卒業認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
文学部◆国際文化学科
国際文化学科では、本学の課程を修め、卒業要件の単位修得と必修等の条件を満たした上で、（1）日本語運用能力や、英語・中国語のコミュニケーション能力を高め、異文化間交流を積極的に行う力、（2）国際的な視野にもとづく批判力、判断力、課題解決力を備え、社会が抱えるさまざまな問題に積極的に関わっていく力、（3）I CTを利用し、国際社会に発信し、新しい情報社会に参画する力、を身につけ、次の①〜③に掲げる専門的な資質能力のうち少なくとも1つを修得した者に対し学位を授与します。
①日本語についての正しい知識や運用能力を高め、日本文化の文化的・歴史的背景を、人文学の方法論を用いて判断・理解することで、人や文化に深い関心と理解を持ち、自ら課題を設定・探究することができる。
②国際共通語としての英語の理解力と表現力を高め、国際文化への正しい理解と心的態度の醸成を通じて、地球規模の共生社会に主体的に参加できる。
③I CTについての専門的な知識・技能と、情報活用能力や情報倫理を身につけるとともに人文系の幅広い知識を学び、 I CTの視点をもって、社会に関わる諸課題に対して人間中心的なアプローチで問題解決に取り組むことができる。

◆心理学科
心理学科では、目指すべき人材像として、「心理学的な視点や手法を用いて様々な組織や企業の活動をサポートし発展に貢献できる人材、または心理臨床の知識と技術をもとに、自己及び人々の心身の健康と共感的で円滑な人間関係の構築に貢献できる人材」を掲げる。このような人材を養成するため、本学の課程を修め、卒業要件の単位修得と必修等の条件を満たした上で、次の①～④に掲げるねらいを達成した者に対し学位を授与する。
①科学的、倫理的、合理的方法により人間を理解する力を身につけている。
②心理学の研究方法ならびに、心理学 全般の基礎知識を身につけている。
③‌心理学の学びを踏まえ、人々の価値観や信念、環境の多様性を理解し、様々な人々と関係性を構築する能力、連携・協働して社会で活躍できる能力を身につけている。
④‌心理学的な視点により、様々な組織、企業での活動を支える力（マーケティング力やリーダーシップなど）を身につけている。または、公認心理師や臨床心理士など心の専門家としての知識、技術、倫理観を身につけている。

教育学部◆児童教育学科
児童教育学科では、本学の課程を修め、卒業要件の単位修得と必修等の条件を満たした上で、子どもの教育と発達に関する専門的知識と技能を修得し、全人的な教養に裏打ちされた専門性と豊かな実践力を身に付けた教育・保育人材として、下記の専門的な能力・資質を身に付けた者に対して学位を授与します。
①使命感と責任感をもって人間愛にあふれた教育・保育を実践することができる。
②教育・保育に関する専門的知識や技能に基づいて主体的・創造的に思考し、判断し、表現することができる。
③豊かな社会性や人間関係形成力を養い、他者と協働することができる。
④教育・保育に関する国際的な視野をもって社会に貢献し、地域に根ざして活動することができる。

◆スポーツ教育学科
スポーツ教育学科では、本学の課程を修め、卒業要件と必修等の条件を満たしたうえで、現代社会におけるスポーツの諸問題に対応する専門的知識と技能を有し、次世代を担う力を身につけ、次の①～③に掲げる専門的な資質能力のうち少なくとも1つを修得した者に対して学位を授与します。
①学校教育、学校体育・スポーツについての専門的知識を有し、学校等での臨地調査・実習を通して、健康・スポーツに関わる教育活動を、企画・実践・探求することができる。
②スポーツ場面におけるパフォーマンス力の向上や心身の健康づくりに関する専門的知識を有し、学校、スポーツクラブ、福祉施設等の訪問、調査、ボランティアを通して、スポーツの指導を、企画・実践・探求することができる。
③スポーツクラブ等の組織経営及び地域スポーツの活性化に関する専門的知識を有し、地域の健康・スポーツ関連機関・施設等の訪問、調査、ボランティアを通して、課題を発見するとともにその解決の手立てを企画・実践・探求することができる。

【 3 】

教育課程編成の方針（カリキュラム・ポリシー）◆共通教育
本学の「共通教育」では、学士課程において総合的判断力をもち主体的に社会に対応できる能力を身につけることを目的とし、「ベイシック・スキル」、「リベラルアーツ」、「キャリアデザイン」、「日本語コミュニケーション（留学生）」に区分して科目を配置します。
その際に、学生の成長のための3つの基礎能力として、「英語等運用能力」、「情報活用能力」、「論理的文章構成力」の育成を重視します。
（1） 教育内容①‌4年間の学修の基礎となる共通教育は、幅広い学問分野を展望し、全人的な教養を身につけるための諸科目で構成します。ベイシック・ス
キル、リベラルアーツに関する諸科目から20単位以上を修得します。共通教育科目群の中で「ベイシック・スキル」は全学生必修科目です。
「基礎演習Ⅰ・Ⅱ」、「健康行動学」、「ICT基礎Ⅰ・Ⅱ」、「総合英語Ⅰ・Ⅱ」、「Interactive English Ⅰ・Ⅱ」を配します。「基礎演習Ⅰ・Ⅱ」は、初年次教育の中心的な科目です。
②‌英語教育科目は、上記「ベイシック・スキル」に配置するとともに、「リベラルアーツ」の中の「外国語コミュニケーション」にも配置します。
③‌「リベラルアーツ」では、
「外国語コミュニケーション」「文化の中の人間」「現代社会と市民」「女性をとりまく社会」「生命と自然」「多文化を生きる」「情報リテラシー」の分野に分けて科目を配置し、専門教育を支える幅広い知識を身につけます。
④‌「キャリアデザイン」では、職業観・キャリアプランの形成や、採用試験の対策に向けた科目を配置しています。
⑤‌「日本語コミュニケーション（留学生）
」では、留学生が日本語の基礎を学べる科目を配置します。
⑥‌学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を編成します。
（2） 教育方法①‌学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
②‌学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
③‌英語教育では、ネイティブスピーカーによるコミュニケーション力の育成を重視した教育を行います。
④‌キャリアデザインの分野では、採用試験対策、現場で学ぶインターンシップなど、実践的な授業を展開します。
（3） 教育評価
各科目の学修成果の評価は、シラバスに定める成績評価方法により行います。

文学部◆国際文化学科
本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針（ディプロマ・ポリシー）に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。
（1） 教育内容①国際文化学科の専門教育（日本語・日本文化、国際コミュニケーション、情報コミュニケーション）に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
②国際文化学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として国際社会と日本文化への視野を広げるために「国際文化概論」「地域文化概論」「国際ボランティア論」「異文化コミュニケーション論」「東アジア文化論」「日本文化史」を配します。また、国際的な共通語である英語の基礎力をつける「TOEICⅠ・Ⅱ」、ICT運用力を養う「情報とコミュニケーション」を置きます。さらに、必修の演習科目として、2年次には「国際文化基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「国際文化専門演習」
では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
③1年次より、日本語・日本文化コース、国際コミュニケーションコース、情報コミュニケーションコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。日本語・日本文化コースでは、日本語・日本文化への理解を深める科目を配します。「日本語リーディング&ライ
ティングⅠ・Ⅱ」では論文作成に向けた力を培い、また「日本文学概論」や「日本語教授法」など国語科教員養成、日本語教育資格取得に必要な科目を置きます。国際コミュニケーションコースでは、1年間の英語圏または中国への留学を実施します。併せて留学前、留学後に英語や中国語の高い運用能力を身につける科目を配します。情報コミュニケーションコースでは、ICTの知識とスキル、課題解決のための情報活用能力を身につけるための科目を配します。このために課題解決を学ぶ「プロジェクトベースドラーニング演習Ⅰ・Ⅱ」を実施するとともに、「情報基礎論」「プログラミングⅠ・Ⅱ」などの知識やスキルを学ぶのに必要な科目を置きます。これらは国際文化学科の教育課程における基幹科目として設定します。
④日本語・日本文化コース、国際コミュニケーションコース、情報コミュニケーションコースの学びを深め、言語運用力や教育技能、I CTス
キルを磨くために、発展科目を置きます。併せて、発展科目には学科共通科目としてキャリア支援科目群を設置し、観光ビジネス論など特定の産業における専門知識や見識を深めるための科目群を配します。1年次から開講するフィールドスタディ科目では、地域での活動調査を通じて、問題解決力、企画力など、実践力を育成します。
⑤教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します（各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します）。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
【 4 】

（2） 教育方法①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
⑤
「フィールドスタディⅠ・Ⅱ・Ⅲ」のほか、海外研修科目（「長期留学Ⅰ・Ⅱ」「海外語学研修」「日本語教育実習」など）をオフキャンパスの主要科目として配列します。
⑥学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、「国際文化基礎演習Ⅰ・Ⅱ」「日本語リーディング&ライティングⅠ・Ⅱ」「プロジェクトベースドラーニング演習Ⅰ・Ⅱ」など一部の科目にふりかえりを行う教育方法を取り入れます。高等学校・中学校教諭一種免許状（国語）の教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。
（3） 教育評価①履修科目の成績評価として、GPA（グレード・ポイント・アベレージ）制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」（6単位、必修）を行い、学修成果の総括的評価を行います。

◆心理学科
本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針（ディプロマ・ポリシー）に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。
（1）教育内容①心理学分野の専門教育に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なもの（概論など）から専門的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
②心理学科の必修科目は、「基本科目」と「演習科目」によって構成されています。基本科目には、心理学の理解において必要となる基礎理論を学ぶ科目（臨床心理学概論、発達心理学概論、感情・人格心理学、学習・言語心理学、社会・集団・家族心理学、心理学的支援法）と基礎的な研究法や統計法を学ぶ科目を配しています（心理学実験・実習A・B、心理学研究法Ⅰ）。次に演習科目は、ゼミ形式での少人数クラスでの授業を行います。2年次は「心理学基礎演習Ⅰ・Ⅱ」を配置し、専門分野の学修への足掛かりとなる基礎知識の習得を目指します。
3、4年次では「心理学専門演習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を配置し、専任教員の指導の下、学生自らの興味関心に基づき研究を立案、実践し探究的な学びを深めていきます。そして「卒業研究」は 4 年間の学修・研究の集大成として位置づけています。
③選択科目は、「基幹科目」、「発展科目」、「学部内共通科目」で構成されています。基幹科目は、ビジネス・社会心理コースと公認心理師・臨床心理士コースに関連する科目で構成されています。ビジネス・社会心理コースでは、心理学の知見をもとに、マーケティングや組織を円滑にする人間関係の構築、自身の感情やストレスをコントロールする方法を学びます。また心理の学びがどのように社会とつながるのかを体験的、具体的に理解し、心理学の実社会での活かし方、応用可能性を学ぶことを目的としています。この目的を実行するために、「広告心理学」、「消費者心理学」、「産業・組織心理学」などといった科目を配しています。公認心理師・臨床心理士コースでは、公認心理師の資格取得を目指すとともに、学生が心理臨床の専門性を学び専門職として道を切り開くための力を身につけていくことを目的としています。この目的を実行するために、「精神疾患とその治療」、「公認心理師の職責」、「心理実習」などといった科目を配しています。また、2つのコースの両方に関連する科目として「発展科目」を設置し、「粧いの心理学」、「家族心理学」などの科目を配しています。「学部内共通科目」では、国際文化学科と心理学科の両学科の学生の進路やキャリア形成の特徴を踏まえた科目を配しています。「デザイン思考論」や「ビジネス心理学」などがこれに属します。
④教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。学外実習科目である「子ども実習」や「海外心理学研修」などがこれに属します（キッズオープンキャンパスへの参加、スクールサポーター体験、各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨する）。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
（2）教育方法①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実習という授業形態を適正に配置します。
③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
⑤海外研修科目（「海外心理学研修」など）をオフキャンパスの主要科目として配列します。
（3）教育評価①履修科目の成績評価として、GPA（グレード・ポイント・アベレージ）制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」（6単位、必修）を行い、学修成果の総括的評価を行います。

【 5 】

教育学部
◆児童教育学科
本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針（ディプロマ・ポリシー）に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。
（1）教育内容①‌児童教育学分野の専門教育（小学校教育、中学校教育（数学・英語）、幼児教育、保育、特別支援教育）に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
②‌児童教育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「教育原理」、「教職論」、「教育社会学」、「教育心理学」、「特別支援教育入門」、「教育方法・技術論」、「教育相談」、「人権教育」を配します。演習科目として、2年次には「児童教育学基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「児童教育学専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
③‌1年次より、小学校・中学校教育コース、小学校教育プラスコース、幼児教育・保育コースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。小学校・中学校教育コース、小学校教育プラスコースでは、小学校教育に関する科目を中心とし、中学校数学もしくは中学校英語に関する科目、特別支援教育に関する科目、幼児教育に関する科目のいずれかを加えて配します。幼児教育・保育コースは、幼稚園教育に関する科目及び保育士養成科目に関する科目を配します。これらは児童教育学科の教育課程における基幹科目として設定します。
④‌教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します（プレイルームでの保育体験、スクールサポーター体験、各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します）。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。
⑤‌発展科目に位置づけられている「海外教育事情」は、原則英語によって行われる授業です。
（2） 教育方法①‌単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
②‌学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。
③‌学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
④‌学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
⑤‌海外研修科目（「海外芸術・教育研修」、「海外教育実地研究」、「米国教育研修」など）をオフキャンパスの主要科目として配列します。
⑥‌学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。児童教育学科
での学びの中心的な位置を占める教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。
（3） 教育評価①‌履修科目の成績評価として、GPA（グレード・ポイント・アベレージ）制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
②‌4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」（6単位、必修）を行い、学修成果の総括的評価を行います。

◆スポーツ教育学科
本学科は、卒業認定及び学位授与の基本方針（ディプロマ・ポリシー）に基づき、共通教育科目及び専門教育科目を体系的に編成し、講義、演習、実技、実習等の教育方法を適切に実施し、実施された教育の評価を行います。
（1） 教育内容①スポーツ教育学分野の専門教育（身体教育学、スポーツ科学、応用健康科学）に関する科目は、1年次より4年次まで基礎的なものから実践的なものへの発展的な学びとなるよう留意して、系統的、体系的に配置します。
②スポーツ教育学科の必修科目は、基本科目と演習科目によって構成します。基本科目として「スポーツ教育学総論」、「スポーツ統計学」、「教育学概論」、「スポーツ原理」「スポーツ政策論」、「ジュニアスポーツ指導者論」、「運動発達心理学」を配します。演習科目として、2年次には「スポーツ教育学基礎演習」を配し、専門分野の学修への足掛かりとします。3、4年次の「スポーツ教育学専門演習」では、自らの専門分野における探究的な学びを深めます。4年次の「卒業研究」は学修・研究の集大成として位置づけます。
③1年次より、学校体育・スポーツ教育コース、スポーツ心理・健康福祉コース、生涯スポーツ・マネジメントコースに分けて専攻分野を見通したカリキュラムを構成します。学校体育・スポーツ教育コースは、中学校・高等学校の保健体育教育に関する科目を中心として、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。スポーツ心理・健康福祉コースは、運動を中心とした人々の心身の健康づくりに関する科目を中心として、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。生涯スポーツ・マネジメントコースは、地域スポーツやスポーツの組織・組織運営に関する科目を中心に、体育・スポーツ諸科学に関する科目を配します。これらはスポーツ教育学科の教育課程における基幹科目として設定されています。
④教育課程編成の一つの特徴として、オンキャンパスの学びとオフキャンパスの学びの融合があります。オフキャンパス教育は、学外での主体的な体験活動、あるいは座学ではない体験的学修を旨とする教育です。各種の学外実習科目、海外研修科目などがこれに属します（各種のボランティア活動など、単位化されていないものも広義のオフキャンパス教育に含まれており、これらの活動に参加することを推奨します）。机上を離れて、大学を離れての主体的な活動による生きた学びを教育課程の一環として展開します。

【 6 】

（2） 教育方法①単位修得に必要な学習時間を確保するため、学生が1年間に履修することのできる総単位数を50単位未満に設定します。
②学修内容や学生の学び方に対応させて、講義、演習、実技、実習という授業形態を適正に配置します。
③学生の主体的、探究的な学びを実現するため、アクティブ・ラーニングの方法を取り入れた授業を展開します。
④学びの順序性、継続性、発展性を十分に配慮して教育課程を配列します。
⑤海外研修科目（「海外スポーツ教育・文化研修」など）をオフキャンパスの主要科目として配列します。
⑥学生の自己達成感、自己効力感を高めるため、また学修成果を可視化するため、ふりかえりを行う教育方法を取り入れます。スポーツ教育
学科での学びの中心的な位置を占める教職科目については、学生自身が自らの学修過程をドキュメント化し、学びの自己確認をしながら学修成果を積み重ねていけるよう、「履修カルテ」を導入します。
（3） 教育評価①履修科目の成績評価として、GPA（グレード・ポイント・アベレージ）制度を活用します。学生が自らの学習成績を的確に把握し、より適正な履修計画を立てることができるように支援します。
②4年間の学修の総まとめとして「卒業研究」（6単位、必修）を行い、学修成果の総括的評価を行います。

入学者の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）
文学部◆国際文化学科
国際文化学科では、日本語運用能力や、英語・中国語のコミュニケーション能力を高め、異文化間交流を積極的に行う力、社会が抱えるさまざまな問題に積極的に関わる力、I CTを利用し、新しい情報社会に参画する力を持った人材を育成することを目的としています。
学生には、「論理的文章構成力」、「英語等運用能力」、「情報活用能力」、「問題発見・課題解決力」の4つの基礎能力を求めます。
そのため、国語科教員や日本語教員、公務員として、さらには航空業界や I T業界など様々な民間事業所で活躍したいという強い意志があり、同時に、以下の点を満たしている人に入学して欲しいと考えています。
①
「国語」や「英語」の基礎的な学力が身についている人。探求・体験学習やプレゼンテーションに強い関心を持っている人はなおよい。
②部活動などの課外活動に積極的に取り組んでいる人。ボランティア活動などに高い関心を持っている人はなおよい。
③日本語の力や英語・中国語の力で自身の人生を切り拓こうと考えている人。
④情報通信技術に関心があり、コミュニケーションの中で活用する力を身につけたい人。

◆心理学科
心理学科では、その専門知識を活用し、自分自身や他の人々の心身の健康と良好な人間関係の構築に貢献できる人材を育成することを目的としています。
心理学は、一般にイメージされるよりもずっと広い領域やテーマを扱います。したがって、学生には、心理学の専門的知識を学修するとともに、柔軟性や広い視野を持ち、様々なことを積極的に学ぶことを求めます。
そのため、心理学科では、将来心理学で学んだ知識や手法で社会に貢献したいという強い意志があり、同時に、以下の点を満たしている人に入学してほしいと考えています。
①専門的知識を学ぶ前提として、基礎学力をしっかりと身につけている人。
②日々の生活における人の内面や行動に関心を持っている人。あるいは、子どもの内面やその成長に関心を持っている人。
③悩んでいる人たちに寄り添い、その役に立ちたいと思っている人。

教育学部◆児童教育学科
児童教育学科では、子どもの教育と発達に関する専門的知識と技能を持った実践力のある人材を育成することを目的としています。
学生には、子ども理解や教育・保育方法に関する理論を学ぶとともに、行事やボランティア活動に参加したり、異文化交流などにも積極的に参加することも求めます。
そのため、児童教育学科では、幼稚園・小学校・中学校（数学・英語）・特別支援学校の教員、あるいは保育士になりたいという強い意志があり、同時に、以下の点を満たしている人に入学してほしいと考えています。
①専門的知識を学ぶ前提として、基礎学力を幅広く身につけている人。より得意な分野があればなおよい。
②部活動などの課外活動やボランティア活動などに積極的に取り組んでいる人。
③他者を尊重し、理解し、交流を図ろうとする積極的な姿勢を持っている人。

【 7 】

◆スポーツ教育学科
スポーツ教育学科では、現代社会におけるスポーツの諸問題に対応する専門的知識と技能を有し、次世代を担う人材を育成することを目的としています。
学生には、学校体育・スポーツに関すること、スポーツのパフォーマンス力の向上や心身の健康づくりに関すること、スポーツクラブ等の組織経営、スポーツ文化の発展などに関することを専門的に学ぶことを求めます。また、スポーツ関連施設への訪問やボランティア活動に積極的に参加することを求めます。
そのため、スポーツ教育学科では、将来、教職やスポーツ指導員、生涯学習の現場、あるいはスポーツ産業で活躍したいという強い意志があり、同時に、以下の点を満たしている人に入学してほしいと考えています。
①入学後の学修に必要な基礎学力と、体育における実技能力をしっかりと習得している人。
②対象者に合わせたスポーツ教育を理論と実践指導から学びたい人。
③スポーツマネジメントについて、イベントの企画・運営やボランティア活動などを通して理論と実践の両面から学びたい人。

学修成果の評価に関する方針（アセスメント・ポリシー）
神戸親和女子大学では、ディプロマ・カリキュラム・アドミッションの3つのポリシーに基づき、学生の学修成果を測定・把握し、教育成果の検証及び各種プログラムの改善に資するため、以下の方針に基づき大学全体レベル、学科・専攻レベル、科目レベルの3段階で学修成果の評価をおこないます。
1．評価基準大学として各レベルにおいてディプロマポリシーがどの程度達成されているかを基準として評価します。
2．評価方法大学全体レベル、学科・専攻レベル、科目レベルの各段階から、以下に示す評価指標を用いて総合的・多面的に評価します。
［1］大学全体レベル
新入生実態調査、学生生活実態調査（1年次、3年次）、満足度調査（2年次、卒業時）、就職率、休退学率、学位授与状況等から大学における活動全体を通した学修成果の達成状況を評価します。
［2］学科・専攻レベル
各学科・専攻の教育課程における単位修得状況、卒業研究、GPA、履修カルテ、免許・資格の取得状況等から学科・専攻レベルとしての学修成果の達成状況を評価します。
［3］科目レベルシラバスに設定された科目の到達目標、修得できる力等に対する成績評価や授業評価アンケート等の結果から、科目ごとの学修成果の達成状況を評価します。
評価対象

評価指標

大学全体レベル大学における活動全体を通した学修成果

新入生実態調査
学生生活実態調査（1年次、3年次）
満足度調査（2年次、卒業時）

就職率
休退学率
学位授与状況

学科・専攻レベル

各学科・専攻の教育課程における学修成果

単位修得状況
卒業研究
GPA

履修カルテ
免許・資格の取得状況

科目レベル

科目ごとの学修成果

各科目の成績評価
授業評価アンケート【 8 】