（別紙様式４）
令和6年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

東海工業専門学校金山校

平成7年3月15日

野村 種明

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人電波学園

昭和34年3月31日

小川 明治

分野
工業認定課程名
工業専門課程所在地
460-0022
名古屋市中区金山二丁目7番19号
052-332-6211
所在地〒
456-0031（住所） 名古屋市熱田区神宮四丁目7番21号（電話） 052-681-2299
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
建築工学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

近年、建築業界における技術者の高齢化が深刻な問題になっており、専門的知識を持つ若年層技術者の養成が急務である。社会基盤整備の観点からも建築技術者の養成と業界への供給を恒久的に継続していくことが重要である。これらの状況を踏まえ、本校では幅広い分野からの建築技術取得希望者を受け入れ、専門的な建築技術教育を実践し、主に中部地区の建設業界への人材供給に貢献することを目的とする。これらを実現するために、2級建築士ならびに1級建築士資格の短縮認定を受け、建築士取得に必要な知識を学習できるカリキュラムを構成しているほか、業界ですぐに必要となる、製図・ＣＡＤ・測量などの実習を組み込み、実践的技術習得をおこなう。

学科の目的

学科の特徴（取得 取得可能資格：２級建築施工管理技士補、２級土木施工管理技士補、建築CAD検定３級・２級、福祉住環境コーディネーター２級、二級建築士（※受験資格がある者）
可能な資格、中退 中退率：4.8％（令和５年度実績）
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員
320 人

就職等の状況

生徒実員(A)

1,851 単位時間

講義

演習

実習

実験

実技

787 単位時間

549 単位時間

0 単位時間0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
293 人
■卒業者数 (C)：166
■就職希望者数 (D)：3333■就職者数 (E)：
■地元就職者数 (F)26■就職率 (E/D)
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
78■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
20
■進学者数
126
■その他0%人
人人人％％％人

就職希望せず（社内委託性を含む）：7名（令和5 年度卒業者に関する令和6年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和５年度卒業生）

建設会社、ハウスメーカー、建築設計事務所、不動産会社等■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

http://www.tpc.ac.jp/subject/archi_engineering/index.html

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数1,851 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

529 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

529 単位時間

うち必修授業時数

529 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

529 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

8人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

5人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

2人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

16 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

9人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各学科のカリキュラム時間数は、建築士法で規定されているため変更はできないが、内容については毎年見直しを行い、育成すべき人材像を示したものを作成する。見直しは、学生や業界のニーズの反映や国土交通省からの通達および各種研修会で得た情報を元に、企業等と連携して教育課程の内容を編成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

上記基本方針に則り、校長の下に教育課程編成委員会を置き、同委員会が当該学科での教育内容が分野社会のニーズと適合しているかを委員からの意見聴取によって確認する。また、委員会で指摘を受けた内容について学内担当者で検討し、改善項目を校長に報告・改善提案する。校長は教育課程編成委員会委員に改善内容等を伝達する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年7月31日現在

名 前

所

属

野村 種明

東海工業専門学校金山校

成田 節雄

東海工業専門学校金山校

荒居 秀征

東海工業専門学校金山校

石黒 達哉

東海工業専門学校金山校

宮口 直人

東海工業専門学校金山校

服部 滋

公益社団法人日本建築家協会

三宅 秀幸

建築工房 Full House

五島 健治一般社団法人愛知建設業協会

任期

種別

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）－

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）
令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

－－－－
①③
①

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （7月、10月）（開催日時（実績））
第１回 令和5年7月13日 18：00～19：20
第２回 令和5年10月19日 14：30～17：30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

〈意見〉
最近の学生はパソコンに慣れておらず、キーボード操作もおぼつかないようなこともある。学校である程度慣れてもらえると社会に出てから表計算・書類作成で苦労することも少なくなると思う。
〈改善案〉
2023年度より、入学生全員にノートパソコンを購入させている。まだ、授業の一部に利用している程度だが、課題作成等使用する機会を増やしパソコン慣れしてもらう。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
連携する企業は、地域に密着した地元の企業を中心に、本校での指導経験年数がおおむね５年以上となる講師が経営または所属する企業（設計事務所、建設会社等）とする。１名の指導者に対する担当学生数は１名～15名とし、専任教員がサポートできる体制とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

担当教員と企業等の講師が、実習前に事前の打ち合わせを行い、目標とするレベルにあった実習内容について定める。実
習期間中は、担当教員が学生管理（出欠席確認、休憩の指示等）をし、企業等の講師が技術的な指導と課題毎の評価をする。担当教員は、各学期終了時に全ての課題の評価をまとめ、企業等の講師と協議・調整の上、成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
建築設計に関連する諸科目の学習の基礎として各種用途の建物（住宅、事務所、集会場等）や各種構造の建物（木建築製図Ⅰ
KARIA木下太建築設計室造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造等）の設計図面一式をトレースすることにより、作図方法を学び実務的表現力を養う。
建築製図Ⅰで学習した作図方法と、建築計画で学習した設計計画を有機的に連携させ、各自で設計した木造住宅の、平面・立面をはじめ、伏図・軸組等の構造図までを作ID建築設計室有限会社三井建築
建築製図Ⅱ図することにより、設計から各図面作成までを一貫して学習する。手書きによる作図を基本とするが、ＣＡＤを利用した作図も行う。
JW_CADの基本操作を習得し、基本的な建築設計図を作図する能力を習得する。基本操作習得後は、効率の良い建築CADⅠ作図の方法を学び、作図スピードの向上を図る。図面のト 株式会社 DESIGN PLUS 岡本設計
レース能力を高めると共に、データの受け渡しに関する知識も習得する。
設計前の敷地調査や建築工事現場で使用する主要な測量関係機器の基本的な使用方法を習得する。実際の敷地・建物を想定して、測量機器を用いて実務に即した実習をする。直接、実験材料に触れることによってその性能や建築測量実験㈱阿部建設特性を学ぶ。
セメント・骨材・コンクリート・鉄筋等の物理的性質を学び、それぞれの材料試験を行うことによってその性質・寸法・形状等が要件にかなったものであることを確かめる。
建築計画と建築製図の知識を活かし、より実践的な条件下で、住宅から各種建築物の具体的な間取りや外観等を計画実践多角的に検討して行く。実際のエスキース作業を通し、建 RYU‐S設計事務所
物の計画立案における各段階に必要な知識と技術を習得させる。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

研修は、職員に現在担当している科目、又は将来担当を予定している科目に必要な基礎知識、現場知識、技能等を修得させ、専門学校教員として必要な能力の習得及び資質等の向上を図ることを基本方針とする。
職員は、職務の遂行に必要な知識、技術等を修得するために実施される各種の研修の受講を命じれれた場合には、これを受講しなければならない。また、職員はその職責を遂行するために、絶えず研究と修養に努めなければならない。
具体的には、毎年学園本部が定めた教職員研修プログラム（専攻分野以外も含め20種類）の中から、夏期研修日または冬期研修日を利用し、最低1日以上は受講しなければならない。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： BIM CAMP hands-on training
期間：

令和5年7月連携企業等： エーアンドエー株式会社、フローワークス合同会社
対象： 弓場明彦

Vectorworks等を利用したワークフローから住戸の設計まで、実務に即した課題をトレーニングする
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 学校法人 電波学園
研修名： 電波学園夏期教職員研修期間：

令和5年8月ICT教育等についての研修を受け、指導法の改善を行う。
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 木造 個人住宅の新築工事見学
期間：

令和6年6月

対象： 石黒達哉

連携企業等： イリヤ建設株式会社
対象： 伊丹勤・徳山竜実際の現場を見学し、現在の工法・構造についての理解を深める。
内容②指導力の修得・向上のための研修等
連携企業等： 未定
研修名： 電波学園夏期教職員研修期間：

令和6年8月（予定）内容※内容については調整中

対象： 対象職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
教育水準の向上を図り、本校教育の目的および社会的使命を達成し自らの判断と責任において評価結果を改革、改善につなげるために学校自己評価委員会および学校関係者評価委員会を設置し、本校が行った自己評価およびそれを踏まえた今後の改善方策についても評価を行い、評価結果を公表する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況①高校生の建設業離れは建設業界や保護者の意識等に問題が多いように思われるため、国や地方および各種団体と協定を結び、中学生や小学生へ建設業の魅力を伝えることが重要である。
②専門学校としての強みでもある資格取得において、近年受験可能となる１級施工管理１次試験等についての対応を検討する。
③現代社会においてインターネット・SNSの効果は計りしれないアイテムとなっているため、HPのトピックスやツイッターを充実させ建設業の魅力を定期的に情報発信する。
④学生募集の一環として専門高校のみならず普通高校へ対して出前授業の企画を提案し建設業の魅力をアピールする。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
松野 智美
奈良 伸太郎
三宅 秀幸
毛受 明宏
新井 勇治

所

属任期

種別

静岡県浜松市（自宅）

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

保護者

株式会社奈良重機工事

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

企業

建築工房 Full House

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

卒業生

豊明市

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

教育

愛知産業大学

令和6年4月1日～令和7年3月31日（1年）

教育※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：2024年7月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
情報提供はホームページを利用して公表
・学校関係者評価委員には学校自己評価報告書、本校の組織図、および学校目標を資料として配布（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（１）学校案内（２）各学科等の教育（２）学科紹介（３）教職員（３）学校案内（専任教員）（４）キャリア教育・実践的職業教育（４）学科紹介（職業実践専門課程）（５）様々な教育活動・教育環境（５）学生生活（６）学生の生活支援（６）学生生活（７）学生納付金・修学支援（７）入学案内（募集要項）（８）学校の財務（８）学校案内（学校法人電波学園）（文部科学省関連文書・経営要件を（９）学校評価（９）学校案内（文部科学省関連文書・2023学校関係者評価報告書）（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://www.tpc.ac.jp/
公表時期：2024年7月31日

授業科目等の概要（工業専門課程 建築工学科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択配
当
年
次・学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・位実
時
習
数 義 習 ・数
実
技授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

授業科目名

授業科目概要建築製図Ⅰ

建築設計に関連する諸科目の学習の基礎として各種用途の建物（住宅、事務所、集会場等）や各種構造の建物（木造・鉄筋コンクリート造・鉄骨造等）の設計図面一式をトレースすることにより、作図方法を学び実務的表現力を養う。

1・ 204 13
通○

○

○ ○ ○

2 ○

建築製図Ⅱ

建築製図Ⅰで学習した作図方法と、建築計画で学習 した 設計 計画 を有 機的 に連 携させ、各自で設計した木造住宅の、平面・立2面をはじめ、伏図・軸組等の構造図までを・ 162 10
作図することにより、設計から各図面作成通までを一貫して学習する。手書きによる作図を基本とするが、ＣＡＤを利用した作図も行う。

○○○ ○ ○3 ○JW_CADの基本操作を習得し、基本的な建築設計図を作図する能力を習得する。基本操1
作習得後 は、 効率 の良 い作 図の 方法 を学
建築ＣＡＤⅠ・ 68 4
び、作図スピードの向上を図る。図面のト通レース能力を高めると共に、データの受け渡しに関する知識も習得する。

○○○ ○ ○

4 ○建築ＣＡＤⅠで学習した内容を踏まえ、実2務で使用する詳細図などの作図を通して、・ 54 3
建築ＣＡＤⅡ
より実践的なJW_CADによる効率的な作図方通法を習得する。

○○

○ ○ ○

○

○

1 ○

5 ○

6 ○

建築計画

各種建築物に関する知見を整理し、設計段階（基本設計）における空間計画（特に平 1面計画）の基礎知識を習得する。さらに、 ・ 68 4 ○これらの知識を活用し設計製図に取り組め 通る能力を養っていく。

計画実践

建築計画と建築製図の知識を活かし、より実践的な条件下で、住宅から各種建築物の2
具体的な間取りや外観等を多角的に検討し・ 40.5 2て行く。実際のエスキース作業を通し、建通物の計画立案における各段階に必要な知識と技術を習得させる。

○○

○ ○

建築史

単なる技術の歴史だけではなく、気候風土から政治・社会・宗教にいたるまで建築独自の性格について、日本建築・西洋建築に1ついて学び、建築物の特徴やデザイン、建・ 34 2 ○築美について学ぶ。これにより建築技術者
前としての 必要 な常 識を 養い 、そ の基 盤に立ってこれからの建築のあり方についての進路を切り開く。

○

環境工学

健康で快適な室内環境を実現するための知識として、建築に求められる環境条件を物理量や感 覚評 価量 を体 系的 にと らえ て学
1び、それらを建築の設計・計画に応用し、・ 68 4 ○利用でき る能 力の 習得 を目 標と する 。ま通た、地球温暖化対策や資源の有効活用、廃棄物の再利用など環境に配慮した建築のあり方にも指針となるものとする。

○

○

建築設備

建築設備の概要を理解させる。建築と設備の関連性について習得させ、建築技術者と2して、建築設備の知識を育成する。建築設・ 54 3 ○備の用語・方式を理解させる。建築設備全通
般的な考え方を理解させる。建築技術者として、建築設備の知識を習得する。

○

○

構造力学Ⅰ

構造物に外力が作用した場合、構造物を安全かつ経済的に設計するための、構造計算の基礎となる一般原理を習得する。建築技 1術者として建築物の安全性に関わる非常に ・ 68 4 ○
重要な建築構造の一分野であることを認識 通し、構造計画・計算のための基礎知識を習得する。

○○

11 ○

構造力学Ⅱ

構造物に外力が作用した場合、構造物を安全かつ経済的に設計するための、構造計算の基礎となる一般原理を習得する。建築技 1
術者として建築物の安全性に関わる非常に ・ 54 4 ○重要な建築構造の一分野であることを認識 通し、構造計画・計算のための基礎知識を習得する。

○

○

12 ○

建築物の概要と構造の種類、構造方式の考え方について理解する。建築設計者・施工者としての必要な構造に関する技術・知識を養う。各種躯体（木造・鉄筋コンクリー
ト造・鉄骨造・組積造・プレストレスコン 1
建築一般構造 クリート造等）の基本的な構法や、各部構 ・ 68 4 ○
法(基礎・屋根・壁・開口部・床・階段・天 通
井・造作と納まり等) を学ぶ。そして、１つの建築物が建っていくまでの流れを理解したり、現存する建築物の構法についても理解を深める。

○○

13 ○

木造・ＲＣ造・Ｓ造等の建築設計・施工時に使用される主要材料の製造・性質・種類などの基礎的な知識を習得する。建築実務 1に携わった際にプロとして対応できる基本 ・ 68 4 ○的な知識を備えていること。建築材料の知 通識が、建 築設 計や 施工 時に どの よう に繋がっていくか習得する。

○

○

7 ○

8 ○

9 ○

10 ○

建築材料

○

14 ○

15 ○

16 ○

17 ○

18 ○

19 ○

20 ○

21 ○

建築施工

建築生産をはじめとし、躯体工事、仕上げ1工事等の各種工事から１つの現場の流れに・ 68 4 ○ついて理解し、建築施工者としての必要な通施工に関する技術・知識を養う。

施工図

設計図と施工図の違い、施工図がどのように使われて行くか、その大切さを理解させる。その中で特に現場管理者が中心となっ2て書かなければならないコンクリート躯体・ 20 1
図・タイル割り付け図の作成方法、手順を後習得し、簡単なコンクリート躯体図・タイル割り付け図が作成出来るような能力を養成する。

○○

○

○

建築積算

建築数量積算基準を理解し、工事別の数量拾い出し方法を習得するとともに、実務に際しての基礎的知識の獲得を目的とする。 2
鉄筋コンクリート造を中心とした数量積算 ・ 34 2 ○の演習を行い、拾い出し方法を習熟するこ 前とにより、積算内訳表の作成ができることを目標とする。

○

○

建築法規Ⅰ

建築基準法を理解する上で重要な用語の定義について図解等を交えてわかりやすく解説する。また、建築基準法及び建築基準法施行令を基本として、建築物自体の主要な 1
技術基準、都市計画区域等における主要な ・ 68 4 ○
建築制限、制度規定について、法の基因関 通係から遂条の解説を実際例と併せて解説すると共に法文内容の理解を深めるために演習を行う。

○

○

建築法規Ⅱ

建築基準法を理解する上で重要な用語の定義について図解等を交えてわかりやすく解説する。また、建築基準法及び建築基準法施行令を基本として、建築物自体の主要な 2技術基準、都市計画区域等における主要な ・ 54 3 ○建築制限、制度規定について、法の基因関 通係から遂条の解説を実際例と併せて解説す
ると共に法文内容の理解を深めるために演習を行う。

○

○

施工管理

施工管理上必要な建築学の知識と、建築実務上重要 な施 工計 画・ 工程 管理 ・品 質管 2
理・安全管理の諸事項を習得させる。実務 ・ 81 5 ○に就いた際に現場施工監督者（管理者）と 通しての必要な知識を備える。

○○

建築IT Ⅰ

ワープロ 、表 計算 等の パソ コン のリ テラ
シーの習得を目指す。ブラウザや電子メー
1ルの使い方、インターネット等の知識も習・ 34 1
得し、建築技術者として業務に必要なパソ通コン操作を総括的に行うことができる能力を養う。

○

○

○ ○

建築IT Ⅱ「建築ＩＴ Ⅰ」で習得したワープロ、表計算等の知識・技術に加え、さらにプレゼ2ンテーション、画像処理等のソフトを利用
・ 27 1
し、建築技術者として業務に必要なパソコ
通ン操作や書類作成をより高度に行うことができる能力を養う。

○

○

○ ○

○

22 ○

建築の基礎知識を基に、実務として建築物を具体化 させ る上 で必 要と なる 基本 的知
1
建築総合演習 識・技術 につ いて 実習 を中 心に 学ぶ 。ま・ 102 3
た、専攻分野の概要を理解し、調査方法や（基礎）後作品制作 の基 本的 手順 やま とめ 方に ついて、実習を通して体得する。

○

○

○

23 ○

１年次習得した各科目内容を実務的視点から総合的にとらえ、実習作業を通して建築
2
建築総合演習 全般の理解を深める。さらに選択した分野
・ 162 5に関して自ら調査研究・作品制作する機会（実践）
通を得ることで、専攻分野に特化した実務能力を高める。

○

○

○

24 ○

２年間で習得した建築の知識と技術の集大成として、「建築コース演習」をさらに発展的にスケールアップした作品制作や研究をする。Ａコースは、個々の自由なテーマ 2卒業制作・演で実用的 で魅 力的 な創 造作 品を 完成 させ ・ 150 5習る。Ｂコースは、２級建築士取得を見据え 後た総合的な復習と、個々の自由なテーマで課題提示を行い、それについて調査・研究の成果をまとめる。

○○

○ ○

25 ○

設計前の敷地調査や建築工事現場で使用する主要な測量関係機器の基本的な使用方法
1を習得して、実務に即した実習をする。建・ 40.5 1
建築測量実験
築材料の材料試験を行うことによってその通性質・寸法・形状等が要件にかなったものであることを確かめる。

○

○

○ ○

合計

25 科目

1851 単位（単位時間）

卒業要件及び履修方法
授業期間等
在籍学科のすべての教育課程を履修し、かつ履修科目すべてにおいて卒業要件：
2期
１学年の学期区分審査基準を満たし、所定の出席時間数を確保したもの
学則に定める教育課程に基づいた授業科目を履修し、学修の評価によ履修方法：
15 週
１学期の授業期間
り科目を修得する（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。