No.55

MAY 2006「なゐふる（ナイフル）」は「地震」の古語です。「なゐ」は「大地」、「ふる」は「震動する」の意味です。

p.2

地震予知の新兵器：アクロスp.4

新連載 地震のホヘト
第 1 回 地震の大きさをはかる―さまざまなマグニチュード―

p.5

なぜ、地震予知のために仕組みの理解が必要か？

兵庫県淡路市の野島断層近傍にあるアクロス震源装置。地上部がモータとファンで、錘はその下に埋設されています。詳しくは、p.2の記事「地震予知の新兵器：アクロス」をご覧ください。

p.6

新しい地球惑星科学教育の創生に向けて 〜地震教育，地震防災教
育の視点から〜

p.8

日本地球惑星科学連合大会開催
編集長退任のご挨拶

2006 年 2 月〜 2006 年 3 月のおもな地震活動
2006 年 2 月〜 2006 年 3 月に震度 4 以上が観測された地震は 5 回でした。
図の範囲の中でマグニチュード（M）3.0 以上の地震は 679 回発生し、このうち M5.0 以上の地震は 17 回でした。
① 千葉県北西部
太平洋プレート内部で発生した地震で、神奈川県横浜市と埼玉県美里町で震度 4 を観測したほか、東北地方から甲信越、東海地方にかけて震度 3 〜 1 を観測しました。
② 茨城県沖太平洋プレートの沈み込みに伴う地震で、宮城県、福島県、茨城県、栃木県で震度 3 を観測したほか、北海道から甲信越、東海地方にかけて震度 2 〜 1 を観測しました。同日 15 時 10 分に M5.3（最大震度 2）の地震が発生するなど、本震の直後に M5.0 前後の余震が 4回発生しました。

③

④
⑤

⑥
⑦

⑧

天草灘
熊本県天草市で震度 4 を観測したほか、沖縄を除く九州地方各県
で震度 3 〜 1 を観測しました。
マリアナ諸島近海
日本国内で震度 1 以上を観測した地点はありませんでした。
父島近海
太平洋プレート内部で発生した地震で、東京都小笠原村で震度 1を観測しました。
千島列島
日本国内で震度 1 以上を観測した地点はありませんでした。
日向灘
フィリピン海プレートの沈み込みに伴う地震で、大分県佐伯市で震度 5 弱を観測したほか、兵庫県から九州地方にかけて震度 4 〜 1を観測しました。この付近を震源とする地震で M5.0 以上を観測したのは、2002 年 11 月 4 日の地震（M5.9、最大震度 5 弱）以来です。
東海道沖
太平洋プレート内部で発生した地震で、茨城県日立市で震度 3 を観測したほか、東北地方から長野、静岡県にかけて震度 2 〜 1 を観測しました。今回の地震のようにプレート深部で発生した地震の場
合、プレート沿いに地震波が効率よく伝わるため、震央から遠く離れたところで震度が大きくなることがあります。

世界の地震
M7.0 以上あるいは死者 50 人以上の被害を伴った地震は以下のとおりです（発生日時は日本時間、M や被害は米国地質調査所[USGS]によるものです）。
・ 2 月 23 日 07 時 19 分
アフリカ モザンビーク（Ms7.5、深さ 11 km）この地震の周辺ではM4.0 以上の地震は時々発生する程度であり、M7.0 以上の地震は 1970
年以降で初めてです。この地震により死者 4 名、負傷者 27 名、建物被害 160 件以上の被害を生じました。
・ 3 月 31 日 10 時 17 分
イラン西部（Ms6.0、深さ 7 km）この地震により死者 70 名以上、負傷者 1,300 名以上の被害を生じました。
（気象庁、文責：林 幹太）
図の見方は「なゐふる」No.31

1

p.7 をご覧下さい。

地震予知の新兵器：アクロス（ACROSS
地震予知の新兵器：アクロス（
地震予知の新兵器：アクロス（ACROSS）
ACROSS））
アクロスとは変化も検出できる」といったユニークな特長が得られ言葉でコミュニケーションをとれない赤ん坊、あるます。
いはペットであっても、毎日注意深く観察していれば体調の異変に気づくことができ、病気が深刻になる前
アクロスのしくみに適切な治療を施すことができます。天気の予測が毎送信信号を精密に制御した上で、長期間安定して送日空や雲の様子を観察することから始まったのと同様り続けるために、地震波を使ったアクロス送信装置に、「地下の様子を長期間監視する」ことができれば、 （震源）には機械式の回転震源を採用しています。表
地震発生予測も夢ではありません。ただし、天気予報
紙写真は、兵庫県淡路市にあるアクロス送信装置の写と違うのは、地震が発生する場所を目で見ることがで真です。地上に見えている部分がサーボモーターとフきないことです。そこで、「スポットライトをあてるよァンで、回転する錘は地下に埋設されています。ちょうにこちらから照らして」見ることが必要になります。
うどハンマー投げ競技のように、偏心した錘を回転さ
アクロスは、地震発生の源であるプレート境界や断せ、遠心力を発生させます。この錘の重量は約 0.5 ト層の固着や応力状態の変化と破壊へ至る過程、火山噴ンです。回転の周波数は 10 〜数十 Hz で、回転を徐々
火の準備過程などを能動的に監視すること（Activeに速くしたり遅くしたりを繰り返す FM 変調という方
Monitoring）を目的とした強力な手段です。その名前式を採用しています。回転の精密な制御には、GPS
は、日本語では精密制御定常信号システム、英語ではの正確な時計を利用しています。
Accurately Controlled, Routinely Operated Signal
System で、その頭文字を取ってアクロス（ACROSS）
遠くまで届く精密なアクロス信号と名付けられました。地下の連続的な能動的監視の研
弾性波アクロスでは、地震波よりも周波数がやや高究を行っているグループは世界的にも少なく、アクロ
い 10 〜数十 Hz の振動を地下に送り込みます。周波数
スは独自の理論に基づいた我が国のオリジナルな技術が高いほど、細かな構造や微小な変動を捉えることがで、その精密さは抜群です。
できますが、逆に、周波数が高いほど減衰しやすいた
アクロスの基本は、「制御した同じ信号（地震波やめ、遠く深くまで届かせることが難しくなります。
電磁波）を 24 時間 365 日休みなく繰り返し地下に向か
アクロス信号は、微小地震や自然の雑音、人工の雑って送信し続け、その信号を観測し続ける」ことです。
音に比べると微弱な信号で、遠方で観測した生の地震
それによって「遠く深くまで信号が届き」、「わずかな
記録上では雑音に隠れてまったく見えません。ところ

図 1 （左）鳥取県西部地震（2000 年 10 月）の時に淡路島でアクロスを用いて観測された S 波到達時間の変動。遠方からの地
震波の到来と同時にアクロス震源から地震計までの S 波の到達時間が遅れ、その後、しだいに元に戻りました。（右）野島断層、アクロス震源、地下 800 m に設置された地震計の位置関係（断面図）。
2

が、雑音は不規則でバラバラ（ランダム）ですが、アクロス信号は常に同じ信号の繰り返しです。そこで、
長時間データを観測し、足し合わせを行うと、雑音だ
らけに見えた地震記録の中からアクロス信号を検出できます。1 週間〜 2 週間程度の記録を足し合わせると、震源から 100 km 程度離れた観測点でもアクロス信号を検出することができます。
アクロスには、以下に挙げるような他の手法にはな
い 4 つの特長もあります。1）信号を含んでいる周波数と雑音だけの周波数とがはっきり分かれているため、信号と雑音とが簡単に分離できること、2）信号の微小な変動が真のものか雑音の影響かを定量的に評価できること、3）複数の送信装置を同時に運転しても、それぞれの信号が分離できること、4）任意の振動方向をもつ信号が合成できること。

した信号を観測できるからです。現在、データを解析中ですが、この観測で捉えられた変動と、2005 年 7 月に東海地方で観測された深部低周波微動の活動との間に関係があるかもしれません。
2006 年には岐阜県土岐市のアクロス震源に加えて、静岡県森町で気象庁気象研究所の震源が稼働します。
また、名古屋大学は、愛知県豊橋市に震源を設置しているところで、年内に運転を開始する予定です。今年度、計 3 台のアクロス送信装置が東海地方で稼働します。このような東海監視計画が実現すれば、東海地方の地下で起こっている現象の解明に新しい知見が得られると期待しています。
アクロスの将来アクロスは、誕生から十数年のまだまだ若いオリジ
ナルな技術です。アクロス研究グループは、機器の開発、解析理論の構築や観測など、地道な基礎研究の積
み重ねによって課題を一つ一つ解決してきました。現在、日本地球能動監視コンソーシアム（JCEAM）というグループを作って、各機関の研究者が共同で研究を進めています。
地震予知の鍵となる、地震の震源域での歪の蓄積過程や前兆すべりをアクロスで観測できるか？ その目的の実現のために解決しなければならない課題は、まだたくさんあります。これからも、地震観測、地下構
造探査、海底観測などの地球科学分野や、よりよい装置開発のために機械工学や電気工学、制御工学といった工学分野など、幅広い研究分野と協力しながら研究を進めていく必要があります。
アクロスによる連続観測が可能になれば、狙った場所に向けて信号を送信し続け、日々モニターをにらん
でいれば、地下で何が起こりつつあるかが解るようになると期待しています。
（名古屋大学地震火山・防災研究センター 渡辺俊樹）

断層破砕帯の挙動の監視
淡路島の野島断層の近傍に設置したアクロス震源から送信して、地下 800 m に設置された地震計で 15 ヶ月に渡って連続観測を行いました。この観測によって、鳥取県西部地震（2000 年 10 月）、芸予地震（2001 年 3月）の際の S 波の到達時間の微小な変動（0.5 〜 2 ミリ秒程度）を検出することができました（図 1）。この変動は、地震波の圧力によって野島断層周辺の岩盤内の微小な割れ目（クラック）と地下水が変動して生じたもので、地下水が地震波の通過に伴って急速に割れ目に浸透し、ゆっくりと元の状態に戻っていった様子を観察することができました。

東海監視計画
ご存じのように、東海地方の足元には想定東海地震の震源域が広がっています。また、周辺で間欠的なス
ロ−スリップ（ゆっくり地震）、深部低周波微動といったプレート運動に起因した時間的に変動する現象が観測されています。これらは、地殻内流体の活動と関係があると言われていますが、詳し
いことはまだ謎に包まれています。アクロス研究グループ
は、アクロスを使ってこの謎を解明しようとしています（図 2）。
名古屋大学と日本原子力研
究開発機構東濃地科学センタ
ーは、2004 年秋に愛知県東部から静岡県西部にかけて多数の臨時地震観測点を展開
し、10 ヶ月間に渡って岐阜
県土岐市のアクロス震源から送信された信号を観測しまし
図 2 アクロス送信装置を用いた地下監視計画の概念図。プレート境界などで反射してた。図 2 のように、地震の震きたアクロス信号を臨時観測点や Hi-net などの定常観測点で観測します。多くの源となるプレート境界で反射
地震計の配列をアレイと呼んでいます。
3

地震のホヘト 第 1 回地震の大きさをはかる ーさまざまなマグニチュードー

新連載

地震とは、地下で急激な運動が起こり、地震の波（地震波）が発生する現象のことです。一般的な地震の場合、急激な運動は断層のずれ（断層運動）にあたります。地面の揺れの大きさをはかる物差しを震度、地震の大きさをはかる物差しをマグニチュードといいます。震度は、観測する場所によって変わるために、地震の大きさを表現することはできません。では、どうやって地震の大きさであるマグニチュードをはかるのでしょうか？
マグニチュードをはかる方法は主に二つあります。
震源から発生した地震波の強さではかる方法と、断層運動の大きさではかる方法です。

最も大きな波の大きさで決定するのが、ローカルマグ
ニチュード（M L ）や日本では良く使用される気象庁
マグニチュード（MJMA）です。
地震波は、大きな地震ほど、ゆったりとした長周期の波を多く含みます（図 2）。このため限られた短い周期の波だけでマグニチュードを決めると、断層運動の大きさの割にはマグニチュードが大きくならないということが起こります。マグニチュードの頭打ちと言って嫌う人もいますが、これも地震の震源の重要な性質で、揺れによる地震被害を考える上では、むしろ重要な指標です。一方、地震の中にはゆっくりとした断層運動をする地震があり、このような地震が海底下で起こると、地震の揺れに比べて津波が大きくなる「津波地震」となります。津波の予測に短周期の波で決めるマグニチュードを使うのが危険であることは、容易に想像できるでしょう。

地震波の強さではかる方法
水面に石を投げ入れたときの波紋を想像して下さい。波の大きさ（振幅）は、波源から離れれば離れる
ほど、小さくなります。また、波源が大きいほど、大きな波になります。地震から観測点がどのくらい離れているかをはかり、波が小さくなった効果を補正する
ことによって、震源から発生した地震波の強さをはかる事ができます（図 1）。
地震波には、地球内部を伝わる波（実体波）と、地球表面に沿って伝わる波（表面波）があります。それぞれの波で伝わり方が違うので、それぞれの波を分けてマグニチュードを決定するのが、実体波マグニチュード（mB）や表面波マグニチュード（MS）です。一方で、震源に近い観測点では、実体波と表面波を分ける事が難しくなります。そこで、それぞれの観測点の

図1

断層運動の大きさではかる方法
断層運動の大きさを表す量として、地震モーメント（M 0 ）があります。M 0 は、剛性率、断層の総面積、断層のずれの平均を掛け合わせた値です。M 0 の値か
ら、モーメントマグニチュード（Mw）を求めることができます。M 0 は、十分に長い周期の波の強さから求める事ができ、マグニチュードの頭打ちは起こりません。また、Mw は、地震波が観測されなくても求めることができるため、地震波を出さないような、スロ
ー地震の大きさをはかる物差しにもなります。しかし、Mw では、地震被害に直結する波がどのくらい発生したかを示す物差しではない事に気をつける必要があります。
Mw が 1 大きくなると、M 0 は 30 倍になります。単純な長方形の断層を考えると、Mw が 1 大きくなると、断層の長さ、幅、断層のずれの平均はそれぞれ約 3 倍になります（下の表を参照）。ちなみに、2004 年 12 月に起こったスマトラ北部沖地震では、Mw は 9.2 〜 9.3
であり、断層の長さは、実に 1200 km、幅は約 100 kmにもなりました。

地震波が距離とともに小さくなるイメージ図

各マグニチュードの特性の理解をはかる物差しによって、マグニチュードの値は異なります。Mw は、物理的な意味が明確であるため、地震の大きさを表現する最良の方法のように見えます。
しかし、Mw は地震波の強さとは無関係であり、地震被害の程度を判断するには、M JMA の方が適しています。それぞれのマグニチュードの特性を理解して、地震防災に役立てる努力が必要です。
（日本地震学会広報委員 八木勇治）
図2

地震の大きさで変化する地震波の形
4

なぜ、地震予知のために仕組みの理解が必要か？
地震予知のためにも仕組みの解明が必要であると考「地震予知研究とは、前兆現象の把握に主眼を置き、えるのは、このような事態を避けるためでもあります。
地震との関連を調べる研究だ」と考えていらっしゃる
こう言うと、「地震雲は仕組みが分かっている」と反方が多いかもしれません。しかし、現在の地震予知研
論が来そうです。元大阪大学の池谷元司先生は、地震究においては、地震発生の仕組みの研究が最も重要だ
前の岩石破壊による電磁波が雲の形成に影響する可能と多くの研究者は考えています。「仕組みの研究など性を実験で示されました。しかし、これは一つの可能
まだるっこしい。色々な現象と地震との関連を調べる性を示しただけで、仕組みを解明したことにはなりま
ほうが早道だ。」と考える方もおられるかもしれませせん。雲を地震と結びつけた「直感とイマジネーショ
んので、面白い事例をご紹介します。
ン」は卓抜したものですが、その後に「客観性と再現
紀伊半島南東沖の地震 2004 年 9 月 5 日（日）性」の検証が必要になります。多くの学説はここで淘
新潟県中越地震2004 年 10 月 23 日（土）
汰されることを忘れてはいけません。検証には仕組み
スマトラ沖の地震
2004 年 12 月 26 日（日）の解明も重要な作業です。
福岡県西方沖の地震
2005 年 3 月 20 日（日・祝）日本地震学会の地震予知検討委員会や、大学・関連
千葉県北部の地震
2005 年 7 月 23 日（土）機関で現在実施している地震予知の研究計画では、図
宮城県沖の地震2005 年 8 月 16 日（盆休み）のような戦略を立てています。すなわち、地震の準備
パキスタンの地震
2005 年 10 月 8 日（土）から発生に至る仕組みを解明し、それに基づいた物理
これらは、最近話題になった地震の発生日と曜日でモデルにしたがって予測シミュレーションを行い、実すが、偶然にしては休みの日に集中しすぎていますね。
際の観測データを取り込みながら地震発生を予測する
絶対に因果関係があるはずです。そんな立場で考察しというものです。この戦略の利点は、シミュレーショ
てみましょう。
ンにより地震に至る地殻の応力状態などの準備過程も
曜日は人間が作り出したものですから、偶然ではな予測できることです。そのため、適切な観測が行われいとすると、これらの地震は人間の手によって引き起ていれば、地震発生前にシミュレーション結果の良否こされたもので、「地震兵器」がすでに完成された可を判断し、修正も可能です。地震との前後関係だけに能性が高いことを示唆しています。過去の大きな地震
着目した予測では地震が起きるまで予測の良否が判断には曜日依存性が認められないとの研究結果もありまできないことに比べて、大変有効です。この考え方にすから、「地震兵器」は最近完成されたはずです。まよると、地震の前兆として盛んに取り上げられている
た、休みをねらうのは、地震研究者などに悪意を持つ
各種の電磁気現象も、地震発生に向かう準備過程での者の仕業でしょう。なぜなら、休みでも地震が起きる
発生の仕組みが解明されることにより、予測に利用でと仕事をしなければいけなくなるから．．．。
きます。
もちろん、この説明は荒唐無稽で、あり得ないこと
この 10 年で、特にプレート境界でのゆっくりとしは誰にでも分かりますよね。でも、どうしてこのようたすべりが発見され、地震が起きていない時に生じてに滅多にない偶然が続くのでしょうか。そこで、地震いる現象が明らかになってきました。これらの情報もの「属性」について考えてみます。ここでは地震に関用いたシミュレーション予測ができるのもそう遠くあ係させることのできそうな量や性質をまとめて「属性」
りません。最初は使い物にならない精度かもしれませと呼ぶことにします。例えば、んが、地震予知に向けた新しい一歩となるはずです。
地震の発生年月日、時分秒、曜日、季節、緯度、経（東京大学地震研究所 山岡耕春）
度、深さ、その時その場所の気温、風向、気圧、湿度、雲の様子、周辺の地震活動、地殻変動、電磁場変化、
地下水位変化、ある人の体調、機嫌、話のスピード、猫の行動、鯰の活動度、鳩の食欲…
など、もっともらしいものから変なもの
まで、考えればいくらでもありそうです。
それに対し、比較的大きな地震は数が限られていますから、何らかの現象と結びつけようと思うと、偶然に結びつく現象
はたいてい見つかります。現象の記述が曖昧であればあるほど、地震と関係づけることは容易です。いったん関係づけてしまうと、次の地震を予測したくなります。日本列島には、小さい地震も含めてたくさん地震が発生していますから、地震と現象との関係づけも容易で、地震予図 現在の地震予知研究計画における地震予知実現に向けた戦略知が出来たと思いこみやすくなります。
5

新しい地球惑星科学教育の創生に向けて〜地震教育，地震防災教育の視点から〜
はじめに

は、現在の「地学 I」で取り扱われている地震に関す

2005 年 5 月 25 日、日本地震学会など地球惑星科学る内容を少し簡略化した内容で学習します。大項目に関係する学術学協会が連合して日本地球惑星科学連「自然との共生」で取り扱う内容は、これまでの学校

合（JpGU）が誕生しました。JpGU の中には教育問題

教育には無い視点から取り扱うことを考えており、例検討委員会が設置され、日本地震学会からの委員も参

えば、最近話題になっている耐震法や地震保険などの加しています。様々な地球惑星科学に関係する教育問

ような、地震と社会との関係も教える内容とすること

題のうち、小学校から高等学校等

および大学までのを考えています。もちろん、地震被害だけに焦点をあ

教育課程を具体的に検討するため、この委員会の下にてる内容とするのではなく、恵みの部分も考えられる

教育課程小委員会が設置されました。JpGU の母体は、内容にする必要があります。

注1

地球惑星科学関連学会合同大会運営機構という、日本高等学校等 2 年生以降での地震教育、地震防災教育

地震学会も参加していた学術大会の運営機構です。この内容に関しては、社会との関係も重視した内容とすの運営機構の下に、「地学教育」委員会が置かれている方向で議論が進んでいます。

ました。この委員会では、次期学習指導要領改訂に向「地学」の名称変更もけ、どのような学習内容が適切であるかの具体的な検討を行うため、教育課程部会を設置し、この活動が現

この「教養理科」の学習後に地球惑星科学を発展的

在の教育課程小委員会に引き継がれています（写真）。

に学習するための選択科目「地学」の内容の検討を行

ここでは、この小委員会での活動内容、これまでの具っています。今年の JpGU 大会で、その概要を示す予体的な成果を、地震教育、地震防災教育を中心として定です。また、「地学」という名称に関して、時代に簡単に紹介します。

より合った適当な名称への変更も考えており、この点に関しても議論を進めています。

「自然の恵みと災害」も盛り込む小学校で地震も火山もはじめに、小学校から高等学校等までにおける「理科」の最終的な教育目標をどのように設定するかの検

義務教育段階にて地震教育、地震防災教育を「理科」

討を行いました。その結果、高等学校等終了までに、でどのように教えるかに関して、日本地震学会学校教地球人として全ての人が身に付けるべき必要最小限

育委員会でもこれまでに検討されています。その概略の科学リテラシーの取得は、次の通りです。

ができるようにすることを最終的な教育目標と定めました。もちろん、これに近小学校では、地震か火山かを選択することになってい内容が義務教育終了時点までに身に付けられる教育

いる現行制度は適当でないと考えます。地域によって課程を考える必要もありますが、発達や学年の段階に応じたスパイラル型の教育課程とすることで、この問題を解決していく方針を選びました。
次に、「理科」の最終的な教育目標を達成する教育課程を組み立てるため、高等学校等 1 年生終了までに必要最小限の科学リテラシーを学べる新科目「教養理科（仮称）」を考え、その内容を決定し、2005 年 7 月に、JpGU からの提言として「教養理科」の新設を文部科学省へ提出しました注 2。この科目を柱として、義務教育段階および高等学校等 2 年生以降の教育課程を考える方針で作業を進めています。
「教養理科」の内容に関して表に示します。地震や地震防災に関しては、大項目「活動する地球」と「自然との共生」とで扱います。「活動する地球」の中で写真
6

JpGU 教育課程小委員会の作業風景

表高等学校等の「理科」で全員必修とすべき新設科目（4 単位）にて取り扱う項目に関する提案内容

は、地震も火山も看過できない自然現象であり、また、た、この教育課程案は文部科学省へ提言として提出予地震と火山とは地球科学的にも密接な関係があるた定です。

め、地震も火山も小学校段階から学習することを提案
おわりに

します。
中学校では、自然災害に関しては地域に応じた自然

日本地震学会学校教育委員会と JpGU 教育問題検討

災害を学ぶことになっているため、地震災害や火山災委員会および教育課程小委員会とは密接に関係してお害に関して学ばない可能性もあることが問題と考えまり、皆様からのご意見も伺いながら、引き続きより良す。自然災害に関しては、地震、火山だけでなく、多い地震教育、地震防災教育のあり方を議論し、JpGU

くの自然災害を学習する機会が保証された教育課程とが作成する提言等にこれらの議論の結果を反映させてすることを提案します。

いけるよう進めています。

これらの事柄は、2006 年 3 月までの JpGU 教育課程

（日本地震学会学校教育委員会，日本地球惑星科学小委員会での作業経過にお いて、JpGU が提案するこ

連合教育問題検討委員会根本泰雄）とを予定している教育課程案に反映されています。ま［注 1］

高等学校等とは、高等学校・中等教育学校後期課程・盲・聾・養護学校高等部の本科、別科、及び高等専門学校を意味します。
［注 2］ 日本地球惑星科学連合ウェブサイト 地学教育 提言・要望（http://www.jpgu.org/education/index.html）
7

ッションでは、研究者、教育者、本内容に関心ある一般の方々を対象として、招待講演とフロアーとの意見交換・議論を通し、今後の教育内容を選定する具体的な取り組みの方向性について、幅広い層の共通理解を得ることを目的とします。

日本地球惑星科学連合大会開催
5 月 14 日（日）から 18 日（木）の 5 日間、千葉県の幕張メッセ国際会議場にて、「日本地球惑星科学連合
2006 年大会」が開催されます。この大会は、日本地震学会をはじめとする 38 学会が合同で主催する学会です。
本大会中には、5 ページで紹介した「仕組みの理解と地震予知」や、6 ページで紹介した「教養理科」に関する講演も行われます。詳しくは、連合大会のウェブサイトをご覧ください。
http://www.jpgu.org/meeting/index.htm

編集長退任のご挨拶
本号をもちまして、2 年間務めて参りました編集長の役目を退くことになりました。ご支援頂きました読者、執筆者の皆様方に、心より感謝申し上げます。
思い返せば、私の編集長としての最初の仕事は、読者アンケートの取りまとめでした。皆様から頂いたご意見は、誌面作りに役立つ貴重なものばかりでした。
それらを何とか誌面に反映させようと心がけて参りま
したが、まだまだ不十分だと痛感しています。
私の在任中の 2005 年 1 月には、兵庫県南部地震から10 年という節目の年を迎えました。壊滅的な被害を被った大好きだった神戸の街を思い起こしながら、誌面作りをしていたことが思い出されます。また、新潟
県中越地震、スマトラ島沖地震、福岡県西方沖地震、宮城県沖の地震など、被害を伴う地震が数多く発生しました。そのたびに、被害に遭われた地域の一日も早い復興を祈るとともに、「なゐふる」でできる最善のこと ―どんな地震だったかを伝えること― を精一杯にやってきたつもりです。
「なゐふる」は、読者の皆様のご意見によって成長していきます。今後とも、「なゐふる」をご愛読いただきますとともに、忌憚のないご意見を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。
なお、地震学の入り口（イロハ）よりも一歩踏み込んだ内容を分かりやすく解説する「地震のホヘト」が今号から始まりました。私の置き土産であるこの連載にも、どうぞご期待ください。
（「なゐふる」編集長 田所敬一）■プロセス検証による地震予知−経験則から物理モデルへ−［日時］5 月 14 日（日） 15 時 30 分〜 17 時
［概要］地震が発生するまで検証できない地震予知・予測手法は、その実用上限界があります。本セッショ
ンでは、地震発生に向けて変動する地殻の活動そのものを検証に用いながら地震発生を予測する手法をプロ
セス検証による地震予知と呼びます。統計的予測ではなく、現在の観測量にもとづいた予測の実現を目指すには、プロセス検証による予測手法の確立が必要です。
本セッションでは、最近の関連する研究を総括するとともに、最新の研究成果が発表されます。
■日本地球惑星科学連合が提案する理科の教育内容―「教養理科（仮称）」に基づいて―［日時］5 月 14 日（日） 9 時〜 12 時 15 分
［概要］日本地球惑星科学連合は、昨年 7 月に高校必修科目「教養理科」を文部科学省に提案しました。次に日本地球惑星科学連合に求められているのは、「教養理科」を柱として、次の 2 つの教育内容について具体的な提案をすることです。1）小学校から大学までの理科の教育内容、1）地球惑星科学およびその他の科学分野に関する一般普及教育の内容。そこで、本セ広報紙「なゐふる」購読申込のご案内
日本地震学会の広報紙「なゐふる」は、隔月発行（年間 6 号）しております。「なゐふる」の購読をご希望の方は、氏名、住所、電話番号を明記の上、年間購読料（日本地震学会会員： 800 円、非会員 1200 円、いずれも送料込）を郵便振替で振替口座 00120̲0̲11918「日本地震学会」にお振り込みください（通信欄に「広報紙希望」とご記入ください）。
なお、「なゐふる」は日本地震学会ホームページ（http://wwwsoc.nii.ac.jp/ssj/）でもご覧になれ、pdf ファイル版を無料でダウンロードして印刷することもできます。
日本地震学会広報紙「なゐふる」 第 55 号 2006 年 5 月 1 日発行
定価 150 円（郵送料別）
発行者 （社）日本地震学会/東京都文京区本郷 6̲26̲12 東京 RS ビル 8F（〒 113̲0033）
電話 03̲5803̲9570 FAX 03̲5803̲9577（執務日：月〜金）
編集者 広報委員会/
八木勇治（委員長）、田所敬一（編集長）、五十嵐俊博、川方裕則、小泉尚嗣、
末次大輔、武村雅之、西田 究、馬場俊孝、原田智史、古村孝志、山口 勝
E̲mail zisin-koho@tokyo.email.ne.jp
印 刷 創文印刷工業（株） ※本紙に掲載された記事等の著作権は日本地震学会に帰属します。
8