Ministry of Environment
and Forestry, Turkey; Sandra De Carlo, Ministry of Environment, Brazil;
Mantang Cai, Peking University, China; Jorge Laguna Celis, Ministry ofForeign Affairs, Mexico; Guilherme da Costa, Secretariat of State forEnvironment and Sustainable Development, Guinea Bissau; Raouf Dabbas,
Ministry of Environment, Jordan; Martijn Dadema, Ministry of Foreign
Affairs, Netherlands; Idunn Eidheim, Ministry of Environment, Norway;
Prudence Galega, Ministry of Environment and Protection of Nature,
Cameroon; Nilkanth Ghosh, Ministry of Environment and Forests, India;
Rosario Gomez, Ministry of Environment, Peru; Xia Guang, Ministry ofEnvironmental Protection, China; Han Huiskamp, Ministry of Foreign
Affairs, Netherlands; Jos Lubbers, Ministry of Foreign Affairs, Netherlands;
John Michael Matuszak, US Department of State, USA; Samira Nateche,
Ministry of Land and Planning, Environment and Tourism, Algeria; Kim Thi
Thuy Ngoc, Ministry of Natural Resources and Environment, Vietnam; Jose
Rafael Almonte Perdomo, Ministry of Environment and Natural Resources,
Dominican Republic; Majid Shafie-Pour-Motlagh, Department ofEnvironment, Iran; Van Tai Nguyen, Institute of Strategy and Policy on
Natural Resources and Environment, Vietnam; Jiang Wei, Ministry ofEnvironmental Protection, China; Albert Williams, Department of theEnvironment, Vanuatu; Daniel Ziegerer, Federal Office of Environment,
Switzerland.

科学及び政策諮問委員会
Asma Ali Abahussain, Arabian Gulf University, Bahrain; Pinhas Alpert, Tel Aviv
University, Israel; Torkil Jonch Clausen, UNEP-DHI Centre for Water andEnvironment, Denmark; Ahmed Djoghlaf, Secretariat of the UN Convention on
Biological Diversity, Canada; Susanne Dröge, German Institute forInternational and Security Affairs, Germany; Kejun Jiang, Energy ResearchInstitute, China; Nicholas King, Global Biodiversity Information Facility,
Denmark; Filipo Lansigan, University of Los Banos, Philippines; Anne
Larigauderie, DIVERSITAS, France; Emilio Lèbre La Rovere, Laboratório
Interdisciplinar de Meio Ambiente/COPPE/UFRJ, Brazil; Jacqueline McGlade,
European Environment Agency, Denmark; Luisa T. Molina, Massachusetts
Institute of Technology, USA; Toral Patel-Weynand, US Department ofAgriculture Forest Service, USA; Nicolas Perritaz, Federal Office for theEnvironment, Switzerland; Carlos A. Quesada, University of San Jose,Costa Rica; Chirapol Sintunawa, Mahidol University, Thailand; Sandra Torrusio,
National Commission of Space Activities, Argentina; George Varughese,
Development Alternatives Group, India; Robert Watson, Department forEnvironmental, Food and Rural Affairs, UK.

データ及び指標ワーキンググループ
Asma Ali Abahussain, Arabian Gulf University, Bahrain; Ezgi AkpinarFerrand, University of Cincinnati, Turkey; Barbara Clark, European
Environment Agency, Denmark; Sandra de Carlo, Ministry of Environment,
Brazil; Volodymyr Demkine, UNEP, Kenya; Alexander Gorobets, Sevastopol
National Technical University, Ukraine; Eszter Horvath, United Nations
Statistics Division, USA; Koffi Kouadio, Ministry of Environment, Water andForest, Cote d’Ivoire; Murari Lal, University of the South Pacific, Fiji;
Samwiri Musisi-Nkambwe, University of Botswana, Botswana; Ambinistoa
Lucie Noasilalaonomenjanahary, Ministry of Environment and Forest,
Madagascar; Toral Patel-Weynand, US Forest Service, USA; Muhammad
Munir Sheikh, Global Change Impact Studies Center, Pakistan; Ashbindu
Singh, UNEP, USA; Anil Kumar Thanappan, Environmental Agency – Abu
Dhabi, UAE; Susan Tumwebaze, Makerere University, Uganda; Héctor Tuy,
University Raphael Landivar, Guatemala; Jaap van Woerden, UNEP, Switzerland.

拡大UNEPチーム
Henry Aguilar, Mozaharul Alam, Jacqueline Alder, Jacqueline Alvarez,
Meryem C. Amar, Neville Ash, Margarita Astrálaga, Mario Boccucci, Vivienne
Caballero, Christopher Corbin, Mara Angélica Murillo Correa, Artie Dubrie,
Heidelore Fiedler, Alex Forbes, Amy Fraenkel, Sandor Frigyik, Joanna
Granados, Julie Greenwalt, Moustapha Kamal Gueye, Niklas Hagelberg,
Jonathan Gilman, Silja Halle, Ampai Harakunarak, Arab Hoballah, Melanie
Hutchinson, David Jensen, Bob Kakuyo, Khaled Klaly, Alexander Koch,
Fanina R. Kodre-Alexander, Nicolas Kosoy, Angela Lusigi, Janet Macharia,
Kaj Madsen, Katarina Magulova, Isabel Martínez, Patricia Miranda, David
H.W. Morgan, Richard Munang, Masa Nagai, Theodore Oben, Young-Woo
Park, Wahida Patwa-Shah, Alex Pires, Ravi Prabhu, Purna Rajbhandari, Jean
Jacob Sahou, Andrea Salinas, John Scanlon, Yasmin Shehata, Gemma
Shepherd, Guido Sonnemann, Tunnie Srisakulchairak, Angele Lu Sy, Claudia
ten Have, Dechen Tshering, Stephen Twomlow, Carla Valle-Klann, James
Vener, Kamar Yousuf, Massimiliano Zandomeneghi, Max Zieren.

他の国連機関Russel Arthuton, IOC of UNESCO; Magaran Bagayoko, WHO; Juan Carlos
Belausteguigoitia, The World Bank; Ruhiza Jean Boroto, FAO; Christopher
Briggs, UNDP; Seon-Mi Choi, UNDP; Henrik Oksfeldt Enevoldsen, UNESCO;
José Escamilla, PAHO; José Javier Gómez, UN ECLAC; Jacob Gyamfi-Aidoo,
UNDP; Peter Holmgren, FAO; Mahendra Joshi, UNFF; Mikhail Kokine, UN ECE;
Lars Gunnar Marklund, FAO; Johnson Nkem, UNDP; Emilio Pinto, PAHO;
Hitomi Rankine, UN ESCAP; Mukundan Pillay, WHO; Paul Steele, UNDP;
Terrence Thompson, WHO; María Noel Vaeza, UNOPS; Walter Vergara, The
World Bank; Margarita Zambrano, UNHCR.

外部審査者
Asma Ali Abahussain, Arabian Gulf University, Bahrain; Mohammad Abido,
Arabian Gulf University, Bahrain; Mariam Akhtar-Schuster, Desertnet
International, Germany; Stephanie Aktipis, US Department of State, USA;
Dhari Al-Ajmi, Kuwait Institute for Scientific Research, Kuwait; Jean
Albergel, Institut de Recherche pour le Développement, France; Mukdad AlKhateeb, University of Technology, Iraq; Habiba Al Marashi, Emirates
Environmental Group, UAE; Sergio Alvarez, Ministry of Environment Ruraland Marine Affairs, Spain; Li An, San Diego State University, USA; Matheus
Marques Andreozzi, Ministry of Environment, Brazil; Michelle
Andriamahazo, Ministry of Agriculture, Madagascar; Fabio Franca Silva
Araujo, Ministry of Environment, Brazil; Fethi Ayache, Université deSousse, Tunisia; Julio Cesar Baena, Ministry of Environment, Brazil; Robert
Bakiika, Environmental Management for Livelihood Improvement Bwaise
Facility, Uganda; Jan Bakkes, PBL Netherlands Environmental Assessment
Agency, Netherlands; Zoltan Balint, FAO, Hungary; Martha Macedo de Lima
Barata, Instituto Oswaldo Cruz, Brazil; Alisson Barbieri, Universidade
Federal de Minas Gerais, Brazil; Garfield Barnwell, Caribbean Community
Secretariat, Guyana; Stephen Bates, Department of Sustainability
Environment Water Population and Communities, Australia; Adriana
Panhol Bayma, Ministry of Environment, Brazil; Douglas Beard, US
Geological Survey, USA; Asmeret Asefaw Berhe, University of California
Merced, USA; Martial Bernoux, Institut de Recherche pour leDéveloppement, France; Alka Bharat, Maulana Azad National Institute ofTechnology, India; Janos Bogardi, University of Bonn, Germany; HansGeorg Bohle, University of Bonn, Germany; Marcel Bovy, Sustainability
Guidance, Netherlands; Andreas Brink, Joint Research Center – European
Commission, Italy; Carmen Burghelea, University of Vigo, Romania; Nadia
Bystriakova, Natural History Museum, UK; Jillian Campbell, United Nations
Secretariat, USA; Rita Cerutti, Environment Canada, Canada; Antony
Challenger, Ministry of Environment and Natural Resources, Mexico; Hung
Chak Ho, Mississippi State University, USA; Ge Chazhong, Chinese Academy
for Environmental Planning, China; Marion Cheatle, independent expert,
UK; Mbow Cheikh, Université Cheikh Anta Diop de Dakar, Senegal; Weixue
Cheng, Chinese Academy for Environmental Planning, China; Norma
Cherry-Fevrier, Ministry of Finance, Economic Affairs and National
Development, Saint Lucia; Barthod Christian, Ministry of Ecology,
Sustainable Development, Transport and Housing, France; Adriano Ciani,
Perugia University, Italy; Barbara Clark, European Environment Agency,
Denmark; Petru Cocirta, Institute of Ecology and Geography of the Academyof Sciences, Moldova; Ana Corado, US Environmental Protection Agency,
USA; Sérgio Ferreira Cortizo, Ministry of Environment, Brazil; Sylvie Côté,
Environment Canada, Canada; Sandra De Carlo, Ministry of Environment,
Brazil; Nathalie Delrue, OECD, France; Xiangzheng Deng, Institute ofGeographic Sciences and Natural Resources Research, Chinese Academy of
Sciences, China; Alvaro Aguilar Díaz, Ministerio de Ambiente, Energía yTelecomunicaciones, Costa Rica; Kelly Rain Dodge, US Department of State,
USA; Ida Edwertz, Ministry of Environment, Sweden; Kassem El-Saddik,
Développement Sans Frontieres, Lebanon; Karlheinz Erb, Institute of Social
Ecology, USA; Keston Finch, The Cropper Foundation, Trinidad and Tobago;
Jeff Fox, US Department of State, USA; Teodoro Georgiadis, Institute of
Biometeorology of the National Research Council, Italy; Matthew Gerdin, US
Department of State, USA; Anju Ghoorah, Ministry of Environment andSustainable Development, Mauritius; Alexander Girvan, The Cropper
Foundation, Trinidad and Tobago; Kees Klein Goldewijk, PBL Netherlands
Environmental Assessment Agency, Netherlands; Liza Grandia, Clark
University, USA; Xia Guang, Ministry of Environmental Protection, China;
Andres Guhl, Universidad de los Andes, Colombia; Rodrigo Afonso
Guimarães, Ministry of Environment, Brazil; Slayde Hawkins, Forest Trends,
USA; Hans-Joachim Hermann, Federal Environmental Agency, Germany; Jeff
Herrick, US Department of Agriculture, USA; Vicki Hird, World Society for theProtection of Animals, UK; Yi Huang, Peking University, China; Lloyd C.
Irland, University of Maine, USA; Klaus Jacob, Freie Universität Berlin,
Germany; Ljubomir Jeftic, independent consultant, Croatia; Gensuo Jia,
Chinese Academy of Sciences, China; Li Jinhui, Basel Convention
Coordinating Centre for Asia and the Pacific, China; Liu Jinyuan, Institute ofGeographic Sciences and Natural Resources Research, Chinese Academy of
Sciences, China; Daniel Jones, Department of Environment, Food and Rural
Affairs, UK; Heather Jones-Otazo, Health Canada, Canada; Muhyiddine Jradi,
American University of Beirut, Lebanon; Wilfred Kadewa, University of
Malawi, Malawi; Douglas Karlen, US Department of Agriculture, USA; Jiang
Kejun, Energy Research Institute, China; Martin Kijazi, University of Toronto,
Canada; Nicolas King, Global Biodiversity Information Facility, Denmark;Barbara Knox-Seith, US Agency for International Development, USA; Noriko
Kobayashi, 外務省, 日本; Murari Lal, University of the South Pacific, Fiji;
Greg Liknes, US Department of Agriculture, USA; Ronald Macfarlane,
Toronto Public Health, Canada; Mazen Malkawi, WHO, Jordan; Cai Mantang,
Peking University, China; Ney Maranhão, Ministry of Environment, Brazil;
Saskia Marijnissen, UNDP/GEF Project on Partnership Interventions for the
Implementation of the Strategic Action Programme for Lake Tanganyika,
Burundi; Bernado Marke, Ministry of Foreign Affairs, Brazil; Mike McGahuey,
US Agency for International Development, USA; Elizabeth McLanahan,
National Oceanic and Atmospheric Administration, USA; Carlos Mena,
Universidad San Francisco de Quito, Ecuador; Alexander Metcalf, US
Environmental Protection Agency, USA; Frank Müller, Asia PacificRoundtable for Sustainable Consumption and Production, Thailand;Michele Muniz, Ministry of Environment, Brazil; John K. Musingi, Universityof Nairobi, Kenya; Mark Nelson, US Department of Agriculture Forest
Service, USA; Keith E. Nichols, Organisation of Eastern Caribbean States,
Saint Lucia; Itzchel Nieto, Ministry of Environment and Natural Resources,
Mexico; Taina Nikula, Ministry of the Environment, Finland; Theophile
Niyonzima, National University of Rwanda, Rwanda; Ambinintsoa Lucie
Noasilalaonomenjanahary, Ministry of Environment and Forest,
Madagascar; Patrick Nussbaumer, United Nations Industrial Development
Organization, Austria; Htwe Nyo, National Commission for Environmental
Affairs, Myanmar; Alice Oluoko-Odingo, University of Nairobi, Kenya; Andréa
Oncala, Ministry of Environment, Brazil; Konrad Otto-Zimmermann, ICLEI– Local Governments for Sustainability, Germany; Dawn Parker, University

寄与した方々

245

of Waterloo, Canada; Toral Patel-Weynand, US Department of Agriculture
Forest Service, USA; Netatua Pelesikoti, Secretariat of the Pacific Regional
Environment Programme, Samoa; Maria Pena, University of the West Indies,
Barbados; Monica Peres, Ministry of Environment, Brazil; Nicolas Perritaz,Federal Office for the Environment, Switzerland; Rebecca L. Powell,
University of Denver, USA; Narcisa G. Pricope, University of Florida, USA;
Kaushalya Ramachandran, Central Research Institute for Dryland
Agriculture, Indian Council of Agricultural Research, India; Maurice Rawlins,
The Cropper Foundation, Trinidad and Tobago; Richard Roseman, US
Department of State, USA; Kurt Riitters, US Department of Agriculture Forest
Service, USA; Taeho Ro, Korea Environment Institute, Republic of Korea;
John Romankiewicz, US Department of State, USA; Dale Rothman, Universityof Denver, USA; Najib Saab, Arab Forum for Environment and Development,
Lebanon; Nurhuda Binti Salam, Department of Environment, Malaysia; Neil
Sampson, Vision Forestry, LLC, USA; Henriette Schweizerhof, Federal
Ministry for the Environment, Nature Conservation and Nuclear Safety,
Germany; Richard Sigman, OECD, France; Juliana Simões, Ministry ofEnvironment, Brazil; Benjamin Sleeter, US Geological Survey, USA; Stephan
Slingerland, PBL Netherlands Environmental Assessment Agency,
Netherlands; William Sonntag, US Environmental Protection Agency, USA;
Anand Sookun, Central Statistics Office, Mauritius; Mary Beth Steisslinger,
Global Commons Trust, USA; Karen Regina Suassuna, Ministry ofEnvironment, Brazil; Danling Tang, South China Sea Institute of Oceanology,
Chinese Academy of Sciences, China; Tracy Timmins, University of Calgary,
Canada; Mary Andy Rowen Tobiason, US Agency for International
Development, USA; Bella Tonkonogy, Department of Treasury, USA; Darin
Tooney, US Department of State, USA; Jerry Touval, The Nature Conservancy,
USA; Nathalie Unterstell, Ministry of Environment, Brazil; Niko Urho,
Ministry of the Environment, Finland; Ingrid Verstraeten, US Geological
Survey, USA; Anne Wein, US Geological Survey, USA; Judith S. Weis, Rutgers
University, USA; Mona M. Westergaard, Environmental Protection Agency,
Denmark; Dano Wilusz, US Department of State, USA; Maria Witmer, PBL
Netherlands Environmental Assessment Agency, Netherlands; Kerstin
Wortman, Federal Ministry for the Environment, Nature Conservation and
Nuclear Safety, Germany; Lesley Woudberg, Ministry for the Environment,
New Zealand; H. E. Mohammadi Zadeh, Department of Environment, Iran;Jieqing Zhang, Ministry of Environmental Protection, China; Daniel Ziegerer,
Federal Office for the Environment, Switzerland.

GEO-5の大陸域および政府間協議など、様々な方法でGEO-5評価プロセスに寄与した個人および機関（政府、提携機関、科学界、民間部門）:
アフリカ: Ahmed Abdelrehim, Centre for Environment and Development for
the Arab Region and Europe, Egypt; Ali Adan Ali, National Museums of Kenya,
Kenya; Jonathan Addo Allotey, Environmental Protection Agency, Ghana;Marie-Laetitia Busokeye, Rwanda Environment Management Authority,
Rwanda; Lizete Marina Firmino, Minister of Environment, Angola; Osman
Mirghani Mohammed Ali, University of Khartoum, Sudan; Ayman Tharwat
Amin, Ministry of Foreign Affairs, Egypt; Daniel S. Amlalo, Environmental
Protection Agency, Ghana; Michelle Andriamahazo, Ministry of Agriculture,
Madagascar; Samuel Ndonwi Ayonghe, University of Buea, Cameroon;
Adnan A. Awad, University of the Western Cape, South Africa; Robert Bakiika,
Environmental Management for Livelihood Improvement Bwaise Facility,
Uganda; Ndey Sireng Bakurin, National Environment Agency, The Gambia;
Philip O. Bankole, Federal Ministry of Environment, Nigeria; Mohammed
El Bouch, Ministry of Water and Environment, Morocco; Viriatú Cassamá,
Secretariat of State for Environment and Sustainable Development, GuineaBissau; Oliver Chapeyama, independent consultant, Botswana; Mbow
Cheikh, Université Cheikh Anta Diop de Dakar, Senegal; Thandiwe Chikomo,
Birdlife International, Kenya; Tabeth Chiuta, World Fish Center, Zambia;
Famara Drammeh, Daily Observer News Paper, The Gambia; Scopas Jibi
Dima, Ministry of Environment, South Sudan; Mathieu Ducrocq, International
Union for Conservation of Nature, Mauritania; Nadia Makram Ebeid, Center
for Environment and Development for the Arab Region and Europe, Egypt;
Abu Bakr Elsiddig Ahmed Eltohami, Omdurman Ahlia University, Sudan;
Thiyu Kohoga Essobiyou, Ministry of Environment and Forest Resources,
Togo; Serigne Faye, Universite Cheikh Anta Diop de Dakar, Senegal; Michael
Vosa Flyman, Department of Environmental Affairs, Botswana; Cheikh
Fofana, Secrétariat Intérimaire du Volet Environnement du NEPAD, Senegal;
Louis Gachimbi, National Environment Management Authority, Kenya;

246

寄与した方々

Tesfaye Woldeyes Gammo, Ethiopia; Brad Garanganga, SADC Drought
Monitoring Centre, Zimbabwe; Jean Paul Gaudechoux, Indian Ocean
Commission, Mauritius; Noha Ekram Abdel Gawad, Centre for Environmentand Development for the Arab Region and Europe, Egypt; Amadou Thierno
Gaye, Universite Cheikh Anta Diop de Dakar, Senegal; Mercy Wamukore
Gichora, Kenya Forestry Research Institute, Kenya; John Githaiga, Universityof Nairobi, Kenya; Sives Govender, Network for the Co-operative Managementof Environmental Information in Africa (EIS Africa), South Africa; Youssouf
Hamadi, Ministry of Production, Fisheries, Environment, Industry, Energy andHandicraft, Comoros; Mamoudou Hamadou, Ministère de l’Hydraulique etde l’Environnement, Niger; Mohamed Salem Hamouda, Environment General
Authority, Libya; Pascal Houenou, Network for Environment and Sustainable
Development in Africa, Cote d’Ivoire; Issa Ibro, Ministère de l’Environnement
et de la Lutte Contre la Désertification, Niger; I. A. Jaiyeoba, Ahmadu Bello
University, Nigeria; Remi Jiagho, Union Internationale pour la Conservationde la Nature, Cameroon; Marie Rose Kabura, Ministry of Water, Environment,
Land Use and Urban Planning, Burundi; Wilfred Kadewa, University of Malawi,
Malawi; Adjakouma Kakou, Radio des Nations Unies, Cote d’Ivoire; Timothy
Kaluma, Ministry of Foreign Affairs, Kenya; Mona Mohamed Kamal, Egyptian
Environmental Affairs Agency, Egypt; Macharia Kamau, Ministry of Foreign
Affairs, Kenya; Alioune Kane, Universite Cheikh Anta Diop de Dakar, Senegal;
Samuel Kanyamibwa, independent consultant, Rwanda; Lydia Karanja,
National Environment Management Authority, Kenya; Charlotte Karibuhoye,Foundation Internationale du Banc d’Arguin, Senegal; Habtemariam Kassa,
Center for International Forestry Research – Ethiopia Office, Ethiopia; NorahM. Kendeli, Ministry of Foreign Affairs, Kenya; Ahmed Khalil, Regional
Organization for the Conservation of the Environment of the Red Sea andGulf of Aden, Sudan; Mamadou Khouma, International Development
Consulting, Senegal; John Kiringe, University of Nairobi, Kenya; Boniface
Kiteme, Centre for Training and Research in ASAL Development, Kenya; Yao
Bernard Koffi, Ministry of Environment, Water and Forest, Cote d’Ivoire;
Kassim Kulindwa, Norwegian University of Life Sciences/University of Dar
es Salaam, Tanzania; Christian Padingani Kunkadi, Ministry of Environment,
Nature Conservation and Tourism, Democratic Republic of Congo; Winnie Lau,
Forest Trends, USA; Robert Lewis Lettington, legal consultant, Kenya; Everlyn
Macharia, Ministry of Foreign Affairs, Kenya; Lapologang Magole, Universityof Botswana, Botswana; Amadou Maiga, Ministère de l’Environnement
et de l’Assainissement, Mali; Willy R. Makundi, independent consultant,
Tanzania; Joel Celestin Mamboundou, Croissance Saine Environnement,
Gabon; Anna Mampye, Department of Environmental Affairs and Tourism,
South Africa; Paul Stephen Maro, University of Dar es Salaam, Tanzania;
Isabelle Masinde, African Wildlife Foundation, Kenya; Klaus Mithoefer,
African Insect Science for Food and Health, Kenya; Nosiku S. Munyinda,
University of Zambia, Zambia; Telly Eugene Muramira, National Environment
Management Authority, Uganda; John K. Musingi, University of Nairobi,
Kenya; Mukundi Mutasa, Topline Research Solutions, Zimbabwe; Nyawira
Muthiga, Wildlife Conservation Society, Kenya; Francis Mwaura, University of
Nairobi, Kenya; Richard Mwendandu, Ministry of Environment and Mineral
Resources, Kenya; David Melchisédéck Yangbondo, Central African Republic;
Jacques Andre Ndione, Centre de Suivi Ecologique, Senegal; Parkinson
Ndonye, Ministry of Environment and Mineral Resources, Kenya; Alleta R.
Nenguke, Environment Management Agency, Zimbabwe; Tcharbuahbokengo
Nfinn, Federation of Environmental and Ecological Diversity for Agricultural
Revampment and Human Rights, Cameroon; Erasmo Roberto Nhachungue,
Ministry of Environmental Affairs, Mozambique; Musisi Nkambwe,
University of Botswana, Botswana; Isabelle Niang, Universite Cheikh Anta
Diop de Dakar, Senegal; Betty Nzioka, National Environment Management
Authority, Kenya; Jorge Rafael Jora Obiamo, Ministry of Fisheries and theEnvironment, Equatorial Guinea; David Obura, Coastal Oceans Researchand Development in the Indian Ocean, Kenya; Ochieng Ogodo, Science andDevelopment Network, Kenya; Jay O’Keeffe, Rhodes University, South Africa;
Olukayode Oladipo, Bells University of Technology, Nigeria; Alice OluokoOdingo, University of Nairobi, Kenya; David Ongare, National Environment
Management Authority, Kenya; Alfred Opere, University of Nairobi, Kenya;
George Olago Owuor, Ministry of Foreign Affairs, Kenya; Chedly Rais, Regional
Activity Centre for Specially Protected Areas, Tunisia; Belinda Reyers,
Council for Scientific and Industrial Research, South Africa; John L. Roberts,
independent consultant, Mauritius; Houssein Rirache Roble, Direction del’Environnement du Territoire et de l’Énvironnement, Djibouti; Mayar Sabet,Centre for Environment and Development for the Arab Region and Europe,
Egypt; Jefter Sakupwanya, ORGUT Consulting AB, Mozambique; Camille Flore
Jepang Sandjong, Programme Regional Eau et Zones Humides, Cameroon;

Gerald Musoke Sawula, National Environment Management Authority,
Uganda; Ashraf Nour Shalaby, League of Arab States, Egypt; Constantine
Shayo, Tanzania; Cletus Ignace Shengena, Vice-President’s Office, Tanzania;
Gift Sikaundi, Environment Council of Zambia, Zambia; Nouri Soussi, Ministryof Environment and Sustainable Development, Tunisia; Sokhna Sy Diallo,
Direction de l’Environnement et des Etablissements Classés, Senegal; Egline
Tawuya, Southern African Research and Documentation Centre/Musokotwane
Environment Resource Centre for Southern Africa, Zimbabwe; Ben Wandago,
International Union for Conservation of Nature Eastern Africa Regional Office,Kenya; Baraza Wangwe, National Environment Management Authority, Kenya;
Harun Warui, Kenya Agricultural Research Institute, Kenya.
アジア太平洋地域: Joseph Aitaro, Ministry of Natural Resources,
Environment and Tourism, Palau; Chamina Priyankari Alexander, South Asia
Cooperative Environment Programme, Sri Lanka; Cholpon Alibakieva, State
Agency on Environment Protection and Forestry, Kyrgyz Republic;
Chonchinee Amawatana, Asian Development Bank, Thailand; Saikia
Anshuman, International Union for Conservation of Nature Asia Regional
Office, Thailand; Kamil Ashimov, State Agency on Environment Protection
and Forestry, Kyrgyzstan; Uddhav Prasad Baskota, Ministry of Environment,
Nepal; Henry Bastaman, Ministry of Environment, Indonesia; Mirza Salman
Babar Beg, Ministry of Foreign Affairs, Pakistan; Mantang Cai, Peking
University, China; 知足 章宏, 立命館大学, 日本; Kanchan Chopra,
University of Delhi Enclave, India; Munir Chowdhury, Ministryof Environment and Forests, Bangladesh; Yoo Yeon Chul, Ministry ofEnvironment, Republic of Korea; Nicholas T. Dammen, Ministry of Foreign
Affairs, Indonesia; Ashish Despande, Maulana Azud National Institute ofTechnology, India; Laksmi Dhewanthi, Ministry of Environment, Indonesia;
Chazhong Ge, Chinese Academy of Environment Planning, China; Manuel
D. Gerochi, Department of Environment and Natural Resources, Philippines;
Abbas Golriz, Department of International Economic Affairs and Specialized
Agencies, Iran; Xia Guang, Ministry of Environmental Protection, China; 一
ノ瀬 俊明, 国立環境研究所, 日本; Dahe Jiang, Tongji University, China;
Galiya Karibzhanova, Ministry of Environment Protection, Kazakhstan;
Soudavee Keopaseuth, Water Resources and Environment Administration,
Lao PDR; Cheol Hee Kim, Pusan National University, Republic of Korea; 小林正典, 地球環境戦略研究機関(IGES), 日本; Peter Kouwenhoven,
CLIMsystems, New Zealand; D. Johny Kusumo, Ministry of Environment,Indonesia; Murari Lal, University of the South Pacific, Fiji; Kosimiki Latu,
Secretariat of the Pacific Regional Environment Programme, Samoa; Byoung
Yoon Lee, National Institute of Biological Resources, Republic of Korea;
Dong Li, Tongji University, China; Daniela Liggett, University of Canterbury,
New Zealand; Demetrio Jr. Luciano, Department of Environment and Natural
Resources, Philippines; Nguyen Hung Minh, Vietnam Environment
Administration, Vietnam; Arabindra Mishra, The Energy and Resources
Institute, India; Khieu Muth, Ministry of Environment, Cambodia; Seul-ki
Myoung, UNEP National Committee, Republic of Korea; Hasnun Nahar,
Ministry of Environment and Forests, Bangladesh; Somrudee
Nicrowattanayingyong, Thailand Environment Institute, Thailand; Nuradi
Noeri, Ministry of Foreign Affairs, Indonesia; Rahul Pandey, Integrated
General Systems Analysis Labs, India; Majid Shafie-Pour-Motlagh,Department of Environment,
Iran; Meera Pandit Pattni, Ministry of Foreign Affairs, Thailand; Batimaa
Punsalmaa, Ministry of Nature, Environment and Tourism, Mongolia; Atiq
Rahman, Bangladesh Centre for Advanced Studies, Bangladesh; Bakhodir
Rakhmanov, State Committee for the Nature Protection, Uzbekistan;
Neelam Rana, Development Alternatives Group, India; Kim Sanghoon,
Ministry of Environment, Republic of Korea; Vivek Saxena, Ministry ofEnvironment and Forests, India; Heinz Schandl, Commonwealth Scientificand Industrial Research Organization, Australia; M. I. Sharif, Bangladesh
Centre for Advanced Studies, Bangladesh; Keshav Prasad Sharma, Ministryof Environment, Nepal; Leena Srivastava, The Energy and Resources
Institute, India; Anond Snidvongs, Southeast Asia START Regional Center,
Thailand; Laska Sophal, Ministry of Environment, Cambodia; Nguyen VanTai, Institute of Strategy and Policy on Natural Resources and Environment,
Vietnam; 高橋 潔, 国立環境研究所, 日本; Eiji Tanaka, 外務省, 日本;
Abhimuk Tantihabhakul, Office of National Resources and Environmental
Policy and Planning, Thailand; Tshering Tashi, National Environment
Commission, Bhutan; Nenenteiti Teariki-Ruatu, Ministry of Environment,
Lands and Agriculture Development, Kiribati; Maung Maung Than, Ministryof Environment Conservation and Forestry, Myanmar; Somsak
Triamjangarun, Ministry of Foreign Affairs,

Thailand; Karma Tshering, National Environment Commission, Bhutan;
Hoang Duong Tung, Ministry of Natural Resources and Environment,
Vietnam; Ahmed Ashan Uddin, Center for Global Change, Bangladesh;
Jinnan Wang, Chinese Academy for Environmental Planning, China; Supat
Wangwongwatana, Ministry of Natural Resources and Environment, Thailand;
Yohpy Ichsan Wardana, Ministry of Foreign Affairs, Indonesia; Albert Abel
Williams, Department of Environment and Conservation, Vanuatu; Huang
Yi, Peking University, China; Hai Yu, Ministry of Environmental Protection,
China; Zhang Yutian, Ministry of Foreign Affairs, China; Tshewang Zangmo,
National Environment Commission, Bhutan.
ヨーロッパ: Rashad Allahverdiyev, Ministry of Ecology and Natural Resources,
Azerbaijan; Ros Almond, World Wildlife Fund IUCN/SSC Sustainable Use
Specialist Group, UK; Valentine Altmater, Ministry of Foreign Affairs, France;
Markus Amann, International Institute for Applied Systems Analysis,
Austria; Erik Ansik, Vrije Universiteit Amsterdam, Netherlands; John Barrett,University of York, UK; Heike Baumueller, Chatham House, UK; Volodymyr
Bilokon, Ministry of Ecology and Natural Resources, Ukraine; Bastian
Bomhard, UNEP-WCMC, UK; Ninni Maud Christina Lundblad Borén, Swedish
Environmental Protection Agency, Sweden; Daniela Breidler, Ministry ofForeign Affairs, Austria; Andreas Michael Burger, Federal Environmental
Agency, Germany; Olga Butko, Ministry of Ecology and Natural Resources,
Ukraine; Francisco Cadarso, Ministry of Agriculture, Food and Environment,
Spain; Sophie Condé, National Museum of Natural History, France; William
Darwall, International Union for Conservation of Nature, UK; Nicolas
Dasnois, Ministry of Foreign Affairs, France; David Dent, CABI Bioscience,
UK; Erdoğan Erturk, Ministry of Forestry and Water Affairs, Turkey; Joan
Fabres, UNEP/GRID-Arendal, Norway; Jon Geddes, Ministry of Foreign Affairs,
UK; Luminita Guminita Ghita, Ministry of Environment and Forests, Romania;
Nino Gokhelashvili, Ministry of Environment Protection, Georgia; Richard
Gregory, Royal Society for the Protection of Birds, UK; Charles Hieronymi,
Federal Office for the Environment, Switzerland; Peter Hooda, Kingston
University London, UK; Monika Kaczyńska, Ministry of the Environment,
Poland; Larisa Kharatova, Ministry of Nature Protection, Armenia; Richard
Klein, Stockholm Environment Institute, Sweden; Natalija Koprivanac,
University of Zagreb, Croatia; Hratch Kouyoumjian, Regional Science,
Technology and Innovation Observatory, UK; Fred Langeweg, PBL
Netherlands Environmental Assessment Agency, Netherlands; Evgeny
Lazarev, Ministry of Foreign Affairs, Belarus; Melissa Leach, Institute forDevelopment Studies, UK; Rik Leemans, Earth Systems Science Partnership,
Netherlands; Roger Levett, Levett-Therivel, UK; Georgina Mace, Imperial
College London, UK; Tural Mammadov, Ministry of Ecology and Natural
Resources, Azerbaijan; Tom Manders, PBL Netherlands Environmental
Assessment Agency, Netherlands; Peter P. Mollinga, University of London,
UK; Davut Oguz, Ministry of Forest and Water Affairs, Turkey; Nebojsa D.
Redzic, Environmental Protection Agency, Serbia; Lisa Schipper, Stockholm
Environment Institute, Sweden; Rima Mekdaschi Studeer, University ofBern, Switzerland; George Dragos Zaharescu, Vigo University, Spain; Dalia
Maier, Ministry of Environment and Forests, Romania; Juliet Migwi, Ministryof Foreign Affairs, United Kingdom; Marketa Mohn, Ministry of theEnvironment, Czech Republic; Markus Ohndorf, Institut für
Umweltentscheidungen (ETH Zürich), Switzerland; Véronique Plocq-Fichelet,
Scientific Committee on Problems of the Environment, France; John Laing
Roberts, independent expert, UK; Renate Schubert, Swiss Federal Instituteof Technology, Switzerland; David Stanners, European Environment Agency,
Denmark; Wendelin Stark, Swiss Federal Institute of Technology,
Switzerland; Thomas Stratenwerth, Federal Ministry for the Environment,
Nature Conservation and Nuclear Safety, Germany; Petra Tacheci, Ministry of
the Environment, Czech Republic; Victoria Thoresen, Partnership for
Education and Research about Responsible Living, Norway; Jurjen van der
Vlugt, Ministry of Foreign Affairs, Netherlands.
中南米とカリブ諸国: Gherda Barreto, Ministerio del Ambiente y Recursos
Naturales, Nicaragua; Marcela Bonilla, Ministry of the Environment,
Colombia; Ralph Carnegie, University of West Indies, Barbados; Mónica
Castillo, Comisión Centroamericana de Ambientey Desarrollo, El Salvador; Candy Degracia, Asociación Panamá Verde,Panama; Randolph Antonio Edmead, Ministry of Sustainable Development,
Saint Kitts and Nevis; Edgar Ek, Department of the Environment, Belize;
Kenneth Fearon, Panama; Jose Feres, Institute of Applied Economic
Research, Brazil; Argelia Estela Fernández, Agencia de Medio Ambiente,
Cuba; Edwin Giovanni Tobar Guzman, Ministerio de Ambiente y Recursos
Naturales, Guatemala; Arica Marianne Hill, Ministry of Agriculture, Land,

寄与した方々

247

Housing, and the Environment, Antigua and Barbuda; Kenrick Leslie,
Caribbean Community Climate Change Centre, Belize; Patricia Maccagno,
Secretaría de Medio Ambiente y Desarrollo Sustentable, Argentina;
Mirella Martinez, Florida State University, USA; Diana Martucci, Ministeriodel Ambiente, Ecuador; Anthony McKenzie, National Environment andPlanning Agency, Jamaica; Marcelo Núñez, Ministry of the Environment,
Ecuador; Gabriel Rodríguez Márquez, Instituto Interamericano de
Cooperación para la Agricultura, Costa Rica; César E. Rodríguez Ortega,
Secretaría de Medio Ambiente y Recursos Naturales – SEMARNAT, Mexico;
Luis Javier Campuzano Pina, Ministry of Foreign Affairs, Mexico;
Jose-Manuel Sandoval, Ministry of Environment and Sustainable
Development, Colombia; Sealy Sean, Ministry of Environment, Water
Resources and Drainage, Barbados; Rodrigo Tarté, Fundación Ciudad delSaber, Panama; Vaitoti Tupa, National Environment Service, Cook Islands;
Malena Sarlo, Fundacion Mar Viva, Panama; Jessica Young,Fundación Mar Viva, Panama.
北アメリカ: Karen Bakker, University of British Columbia, Canada; Scott
Barclay, National Science Foundation, USA; M. Bruce Beck, University ofGeorgia, USA; Luc Bouthilier, Université Laval, Canada; Paula Brand,
Environment Canada, Canada; Edward Carr, University ofSouth Carolina, USA; Richard Connor, Unisféra International Centre,
Canada; Tooney Darin, US Department of State, USA; Ligia Castro de
Doens, Land Eco Services, USA; Stewart Elgie, University of Ottawa,
Canada; James Galloway, Nitrogen Initiative, USA; Kathryn Harrison,
University of British Columbia, Canada; David Houle, University of Toronto,
Canada; Giorgios Kallis, University of California, Berkeley, USA; Douglas
Macdonald, University of Toronto, Canada; Ronald Macfarlane, Toronto
Public Health, Canada; Jerry Melillo, The Ecosystems Center, USA; Jean
Mercier, Université Laval, Canada; Tim Morris, Walter and Duncan Gordon
Foundation, USA; Adil Najam, Boston University, USA; Daniel Pauly,
University of British Columbia, Canada; Jim Perry, University of Minnesota,
USA; Rebecca L. Powell, University of Denver, USA; Carmen Revenga, The
Nature Conservancy, USA; Andrew Rosenberg, Conservation International,
USA; Roberto Sanchez-Rodriguez, University of California, Riverside,
USA; Beverly Sithole, Management Consulting, USA; John D. Shilling,
Millennium Institute, USA; Sarah Ryker, Science and Technology Policy
Institute, USA; Liana Talaue-Mcmanus, University of Miami, USA; Tim Weis,
The Pembina Institute, Canada.
西アジア: Hesham Abd-El Rasol, Arabian Gulf University, Bahrain; Yousef
Attallah Ibrahim Abu-Safieh, Palestinian Environment Quality Authority,
Palestine; Mohammad Mosa Afaneh, Ministry of Environment, Jordan;
Saif Saad Abdaljabbar Al-Aany, Ministry of Foreign Affairs, Iraq; Ahmed
Hammodi Hamdi Al-Husseini, Ministry of Environment, Iraq; Lulwa N. Ali,
Kuwait Institute for Scientific Research, Kuwait; Sabah Aljenaid, College ofGraduate Studies, Bahrain; Khalil Ismail Abdulsahib Al-Mosawi, Ministryof Foreign Affairs, Iraq; Bara Al-Nakeeb, Ministry of Environment, Iraq;
Maha Al-Sabbagh, Arabian Gulf University, Bahrain; Hashim Al-Sayed,
University of Bahrain, Bahrain; Waleed Al-Zubari, Arabian Gulf University,
Bahrain; Yahia Awaidah, Consultants for Sustainable Development,
Syria; Mohammad Badran, Regional Organization for the Conservationof the Environment of the Red Sea and Gulf of Aden, Saudi Arabia;
Abdullah Droubi, The Arab Center for the Studies of Arid Zones, Syria;
Alaa El-Sadek, Arabian Gulf University, Bahrain; Anwar Abdu Khalil,
Arabian Gulf University, Bahrain; Mohammed Alaa Abdel Moati, Ministryof Environment, Qatar; Abdel Hadi Mohamed, Arabian Gulf University,
Bahrain; Riad Sadek, American University of Beirut, Lebanon; Mohammed
Saidam, Environment Monitoring and Research Central Unit, Jordan;
Ahmed Salih, Arabian Gulf University, Bahrain; Walid Rajab Shahin,
National Energy Research Center, Jordan; Batir Wardam, Ministry ofEnvironment, Jordan.

248

寄与した方々

GEOフェローのための非資金援助: American University of Beirut,
Lebanon; Antioch University, USA; Regional Resource Centre for Asia andthe Pacific, Thailand; Bogazici University, Turkey; University of Calgary,
Canada; Central European University, Hungary; Concepción University,
Chile; UNEP/GRID-Arendal, Norway; 地球環境戦略研究機関(IGES), 日本;
IGAD Climate Prediction and Application Centre, Kenya; Lanzhou
University, China; Lund University, Sweden; McGill University, Canada;
Peking University, China; Red Mercosur, Uruguay; Chatham House, UK;
The Cropper Foundation, Trinidad and Tobago; Universidad Nacional de
Colombia; University of Florida, USA; Water Center for the Humid Tropics
of Latin America and the Caribbean, Panama.
寄与している機関と団体: Abu Dhabi Global Environmental Data Initiative(AGEDI); Arabian Gulf University, Bahrain; Alexandria University, Egypt;
American University of Beirut, Lebanon; ASEAN Centre for Biodiversity,
Philippines; Central European University, Hungary; Centre de Suivi
Ecologique, Senegal; Centre for Environment and Development for the
Arab Region and Europe, Egypt; Centre for International Earth Science
Information Network, Columbia University, USA; Centro deInvestigaciones de la Economía Mundial, Cuba; College of Science,
Technology and Applied Arts of Trinidad and Tobago, Trinidad andTobago; Columbia University, USA; Commission for Environmental
Cooperation, Canada; Deutsche Gesellschaft für Internationale
Zusammenarbeit (GIZ) GmbH, Uzbekistan; DIVERSITAS – International
Programme of Biodiversity Science, France; Earth System Science
Partnership, France; European Environment Agency, Denmark; Federal
University of Rio de Janeiro Interdisciplinary Environment Laboratory,
Brazil; Higher Institute for Water Management, Syria; ICLEI – Local
Governments for Sustainability, Germany; Indiana University, USA; Indian
Ocean Commission, Mauritius; Institut für Umweltentscheidungen (ETH
Zürich), Switzerland; 地球環境戦略研究機関(IGES), 日本; Institute
Oswaldo Cruz, Brazil; Institute for Sustainable Development, Colombia;
International Institute for Sustainable Development, Canada;International Sustainable Development Center, Panama; International
Union for Conservation of Nature, Cameroon
and Thailand; International Water Management Institute – Southeast
Asia, Lao PDR; Kuwait Institute for Scientific Research, Kuwait; Moscow
State University, Russia; National Environment Management Authority,
Uganda; 国立環境研究所, 日本; National Institute of Agricultural
Technology, Argentina; Network for Environment and Sustainable
Development in Africa, Côte d’Ivoire; PBL Netherlands Environmental
Assessment Agency, Netherlands; Regional Organization for theConservation of the Environment of the Red Sea and Gulf of Aden,
Kingdom of Saudi Arabia; Research Center for Eco-Environmental
Science, Chinese Academy of Sciences, China; Secretaria de Medio
Ambiente y Recursos Naturales, Mexico; Secretariat of the UN Convention
on Biological Diversity, Canada; Secretariat of the UN Convention to
Combat Desertification in Countries Experiencing Serious Drought and/or
Desertification, Particularly in Africa, Germany; Secretariat of the UNREDD Programme, Switzerland; Southern African Research andDocumentation Centre/Musokotwane Environment Resource Centre forSouthern Africa, Zimbabwe; Stockholm Environment Institute, Sweden,
Thailand and United Kingdom; The Arab Center for the Studies of Arid
Zones, Syria; The Cropper Foundation, Trinidad and Tobago; The Energy
and Resources Institute, India; Tishreen University, Syria; Universidad delPacífico, Peru; Universidad Nacional Autónoma de México, Mexico;
University of Bahrain, Bahrain; University of Technology, Iran; Universityof Toronto, Faculty of Forestry, Canada; World Resources Institute, USA.

注釈：専門家らの所属は識別する目的のためだけに提供されている。国名は通常、その専門家が所属している機関の所在を指す。

用語解説
この用語集は、各章における引用文から集めた用語を、次の組織、ネットワーク、およびプロジェクトのウェブサイト上で利用可能な用語解説やその他資料をもとに解説したものである。

American Meteorological Society; Asian Development Bank; Center for Transportation Excellence (United States); Charles Darwin University(Australia); Consultative Group on International Agricultural Research; Convention on Wetlands of International Importance especiallyas Waterfowl Habitat (Ramsar); Edwards Aquifer Website (United States); Encyclopedia of Earth; Europe’s Information Society; European
Commission Environment A to Z; European Environment Agency; European Nuclear Society; Food and Agriculture Organization of the United
Nations; Foundation for Research; Science and Technology (New Zealand); Global Earth Observation System of Systems; Global Footprint
Network; GreenFacts Glossary; Illinois Clean Coal Institute (United States); Intergovernmental Panel on Climate Change; International Centre
for Research in Agroforestry; International Comparison Program; International Federation of Organic Agriculture Movements; International
Research Institute for Climate and Society at Columbia University (United States); International Strategy for Disaster Reduction; Lyme
Disease Foundation (United States); Millennium Ecosystem Assessment; Ministerial Conference on the Protection of Forests in Europe;
National Safety Council (United States); Natsource (United States); Organisation for Economic Co-operation and Development; Professional
Development for Livelihoods (United Kingdom); Redefining Progress (United States); SafariX eTextbooks Online; TheFreeDictionary.com;
United Nations Convention to Combat Desertification in Countries Experiencing Serious Drought and/or Desertification, Particularly in
Africa; United Nations Development Programme; United Nations Educational, Scientific and Cultural Organization; United Nations
Framework Convention on Climate Change; United Nations Industrial Development Organization; United Nations Statistics Division; US
Department of Agriculture; US Department of the Interior; US Department of Transportation; US Energy Information Administration; US
Environmental Protection Agency; US Geological Survey; USLegal.com; Water Footprint Network, the Netherlands; Water Quality Association(United States); Wikipedia; World Bank; World Health Organization and World Intellectual Property Organization.

REDD/REDD+閾値 Threshold

開発途上国の森林減少や森林劣化から生じる温室効果ガスのそのレベルに達すると、突然または急速な変化が起こる、ある

排出を削減すること。REDD+は、その上に既存の森林を増強

システム作用の大きさのレベル。ある生態システム、経済シスさせること、および森林被覆を増大させることを伴う。これら

テム、またはその他システムにおいて、そこに達すると、よりの目的を果たすために、政策によって、これらの区域への資金低レベルで当てはまっていた数学的関係に基づく予測が無効と投資を提供して、炭素貯蔵の増強に取り組む必要がある。

になり、新しい特性が出現する点またはレベル。

IPCC シナリオ IPCC scenarios

一次エネルギー Primary energy

4 つのシナリオ群である A1、A2、B1、B2 に基づいた 6 つの人為的ないかなる変換も転換も施されていない天然資源（石炭、将来の排出量シナリオで、A がグローバル化される発展を表わ

原油、日光、またはウランなど）から得られるエネルギー。

し、B が地域志向の発展を表わす一方で、1 は経済成長を指し、2 は環境保護を指す。

1 兆 Trillion
1012（1, 000, 000, 000, 000）

青の水 Blue water
淡水の地表水および地下水であり、言いかえれば淡水湖や河川

遺伝的多様性 Genetic diversityや帯水層の水。青の水フットプリントは、物品やサービスを生

ある特定の種、亜種、または品種内の遺伝子の多様性。

み出すために消費される地表水および地下水の容積である。青の水の消費とは、使用された淡水の容積と、その後に蒸発また

渦 Gyresは産物に組み込まれた淡水の容積を加えたものを言う。また青風の動きによって主として引き起こされる、海流を回転させるの水の消費には、地表水や地下水から貯水池に取り込まれたあ

大規模なシステム。大きな渦は、インド洋、北大西洋、北太平と、別の貯水池や海に戻される水が含まれる。つまりそれは、洋、南大西洋、南太平洋に存在する。

地表水や地下水から取り込まれ、それが取水された貯水池には戻されない水量のことである。

エアロゾル Aerosols
空中に浮かんだ固形または液体の微粒子の集合体であり、微粒

安全保障 Security子の典型的な大きさは 0.01～10 マイクロメーター(μm)で、個人や環境の安全保障に関するもの。自然や人が引き起こす災少なくとも数時間大気に存在する。エアロゾルは自然起源か人害からの安全保障だけでなく、自然やその他資源を利用できる

為起源のいずれかである。

こと、ならびに暴力、犯罪、戦争の心配が無いことも含まれる。

用語解説

249

永久凍土層 Permafrost

汚染 Pollution

永久に寒冷地に置かれ、２年以上にわたって年中凍り続けてい良い（受容可能な）質と、良くない（受容不可能な）質との間る土壌、沈泥、岩。

の境界を指すと考えられる値を超えて、鉱物や化学物質や物理的性質が現れることで、特定の汚染物質による作用である。

栄養塩汚染 Nutrient pollution
栄養塩類が過度に投入されることによる水資源の汚染。

汚染物質 Pollutant
それが土壌、水、または大気に混ざる場合に、環境に害をもた

栄養塩類 Nutrients

らすあらゆる物質。

窒素、硫黄、リン、炭素などの、生物の成長にとって不可欠であると認識されているおよそ 20 の化学元素とその塩。

オゾン層 Ozone layer

栄養段階 Trophic level

希薄オゾンを構成している大気の領域。

地表上空 10～50km（成層圏と呼ばれる）の高度に位置する、
食物連鎖のつながりによって表現される、連続した栄養の諸段階。簡単に言えば、一次生産者（植物プランクトン）が第一栄

温室効果ガス（GHG） Greenhouse gases

養段階に相当し、草食性の動物プランクトンが第二で、肉食性

熱放射を吸収し、また放出する、自然および人為起源の大気のの生物が第三栄養段階である。

ガス成分。このガスの性質が温室効果を引き起こす。水蒸気(H2O)、二酸化炭素(CO2)、亜酸化窒素(N2O)、メタン(CH4)、

エコツーリズム Ecotourism

オゾン(O3)は、地球の大気中の主要な温室効果ガスである。大特別の場所や地域の質の高い自然や生態を見るために行われ気中には、ハロゲン化炭素化合物、その他塩素や臭素を含む物る旅行で、そのような旅行を促進するための環境にやさしいサ

質など人間によって作られた温室効果ガスがある。京都議定書ービスを提供することも含まれる。

は、CO2、N2O、CH4 以外に、六フッ化硫黄(SF6)、ハイドロ
フルオロカーボン(HFCs)、パーフルオロカーボン(PFCs)、三エコロジカルフットプリント Ecological footprint

フッカ窒素(NF3)も対象としている。

一般に普及している技術と資源管理の慣習を用いて、個人、集団、または組織体が消費する全ての資源を生産するためと、そ

温室効果 Greenhouse effectの生産に対応する廃棄物（化石燃料の使用による二酸化炭素排

地球表面からの熱放射が大気の温室効果ガスによって吸収さ出など）を吸収するために、必要となる生物学的に生産可能なれ、四方八方に再放射される作用。この再放射の一部が地表や陸域と水域の面積の大きさ。エコロジカルフットプリントは通下層大気の方へ戻るので、ガスが無い場合と比べて平均表面温

常、グローバルヘクタールという単位で表される。

度を高める結果になる。

エネルギー強度 Energy intensity

温帯地域 Temperate region

経済的または物的生産量と比べたエネルギー消費量の比率。全

気候が気温や湿度における季節的変化を示す地域。地球の温帯

国レベルでは、エネルギー強度は、国内総生産または物的総生

地域は、両方の半球の主として緯度 30～60 度の間に位置する。

産量に対する、国内全体の一次エネルギー消費量または最終エ
ネルギー消費量の比率である。エネルギー強度が低いことは、改善された飲料水 Improved drinking water

エネルギー使用の効率がより高いことを示す。

「改善された」飲料水の源泉には、管で住居に送られる水、管で庭や小地面に送られる水、公共の蛇口やスタンドパイプ、管

塩類化/塩化 Salinization/salination

井戸や試錐孔、保護された掘り井戸、保護された泉、雨水など

水溶性塩分が土壌に蓄積する作用。塩類化は自然に発生するか、がある。

管理慣行に起因する状況によって発生することもある。

改善された下水設備 Improved sanitation
オーバーシュート Overshoot「改善された」下水設備には、水洗便所、管で送られる下水道、

人類の生物圏に対する需要が、供給や再生能力を超過する場合

汚水処理タンク、おとし便所に洗浄水を流すか注ぐもの、改善に発生する状況。地球レベルでは、惑星への資源の純輸入がなされ換気されたおとし便所（VIP）、平板を備えたおとし便所、いので、生態上の不足分とオーバーシュートは同じである。

堆肥化トイレなどがある。

オイルサンド Oil sands

海洋保護区（MPA） Marine protected area

ビチューメンとして知られる非常に重い石油を閉じ込めてい

特定の保全目的を達成するために、指定または規制され管理さる砂、水、粘土の複雑な混合物。

れる、地理的に範囲の定められた海洋区域。

250

用語解説

隔離 Sequestration

および人の居留地が対象になる。

GEO-5 でいう隔離とは、特定の期間、大気へ放出されるのを防ぐやり方で二酸化炭素を捕獲しておくことを指す。

環境評価 Environmental assessment
環境の政策決定を支援するようデザインされた情報を客観的

化石燃料 Fossil fuelに評価し分析する全過程。政策関連の疑問に対して科学的に信何百万年も前に死んだ動植物の腐った体から生成された石炭、頼できる回答を示すために、既存の知識に専門家の判断を適用

天然ガス、石油生成物（油など）。

する。可能な場合は信頼度を数値化する。環境評価は複雑さを減らすが、シナリオを要約し総合し構築することによる価値を河川分断化 River fragmentation

加え、広く知られて受け入れられているものと、そうでないもダムや貯水池によるものがほとんどであるが、川の接続性や流のとを選別してコンセンサスを特定する。それは、政策ニーズ動様式が、それらによって変更されてしまう程度。

に対する科学関係者の感性を高め、また行動を起こすための科学的根拠に対する政策関係者の感性を高める。

仮想水取引 Virtual water trade
財やサービスが取り引きされる時、それらを生産するために必環境モニタリング Environmental monitoring

要とされた水も同様に取り引きされるという考え方。

環境に関するデータの比較可能な定期的測定や時系列測定。

川岸の Riparian

環境流量 Environmental flows

自然の川岸に関する、または川岸に位置する。通常は川である

淡水および河口の生態系ならびにこれらの生態系に依存してが、時には湖、潮水、または閉鎖性海域。

いる人々の生計や幸福を持続させるために必要となる、流量、
タイミング、質を備えた水の流れ。環境流量の運用を通して、

環境影響評価（EIA）

水管理者は、人の利用のための供給と、健全な川の生態系を支Environmental impact assessment

えるために必要不可欠な作用を維持するための流況や流れの与えられる活動やプロジェクトによって起こり得る環境影響

パターンを達成するよう奮闘する。

を体系的に調べる分析の過程または手順。その目標は、決定が下される前に、確実に環境影響が考慮に入れられるよう確保す乾燥地域 Drylands

ることである。

水の不足を特徴とする区域であり、一次生産と栄養循環という二つの深い結び付きのある主要な生態系サービスが制約され環境衛生 Environmental healthる。乾燥地域は、乾燥または湿度不足の強度によって分けられ環境の要因によって決定される人の健康や疾病の側面。また可る、乾燥半湿潤、半乾燥、乾燥、極乾燥という４つのサブタイ

能性として健康に影響を及ぼし得る環境中の要因を評価し制プが一般に広く知られている。

御する理論とその実践も指す。環境衛生には、化学物質、放射線、いくつかの生物的因子、による直接的な病理学的影響、な

官民のパートナーシップ Public-private partnership

らびに広範な物理的、心理的、社会的、美的な環境によって健

公的機関（連邦、州、または地方)と民間部門の組織との間で康や幸福に及ぶ多くは間接的な影響も含まれる。この間接的影契約される協定。そのような協定を通して、各部門（公的およ響を及ぼすものには住宅供給、市街地開発、土地利用、輸送なび民間）の技術や資産が、サービスまたは施設の提供時に共有

どがある。

される。

環境教育 Environmental education

外来種

Alien species (non-native, non-indigenous,

人間とその文化と生物物理的な周辺環境が相互に関係していforeign, exotic とも言われる)ることを理解し評価する際に必要となる技術や考え方を開発

その通常分布の範囲を超えて、偶発的あるいは故意に導入されするために、その価値を認識し、概念を明確にする作業。またた種。

環境教育には、環境の質に関する問題について行動規範を政策決定したり自己制定する演習が必要である。

ガバナンス Governance
単一または複数の社会組織を統治する行為、過程、または力。

環境政策 Environmental policy

例えば、国や市場によるガバナンス、市民社会グループや地方

環境問題と課題に取り組むことを目指した政策。

組織によるものがある。ガバナンスは、法律、所有権システム、
種々の形態の社会組織といった制度や機構を通して行われる。

環境統計 Environment statistics
環境の現状および傾向について記述する統計で、自然環境とい気候の変動性 Climate variability

う媒体（大気/気候、水、陸地/土壌）と、その媒体内の生命体、個々の気象現象の変動を超えた、全ての時間的空間的スケール
用語解説

251

での気候の平均状態やその他の統計値（標準偏差、極端な現象

染されなくなるという大まかなパターンを示したものである。

の発生頻度など）における変動。変動性（variability）は、気候システムにおける自然の内部作用によるもの（内部変動性）、

駆動要因 Driverあるいは自然または人為的な外部強制力の変化によるもの（外環境の状態に圧力をかける全体に及ぶ社会経済的な力。

部変動性）によって引き起こされる場合がある。

クラウドソーシング Crowd-sourcing
気候変動 Climate change

クラウドとしても知られている、人々のネットワークに外部委

国連気候変動枠組条約は気候変動を次のように定義している。

託して問題解決や生産を行うこと。この行為は、オンラインで「地球規模の大気組成に変化をもたらしている人間活動に直もオフラインでも行える。

接あるいは間接に起因する気候の変化であって、その同じ期間にわたって観察される自然によってもたらされる気候変化のクリーン開発メカニズム(CDM)

上に追加的に生じているもの」

Clean Development Mechanism
京都議定書の第 12 条により提供されるメカニズムで、工業先基盤サービス Supporting services

進国が開発途上国の温室効果ガス排出を削減するためのプロ

他のすべての生態系サービスのうち、生産のために必要である

ジェクトに融資し、その代わりに炭素クレジットを受け取るこ

生態系サービス。いくつかの例は、バイオマス生産、大気の酸とができるようにして、開発途上国の持続可能な開発が達成さ素の生産、土壌の形成や保持、栄養循環、水循環、生息地の提れるよう支援することを目的とするメカニズム。

供などである。

クロロフルオロカーボン（CFC）
供給サービス Provisioning services

Chlorofluorocarbons

生態系から得られる産物で、例えば、遺伝資源、食糧や繊維、塩素、フッ素、炭素で構成される化学物質のグループで、揮発淡水など。

性が高く低毒性で、冷媒、溶剤、噴射剤、発泡剤として過去に広く使用されていた。クロロフルオロカーボンはオゾン層を破京都議定書 Kyoto Protocol

壊する潜在力、地球を温暖化する潜在力の両方を持っている。

1992 年の国連気候変動枠組条約（UNFCCC）に従って、1997
年に日本の京都で開かれた第３回国連気候変動枠組条約締約

グランドトルゥーシング Ground-truthing

国会議で採択された議定書。
それは UNFCCC に含まれている

衛星画像や航空写真の内容、あるいはそれらに基づく地図を、ものに加えて、法的拘束力のある誓約を含んでいる。京都議定現場査察や現地調査を通して、その土地の現実と比較する作業。

書付属書 B に含まれる国々（ほとんどの OECD 諸国および市

それは画像の正確さ、あるいは地図を作るために画像が解釈さ

場経済に移行する国）は、人為起源の温室効果ガス（CO2 、れた方法の正しさを確認するために用いられる。

CH4、N2O、HFC、PFC、SF6、NF3）の排出について、2008～2012 年の誓約期間に、自国からの総排出量を 1990 年レベグローバル化 Globalization

ルより少なくとも 5%削減するよう規制することに合意した。

特に貿易や金融の流れ、文化や技術の移転を通して、世界中の経済や社会の統合が進展すること。

共有水域 Shared waters
２つ以上の政府の管轄権によって共有されている水資源。

グローバル公共財 Global public good
複数のグループの国々や全国民を対象とする、普遍的な恩恵を技術 Technology

もたらす公共財。

知識を物理的に実用化したり形にすることが、技術の一つの表現である。例は、管井戸のような水を汲み上げる構造物、再生グローバルヘクタール Global hectare

可能エネルギー技術、また伝統的知識である。技術と制度は関資源を生産し、廃棄物を吸収する能力の世界平均値を備えた仮連づけられている。どんな技術にも、それを使用、アクセス、

想の１ヘクタール。

分配、管理するに当たって一連の慣行や規則や規制が伴う。

形態（学） Morphology
クズネッツ曲線（環境） Kuznets curve

生物の形状や、生物の組織間の結び付きを扱う生物学の部門。

経済発展と環境汚染との間の関係。実証的証拠によれば、工業先進国では経済が力強く成長しているにもかかわらず、いくつ

公海 High seas

かの形態の局地汚染（空中浮遊の鉛、硫黄）が著しく減少した。

各国の排他的経済水域またはその他の領海を越えた、国の管轄

この曲線は、貧しい国々は比較的汚染されず、中所得国になる権の外側の海洋。

と、より汚染されるようになるが、豊かな国々になると再び汚

252

用語解説

耕作可能な土地 Arable land

災害 Hazard

一時的な作物用の土地（二毛作地は一度だけ計上される)、草死亡または負傷、物的損害、社会的経済的崩壊、あるいは環境

刈りや牧草のための一時的な牧草地、市場向け栽培や家庭菜園

劣化を引き起こすかもしれない、潜在的に有害な物理的事象まに使用される土地、および一時休耕地（5 年未満）。移動耕作

たは現象または人間活動。

が原因で放棄された土地は、このカテゴリーに含まれない。

砂漠化 Desertification
洪水（川、鉄砲水、高潮） Floods

気候変動や人の活動など様々な要素に起因して、乾燥、半乾燥、通常、3 つのタイプに分類される。川の洪水、鉄砲水、高潮。

乾燥半湿潤地帯で起こる土地の荒廃。それは基盤となる生態系

川の洪水は、広い区域にわたって激しく、かつ/または長く降がそれを超えるとそれ自体を回復することができなくなる閾り続く雨に起因する。鉄砲水は、小さな区域に短時間に強烈な値の超過が引き起こされているのであり、回復させるには、よ

雨が降ることに起因する多くは局所的な現象である。高潮洪水

り大きな外部資源が必要となる。

は、海洋または大きな湖からあふれる水が、風や嵐によって陸地へと押し出される場合に発生する。

サヘル Sahel
サハラ砂漠の南縁部にあってサハラ砂漠を熱帯サバンナから

購買力平価（PPP） Purchasing power parity

分離していて、植生の移行部にあたる、大まかに定義された細基準国の通貨１単位（例えば US$）で買えるものと等価な量長い地帯。その地域は農業や放牧に使用されているが、砂漠のの物品やサービスを、そことは別の国で購入する際に必要とさ境界にあるという困難な環境条件のために、人為的な土地被覆れる通貨量。

の変更に非常に影響を受けやすい。そこは、セネガル、ガンビ
ア、モーリタニア、マリ、ニジェール、ナイジェリア、ブルキ

公正さ Equity

ナファソ、カメルーン、チャドの各一部を含んでいる。

権利、分配、アクセスの公平。文脈によって、資源やサービス
や力へのアクセスを指すことがある。

参加型アプローチ Participatory approach
人々がすべてのグループメンバーに対して、意思決定するまで

黒色炭素 Black carbonの間に、議題に対して疑問を抱いたり、最終結果について彼等

吸光度と化学反応性および/または熱安定性の測定に基づき、の好みを示すのに必要な、十分かつ公平な機会を確保すること。

操作的に定義されるエアロゾル。黒色炭素は、化石燃料、バイ

参加は、直接あるいは正当な代表を通して行うことができる。

オ燃料、バイオマスの不完全燃焼によって形成されるもので、参加は、協議することから、コンセンサスを成し遂げる義務に

人為起源のすすと自然発生のすすの一部として放出される。そまで及んでよい。

れはいくつかが連結した形になった純粋な炭素から成る。黒色
炭素は、日光を吸収して大気に熱を再放射することによって、酸欠海域 Dead zone

また雪や氷の上に積もった時にアルベド（日光を反射する能

非常に低酸素であるため、通常の生命が生き残ることができな力）を減少させることによって、地球を温暖化する。

い水域箇所。低酸素の状態は、通常、陸からの肥料流出によって引き起こされる富栄養化に起因する。

国内総生産（GDP） Gross domestic product
年間に国で生産される全ての最終財とサービスの価値。GDP

酸性化 Acidification

は経済の収入（賃金、利子、利益、賃貸料）、あるいは支出（消酸性の成分濃度が増加することによって引き起こされる、自然費、投資、政府購入、純輸出(輸出－輸入)）のすべてを合計すの化学的平衡の変化。

ることにより計算できる。

酸性度 Acidity
個体数 Abundance

溶液がどれくらい酸性であるかを示す度合い。7.0 以下の pHある集団やコミュニティや空間の単位で、個体の数あるいは関値である溶液は、酸性であると考えられる。

連する量を計測したもの（生物量など）。

残留性有機汚染物質（POPs）
災害リスク軽減 Disaster risk reduction

Persistent organic pollutants

持続可能な発展という広い脈絡の中で、災害の悪影響を回避

環境に存続し、食物網を通して生物濃縮し、人の健康および環（予防）あるいは制限（緩和および備え）するために、社会全境に悪影響を引き起こす危険がある化学物質。

体にわたる災害への脆弱性を最小限にしようとする行為の概
念的枠組み。

CO2 換算Carbon dioxide equivalent (CO2-equivalent )様々な温室効果ガスの地球温暖化係数を示すために用いられ
用語解説

253

る世界共通の測定単位。二酸化炭素（自然発生しているガスで、集水域 Catchment (area)

化石燃料やバイオマスを燃やしたり、土地利用変化やその他工そこに降った降雨が川、盆地、または貯水池に流れ込む陸の区

業工程によって排出される副産物）が、その他の温室効果ガス域。「流域」も参照のこと。

を測定する際の基準になっている。

種多様性 Species diversity
ジェヴォンズのパラドックス Jevons paradox

種レベルでの生物多様性のことで、多くの場合、種の豊富さ、資源の使用効率を向上させる技術的進歩が、その資源の消費速

それらの相対存在量、相違度、の側面が組み合わされる。

度を加速させる（減速ではなく）傾向があるという問題。

種の豊富さ/種数 Species richness/abundanceシステム System

与えられたサンプル、コミュニティ、または区域内での種の数。

ある枠内で互いに影響を及ぼし合う構成要素が集合したもの。

主流化 Mainstreaming
自然資本 Natural capital

問題になっている論点を、必須要素として考慮に入れること。

経済生産に対して、自然資源を投入したり環境サービスを提供する役割をしている自然資産。自然資本には、土地、鉱物や化障害調整生命年 （DALYS ）石燃料、太陽エネルギー、水、生物、ならびに生態系内でこれyears

Disability-adjusted life

ら全要素の相互作用によって提供されるサービスなどがある。

若年死のために失われた潜在的な生命年と、身体障害により失われた生産的な生命年の合計。

湿地 Wetland
湿原、沼沢地、泥炭地、泥沼または水に覆われた区域であり、消費される水使用 Consumptive water use

自然または人工のもの、永続的または一時的なもの、静止またさらなる利用ができない状態になる、流域からの水使用や取りは流れている淡水か汽水か塩水を湛えている区域、干潮時の水去り。

深が６メートルを超えない海洋水の区域も含まれる。

植物プランクトン Phytoplankton
シナリオ Scenario

淡水または海水の水域に浮かぶか弱々しく泳ぐ、顕微鏡でしか仮定の提案に基づいて未来がどう展開するかを示す記述で、通見れない程度の小さな植物。

常、初期状況の説明に続き、主要な駆動要因についての説明、
特定の未来の状態に至る変化から成る。例えば、「休日で海岸

食糧安全保障 Food securityにいると仮定すれば、明日 30℃ならば、砂浜に行くだろう。」

人々の好みの食べ物と同様に、人々の食事ニーズを満たす食物
も人々が物理的、経済的に入手できること。

資本 Capital
個々の目標の達成に向けて動員されることができる資源。例え

植林 Afforestation

ば、自然資本（土地、水などの自然資源）、物的資本（技術、森林として分類されていない土地に木を植えて森林プランテ加工品）、社会資本（社会関係、ネットワーク、結び付き)、金ーションを造ること。

融資本（銀行預金、借入金、クレジット）、人的資本（教育、

シルト沈積 Siltation

技能）。

水路や河床および貯水池の底に、細かく砕けた土壌や岩の粒子

市民社会 Civil societyが集積したもの。

市民の利益や意志を代表する非政府組織や機関の集合体。

人新世 Anthropocene
社会ネットワーク Social network

直近の完新世に続く、新たな地質学上の時代の名前として、科個々人や組織など一連の関係者で構成される社会構造、ならび学者によって用いられている用語で、この新たな時代は主としに関係や連結や相互作用などこれら関係者間の結び付き。

て人類の活動が原因で地球の大気圏、生物圏、水圏に著しい変化がもたらされたことが特徴である。

種（生物学） Species
すべての他の生物から生殖的に隔離されている、生物のうちの森林管理 Forest management

お互いに交配しているグループのことであるが、この規則には特定の環境上の、経済的、社会的、かつ/または文化的な目的

多くの部分的例外はある。いったん特定され受理されると、唯の達成を目指して、森林やその他木の茂った土地を管理し使用

一の学名が付けられる、広く合意されている基本的な分類の単する業務を計画し実施すること。

位。

254

用語解説

森林再生 Reforestation

びペースで、森林および林地を管理し使用すること。

他の用途に転換されていた以前は森林であった土地を、植林によって森林にすること。

持続可能な農業や畜産
Sustainable agriculture and livestock production

森林伐採、森林破壊、または森林減少 Deforestation

将来世代のために環境の質を維持または向上させ、かつ天然資森林地を非森林地帯に転換すること。

源を保全しながら、人間のニーズを満足させるための農業や家畜資源の管理。

森林プランテーション Forest plantation
植林や森林再生の過程で、植えたり種をまくことにより造られ１０億 Billion

る林分。それらは外来種（すべて植林された群生）か、集中的

109 （1,000,000,000）に管理された土着種の群生のいずれかであり、ほぼ次の基準に当てはまる。同程度の樹齢の１種類か２種類からなり規則的な間隔で配置される。
「人工林」はプランテーションの代わりに用いられるもう一つの用語である。

重金属 Heavy metals
金属の特性を示す元素のうちの一部で、ヒ素、カドミウム、クロム、銅、鉛、水銀、ニッケル、亜鉛といった遷移金属および半金属で、汚染や潜在毒性を伴う。

森林劣化 Forest degradation
森林の群生や用地の構造や機能に悪影響が及び、そのために産寿命（大気中での） Lifetime

物やサービスの供給能力が低下する森林内の変化。

別の化学化合物に転換されるか、除去源によって大気から取り除かれることで、大気汚染物の濃度が（排出を止めたと仮定し森林 Forestて）バックグラウンド濃度に戻るまでに要するおおよその期間。

樹高 5 メートル以上ある樹木の林冠被覆が 10%以上、または大気中での一生は、数時間や数週間のもの（硫酸塩エアロゾル）

自然のままで樹木がその閾値に達しうる、面積が 0.5 ヘクター

から、1 世紀以上のもの（CFC）まで様々である。

ル以上広がっている土地。主として農業や都市の目的に使用されている土地は含まれない。

純一次生産（NPP） Net primary productivity
生態系内の全植物が、正味の有用な化学エネルギーを生産する

GEO Data Portal

速度。純一次生産のいくらかは、一次生産者の成長と生殖作用（現在は Environmental Data Explorer）のために使われ、いくらかは草食動物によって消費される。

地球環境概観報告書やその他の統合的な環境影響評価書の中で UNEP とそのパートナーによって使用されているデータセ

順応的ガバナンス Adaptive governanceットの情報源。そのオンラインのデータベースは、500 以上

複雑で不確かで動的な問題に対処するために、順応的な管理や、の変数を保持しており、地理空間のデータセット（地図）をは適応性のある政策決定、遷移プロセスの管理、の手法を取り入

じめ、淡水、個体群数、森林、排出量、気候、災害、健康、れるガバナンスのやり方。順応的ガバナンスは、様々なスケー

GDP などのテーマを対象とする、国、サブ大陸域、大陸域、

ルで意思決定を行えるよう組織が多中心的に配備されるか否

世界の統計資料を含む。geodata.grid.unep.ch

かに依存する。局所レベルと世界レベルにわたるこの種のガバ
ナンスは、協力的で、柔軟で、学習に基づく、生態系管理に向

持続可能性 Sustainability

けたアプローチを提供する。

将来世代やその他の場所の住民の能力を危険にさらすことな
く、現在の住民のニーズが満たされていくことを可能にする特

順応的管理 Adaptive management

性または状況。

自然資源を管理するための政策や行動は、固定的なものではな
く、新たな科学情報や社会経済的情報を組み合わせたものに基

持続可能な発展 Sustainable development

づいて調節することが前提であるとする体系的な管理の概念。

現在の世代のニーズを満たすために、将来世代の能力を危険にさらすことなく、現在の世代のニーズを満たす発展。

蒸散 Transpiration
植物の各部位からの水蒸気の損失、特に葉だけでなく、茎、花、

持続可能な森林管理(SFM)

根からの損失。

Sustainable forest management
現在および将来において、関連する生態的、経済的、社会的な蒸発散量 Evapotranspiration

森林の諸機能を、地方、国家、地球レベルで満たすために、森

土壌や地表水からの蒸発による水の損失と、動植物からの蒸散林が持っている生物多様性、生産性、再生能力、活力、潜在力を合わせたもの。

を維持し、かつその他の生態系に被害をもたらさない方法およ
用語解説

255

水界生態系 Aquatic ecosystem

層が化学的に破壊されること。

水中において相互作用する生きている要素と生きていない要素で構成される、基本的な生態学上の単位。

生息地 Habitat（１）生物や個体群が自然に発生する現場である場所またはタ

水圏 Hydrosphereイプ。

地表水（海洋や湖や川の水)、地下水（土壌中の水、地表の下（２）英語の Habitat には、「地理的特徴、生物および無生物にある水)、雪、氷、および水蒸気を含む大気中の水など、地の特徴、完全な自然であるか半自然であるか、によって識球の水のすべて。

別される陸域または水域」という意味もある。

水質 Water quality

生態系 Ecosystem

水の化学的、物理的、生物的な特性で、通常、特別な目的に対植物、動物、微生物の群集、およびそれらを取り巻く非生物的するその水の適性を見るために使用される。

な環境が、互いに作用し、一つのユニットとして機能する動的な複合体。

スケール Scale
何らかの現象を測定したり調査するために用いられる空間的、生態系アプローチ Ecosystem approach

時間的な（量的または分析するための）大きさ。そうして、あ

公平なやり方で保全と持続可能な利用を促進する土地、水、生るスケールは、地方、地域、国家、世界といった社会的単位の物資源を統合管理するための戦略。生態系アプローチは、生物レベルを指す場合がある。

と生物を育む環境の間の本質的な構造、作用、機能、相互作用を包含する生物学的機構といったレベルに焦点を当てて、適切スプロール（都市の） Urban sprawl

な科学的手法を適用することに基本が置かれる。そこでは、文分散開発が無条件に都市縁辺部の外側へ拡張していくことに化的な多様性を持つ人類も、多くの生態系の中の不可欠な構成

よって都心が分散することを指し、そこでは住居や商業開発の要素として認識される。

密度が低いために土地利用に及ぶ力が分断化される。

生態系機能 Ecosystem function
成果重視型管理 Results-based management

生態系がそれによってその完全な状態（一次生産力、食物連鎖、一つの管理アプローチであり、実現可能な期待される成果を明

生物地球化学的循環など）を維持している、一連の状態や作用

確にし、それらの達成に向かう進展をモニタリングし、学習さに関する生態系内に元から備わっている特性。生態系機能には、れる教訓を管理の意思決定に組み入れ、実績を報告する、こと

分解、生産、栄養素の循環、栄養素とエネルギーの輸送などのから成るアプローチ。

作用がある。

政策 Policy

生態系サービス Ecosystem services

何らかの介入または社会的対応。これは、意向を表明するだけ

生態系によってもたらされる恩恵。これらには、食糧や水などでなく、経済的な手法の使用、市場創出、補助金、制度改革、を供給するサービス、洪水制御や疾病制御などの調整サービス、

法改革、地方分権、機構開発などの他の形での介入も含まれる。

精神的、レクリエーション的、文化的な恩恵などをもたらす文

政策は、ガバナンスを行使するための手法と見なすこともでき化的サービス、栄養塩類の循環などを支える基盤サービスがある。そのような介入が国によって施行される場合、公共政策とり、地球上の生命のための状態を維持している。生態系の財お呼ばれる。

よびサービスと呼ばれることもある。

脆弱性 Vulnerability

生態系サービスに対する支払い（PES） payment for

リスクに曝（さら）されている人々についていう特性。脆弱性

ecosystem services

は、曝露の関数（曝露の強弱で変化するもの）で、曝露されて環境サービスの供給を改善させる土地利用者の行為に対して、いる特定の社会的単位（流域、島、世帯、村、都市、または国

その環境サービスを求める需要に見合った金銭的インセンテなど）が曝露による影響をどれほど受けやすいか、また曝露にィブが支払われるようにする、適切な仕組み。

対処したり適応したりできるか否かを示す度合いである。曝露とは、干ばつ、紛争、極端な価格変動といった危険に曝される

生態系農業 Ecoagricultureことを指すが、内在する社会経済的、制度的、環境上の制約に農業の生産、生物多様性と生態系サービスの保全、持続可能な曝されることも指す。

農村の暮らし、を同時に前進させていくという景観を管理するためのアプローチ。

成層圏オゾン層破壊 Stratospheric ozone depletion
特に人の活動によって生産された物質によって成層圏オゾン

256

用語解説

生態系の健全性 Ecosystem health

生物多様性 Biodiversity

生態学的な要素とそれらの相互作用が、適切であり、かつ生態

地球上の生命が多様であることであり、遺伝子レベルでの多様系のレジリエンス、生産性、更新を維持する上でうまく機能し性、種間および生態系や生息地間の多様性も含まれる。個体数、ている程度。

分布、習性における多様性も含まれる。また生物多様性には人の文化的多様性も含まれ、それらはいずれも、生物多様性の受生態系のレジリエンス Ecosystem resilience

けているのと同じ駆動要因によって影響を受けている可能性

生態系が異なった構造になったり、異なった出力をもたらすよがあり、さらに生物多様性はそれ自体が、遺伝子の多様性や、うになってしまう閾値を越えることなく、環境のかく乱に対しその他の種や生態系の多様性に影響を及ぼしている。

て生態系が持ちこたえることができる程度。レジリエンスは、
生態動力学に左右されると同時に、人間が生態動力学を理解し、生物蓄積 Bioaccumulation

管理し、対応する組織的能力や制度的能力にも左右される。

生物体内で化学物質が濃縮されて濃度が増すこと。またその物
質を取り込む速度が新陳代謝や排泄より大きくなることによ

正当性 Legitimacyって、生物体内に蓄積される化学物質の量が段階的に増加する

公民的に容認できる程度、または認知される公平さの程度。国ことを表現するために使用される。

家の法は国家においてその正当性を持ち、地域の法や慣習は、その正当性を社会的な組織や関係の制度から導き出すので、社

絶滅危惧種 Endangered species

会的制裁システムがあってその上で機能する。

利用可能な最良の証拠資料によって、IUCN レッドリストの絶滅危惧カテゴリーに指定された A～E の基準のいずれかに該当

制度 Institutions

し、野生において非常に高い絶滅の危険に直面していると考え社会がそれによって社会自体を組織へと組み立てている相互られる種。

関係のパターンを規則化したものであり、人の相互関係を構築する規則、慣行、しきたりである。この用語は、広く包括的な遷移 Transitions

もので、多国間の環境協定、国際条約、融資メカニズムに対しその構造や文化や慣行と共に、社会システムの構成や機能が、ても、法律、社会関係、財産権や土地保有上のシステム、規範、

非線形、体系的、根本的に変化すること。

信仰、習慣、行動規範などに対しても使用されることができる。
制度という用語は、公式なものである場合もあれば（明示的で、早期警報 Early warning

記述され、多くの場合に国の拘束力を持つもの）、非公式なも災害に無防備な個々人が、災害のリスクを避け、または低減し、のである場合もある（暗示的で、記述されず、言葉に表されな

効果的に対処する行動を採れるようにする時宜を得た情報を、

いが、互いに同意し受け入れられたもの）。公式な制度とは、

特定の機関を通して提供すること。

法律、国際的な環境協定、付属定款、覚書などである。非公式
な制度とは、暗黙の規則、行動規範、価値観などである。制度

相乗効果 Synergiesという用語は、組織（organization）と区別されるべきである。

２つ以上の行為や組織や物質やその他動因による成果が、それらが別々の場合に生じる成果を合計したものよりも大きくな

生物群系（バイオーム） Biome

るようなやり方で相互作用する場合に、発生する効果。

地球レベルの下にあって、識別に便利である最大の生態系分類の単位。陸域の生物群系は、通常、優勢な植生構造（森林や草組織 Organizations地など）を基盤にしている。非常に多様な種で構成されていて特定の共通目的を持った個々人からなる集まり。組織には、政も、生物群系内の生態系は概ね同様の方法で機能する。例えば

治組織、政党、政府、省； また経済組織や産業の連合； また森林はすべて、栄養循環や変動や生物量に関して、草地の特性

社会組織（非政府組織(NGO)や自助グループ）や宗教団体（教と異なる一定の特徴を有する。

会や宗教トラスト）が挙げられる。組織という用語は、制度（institutions）と区別されるべきである。

生物圏 Biosphere
生きた生物が存在しているか、または生命を維持する能力を持

堆積物 Sediment

つ、地球および地球大気の部分。

その大半は崩れた岩から始まり、水、風、氷、その他有機的な化学作用によって運ばれ、浮遊し、堆積する固形物。

生物コリドー、生物学的回廊 Biological corridor
人間や自然の原因によって分断された生息生育地の間の連結

対流圏オゾン Tropospheric ozone

を修復し保全するために設けられる生息生育地の回廊。

大気の底部にあるオゾンで、それは人間や作物や生態系がさらされる高さに存している。地表オゾンとしても知られている。

用語解説

257

多中心的な Polycentric

窒素沈着 Nitrogen deposition

特に権限や制御を担う中心が多くあること。

主として窒素酸化物とアンモニアの排出から生じる反応性窒
素が大気から生物圏へ投入されること。

短寿命気候強制力因子 Short-lived climate forcers
メタン、黒色炭素、対流圏オゾン、および多くのハイドロフル

地表水 Surface water

オロカーボンなどの物質で、気候変動に著しい影響を及ぼし、河川、湖、貯水池、水路、人工湖、海、河口などの、自然に大二酸化炭素やその他寿命の長いガスに比べると大気中での寿気に開放されているすべての水。この用語には、地表水によっ命が比較的短い。

て直接影響を受ける泉、井戸、その他の水を収集するものも含まれる。

炭素隔離 Carbon sequestration
大気以外の貯蔵庫の炭素含有量を増大させる一連の作業。

調整サービス Regulating services
生態系の諸作用の調整によって得られる恩恵で、例えば、気候、

炭素貯蔵 Carbon stock

水、いくつかの人間の疾病、の制御など。

炭素を蓄積または放出する能力を持つ貯蔵庫またはシステムを意味する「プール」に保持されている炭素量。

ティッピングポイント Tipping point
進行しつつある状況の中で、そこを超えると、新しい、時には

男女別のデータ Sex-disaggregated data

不可逆的な展開に至ってしまう臨界点。

男性と女性への影響の違いを測定できるよう、男女別に分けられたデータ。

抵抗力 Resistance
その現状を置き換えることなく、駆動要因の影響に耐えるシス

データ Datum

テムの能力。

参照したり分析のために使用される単一の情報（Data の単数

低酸素 Hypoxia形）。

酸素の不足。富栄養化やアオコによる低酸素は、水中の溶存酸

地下水 Groundwater

素が使い果たされる作用による結果である。アオコは水をより地下へ流れるか浸透する水で、土壌や岩を浸し、泉や井戸に水不透明にし、それによって、水中の水生植物が利用できる光のを供給する。水で満たされている層の天端は、地下水面と呼ば量が減り、また人の有益な利水が妨げられる。アオコが次々にれる。

死んでいく時、底に沈んだアオコをバクテリアが分解し、有効酸素を使い果たす。低酸素は晩夏に特に深刻で、バクテリアだ

地球温暖化 Global warming

けがそこに生き残ることができるので、「酸欠海域」と呼ばれ地球の温度とされている大気表層の気温が上昇することであるいくつかのエリアでは低酸素が非常に深刻になりうる。

り、大気への温室効果ガスの排出によって引き起こされる。

適応 Adaptation
地球観測システム Global observation system

新しいまたは変化していく環境に対して自然や人間のシステ

生物多様性、水の質および量、大気汚染、土地荒廃、化学物質

ムが適応することであって、予期して行う適応と問題が起きて放出などの様々な指標について、地球規模で必要とされる多くから対応する適応、民間による適応と公的な適応、自主的な適のデータを集める一連の統合的なモニタリング活動。

応と計画的な適応などがある。

地球公共財 Global commons

大転換 Transformation

大気、海洋、大気圏外、南極地域のような所有されていない自転換されていく状態。GEO-5 の文脈では、大転換は、間違っ然資産。

た方向に地球システムを引き寄せる諸行を止め、かつ同時に持続可能な世界構想に合致するものすべてに対して、資源や能力

地球システム Earth System

ならびにそれらを可能にする環境を提供する、機会を模索する

地球システムは、惑星とそこに住む生命の状態や進化を決定し一連の活動を指す。

ている、相互作用する物理的、化学的、生物的、社会的な構成
要素と作用からなる、複雑な社会-環境システムである。

データセット Dataset
ある特定の問題に関するデータを集めたもの。

地形学 Topography
ある地域の表面の特徴についての研究または詳細な記述。

DDT dichlorodiphenyltrichloroethane
合成有機塩素系殺虫剤。残留性有機汚染物質に関するストック

258

用語解説

ホルム条約の下で規制リストに挙げられている残留性有機汚

突然の変化 Abrupt change

染物質のうちの 1 つ。

非常に急激に予期せず起こるために、人間や自然システムがそれに適合するのに困難を伴う変化。

電子廃棄物 E-waste (electronic waste)
価値を考慮されなくなり処分される様々な形態の電気電子機

毒性汚染物質 Toxic pollutants

器の総称。

それらを摂取するか吸収している生物に、死、疾病、または先天的欠損症を引き起こす汚染物質。

伝統的あるいは地元民の生態学的知識
Traditional or local ecological knowledge

土壌酸性化 Soil acidification

自然環境との相互作用に関する広範な歴史を持つ民族によっ長らく調査対象とされてきた、湿潤気候において自然発生してて維持され開発された知識、ノウハウ、慣習、表現を累積したいる作用で、調査結果によれば、酸性雨が陸上植物の生産性にもの。

影響を与えていることが示唆されている。

統合的沿岸域管理 (ICZM)

内分泌かく乱物質 Endocrine disruptor

Integrated coastal zone management

ホルモン系の機能を阻害（模倣、遮断、抑制、または刺激によ

海岸沿いの資源および区域を管理するための経済的、社会的、

る）することによって、無傷の生命体や、その子孫や、（亜）生態的な視点を統合するアプローチ。

個体群に、有害な健康影響を引き起こす外部物質。

統合的水資源管理（IWRM）

ナノ材料 Nanomaterial

Integrated water resources management

粒子の外形の少なくとも１次元の大きさが 1～100 ナノメート

極めて重要な生態系の持続可能性を危険にさらすことなく、公ル（１ナノメートルは１メートルの 10 億分の１）である粒子

平なやり方で、結果として得られる経済的社会的福祉が最大にを個数粒度分布において 50%以上含有する材料であり、粒子なるよう、水、土地、関連する資源の統合的開発や管理を促進が結合していない状態で一つの集合体（aggregate）または塊すること。

り（agglomerate）として存在し、自然によるもの、偶発的なもの、または製造されたものがある。そのような粒子/材料を、

都市化 Urbanization

一般にナノ粒子（NP）、ナノ化学物質、またはナノ材料（NM）

都市部に住んでいる人口の割合が増加すること。

と呼んでいる

土地荒廃 Land degradation

二次汚染物質 Secondary pollutant

気候変動、自然作用、持続不可能な人類の活動が原因となって、直接放出されるのではなく、他の汚染物質（一次汚染質）が大

耕地、牧草地、森林、林地における生物学的または経済的な生

気中で反応する際に形成される汚染物質。

産性や複雑性が減少または損失すること。

燃料電池 Fuel cell
土地被覆 Land cover

化学反応のエネルギーを直接電気エネルギーに転換する装置。

土地の物理的な被覆のことで、草木によって覆われているか否

それは、燃料（水素など）と酸化剤（酸素など）を外部から供かを言葉で表現したもの。土地利用によって影響を受けるが、給して電気を生産する。必要な流れが維持される限り、燃料電

土地利用と同義ではない。

池は稼働することができる。電池が閉鎖系に電気エネルギーを化学的に貯蔵しているのに対して、燃料電池は補充されなけれ土地利用 Land use

ばならない反応物を消費するという点で電池と異なる。燃料電

様々な人の目的や経済活動用のための、土地が持つ機能的な側

池の大きな利点の一つは、それらが非常に少ししか汚染を出さ面。土地利用の例を分類すると、農業、工業使用、輸送、保護

ずに電気を生み出すということである。電気の生成に使用され区などがある。

る水素と酸素の多くが、結合して最終的に水になる。燃料電池
は静止している動力源としても、自動車用の動力源としても開土地利用計画 Land-use planning

発されている。

土地と水のポテンシャル、土地利用の代替パターン、その他物
理的、社会的、経済的な状態を体系的に評価することで、土地能力開発 Capacity developmentの利用者にとって最も有益となる土地利用オプションを選択

個人、組織、社会が、自分自身の開発目標を設定し達成する能し採用できるようにする作業。

力を、時間をかけて獲得、強化、維持すること。

用語解説

259

灰色の水 Grey water

バイオ燃料 Biofuel

工業や農業や生活において人が使用することで、質的に悪影響

乾燥有機物から作られる燃料、あるいは植物から作られる燃焼を受けている水。ある製品の灰色の水フットプリントは、その性の油。後者には糖やトウモロコシを発酵させて造られるアル

全サプライ・チェーンにわたってその製品の製作に関係し得る

コールや、油ヤシ、菜種、大豆から得られる油などがある。

淡水汚染を表す指標である。自然のバックグラウンド濃度と、既存の周囲の水質基準に基づいて、汚染の負荷を周囲と同質化

バイオマス Biomass

するのに必要となる淡水の容積として定義される。それは、水地上と地下ならびに水中の生きている有機物と死んでいる有質が上記合意された水質基準を維持する程度まで、汚染物質を機物の両方で、樹木や作物や草および樹木の落葉落枝や根など。

希釈するために必要とされる水の容積として計算される。

早死 Premature deaths
廃水処理 Wastewater treatment

その危険要因がない場合にもたらされるであろう時期よりも汚染度を下げるよう廃水の質を改良するために用いられるも早く、危険要因によりもたらされる死。

ので、機械的、生物的、または化学的な処理の方法がある。

人の幸福 Human well-being
廃水 Effluent

個々の人間が、自分の大望を追求する機会を持てることなど、水質問題において、工業工程や汚水処理プラントなどの発生源

彼等が価値あると考える人生を生きる能力を持っている程度。

から環境に放出される液体廃棄物（処理または未処理のもの）

人の幸福の基本的構成要素は、安全保障、物質ニーズが満たさを指す。

れていること、健康、社会関係などである。

ハイドロクロロフルオロカーボン（HCFC）

貧困 Poverty

Hydrochloro- fluorocarbons

定義された量の物的財産や金銭を欠いている人の状態。絶対的人によって作られた有機物で、水素、塩素、フッ素、炭素原子

貧困は、一般に、清らかで新鮮な水、栄養、医療、教育、衣類、で構成されている。HCFC のオゾン破壊の潜在性は CFC より住まいなどの、基本的な人間としてのニーズを欠いている状態

はるかに低いので、HCFC は CFC の受容可能な臨時の代用品を指す。

になると考えられた。

フィードバック Feedback
白化現象（サンゴ礁の） Bleaching

変化を抑える反応（負のフィードバック）か、変化を増強する

ストレスを受けているサンゴ礁がゾオキサンテラと呼ばれる反応（正のフィードバック）のいずれかによって非線形な変化

サンゴに共生している微細藻類を放出する場合に起こる現象。

が引き起こされること。

これは光合成色素の深刻な減少か、場合によっては全喪失をもたらす。ほとんどの造礁サンゴは白い炭酸カルシウムの骨格を富栄養化 Eutrophication

持っているので、その時これらがサンゴの細胞組織を通して現

主として窒素やリンの栄養塩類の濃縮のために水や土地の品

れ、サンゴ礁が白化したように見える。

質が劣化することで、過度の植物（主に藻類）の成長と崩壊に帰着する。湖の富栄養化は通常、湖が泥沼や湿原へとゆっくり

バイオキャパシティ Biocapacity

変化し、最終的に乾燥地に至る一因となる。富栄養化は、人の現在の管理の仕組みや採取技術を用いて、生態系が、有用な生活動がその変化の過程を早めることによって加速される可能物由来の物質を生産する能力、および人によって生成された廃性がある。

棄物を吸収する能力。ある区域のバイオキャパシティは、実際の物理的な面積に収量ファクターと適切な等価ファクターを物質フロー勘定 Material flow accounting

掛けることにより計算される。通常、グローバルヘクタールと経済活動で使用された全ての原材料の数量化。原材料の採取時いう単位で表わされる。

に動員された全ての原材料と、経済過程の中で実際に使用された原材料と、の質量を測定して計上する。

バイオテクノロジー（現代の） Biotechnology
試験管内で核酸技術を適用するものであり、デオキシリボ核酸

文化的サービス Cultural services（DNA）の組換え、および細胞や細胞器官の中への核酸の直生態系が人々に与える恩恵のうちの非物質的なもので、精神的接注入、あるいは生物分類学上の科を超えて細胞を融合させるに豊かになること、認知の発達、レクリエーション、美的体験など、従来の品種改良や淘汰において用いられる技術ではなく、など。

自然の生理や生殖や組換え障壁を克服したものである。

分野横断的な問題 Cross-cutting issue
通常は別々に定義されるそれの諸側面のいくつかについての

260

用語解説

相互作用を考慮しなければ、十分に理解または説明されること

水紛争 Water conflictができない問題。

水資源に関わる国、州、またはグループ間の対立。

放射強制力 Radiative forcing

水不足 Water scarcity

地球の宇宙とのエネルギー収支における純変化量のことで、地年間の水の供給が一人当たり 1,000 m3 以下に減少する場合、球に入ってくる太陽放射から、出て行く地球放射を差し引いたまたは利用可能水の 40％以上が使用されている場合を指す。

変化量。

緑の水 Green water
保護区 Protected area

陸上への降雨のうち、流出せず地下水も涵養しないで、土壌中関連する生態系サービスや文化的価値を備えた自然を長期にに保持されるか、土壌や植生の上に一時的に留まる部分。結局、保護するために、法的またはその他効果的な手段を通して認定

降雨のこの部分は植物を通して蒸発するか放出される。緑の水

され、専用に割り当てられ、管理され、範囲を明確に定められフットプリントは、植物による生産過程で消費される雨水の容た地理的空間。

積である。このフットプリントは、特に農産物や林産物（作物や木材に基づく産物）に関連するもので、雨水の蒸発散量（畑

牧草地 Pastureやプランテーションからの）に収穫された作物や木材に組み込

家畜の放牧に使用されるか、または適した草や牧草で覆われてまれた水を加えた合計のことである。

いる土地。

ミレニアム開発目標（MDGs)
牧畜 Pastoralism, pastoral system

Millennium Development Goals

資源を得る主要な手段として家畜を飼育する仕事。

ターゲット期限の 2015 年までに極度の貧困を半減すること、HIV/エイズのまん延防止、普遍的な初等教育の提供などの８

保全耕うん Conservation tillage

つのミレニアム開発目標であり、世界中の国々および世界中の土壌をひっくり返さずに、土壌の表面を耕すこと。

代表的な開発機関によって合意され青写真を形成している。
2016 年からは持続可能な開発目標（SDGｓ）に置き換わった。

水安全保障 Water security
水系の持続可能な使用や保全、水災害（洪水や干ばつ）の予防、

無耕農業 No-till (zero tillage)

水資源の持続可能な開発、ならびに人と環境に対して水が持つ

ほとんどまたは全く事前に土地を耕すことなく種子をまく技

機能やサービス（へのアクセス）の保護などを、幅広く指す言術で、土壌侵食にプラスの影響を及ぼす。

葉。

メガ都市 Mega-cities
水循環 Hydrological cycle

1000 万人以上の住民を抱える都市部。

水が大気から地球表面へ、そして大気へ戻る経路で、水が経ていく一連の流れ。その流れは、陸や海や陸水からの蒸発、雲を

有害廃棄物 Hazardous waste

形成する凝結、降雨、土壌や水域への貯留、再蒸発などである。

人の健康および環境に害を及ぼす可能性がある、使用されているか廃棄された物質。有害廃棄物には、重金属、有毒化学物質、

水ストレス Water stress

医療廃棄物、放射性物質などがある。

水の供給が少ないことによって、食糧生産や経済発展が制限を受けたり、人の健康に影響を来す場合にそれが起こっている。

有機塩素化合物 Organochlorine compounds

年間の水の供給量が１人当たり 1,700 m 以下に減少する場合、ダイオキシン、ポリ塩化 ビフェニル（PCB）など炭素、水素、その区域は水ストレスの状態にある。

塩素を含む有機化合物の類、および DDT のようないくつかの

3

農薬など。

水フットプリント Water footprint
消費者または生産者による直接的水利用および間接的水利用

有機炭素（OC） Organic carbonの両方をとらえる水利用に関する指標。個人、コミュニティ、

有機炭素は、気候調査で使用されるが、通常、黒くないエアロ

国、または企業の水フットプリントは、個人、コミュニティ、ゾルの炭素成分を指す。有機炭素は、変動する大気の振る舞い

または国によって消費される製品やサービス、あるいは企業にと共に、何百あるいは何千もの様々な有機化合物を包含するもよって生産される製品やサービス、を生産するために使用されのなので、この用語は過度に単純化した表現である。炭素エア

る淡水の全容積として定義される。

ロゾルを熱分析することで得られる量である。

用語解説

261

有機農業 Organic agricultureった土地。主に農業や都市の目的に使用されている区域は含ま

土壌の健康、生態系の健康、人々の健康を持続させる作物生産ない。

システム。合成肥料を使用することに依存せず、地場の条件に適応した生態系の作用や生物多様性や循環に依存する。

レジリエンス Resilience
潜在的に災害にさらされる可能性のあるシステム、コミュニテ

予測 Projection

ィ、社会が、許容水準の機能や構造を達成し維持していけるよ「明日 30℃なら砂浜に行くだろう」といった、ある前提条件

う、災害に耐えるかまたは変化することによって適応していくを想定して、将来の課題について描写しようとする行為、また能力。

は描写そのもの。

レバレッジポイント Leverage point
予防的措置/原則 Precautionary approach/principle

比較的少量の力で変化を達成できるシステム構造内のポイン

予防的措置または予防原則は、ある行為または政策が有害であト。システムの挙動において、少量の力が小さな変化を引き起るという科学的なコンセンサスがない状況で、その行為またはこす場合は、低いレバレッジポイントであり、少量の力が大き政策に民衆や環境に害をもたらす疑わしい危険性があるならい変化を引き起こす場合は、高いレバレッジポイントである。

ば、有害でないという立証責任はその行為を起こす人々が負うというものである。

惑星限界 Planetary boundaries
持続可能な発展のための必須条件として、すべてのレベルの行

ライフサイクル分析 Life-cycle analysis

政、国際組織、市民社会、科学界、民間企業を含む国際社会に原材料の採取から材料の加工、製造、配布、使用、維持管理、

対して、人類が安全に活動し得る領域を定義するために策定さおよび廃棄またはリサイクルまで（一生）、製品の生涯の全てれた枠組み。

の段階で関係する環境影響を算定する技術。

湾岸海洋環境保護機構（ROPME）
乱開発 Overexploitation

Regional Organization for the Protection of the Marine

そのような使用により発生する長期にわたる生態への影響を

Environment

考慮することなく、原材料を過度に使用すること。

湾岸海洋環境保護機構の８つの加盟国であるバーレーン、イラン、イラク、クウェート、オマーン、カタール、サウジアラビ

リモートセンシング Remote sensing
遠く離れたところから目的物についてのデータを収集すること。環境の分野では通常、気象学、海洋学、または土地被覆評
価に用いられる航空機または人工衛星によるデータを指す。

流域

Drainage basin （ watershed 、 river basin 、catchment とも呼ばれる)
降雨が小川、河川、湖、貯水池に流出する陸地の区域。その区域の地形の特定は、異なった区域間の最も標高の高い箇所（尾根など）に沿って線を引くことによって行える。

粒子状物質（PM) Particulate matter
空中に浮遊する小さな固形微粒子または液滴。

流出 Run-off
降雨や融雪の一部、または地面を流れて最終的に水路に戻る灌漑用水。流出は、大気や陸から汚染物質を拾い上げて、排出水域に運ぶことができる。

林地 Woodland
樹高 5 メートル以上ある樹木の林冠被覆が 5～10%以上あるか、または自然のままで樹木がこれらの閾値に達しうるか、または低木と灌木と樹木の組み合わせによる被覆が 10％を超えている、そういった面積が 0.5 ヘクタール以上広がっている木の茂

262

用語解説

ア、アラブ首長国連邦、に囲まれた海域。

索引
石炭の生産 15

注意：太いページ番号は図に、斜めのページ番号は、表や Box 内にその言葉があることを意味する。

農業 25

アラスカの気温 208

アラブ環境情報ネットワーク 225

アルゼンチン

化学物質の売上高 174

あアルベド 197

愛知ターゲット 34, 101, 136, 154, 157, 222

い愛他精神 13

アイルランド、化学物質の売上高 174

EC 統計局（ユーロスタット） 225

青の水の不足 177

イェーテボリ議定書 35 , 42

アオコ 111, 112

アクセスと利益配分 154‒6
アクラ、電子廃棄物 24

アジア

エコロジカル・フットプリントとバイオキャ
パシティ 206

EU 20­20­20 ターゲット 35

閾値、臨界の 21‒3, 194, 206‒8

生きている地球指数 141, 142, 144, 145
移住 6 , 7

湿地面積 76

土壌酸性化 42, 43

二酸化硫黄排出 42

アジア太平洋地域、東アジア、西アジアも参照のこと

アジア太平洋地域

環境データイニシアチブ 225
下水設備 111

森林被覆 72, 73

イスラエル、化学物質の売上高 174

イタリア、化学物質の売上高 174

遺伝子組換え 81, 150

138

インド

エネルギー使用 16

化学物質の売上高 174
経済成長 10‒11

神聖な林 154

パシティ 206

環境データイニシアチブ 225

都市人口 18, 77
水使用 9

インドネシア

油ヤシのプランテーション 84

コミュニティによる管理 154
作物生産 70

人口 6

森林被覆の変化
都市化 7, 18

水銀中毒 182

アクセス 115‒16, 128, 185

汚染 18572

水不足 9サハラ以南も参照のこと

アフリカ・パ ートナーシップ・フォーラム 204
アフリカ諸国における農薬の廃棄削減プログラム（ASP） 181

アフリカ地下水委員会 123
アボブロシ 24

アマゾン 72, 202‒3, 203
雨は、降雨を参照のこと
アメリカ（US）

化学物質の売上高 174

飲料水

食糧安全保障 71

化学物質の売上高 174

207

大陸域 206
都市 77

エストニア 154

河川流域 125, 126

NOAA は、米国海洋大気庁を参照のこと
再生可能エネルギーも参照のこと

エネルギー消費 14‒15
世界合計 14

世帯数 9‒10

排出量のガイドライン 35

エコロジカル・フットプリントとバイオキャ

湿地面積 76

エコロジカルフットプリント 141, 144, 206,

一酸化炭素 49

アフリカ

子供の健康 117ECOLEX 224

エネルギー 14‒16

洪水 36, 107‒9

イラン 88, 174

降雨の傾向 38

エコ認証 156

干ばつ 108

異常気象 36, 36

アセアン煙霧協定 35

下水設備 111

エコツーリズム 149

越境水アセスメント計画（TWAP） 123

移動性野生動物種の保全に関する条約（CMS）

油ヤシのプランテーション 84, 86

疫学的な変遷 6

国家間の 7, 8

アジアモンスーン 59

アブダビ世界環境データイニシアチブ 225

栄養不良の人々 71, 80

越境管理

国内の 6, 8

個人の 17‒18

アジェンダ２１ 33, 35, 122, 138, 172

ヨーロッパも参照のこと

栄養転換 13‒14

欠落しているデータ 217

移動性

食糧消費 71

化学物質の売上高 174

SLCFs は、短寿命気候強制力因子を参照のこと

遺伝資源、アクセスと利益配分 154‒6作物の生産性 70

英国（UK）

田舎‒田舎 7
田舎‒都市 7

コミュニティ管理の区域 154

窒素の排出量 45

エアロゾル 56

永久凍土層 37, 76, 197, 200, 222

意思決定 12‒13

降雨の傾向 38

人口 6

え

データの欠落点 221

う

飢え 71, 80

根絶 68

食糧安全保障も参照のこと

ウガンダ 226

一人当たり 14
予想 16

エネルギー不足 15, 16

FIB（Fishing­In­Balance）指数 145

MDGs は、ミレニアム開発目標を参照のこと

MPA は、海洋保護区を参照のこと

沿岸地帯の人口 8, 119
沿岸地帯の防御 119
塩水化、地下水 109

エンドスルファン硫酸塩 180

Environmental Data Explorer、データ提供者

219

お欧州委員会（EC）

グローバルインベントリプロジェクト 177
水枠組み指令 123

欧州宇宙機関 75

欧州環境機構（EEA） 181, 225

欧州近隣政策(ENP) 180
欧州連合（EU）

海洋戦略枠組み指令 126

化学物質に関する規則 186
大気汚染に対する指令 35
船便による貿易 16

OECD は、経済協力開発機構を参照のこと
オーストラリア

化学物質の売上高 174
土地利用 203, 204

烏脚病（うきゃくびょう） 181

ODS は、オゾン破壊物質を参照のこと

ウニ、大量死 198

オーバーシュート 206‒8

ウサギ 203

海ゴミ 112, 184

海鳥、と海ゴミ 184

オートバイによる移動 17‒18
オスパール委員会 225
汚染

移動 20‒1

索引263

栄養塩 43, 111‒12, 197

欠落しているデータ 222

環境経済勘定システム（SEEA） 218, 224

海洋環境 129, 177‒8, 189

人為的な海洋施肥 152

環境情報、国際プログラムによる 218‒19

屋内 47, 61

北アメリカ 42

酸性化 119‒20, 127

炭素吸収源 152, 200‒1

欠落しているデータ 220

海洋汚染 177‒8, 189

都市（市街地） 44, 46‒7, 48

海洋環境

地下水 109‒11, 129, 180, 181, 206と生物多様性 143, 159

欠落しているデータ 224
遺伝資源 156と貧困 176‒7

ガバナンス 123‒5

農業 23, 43, 44

欠落しているデータ 222, 224

難分解性化学物質 112‒13気候変動の影響 119‒20, 127, 143

農薬 179‒81

国際的なテーマ/目標 101, 123‒4

成層圏の 32, 33, 51‒4, 58, 61, 200, 201

地域海条約 124, 124

オゾン

モントリオール議定書がなかった場合の破壊のシミュレーション 52‒4

対流圏の/地表の 32, 43, 47, 48‒51, 57,

61

ガイドライン 35

大陸域別の変化 50
変化の予想 51

発生源 49オゾン層保護のためのウィーン条約 33, 35, 51,57

オゾン破壊ガス指標 51, 52
オゾン破壊物質（ODS）
現在のレベル 51‒2

段階的廃止 51‒2, 61

オゾンホール 51‒4, 58

オフセット取引市場 18

オランダ、化学物質の売上高 174

温室効果ガス 32
オゾン 49

火災 73

欠落しているデータ 220

短寿命気候強制力因子 56, 58, 59

生物多様性 141, 142‒3海洋環境の保護に関する世界行動計画(GPA)

101, 124, 129

海洋食物連鎖の栄養段階指数 141
海洋保護区（MPA） 152‒3, 160

化学工業の現状と傾向 174

国別の化学物質の売上高 174

温度

目標に向けた進展 61
海洋 119, 127

極地域 199‒200, 208

地表気温の傾向 36, 37, 199

かガーナ 24, 86

カーボンオフセット 18

カーボンニュートラルのサプライチェーン 18
外在化 85海産物 82

海水面温度(SST) 119
回旋系状虫症 117

開発

気候変動を中心に位置付ける 41

開発途上国

温室効果ガス排出 20, 21
都市化 77, 78

廃棄物の処理 170, 184, 188

データと指標 172‒3

毒性についての理解 185

難分解性で有毒な 112‒13, 113, 178‒9,
185, 187

ライフサイクル分析 176

化学物質汚染国際パネル(IPCP) 186‒7

化学物質の登録、評価、認可及び制限に関する規則（REACH） 185, 204

核廃棄物 170, 182‒3, 189
火災 57, 184, 204‒5

風,南極付近 200‒1
消費 38

排出量 38, 39
埋蔵 121河川流域の管理 125, 126
河川分断化 108‒9セネガル川 126

富栄養化 111‒12

仮想水 105‒6

ガソリン、鉛の除去 54‒6
価値観 12‒3

精神的/文化的 148‒9

褐色雲、大気の 58, 60

カドミウム 182
カナダ

化学物質の売上高 174
火災 204, 205

索引

従来の勘定 11

物質フロー勘定 11, 207

乾燥 108, 128

アマゾン 202‒3

水力発電に及ぶ影響 122と火災 204

乾燥地 73‒5, 203‒4

持続可能な管理 87‒8
種の消失 144

劣化 74‒5, 74

キクイムシ 198

気候影響指標 141

気候変動

影響 33, 33, 36

損害推定額 36

水循環 118‒9

開発計画の中心に位置付けること 41

海洋への影響 143

緩和策と適応策 151

生態系に基づく 149‒50, 151‒2
短期の 58保護区 153

相乗効果 143

大気質を向上させる相補的な活動 59
ティッピングポイント 24‒5, 37
データの欠落点 220と生物多様性 143, 149‒50, 159

ヒンドゥークシュとヒマラヤ地域 201
フィードバックのメカニズム 197
北極圏 208
水環境 128

目標達成の進展度 36‒41, 61

温室効果ガスも参照のこと

技術 12

クリーンテクノロジー 58と資源利用 12気象変動に関する政府間パネル(IPCC) 38
北アメリカ

エコロジカル・フットプリントとバイオキャ
パシティ 206

カナダの環境モデリング・化学センター 176

環境情報に対するイニシアチブ 225

カリブ諸国

作物の生産性 70

紙 85

サンゴ礁 198
人口 6

中南米とカリブ諸国も参照のこと

カルタヘナ議定書 138, 150

環境ガバナンス 86‒7264

化学物質の売上高 174

勘定（会計）

温室効果ガス排出 73

海洋

温度 119, 127

韓国

き

国際的に合意された目標 171, 172

灌漑 148気候変動の影響 119

サミット） 26, 87, 115

カンクン合意 35, 35

多国間の環境協定 171

海氷範囲 36, 38, 77, 199

海面上昇 119, 200, 201

環境と開発に関する国連会議（1992 年リオ地球

寒帯林 72, 73, 76

化石燃料 15

目標とターゲット 35

環境統計整備に関する枠組み 218

欠落しているデータ 223‒4と人口増加 10

メタン 38, 49, 56, 57, 59, 76, 205, 206

環境統計 217

化学物質

ガス探査 120

農業 82

環境データ、問題のスケールに適した 227‒8

海洋管理協議会（MSC） 156

中国 20と国際貿易 20, 21, 21

環境収容力 206‒8

水使用 14, 105, 106, 128

海洋ガバナンス 123‒5
市場メカニズム 40‒1

下水設備 111

湿地面積 76

食糧消費 71
人口 6

森林被覆の変化 72, 73
窒素の排出量 45

二酸化硫黄排出 42

揮発性有機化合物（VOCs） 49, 50, 206
基盤設備（インフラ）

水、気候変動への適応 118‒19

教育 4

女性 7

下水設備

国際的な目標/テーマ 101

共同農業政策（CAP） 84

中南米とカリブ諸国 111

京都議定書 16, 35, 39, 58, 152
漁業 142

栄養段階の低下 145

過剰漁獲 23, 136, 147

西アジア 111

下痢、子供たち 117, 117

破壊的な漁法 140, 143

言語の多様性 154, 155, 160

原子力 14, 15, 16

干ばつ 108こ

極地域 76‒7, 199‒201

降雨

コア指標 218, 227
アフリカとアジアでの傾向 38

南極大陸も参照のこと

金属、汚染 181‒2, 187‒8

異常（極端） 36

季節的な変化 198

光化学反応 49

く

工業

薬 146

航空貨物 16

クズネッツ曲線 12, 20
駆動要因による圧力の連続体 14‒21
駆動要因の変化 4
経済発展 10‒14人口 5‒10政策のための重点項目として 26増大と相互作用 23‒5
定義 5

国の GDP は、国内総生産を参照のこと
国別適応行動計画（NAPAs） 128
GlobWetland プロジェクト 75

クリーン開発メカニズム（CDM） 40‒1

グリーンクロス 177

水使用 103, 103

耕作限界地 86

公衆衛生上の問題、水に関連する 117

洪水 36, 107‒9, 128, 208

影響を受けた人々と被害 107

ヒンドゥークシュとヒマラヤ 201‒2
リスク管理 118‒19

購買力平価(PPP) 10

国際 HCH 農薬協会 180

国際植物防疫条約（IPPC） 138
国際食糧政策研究所 201

国際食料農業植物遺伝資源条約（ITPGRFA）

グリーンピース 83

国際的に合意された目標/テーマ 101, 122チ（SAICM） 171, 184, 186, 189

グリーンランド 8, 36

国際農業開発基金（IFAD）221

CLRTAP は、長距離越境大気汚染条約を参照の

国際連合（UN）

グレートバリアリーフ 210

グローバルインベントリプロジェクト 177
グローバル化 14, 19‒21, 85, 175

クロルデン 113, 179, 180

クロロフルオロカーボン(CFCs) 33, 38, 51, 58

け

計画立案

国際法委員会（ILC） 126

国連公海漁業実施協定(2001) 101
国連ハビタット報告書 175

国連ミレニアム宣言(2000) 101
事務総長 173

統計部(UNSD) 218, 227

黒色炭素 56‒7, 59, 197, 199
国内総生産（GDP）

気候変動によって起こり得る損害 36

成長 10‒11, 16, 19

参加型 137

穀物生産 69, 70, 81

化学工業 174

126, 129

経済協力開発機構

廃棄物の発生 174

経済発展 10‒14

経済生産高の変化 1990～2005 年 10と自然資本（資源）の損失 78‒80, 90

国連海洋法条約（UNCLOS） 23,101, 123‒4,
国連環境計画（UNEP）

グリーン経済イニシアティブ 90
地球化学物質概観レポート 172
予見イニシアティブ 158

携帯電話 24

国連気候変動枠組み条約（UNFCCC） 35, 35,

下水国連工業開発機関（UNIDO） 177

経路依存性 25
地表および地下水汚染 110‒11薬剤やパーソナルケア製品 113

コンゴ民主主義共和国 24, 86
コンテナ貿易 16

さ

採鉱 24, 109

汚染 14, 181, 182
コルタン 24

再生可能エネルギー 15‒16推定される負の影響 15, 84, 152

投資 16

再生可能燃料基準（RFS）、米国 82
サウジアラビア

化学物質の売上高 174

魚の消費 82

魚を死なせる 111
作物

遺伝子組換え 25, 81, 150

専用 4, 25, 68‒9
対流圏オゾン 49
バイオ燃料 82

作物生産

気候変動の影響 201
傾向 68‒70, 81

砂漠化 148, 203‒4

国際的な化学物質管理のための戦略的アプロー

こと

コレラ 117101

クリーン燃料と自動車のパートナーシップ

グリフォサート耐性を持つ作物 25, 150

68, 69, 70, 81

コルタン 24

殺虫剤 179‒80

国際水路の非航行利用に関する条約(1997)（PCFV） 42

小麦の生産 69, 70, 81

138

グリーン経済イニシアチブ（UNEP の） 90, 224

クリーンテクノロジー 58

鉛中毒 54, 182

コペンハーゲン協定 35, 35

米原発事故 182, 189

炭素の貯蔵 76, 197, 200

水銀中毒 182

原材料採取の合計 11

漁具、投棄または流失された 143

洪水 36, 107‒9

下痢 117

コミュニティによる管理 153‒4, 160

原材料の消費 10

極端現象

汚染への脆弱性 24, 177

健康は、人の健康を参照のこと

漁業資源 23, 136, 142

モニターすること 23

子供たち

ケニア 154

原価計算、全コストを組み込んだ 91

遊漁 143固定化（lock-ins） 209

へのアクセス 110‒11, 128, 129, 185

持続不可能になる 23
チリ 210

国家能力自己評価（NCSA） 226

39, 58, 101, 152

国連砂漠化防止条約（UNCCD） 67, 75, 75

サツマイモ 81

傾向 74‒5

国際的な対策 75

砂漠化防止条約（UNCCD）運用の目的と成果、2010 年 75目標に向けた進展 89

サハラ以南のアフリカ

作物収穫量の予測 81

食糧安全保障 71

サヘルも参照のこと

サバンナ 73‒5

サプライチェーン、カーボンニュートラルな 18
サヘル

土地の劣化 203‒4

参加型計画立案 137

山系 201‒2サンゴ礁 120, 143, 149, 198
種の消失 145
大量死 198

酸性化 42‒3

海洋 119‒20, 127

淡水と土壌 42‒3

酸性鉱山排水 181

残留性有機汚染物質(POPs) 113, 178‒9, 185,187

モニタリング 178, 188, 224

国連の持続可能な開発委員会（UNCSD） 173

索引

265

し

GPA は、海洋環境の保護に関する世界行動計画
を参照のことジェヴォンズのパラドックス 12
シェールガス 205‒6

紫外線 B 波(UV­B)

モントリオール議定書が無かった場合のシ
ナリオ 52‒4, 53

有害な影響 51

自家用車の所有 17

ジクロロジフェニルトリクロロエタン（DDTs）
112, 113, 178

人体中のレベル 178, 179

資源強度 11

資源効率 12, 189

資源デカップリング 11
資源の生産性 207

市場

オフセット 18

市場に基づくアプローチ
気候変動 40‒1, 87
輸送 18

自然から捕獲・採集された食料 146
自然資本、損失 78‒80, 90

自然の聖地（SNS） 153‒4, 160
湿地 75‒6

漁業 143

国際的な目標/テーマ 101

種の消失 144

目標に向けた進展 159, 160

転用 75‒6と気候変動 143

ミシシッピデルタ 79

目標に向けた進展 89

湿地に関するラムサール条約 67, 75, 101, 146
疾病

乗客の移動 16‒17生物多様性 141, 157

死亡率 6, 6

社会の遷移 209

社会のネットワーク 12‒13

ジャカルタ・マンデート「海洋及び沿岸の生物多様性に関する決定」 122

重金属 112, 181‒2, 187‒8
住血吸虫症 117

臭素化難燃剤 113, 184

重要野鳥生息地（IBA） 141

出生率 6, 6, 26

ジュネーブ条約、長距離越境大気汚染に関する

断片化 145

蒸発池

木材と木製品 73, 85, 149

動プログラム(1994)
205‒6

生産の影響からの分離 10, 20, 85‒6と世帯のユニット 9‒10

情報、定義 217

索引

森林管理協議会（FSC） 73, 156

森林減少・劣化からの温室効果ガス排出削減（REDD/REDD+） 87, 149, 152

森林認証プログラム(PEFC) 73, 156

情報技術 217

森林伐採 8‒9, 72

工業による影響と廃棄物 24

1990～2010 72

アマゾン 72, 203

情報の欠落

化学物質の有害性 172‒3, 185, 188

欠落しているデータ 221
主要な駆動要因 71, 72

生物多様性モニタリング 157

食肉生産 82, 83

食事 13‒14, 25, 81

中南米とカリブ諸国 72, 73, 82, 83

食品廃棄 81

バイオ燃料生産 84

植物

生物多様性損失の予想 158

目標に向けた進展 89

薬用 146, 147

作物も参照のことす海洋 120水銀に関する水俣条約 186

水銀 182食物網

南極 200

食糧安全保障水質 14, 143

新たに出現している水質懸念 113‒14

71, 80‒1, 90‒1

国際的な目標 101

アフリカの乾燥地域 204
目標に向けた進展 89

地下水 109‒11, 129, 180, 181, 206
目標に向けた進展 128‒9

水質指標 141

肉 13, 14, 81‒2

スイス、化学物質の売上高 174

目標に向けた進展 89

水力発電 121, 122, 148と干ばつ 122

土地利用の変化 80‒1

ストックホルム条約(2001) 71, 172, 178, 188,

女性

教育 7, 26

189

資金拠出選択肢に関する協議プロセス 186

妊婦死亡率 6

世界モニタリング計画 178, 188

除草剤耐性作物 25, 150

スペイン

化学物質の売上高 174

シンガポール 174

せ

人口

沿岸 8, 119

人口密度の変化、1990～2005 年 9
推進力 6

新興経済国の GDP 成長 16
資源使用 10

個々の国も参照のこと

人新世 195

ジンバブエ 182
信頼 13

極地域 76‒7

生息・生育地の損失 139‒40, 145

中南米とカリブ諸国 6
人工衛星によるリモートセンシング

アマゾン 203

精神的価値、生物多様性の 148‒9増大 5‒10, 19

分布 8

生計

山間地域 202

増加の予想 5‒6

新熱帯区、湿地面積 76266

プランテーション 72, 73
森林伐採も参照のこと

食糧 71, 80, 81, 148

脊椎動物 144, 196と侵略的外来種 143101

消費 8‒9人口転換 6‒7, 19

大規模な絶滅の出来事 196

炭素隔離 73, 87, 149

小島嶼開発途上国の開発のためのバルバドス行

180

種の絶滅

喪失 8‒9, 72

小島嶼開発途上国（SIDS） 119

シン、マンモハン 222

社会心理学 13

北アメリカ 72, 73

関する条約 172, 183, 189

乳児 6
社会経済のデータ 224

管理と認証 73, 156

使用済燃料管理及び放射性廃棄物管理の安全に

除草剤、汚染 179‒80

妊婦 6

寒帯林 72, 73

農業 23

自然災害 107

相違 6

圧力 71

地下水 109‒10, 129

食糧生産

持続可能な発展 218, 227

森林 71‒3

硝酸塩

水と関連する 116‒17, 128

指標

バラスト水 114

目標に向けた進展 159

焼却、屋外での 184

食糧消費 71, 80, 81, 148

支払い意欲 13

欠落しているデータ 222

純一次生産力（NPP） 74と大気質 46‒9と地域の温度変化 208

管理 150‒1

樹木限界線、の前進 76‒7, 143

全世界での面積 76
データベース 221

侵略的外来種 141, 143, 150‒1

予測 158, 196

88, 221

生息・生育地の保全 160

生態系サービス 79‒80, 100, 135, 137, 145‒50

エネルギー 148
情報の欠落 157

生物多様性と人類の福利との関係 146

目標に向けた進展 159‒60

生態系サービスへの支払い（PES）も参照のこと

生態系サービスと生物多様性の経済学（TEEB）
146

石油探査 120

生態系サービスへの支払い（PES） 80

石油流出 121

批判と諸課題 80

世帯数 9‒10

利益 80

絶滅危惧種 145

生態系農業（エコ農業） 84, 150

絶滅ゼロ同盟（AZE） 141, 152「成長の限界」 207

正のフィードバック 196‒7

絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引

生物学的汚染 114

に関する条約（CITES） 138, 151

生物季節 143

絶滅は、種の絶滅を参照のこと

生物多様性

セラード生物群系 83

生物圏と水圏の相互作用 196

セネガル川流域 126

圧力 139‒44, 159

漁業 156

エコロジカルフットプリント 144
欠落しているデータ 222‒3

情報の欠落 157
定義 135と窒素汚染 44

全球地球観察システム（GEOSS） 218

目標

予測とシナリオ 157‒8生物多様性指標パートナーシップ(BIP)
222

生物多様性条約（CBD） 34, 44
決定 VII/28

138

COP 7 (2004)

生物多様性戦略計画 136‒7生物多様性の定義 135
第１条 154
第６条 138

第８条（i） 138

第 10 条 138

2011­2050 ビジョン 138

水の関連する目標 101

生物多様性戦略計画 136‒7, 154
精錬所 181

世界銀行 119, 128

世界サミット成果集 138

世界首脳会議（WSSD） 129, 171

世界食糧サミット行動計画 67

世界調和システム(GHS) 188, 189

世界の耕地面積 68

世界保健機関 (WHO)

汚染による健康影響 176, 177

大気質ガイドライン 34‒5, 46, 48
水に関連する疾病 117

石炭 14, 15

水銀中毒 182

世界の生産高 15

脊椎動物

絶滅危惧種にとっての脅威 139

種の消失 144, 196
乱獲 142, 142

石油 15

石油資源

北極圏 121, 200

男女平等 123

国際的に合意された目標とテーマ 101
酸性化 42

農薬による汚染 180

人々にとっての重要性 148
紛争 9, 125‒6POL) は、マルポール条約を参照のこと

炭素吸収源（carbon sinks） 197

森林 73, 87, 149

アマゾンの森林 202
海洋 152, 200‒1ための条約は、バラスト水管理条約を参照

157,

グローバルな変化 197

船舶輸送 16, 41

ツンドラや寒帯林 76, 197, 200

そ草地 73‒5

地球全体での面積 68138

ジャカルタ・マンデート 122

タンザニア共和国 9, 154

炭素隔離

船舶のバラスト水及び沈殿物の規制及び管理のそれに向かう進展 159‒60

世界における密度 108, 108

多環式芳香族炭化水素類(PAHs) 184

汚染 44, 178, 189

船舶による汚染防止のための国際条約(MAR

国際的に合意された 135‒8

珠江流域、中国 24（ICCA） 153‒4, 160

船舶

変化のパターン 44

101

淡水 14

西オーストラリア 204

農業 147‒8, 150
人への恩恵 135, 145‒50

ダブリン原則、水と持続可能な開発に関する環境の管理 153‒4, 160

先住民やコミュニティで保全される区域

ビジョン 139

脱硫 42, 57

短寿命気候強制力因（SLCFs） 56, 58, 59とフィードバックのプロセス 196, 197
南極大陸 200

薪 16, 85

置き換え 86

脅かされる 208と気候変動 149‒50

アジア太平洋地域も参照のこと

太陽熱発電 15, 121, 122

ダム 108‒9, 148, 273, 379

アマゾン 203

損失 196

酸性化 120

歴史的な 209

先住民コミュニティ 137

指標 141, 157

51

太平洋

WHO は、世界保健機関を参照のこと

繊維の消費 85

資源の動員 156‒7

代表的濃度経路（RCP）のシナリオ 42, 42, 50,

森林 73, 156

遷移 208‒10

国の戦略と行動計画 156

大腸菌、水源 110

レジームシフト 198

た泥炭地 76保護区 153

炭素リーケージ 39
タンタル 24

ちタイ

化学物質の売上高 174

大加速 22, 23
大気新たに発生している問題 56‒7
ガバナンス 57‒8

欠落しているデータ 220

国際的な目標とターゲット 33‒6, 35

大気質、気候変動、温室効果ガスも参照のこと大気汚染 143

汚染物質間の影響と相互作用 33
窒素 43‒4, 45, 46, 141

二酸化硫黄 41‒3, 57, 61

大気汚染の半球輸送（HTAP） 50
大気汚染防止法（米国） 47

地域海条約 124, 124
地下水 148

汚染 109‒11, 129, 180, 181, 206

欠落しているデータ 221
減少 9, 104
塩水化 109

地域ガバナンスの地下水イニシアチブ 123

地球温暖化

気温の傾向 36, 37, 199

気候変動； 温室効果ガスも参照のこと

地球化学物質概観レポート（UNEP） 172

地球環境概観、第４次報告（GEO­4） 67, 135,
172, 201

地球環境ファシリティ（GEF） 157, 186

地球規模生物多様性概況（GBO） 140, 157, 196
第３次報告（GBO­3） 135

大気圏と水圏の相互作用 196

地球規模生物多様性観測ネットワーク（GEO

大気圏と地圏の相互作用 196

地球規模での人為的土壌劣化に関する評価

大気圏と生物圏の相互作用 196
大気質

気候変動の緩和 59
国の基準 47, 48

欠落しているデータ 220
大気の褐色雲 58, 60と人の健康 33, 46‒9

大気の褐色雲 58, 60

大規模海洋生態系 124

大豆 25, 68‒9, 70, 83

BON） 157（GLASOD） 221

地球公共財 201

地球システム 195‒6

オーバーシュート 206‒8

諸課題に対する遷移とシステム対応 208‒
210

人の幸福に及ぼす変化と影響 199‒206
複雑さ 196‒8

索引267

畜産物（肉）の生産 13, 14, 80‒2
汚染 23

国家に必要とされる能力 226‒8

地圏と水圏の相互作用 196

情報源 217

地圏と生物圏の相互作用 196

大陸域プログラム 224, 225
定義 217地中海条約 186

テーマ別の欠落点 220‒4

大気の 43‒4, 45, 46, 61, 141, 143

デジタルデータ化 217

地域別の傾向 45

鉄道による移動 17

排出ガイドライン 35

地方分権化 87

中国

鉄道貨物 16

電子機器、製造 24

電子廃棄物（e­waste） 24, 175, 177, 184
伝統的な知識 137, 151, 154

温室効果ガス排出 20

電動の乗り物 19

化学物質の売上高 174
経済成長 10‒11

原子力 16石炭、原油 15
珠江流域 24
DGP 16

都市化 18, 77, 78

水の使用と水不足 9, 14

中東

エコロジカル・フットプリントとバイオキャ
パシティ 206

西アジアおよびその名の国や大陸域も参照

中南米とカリブ諸国

エコロジカル・フットプリントとバイオキャ取得機会と利益配分 154‒6

天然ガス 14, 15, 16

下水設備 111

作物の生産性 70

食糧の供給と消費 71
人口 6

森林損失（伐採） 72, 73, 82, 83

長距離越境大気汚染条約（CLRTAP） 33, 35,

35, 50, 61, 225

調理法、従来の 47
鳥類

食用や薬用に使用される 146‒7
生物多様性損失 144
予測 158チリ

レッドリスト指標 145, 147

漁業の管理 210

化学物質の売上高 174

つツーリズム 148‒9

ツンドラ 76, 143, 204てDDT は、ジクロロジフェニルトリクロロエタン
を参照のことDPSIR の枠組み 5

ディープウォーター・ホライズン石油流出 121

低炭素研究 40‒1

低開発地域、特殊出生率 6
泥炭地 76

ティッピングポイント 4, 23, 33, 206
気候変動 37

ディルドリン 180

268

索引

内分泌かく乱化学物質の科学的現状に関する全地球規模での評価 184

内分泌かく乱物質 25, 113, 184, 185
ナイルパーチ 143

名古屋議定書 137, 154, 155‒6, 160
ナノ材料（粒子） 113, 183
鉛 35, 181‒2

ガソリンからの除去 54‒6
血液中の濃度 54, 56

人の健康への影響 54

鉛蓄電池 181‒2
南極海 200‒1

南極大陸 77, 200‒1
汚染 181とドイツ

化学物質の売上高 174

バイオディーゼルの生産 83‒4

オゾンホール 51‒4, 58
生物多様性 200

南極の海洋生物資源の保存に関する条約（CCAMLR） 200

ドイツ地球環境変動諮問委員会 210

難分解性の有毒化学物質 112‒13

投資に

トウモロコシ 25, 68, 69, 70, 81

二酸化硫黄 10, 41‒3, 57, 61

都市 18‒19, 77

二酸化炭素（CO2）

統合的水資源管理 122‒3

再生可能エネルギー 16

トカゲの仲間、生物多様性損失の予測 158
アフリカ 7, 18

パシティ 206

環境情報に対するイニシアチブ 225

な埋め立てる 24

硫黄の集積 42

エネルギー使用 16

目標に向けた進展 89

国際的プログラム 218‒19

西オーストラリア 203, 204

窒素酸化物（NOX） 38, 43, 49, 50

世界的に劣化している範囲 74

国際的に比較可能な 217

環境影響 82, 83, 148

窒素

サヘル 203‒4

データ

北アメリカ 18

空間分布 18‒19

大気汚染 44, 46, 47, 48肉の生産と消費 13, 14, 23, 81‒2
排出量の地域傾向 42

大気における変化 195, 196

排出量の隔たり 39‒40

二酸化炭素（CO2）排出 10, 38, 38
1990～2008 年の増大 19

東アジア 18

海洋の酸性化 119‒20

都市化 7‒8, 18‒19, 77, 85

欠落しているデータ 221と食事 14

都市の人口

製品の輸入（炭素リーケージ） 39とグローバル化 20, 21

西アジア

環境データイニシアチブ 225

インド 18, 77

作物の生産性 70

中国 18, 77, 78

都市サイズ別の人口分布 78

食糧消費 71

プランテーション面積 73

都市の輸送 18‒19

日本

都市部 77

乳児死亡率 6, 6

都市廃棄物 175, 223
大気質 44, 46‒7, 48

土壌侵食 69

土壌の酸性化 42, 43
土壌肥沃度 69

土地

化学物質の売上高 174

人間と環境の競合 102の農業 4, 68‒71

汚染 23, 43, 44, 82

ガバナンス 86‒7

温室効果ガス排出 82

国際的目標 67‒8気候変動の影響 81

欠落しているデータ 217

土地管理

データとモニタリングの欠落点 88, 221

産業化 25

西オーストラリア 203, 204

生産の傾向 68‒70

目標の欠落 88‒90

生息・生育地の損失 139

欠落しているデータ 221

大規模投資 86, 91

都市 77

水利用 103, 104

土地使用

生物多様性 147‒8, 150

世界的な変化 8‒9

農業 8‒9, 68, 80‒1

土地の取得（買収） 85, 86, 91
土地の保有権 221

土地の劣化（荒廃） 73‒5, 87‒8, 203‒4
傾向 74‒5

欠落しているデータ 221

土地利用 8‒9, 68

農薬

汚染 179‒81
旧式 180‒1

耐性 25, 150

能力向上 87‒8, 137

環境データ収集 216, 226‒8ノートン、エドワード 136

ガイドライン 35

乗り物

自然起源の 57

個人所有 17‒18

超微粒子 57

目標に向けた進展 61

電気 19

排出量 44

PCBs はポリ塩化ビフェニールを参照のこと

乗り物の燃料

Bt 毒素 150

鉛 54‒6

都市 18

硫黄 42‒3はバーゼル条約(1989)

東アジア

窒素の排出量 45
170, 171, 172, 186, 189

国の報告書 173, 173, 223

パーソナルケア製品 113
パーチ、ナイル 143
排煙脱硫 42, 57

バイオキャパシティ 206, 207

二酸化硫黄排出量 42

ビクトリア湖流域 126, 143

人の健康

化学毒性 184, 185, 187と紫外線 B 波(UV­B) 51, 54

大気質 33, 46‒9, 57

水へのアクセス 101, 114‒17, 128, 185

人の幸福 26, 208

廃棄物 170­­­1

越境移動 170, 184, 188

船舶 178

データと指標 172­­­3

電子/電気（電子廃棄物） 24, 175, 177, 184

都市廃棄物 175

発展途上国 19, 170, 184, 188の代理指標 26

避妊具の使用 6
HIV/エイズ 6

ヒマラヤ山脈の氷河のモニタリング 222

氷床 36, 38, 77, 119, 143, 200
ヒンドゥークシュとヒマラヤ山脈 201‒2

フィードバック 196‒7

発電

温室効果ガス排出 15成長 15と生物多様性 148
水使用 121­­­2

発電所、水ストレス区域 121, 121

ハナミノカサゴ 143
バマコ条約 186

バラスト水 114

バラスト水管理条約 101, 114, 124

バラスト水管理条約(2004) 101, 114, 124

バリ行動計画 39
半金属 181

バングラデシュ 208
ヒ素汚染 181

ひPES は生態系サービスへの支払いを参照のこと
PM（粒子状物質）32, 46‒8

PM10（10 マイクロメートル以下） 46, 48

PM2.5（2.5 マイクロメートル以下） 42, 44,
46, 47, 57

野生生物 149, 151

貿易勘定 11放射性廃棄物 170, 172, 182‒3, 189
世界の保有目録 182

ポーランド、化学物質の売上高 174
牧草地

世界全体の面積 68
草地も参照のこと

保護区 85, 141, 152‒3
海洋 152‒3, 160

国によって設定された大きさ 152

先住民やコミュニティによって保全される
153‒4, 160
窒素沈着 46

融解/後退 119

ハイドロクロロフルオロカーボン(HCFC) 54

パシフィック・インスティテュート 125と温室効果ガス 20, 21

病原菌、水 110‒11ふ

白内障 54

成長 19

ヒマラヤ山脈のモニタリング 222

排出権取引 40­­­
1, 57

ハイドロフルオロカーボン（HFC） 38, 38, 56

自由化 20‒1

氷河

貧困、汚染への暴露 176‒7

排出量の隔たり 39­­­
40, 40貿易（取引）

ポール・クルッツェン 195と水資源 128

ライフサイクルのアプローチ 176, 188

止に関する条約」は、ロンドン条約を参照

ヘルシンキ委員会 225と地球システムの変化 208

標高と人口密度 8「廃棄物その他の物の投棄による海洋汚染の防ベルギー、化学物質の売上高 174

防燃剤 113, 184­­
3, 189放射性 170, 172, 182­
目標に向けた進展 187­
­9
­

180

ヘキサクロロベンゼン（HCBs） 113

定義 208と生物多様性 146‒9

新たな問題 183­­5­

世界の重要な問題 175

ヘキサクロロシクロヘキサン（HCHs） 113,

金属/半金属汚染 54, 181‒2

欠落しているデータ 84

財源 186米国海洋大気庁（NOAA） 124

ほ

ヒ素、地下水 109, 110, 129, 181

バイオ燃料 4, 15­­­
16, 82­­­5, 91, 139

欠落しているデータ 223­­­4

平均寿命 6

人の決定 12‒13残留性有機汚染物質 178, 187

バイオマスの力（発電） 47, 121, 122

へ

変革 33, 58, 60

バイオディーゼルの生産 15, 83­­­4

マイナスの影響 15, 25, 84

生物多様性 145‒50

微生物病原体、水資源 110‒11

世界と大陸域の 206

地域密着型の生産 84

分野横断的な問題 114‒22

FAO の責任ある漁業(1995) 101と生物多様性 160

保護区だけでは不十分 156

保護区設定による保全 152‒3
ほこり、土壌から派生 57
補助金

バイオ燃料生産 82

北極圏 76‒7, 199‒200

気候変動の影響 36, 38, 143

フィリピン 153

黒色炭素の沈着 197, 199

福島原発事故 15, 129, 182, 189

石油やガス資源 121, 200

富栄養化 43, 111‒12, 197

植生の変化 76, 77

フタル酸エステル 185

物質採取、世界の年間の 207

炭素貯蔵 197

表面温度の変化 199‒200, 208

物質フロー勘定 11, 207「北極圏の雪、水、氷、永久凍土」 200

ブラジル

哺乳類

負のフィードバック 197
アトランティックフォレスト 145

ポテトパーク、ペルー 153

食用や薬用に使用される 146‒7
生物多様性損失の予測 158

化学物質の売上高 174

耕地への森林転用 82, 83

レッドリスト指数 145, 147

バイオ燃料の生産 84

ポリ塩化ビフェニル(PCBs) 113, 177, 178,

海岸に打ち上げられた 177

ポリ臭化ジフェニルエーテル(PBDEs) 113

環境中の 183‒4

まプラスチック

化学毒性 185

リサイクル 184

ブラックスミス研究所 177
フランス 16

化学物質の売上高 174

179

マイクロプラスチック 113

マウ森林複合体、ケニア 79
マカオ 8

マツ、ポンデローサ 198

プランテーション 72, 73

まひ性貝中毒 112

BRIC 国 16, 174

マルポール条約 42‒3, 101, 123, 172, 186,

ヤシ油 84

文化的多様性 148, 154, 155, 160

マラリア 117, 208

189

索引

269

マレイシア

化学物質の売上高 174

モニタリング

環境変化をもたらす駆動要因 26

残留性有機汚染物質(POPs) 178, 188, 224

マングローブ 76, 100
損失速度 76みミシシッピ川に沿った湿地の回復 79

水仮想水 105‒6

土地資源 88170‒1, 186, 188

流況の変動 107‒8

モントリオール議定書 33, 35, 51, 52‒4, 57,
2007 年の改訂 54

主な河川流域の年平均 102

野生生物の取引 149, 151

中国 14

定義 115と人の健康

114‒17湖、富栄養化 111‒12

水資源管理

ガバナンス 122‒6, 129

欠落しているデータ 221
紛争と協調 9, 125‒6

水とエネルギーと気候のネクサス 14, 117‒22

臨界負荷 42

ヤトロファ 86

れゆ

レッドリスト、国による 157

UNCCD は、国連砂漠化防止条約を参照のこと
有害廃棄物 170, 189

越境移動 170, 171, 188

欠落しているデータ 223

幽霊漁業 143

エネルギー部門 14, 120‒2

大気の褐色雲 58, 60

窒素排出量 45

二酸化硫黄排出量 42

ミレニアムインスティチュートの T‒21 モデル
224

排出量 18, 44

個人的な 17‒18

排出量 18, 44

よ養殖 147

ヨーロッパ

エコロジカル・フットプリントとバイオキャ

ミレニアム開発目標（MDGs） 7, 26

パシティ 206

MDG１ 67, 90‒1, 171

環境データイニシアチブ 225

MDG７ 67, 91, 138, 171

湿地面積 76

指標 218人口 6

大気の問題 34

窒素の排出量 45

MDG２ 7

作物生産性 70

飲料水ターゲット 115‒16食糧の供給/消費 71

生物多様性 135

森林被覆の変化 72, 73

水に関連する 101

ミレニアム生態系評価 135, 145‒6

め

メガ都市 8メキシコ

二酸化硫黄排出 42

バイオディーゼル生産 83‒4

予見イニシアティブ、UNEP の Foresight
Initiative 158

ヨハネスブルグ実施計画 33, 35, 100, 101,
122,138, 172

第 22 節 172

化学物質の売上高 174

第 23 節 172, 173

メキシコ湾、石油流出 121

第 40 節(b) 67

メコン川流域 126

メタン 37, 38, 49, 56, 57, 59, 76, 205, 206
メタンハイドレート 76

らもライフサイクルのアプローチ 176, 188

木材 73, 85, 149

木質燃料（薪） 16, 85
木製品 149

認証 73

目標に向けた進展 126‒7, 127‒9ラーセン棚氷 200

ラオロヤ鉱山、ペルー 181
ラプラタ川流域 126

乱獲（乱開発）23, 140‒3, 145, 159

りREACH は、化学物質の登録、評価、認可及び制限に関する規則を参照のこと

270

索引

レバノン 204

レバレッジポイント 5, 23ろロシア連邦 174

ロッテルダム条約 171, 172, 186

わ

輸送、道路による

南アジア

レッドリスト指数 141, 145, 147

都市化 18‒19

二次的な環境影響 17

一人当たり（水フットプリント）104, 105

レジームシフト 198

ロンドン条約 101, 123, 172, 178, 186と世帯数 10

農業 82, 103, 104

レクリエーション、生物多様性の価値 148‒9

環境にやさしい政策 18

自動車の個人所有 17‒18

水利用 9, 103‒4

目標に向けた進展 128

臨界閾値 21‒3, 194, 206‒8

山火事 57, 184, 204‒5

ヤムイモ 81

輸送 16‒18

国際的目標 101

粒子状物質は、PM を参照のこと

両生類 145, 158

野鳥指数 141

水フットプリント 104, 105

水利用の効率 104‒6

硫酸塩エアロゾル 41

リン、淡水 111‒12有機塩素 113, 180

水紛争年表 125

リモートセンシング 88, 221

薬剤、水 113

水鳥の個体数の状況の指数 141
水の循環、と気候変動 118‒19

プラスチック 184

リバウンド効果 12や脅威が高い区域 115

取り決め 26

リサイクル 189

モンスーン、アジア 59

へのアクセスと権利 115‒16, 128, 185

水安全保障 102‒3

リオ宣言（1992 年）、環境と開発に関する法的ワイガニ条約 186
惑星限界 5, 23, 103, 111, 119, 128, 206, 207‒208, 208

査読者
第１章「駆動要因」

秋元 圭吾

第２章「大気」

村野 健太郎地球環境産業技術研究機構（RITE）
ｸﾞﾙｰﾌﾟﾘｰﾀﾞｰ・主席研究員
法政大学大気環境化学研究室 教授

第３章「陸」

宮崎 忠國

東京農業大学環境緑地学科 元教授

第４章「水」

渡邉 紹裕

京都大学大学院地球環境学堂 教授
一般社団法人 Com aqua 代表理事
国立環境研究所
生物・生態系環境研究センター センター長
生物・生態系環境研究センター 高度技能専門員

第５章「生物多様性」 髙村 典子
勝又 聖乃
第６章「化学物質と
高田 秀重
廃棄物」
第７章「地球システ
西岡 秀三
ムの全体像」

東京農工大学環境資源科学科教授

地球環境戦略研究機関（IGES） 研究顧問

上記の方々に訳文の査読をいただきました。ここに記して御礼申し上げます。

翻訳者

青山 益夫

環境報告研

代表理事

GEO-5 地球環境概観 第５次報告書
私達が望む未来の環境

2015年 1 0 月 1日 発行

編

UNEP（国連環境計画）

発行所

一般社団法人

印刷者

大日本印刷株式会社

環境報告研

ISBN 978-4-9907839-0-7

上4

持続可能な開発会議（リオ+20）に時期を合わせて出版される国
連環境計画（UNEP）の 2012 年地球環境概観（GEO-5）は、世界の指導者に対して、国際的な環境悪化に対処し、持続可能な発展についての世界的な議論から実行に切り替える行動をただちに起こすよう要請している。
国連環境計画は 1997 年に最初の GEO 報告書を世に発表した。
GEO は、科学的知見に基づき、何千人もの科学者と、何百もの組
織による支援と協力によって構築されてきたものであり、政府、地方自治体、企業、個々の市民に対して、21 世紀に持続可能な社会を築いていくために必要となる情報を提供してきた。
GEO-5 では、これまでの GEO の成果を踏まえ、地球環境の現状の説明、これから先の傾向の予測、そして持続可能な未来へとつながる軌道に地球を載せることができるであろう賢明な政策を提示することに重点を置いている。肝心なことは、行動が必要かどうかではなく、現在とこれからの世代がより幸福になるために利用できる充分な証拠と選択肢を提示して、あらゆるレベルの政策決定者に行動を引き起こさせることができるかどうかである。

ISBN: 978-4-9907839-0-7