（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

東海工業専門学校金山校

校長名

平成7年3月15日

野村 種明

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

小川 明治

分野
工業所在地
460-0022
名古屋市中区金山二丁目7番19号
052-332-6211
所在地
456-0031〒（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-2299
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
〒
（住所）
（電話）

認定課程名
工業専門課程

認定学科名
建築設備科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

現在の建築には、快適な住環境の提供はもちろん、エネルギー効率の向上やIT化など、複雑で多岐にわたる要求が求められている。このため、建築分野の設備（給排水、冷暖房、空調、電気工事など）の専門化された技術者が必要とされる。建築設備科のカリキュラムは、これらの時代の要求に対応できる設備技術者を育成することを目的としており、建築設備業界の第一線で活躍できる人材の養成を目指している。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得可能資格：２級管工事施工管理技士補、２級建築施工管理技士補、第２種電気工事士、２級技能士（建築配管）可能な資格、中退 中退率：2.4％（令和5年度実績）
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員

生徒実員(A)

80 人

28 人

講義

1,811 単位時間

299 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位

留学生割合(B/A)

25
22
22
11
1000%
人
人
人
人％

50％

883％
人

■進学者数
■その他
就職者のうち１名は自営後継、内部進学３名（令和5 年度卒業者に関する令和6年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

空調設備会社、給排水衛生設備会社、電気設備会社等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

実技

562 単位時間■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
就職等の状況

実験

単位0人■卒業者数 (C)：
■就職希望者数 (D)：■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)■就職率 (E/D)：■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)

実習

951 単位時間単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

演習

受審年月：

http://www.tpc.ac.jp/subject/archi_equipment/index.html

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,811 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

371 単位時間

うち必修授業時数

371 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

371 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

1人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

5人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

2人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各学科のカリキュラム時間数は、建築士法で規定されているため変更はできないが、内容については毎年見直しを行い、育成すべき人材像を示したものを作成する。見直しは、学生や業界のニーズの反映や国土交通省からの通達および各種研修会で得た情報を元に、企業等と連携して教育課程の内容を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

上記基本方針に則り、校長の下に教育課程編成委員会を置き、同委員会が当該学科での教育内容が分野社会のニーズと適合しているかを委員からの意見聴取によって確認する。また、委員会で指摘を受けた内容について学内担当者で検討し、改善項目を校長に報告・改善提案する。校長は教育課程編成委員会委員に改善内容等を伝達する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

野村 種明

東海工業専門学校金山校

成田 節雄

東海工業専門学校金山校

荒居 秀征

東海工業専門学校金山校

石黒 達哉

東海工業専門学校金山校

宮口 直人

東海工業専門学校金山校

美野 太陽

名古屋市指定水道工事店協同組合青年部会

永山 雅規

株式会社日伸商会

五島 健治

一般社団法人愛知建設業協会

任期

種別

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）－

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

－－－－
①③
①

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月、10月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月13日 18：00～19：20
第２回 令和5年10月19日 14：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

〔改善案〕
１級管工事施工管理技士補を受験できるようになるため、1年生で2級、2年生で1級を目指せるようなカリキュラムにしてはどうか。
〔結果〕
カリキュラムの変更はすぐにできないが、次年度1級の取得に向けHRでの演習や放課後の補習を取り入れることにした。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
連携する企業は、地域に密着した地元の企業を中心に、本校での指導経験年数がおおむね５年以上となる講師が経営または所属する企業（設計事務所、建設会社等）とする。１名の指導者に対する担当学生数は１名～15名とし、専任教員がサポートできる体制とする（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

担当教員と企業等の講師が、実習前に事前の打ち合わせを行い、目標とするレベルにあった実習内容について定める。実
習期間中は、担当教員が学生管理（出欠席確認、休憩の指示等）をし、企業等の講師が技術的な指導と課題毎の評価をする。担当教員は、各学期終了時に全ての課題の評価をまとめ、企業等の講師と協議・調整の上、成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
建築製図Ⅰ

建築CAD

設備製図Ⅱ

設備CAD

配管実習

連 携 企 業 等

建築設計に関連する諸科目の学習の基礎として各種用途の建物（住宅、事務所、集会場等）や各種構造の建物（木清水英隆建築事務所
造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造等）をケント紙やトレーシングペーパーに、実務的表現に力点を置いた手法で描く。
基本的操作方法の練習。
平面図・立面図・断面図等の各種図面を作成。
ＣＡＤソフトにある多くのコマンドを使いこなして作図効率を RICstyle建築設計事務所高める練習をする。
設備図練習用のＲＣ造図面を作成。
「設備製図Ⅰ」の基礎知識を踏まえ、設計図を施工図化して実務に対応した平面図、立面図、断面図、各部分詳細 シーゲル建築工房図を作成する。
設備専用ＣＡＤを使用して建築物内に設置される給排水衛生、空調設備配管図や空調ダクト配管、電気配線配管
藤井設備
図などの設計図や施工図、系統図、部分詳細図などを作成する。
各種配管材を用いて加工・接続を行い、金具、給水機器、排水機器の取付けなどの知識を学ぶ。また、各種実験装合資会社三剱工業所
置を操作して、警報装置の鳴動から施工上の問題点を学ぶ。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修は、職員に現在担当している科目、又は将来担当を予定している科目に必要な基礎知識、現場知識、技能等を修得させ、専門学校教員として必要な能力の習得及び資質等の向上を図ることを基本方針とする。
職員は、職務の遂行に必要な知識、技術等を修得するために実施される各種の研修の受講を命じれれた場合には、これを受講しなければならない。また、職員はその職責を遂行するために、絶えず研究と修養に努めなければならない。
具体的には、毎年学園本部が定めた教職員研修プログラム（専攻分野以外も含め20種類）の中から、夏期研修日または冬期研修日を利用し、最低1日以上は受講しなければならない。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： ダイキン名古屋ビル施設見学
期間：

令和5年12月

連携企業等： ダイキンHVACソリューション東海株式会社
対象： 冨高正寛

コロナ禍による空気環境や省エネルギー化を進めるにあたり、空気調和設備の重要性について学ぶ。
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 須賀工業株式会社
研修名： 人材教育に関する講義及び現場見学
期間：

令和6年2月

対象： 冨高正寛

会社内で行われる、企業が考える人材育成のあり方に関する講義を受けた後、現場の見学。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
連携企業等： 未定
研修名： 現場（施設）見学（仮）期間：

令和６年度中※内容については調整中
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 電波学園夏期教職員研修期間：

令和6年8月（予定）内容※内容については調整中

対象： 冨高正寛

連携企業等： 未定
対象： 対象職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
教育水準の向上を図り、本校教育の目的および社会的使命を達成し自らの判断と責任において評価結果を改革、改善につなげるために学校自己評価委員会および学校関係者評価委員会を設置し、本校が行った自己評価およびそれを踏まえた今後の改善方策についても評価を行い、評価結果を公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況①高校生の建設業離れは建設業界や保護者の意識等に問題が多いように思われるため、国や地方および各種団体と協定を結び、中学生や小学生へ建設業の魅力を伝えることが重要である。
②専門学校としての強みでもある資格取得において、近年受験可能となる１級施工管理１次試験等についての対応を検討する。
③現代社会においてインターネット・SNSの効果は計りしれないアイテムとなっているため、HPのトピックスやツイッターを充実させ建設業の魅力を定期的に情報発信する。
④学生募集の一環として専門高校のみならず普通高校へ対して出前授業の企画を提案し建設業の魅力をアピールする。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所属

任期

種別

静岡県浜松市（自宅）

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

保護者

株式会社奈良重機工事

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業

建築工房 Full House

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

卒業生

毛受 明宏

豊明市

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

教育

新井 勇治

愛知産業大学

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

教育

松野 智美
奈良 伸太郎
三宅 秀幸※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：2024年7月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
情報提供はホームページを利用して公表
・学校関係者評価委員には学校自己評価報告書、本校の組織図、および学校目標を資料として配布（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）学校案内（２）各学科等の教育（２）学科紹介（３）教職員（３）学校案内（専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）学科紹介（職業実践専門課程）（５）様々な教育活動・教育環境（５）学生生活（６）学生の生活支援（６）学生生活（７）学生納付金・修学支援（７）入学案内（募集要項）（８）学校案内（学校法人電波学園）（文部科学省関連文書・経営要件（８）学校の財務を満たすことを示す資料）（９）学校評価（９）学校案内（文部科学省関連文書・2023学校関係者評価報告書）（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：2024年7月31日

授業科目等の概要（工業専門課程 建築設備科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択配
当年
次・学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

授業科目名

授業科目概要建築製図Ⅰ

建築設計に関連する諸科目の学習の基礎として各種用途の建物や各種構造の建物をケ
ント紙やトレーシングペーパーに、実務的表現に力点を置いた手法で描く。

1・ 102 6通

〇

○

○ ○ ○

建築製図Ⅱ

木造住宅設計は平面・立面・伏図・軸組等の構造図を描く。鉄筋コンクリート造の設 2計は共同住宅・ホテル・図書館・学校・公 ・ 40.5 2民館を、鉄骨造では商業施設を選択し設計 通する。

〇

○

○ ○ ○

建築ＣＡＤ

木造住宅等の各種図面を作成して基本操作
1
方法を練習する。ＲＣ造集合住宅図面を作・ 68 4成して、CADソフトのコマンドを使いこな通し、作図効率を高める練習をする。

〇

○

○ ○ ○

設備ＣＡＤ

設備専用ＣＡＤを使用して建築物内に設置される給排水衛生、空調設備配管図や空調 2ダクト配管、電気配線配管図などの設計図 ・ 111 7や施工図、系統図、部分詳細図などを作成 通する。

〇

○○ ○

設備製図Ⅰ

基礎的な線、文字、数字、寸法、図記号な1
ど の 書 き 方 、小 規 模の 建 物 の設 備図 のト・ 51 3レースなどから始め、単線(複線)での設計後図の描き方を習得する。

〇○○ ○ ○

設備製図Ⅱ「設備製図Ⅰ」の基礎知識を踏まえ、設計2図を施工図化して実務に対応した平面図、・ 141 9
立 面 図 、 断 面図 、 各部 分 詳 細図 を作 成す通る。

〇

○○ ○

建築計画

空 間 計 画 と して の 必須 条 件 と、 人間 の生
活 ・ 行 動 に 関わ る 基本 的 な 考え 方を 踏ま 1え、各種ビルディングタイプ別に、全体計 ・ 68 4 ○画及び細部計画にいたるまでの知識を習得 通する。

○

○

8 ○

計画実践

問題演習による、建物内外の立体的思考、デザインと構造面に配慮した計画の立案、 2
木造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造の各構 ・ 48 3造 の 特 徴 を ふま え た計 画 の 立案 を練 習す 前る。

9 ○環境工学住 環 境 の 科 学的 基 礎の 学 習 。室 内気 候全 1
般、空気環境、熱環境・光環境・音環境に ・ 34 2 ○ついて人間との関わりを軸に学ぶ。
前1 ○

2 ○

3 ○

4 ○

5 ○

6 ○

7 ○

○

○

○

○

○

10 ○

1
給排水衛生設 給排水衛生、給湯、ガス、消防などの各設
・ 68 4 ○備
備の方式や建築物との関係を学ぶ。
通

○

11 ○

空調設備

空気調和設備基本計画及び実施計画とそれに伴う各種負荷計算、温水と蒸気暖房設備 2の相違点、各種熱源及び熱源搬送機器とそ ・ 54 3 ○の 水 配 管 設 計、 換 気設 備 の 種類 など を学 通ぶ。

○

○

12 ○

消防設備

防災・消防設備の設計、施工及びこれらの 1保全管理や建築基準法並びに消防法から防 ・ 68 4 ○
災計画に必要な知識を学ぶ。
通○

○

13 ○

構造力学

力学の入門および、材料力学・静定・不静2定構造に係る静定骨組の変形、たわみとた・ 68 4 ○わみ角法、仮想仕事の原理、応力法、固定通モーメント法等の計算を学ぶ。

○

○

14 ○

各種躯体の基本的な構法や、各部構法を学1
ぶ。そして、１つの建築物が建つまでの流建築一般構造
・ 68 4 ○れの理解と、現存する建築物の構法につい通ても理解を深める。

○

○

15 ○

建築材料

建築物の具体的使用例等を例示しながら、建築物としての主要建築材料や、仕上げ材 1料の基本から応用的な知識までを学ぶ。ま ・ 34 2 ○
た 、 新 建 材 につ い ても そ の 特徴 を分 析す 前
る。

○

○

16 ○

建築施工

鉄筋コンクリート・鉄骨・木・土工事等の
1
躯体工事の施工方法や左官・防水・内装等
・ 34 2 ○の施工方法の知識を学ぶ。また、工事の請前負契約の概略も学ぶ。

○○17 ○

設備施工

建設業法、労働基準法などの関連法規。給 1
排水衛生設備など各種設備工事の施工法や ・ 34 2 ○安全管理を学ぶ。
後

○

○

18 ○

施工管理

契 約 期 間 内 に工 事 を完 成 さ せる 「工 程管2理」、設計図書に適合した品質とする「品・ 20 1 ○質管理」、労働災害を防止するための「安後全管理」などを学ぶ。

○

○

19 ○

建築設備の給排水衛生配管図や空気調和設
2備設計図を利用し、機器類材料の数量拾い
建築設備積算・ 54 3 ○出しや工数人件費など算定し、原価計算書通を作成する。

○

○

20 ○

建築法規

建築基準法上の用語の定義を解説する。ま2た、建築基準法及び建築基準法施行令を基・ 54 3 ○本として、技術基準、建築制限、制度規定通について学習する。

○

○

21 ○

電 気 工 事 に 使用 さ れる 材 料 ・器 具を 理解
2し、電気配線図からケーブルなどを用いて電気工事実習
・ 102 3接 続 を 行 う 。ま た 、電 気 設 備基 準を 理解前し、施工上の留意点などの知識を学ぶ。

○○ ○○○

22 ○

配管実習

各種配管材を用いて加工・接続を行い、金具、給水機器、排水機器の取付けなどの知 1
識 を 学 ぶ 。 また 、 各種 実 験 装置 を操 作し ・ 102 3て、警報装置の鳴動から施工上の問題点を 通学ぶ。

23 ○

上下水道

生活に身近な上水道・下水道について関係 2
法令の理解、設計及び施工上の留意点など ・ 20 1 ○を学ぶ。
後

24 ○電気に携わる全ての設備について、それぞ 1
電気設備演習 れの特徴を踏まえた役割を学び、電気工事 ・ 68 4
士取得に向けた基礎作りを行う。
通○〇

空気調和設備、給排水衛生設備を計画設計するに必要な項目を理論的及び工学的に習 1
熟 す る 内 容 とす る 。空 気 の 性質 、流 体工 ・ 68 4 ○学、熱力学などを主体に学ぶことを目的と 通する。

○○ ○ ○

○

○

○〇

○

○

○

○ ○ ○

25 ○

空調理論

26 ○

測量関係機器の基本的な使用方法を習得し2て、実務に即した実習をする。建築材料の建築測量実験
・ 7.5 1
材料試験を行うことによって要件にかなっ後たものであることを確かめる。

27 ○

電気設備Ⅰ

基礎理論、配線設計、配線器具・材料・工 1
具、施工方法、電気工作物の検査及び法令 ・ 34 2 ○を段階的に学ぶ。
後○○

電気設備Ⅱ基礎理論、配線設計、配線器具・材料・工2具、施工方法、電気工作物の検査及び法令
・ 34 2 ○を 段 階 的 に 学ん だ 「電 気 設 備Ⅰ 」を 基盤
前に、２種電気工事士の知識を得る。

○○29 ○

熱源設備

構造、取扱い、燃料・燃焼や関係法令であ1る ボ イ ラ ー 及び 圧 力容 器 の 知識 を習 得す
・ 68 4 ○る。冷凍設備の用語・方式・機器の構成な
通
ど冷凍関係法規の知識を習得する。

○

○

30 ○

建築ＩＴ

ワープロ・表計算・データーベースソフト 2の活用により見積書、確認申請等の各種建 ・ 27 1
築関係書類の作成技術を学習する。
通○

○

○ ○

31 ○

給排水設備配管の総合的実務の知識向上及2び 実 務 的 な 基本 技 能の 修 得 を目 指す 。ま
設備総合演習・ 75 2
た、国家資格である配管技能士試験を受験後する上で必要な能力を養う。

○

○

○

28 ○

合計

31 科目

○

1811 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいて卒業要件：
１学年の学期区分審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保したもの
学則に定める教育課程に基づいた授業科目を履修し、学修の評価によ
履修方法：
１学期の授業期間
り科目を修得する（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
15 週