平成２１年改定版「現地調査チェックシート」「基礎設計のためのチェックシート」

使用マニュアルマニュアルの利用にあたり基礎の不同沈下等にかかる事故は住宅の瑕疵の中でも最も深刻なものです。
本マニュアルは、この基礎の不同沈下等にかかる事故の抑制を目的として、「現地調査チェックシート」及び「基礎設計のためのチェックシート」の使用方法と、地盤に関する基礎知識について、平成 16 年度にとりまとめたものを一部改定したものです。

この度の改定では、主に、設計施工基準の改定に伴う登録専門家への相談制度の廃止にかかる見直しを行っております。

本マニュアル作成以降、事業者の皆さまにご活用いただき、基礎の不同沈下等にかかる事故は、保険金支払い件数及び金額に占める割合ともに減少しており、事故の抑制に大きな成果を上げております。当機構と致しましては、事業者の皆さまに本マニュアルの主旨をご理解いただき、今後とも、基礎の不同沈下等にかかる事故を起こさぬよう役立てて頂きたいと願っております。

また、当機構のホームページで情報提供を行っております地盤計測データについては、情報量が多いほど利用しやすいものとなりますので、計測データの提供についても引き続きご協力をお願いいたします。

平成 21 年 10 月

目次

マニュアルの利用にあたり

Ⅰ．現地調査から基礎形式決定までのフロー………………………… 2

Ⅱ．地盤の基礎知識……………………………………………………… 3

Ⅲ．土の基礎知識………………………………………………………… 3

Ⅳ．現地調査チェックシートについて………………………………… 5

Ⅴ．基礎設計のためにチェックシートについて……………………… 7

Ⅵ．計測結果の見方……………………………………………………… 8Ⅶ．基礎形式の知識…………………………………………………… 11

地盤情報サービスの提供について

1

Ⅰ

現地調査から基礎形式決定までのフロー

現地における調査「現地調査チェックシート」
により、計画敷地及びその周囲半径 50ｍの周辺状況を調査する。
チェック「現地調査チェックシート」の項目のいずれか一つでもＢに該当する場合■現地調査チェックシート
現地調査チェックシート

実施作成︵地S
W盤
S調
試査
験等︶

報地
告盤
書調
査

地盤
調
査
結
果の考
察に従
った

基
礎形式

チェック

地盤調査が必要な地盤■基礎設計のためのチェックシート
基礎設計のためのチェックシート（スウェーデン式サウンディング試験実施用）■マニュアル参照

参照「現地調査チェックシート」の項目のすべてがＡに該当する場合地盤調査が不要な地盤

１〜４のいずれか一つでも該 当した場 合
布べた
基基
礎礎

2

べた
基
礎

く従の地
だっ考盤
さて察調
いに査

Ⅱ

地盤の基礎知識住宅の敷地において不同沈下等の恐れのある地盤について説明する。
1 造成工事による要因
傾斜地の造成地にはどのような危険があるか
全て切土造成地であれば問題ないが、盛土造成地又は切盛造成地であれば問題である。盛土造成地や切盛造成地の場合、盛土されている部分とまったく盛土がない部分が存在する。ここで盛土部分はそれ自体が安定しようとするため沈下を生じる。さらに盛土下部の地盤が盛土の荷重で圧密され沈下が生じてしまう。このため盛土の層厚の不均一さが不同沈下の大きな要因となる。
一年未満の傾斜地の造成地の危険度は全て切土であれば問題ないが、その他の場合、これまでの事故例から一年未満の造成地においては不同沈下の可能性が極めて高い。このため地盤補強を要することが多くなる。
造成後 10 年で安定した地盤といえるのか盛土部分は必ず沈下する。沈下には初期沈下と残留沈下がある。安定した地盤と判断する際に問題となるのは残留沈下である。この残留沈下量は土性によって異なるが、一般に 10 年以上経過すると地盤はかなり安定してくるとの経験則がある。このため、盛土による沈下量については、造成後の経年変化 10 年が判断に当たっての大きな目安となる。
谷地や沼地の造成地にはどのような危険が内在しているか谷地は急傾斜地であり、盛土造成されることがほとんどである。すなわち傾斜地の盛土造成と全く同じ危険を含んでいる。
沼地はヘドロの堆積や葦等の有機物を多量に含んでいることが多く、含水量の多い極めて軟弱な地盤を形成している。このため圧密沈下量は非常に大きく、特に敷地が沼の淵に位置する場合や、道路における車の振動の影響で、建物に大きな不同沈下を生じさせる恐れがある。
2 地中解体残物による要因
地中に解体残物があった場合どのように対応したらよいか
解体時の廃棄物や造成時の樹木やガラなど本来産廃処理しなければならないものが場内処理された敷地がある。このような場合、地中の解体残物やガレキ等の周辺に空隙が生じており、長年の降雨などにより土砂が回り込み陥没現象を生じる。こうした陥没はどこに発生するか予測不能なため、解体残物の撤去又はかなり難しい基礎補強の検討が必要となる。

Ⅲ土の基礎知識1 土の基本的種類と性質
レキ・砂質土の特性は粘着力がなく粒子が粗いため透水性は良い。また、力の分散効果が高いので、盛土等の荷重が3作用しても浅い部分で分散し、深部まで影響することは比較的少ない。なお、雨水等の水締めがきき、地盤が安定するまでの時間は短い。
河口等の砂は粒子の大きさがそろっているため、締まり具合がルーズな場合や地下水位が高い場合などは、地震時に液状化現象を引き起こす。
粘性土の特性は粒子が細かく粘着力があり不透水層を構成する。そのため水分が抜けにくく、良化するのに時間がかかる。
また盛土等の荷重が作用した場合、軟弱な粘性土層は、かなり深部まで圧密の影響を受けるた
め沈下量は多い。
2 支持力と沈下について
地盤の支持力を検討する深さの範囲は地盤の支持力は基礎底面から 2 ｍ程度の層厚で検討する。これは、2 階建て木造住宅の場合、安全を見ると荷重が1つ分散効果を考えると、布基礎とべた

2

基礎では分散効果に違いはあるが、お2m

11 〜 13kN/ ㎡程度であり、地盤のも基礎底面からの荷重分散状況
A

よそ基礎底面から 2 ｍ程度でほとんど建物荷重が分散してしまうためであA地点での布基礎の荷重る。ただし、沈下については、2 ｍ以深についても考慮する必要がある。

A部分での荷重の重なり具合

軟弱地盤の圧密沈下を検討する深さの範囲は圧密沈下を検討する場合は、はじめに基礎底面から 2 ｍ程度の表層部の圧密沈下を検討する。
さらに基礎底面下 2 ｍ以深に軟弱な層が分散している場合、前の QA でも触れたが、表層部で支持力が確保できている場合でも、軟弱層部の沈下の検討をおこなう必要がある。これは、表層部が良好な場合でも、盛土や建物等の荷重がその下部の軟弱層に作用するためである。
3 特に留意すべき地盤
泥土（シルト）、腐植土の堆積層が含まれる地盤はなぜ危険か
一般的に、泥土（シルト）の堆積地は含水量が多く、非常に軟弱な地盤状態となっている。また周辺状況の変化に即応する地盤のため、自動車が通ると揺れたり、道路方向に不同沈下を起こしたり、地下水位の変動で簡単に沈下を起こす地盤である。
腐植物が混入した土地は、その部分が非常に軟弱な地盤になっている。セメント系の固化剤は、腐植物の混入があると固化する力が弱く、適さないことがある。

4

Ⅳ

現地調査チェックシートについて使用上の留意点
建設予定地では、「現地調査チェックシート」に基づき、周辺の状況や敷地について、各項目を目視等により A・B いずれに該当するかチェックし、それをもとに安定した地盤か否か判断する。ここで、B に該当する項目が一つでもあった場合は、安定した地盤とは判断できない。したがって、必ずスウェー
デン式サウンディング試験等の計測をおこなわなければならない。
また、このチェックシートは、まもりすまい保険の現場検査の際に、地盤の計測が不要の敷地の場合、保険申込時に提出する必要がある。加えて万一の事故や消費者とのトラブルの際、重要な判断根拠となるので正確に記入すること。ただし、このシートの結果は全て Aに該当した場合不同沈下が起きないことを保証するものではなく、保険付保住宅とする場合には計測がなくとも受付が可能と判断するものである。

ABの項目に該当する場合、なんらかの問題を抱えていると判断する。
一項目でも B にチェックされた場合、スウェーデン式サウンディング試験等の計測をおこなう。
地盤の計測に当たっては、自沈の表現について「ゆっくり」「急速」といった自沈速度を地盤調査報告書に記載するように、あらかじめ地盤調査会社に指示すること（詳細は p9「計測結果の見方」参照）。

Nの項目に該当する場合、おおむね良好な地盤を形成していると判断できる。
すべての項目でＡにチェックされた場合、計測は不要である。

1 周辺状況
周辺状況を目視によって観察する。建設予定の敷地を中心としおおむね半径 50 ｍメート

公埋立地

道

半径50m

S邸

建物
（A）

畑

建物
（B）

畑

畑

ル内外の周辺状況を観察することで土地の過去の履歴や地形を推定する。周辺道路や近隣建物に、亀裂や陥没等が見受けられたり、また、盛土川や池などが存在する場合、軟弱地盤の可能性がある。

沼地

5

2 擁壁
擁壁高さが高いと客土の量も多く、擁壁際の離間距離Ｌ裏込め部で不同沈下が多く発生している。このため擁壁際部での地盤調査が必要になる。地盤調査の結果で基礎補強が必要となる場合、計画擁壁高Ｈ

建物は擁壁のフーチングに載らないようにすることが大切である。これは支持杭がフーチング部分にあたるのを避けるためである。
敷地が狭く、やむなく計画建物が擁壁のフーチングの上にかかってしまう場合、盛土部分の地盤補強を行うなどの対策を施すこと。
擁壁高さが 1 ｍ以上あるが建物の離れが擁壁離間距離Ｌ
擁壁
高Ｈ高さの 1.5 倍以上ある場合や、造成地で盛土部分ではあるが 10 年以上経過した建替など、場合によっては B 欄に一部チェックがついても安全と思われるケースも想定される。このようなケースは専門家と協議の上判断していただきたい。
RC擁壁
隣地

3 整地年数平坦地での整地については、客土（整地にともなう盛土）が 50 ㎝以上ある場合や、整地後の年数が 5 年未満の場合（不明を含む）、地盤が安定していないことが多い。

6

盛土
公道ローム
旧地盤予想線
擁壁際の裏込め部は空洞ができやすくしめ固まりにくいⅤ

基礎設計のためのチェックシートについて使用上の留意点
このシートは、2 階建以下の木造住宅の設計において、スウェーデン式サウンディング試験の計測から、どのような基礎形式を選択したらよいか届出事業者が確認のため用いる。
一般的には地盤調査結果の考察にしたがって基礎の施工をすることになるが、考察に疑問等がある場合、チェックシートをもとに基礎形式を選択することができる。

一次判定
1 から 4 のいずれかの項目に該当した場合、地盤に何らかの問題を含む可能性がある。
これらの地盤の判断は難しいことから、対応する基礎形式は地盤調査結果の考察に従うこと。

二次判定
一次判定に該当する項目がない場合、地盤調査データをもとに基礎の形式を決定する。
イかロの計測結果欄に示されている内容に合致した場合、それぞれ指示のある基礎形式に対応する。ハに該当する場合は判断が難しいことから、地盤調査結果の考察に従うこと。

二次判定の項目の説明
イ 計測点全てで自沈層が全くない計測点（4 箇所以上）全てで自沈層が全くない場合、地盤の長期許容応力度が 30kN/ ㎡以上あると考えられる。また、不同沈下の恐れも少ないと考えられることから布基礎で対応してよい。

ロ 計測点全てが「0.75kN ゆっくり自沈」以上の場合で、各計測点のデータがほぼ均一計測点（4 箇所以上）全てにおいて、計測項目の荷重（Wsw）が「0.75kN」であり、貫入状況が「ゆっくり自沈」以上（急速自沈がない場合）で、全ての計測データがほぼ均一の場合（ｐ 10 参照）、沈下が生じても等沈下となるので、べた基礎にて対応してよい。

7

Ⅵ

計測結果の見方＜貫入深さ＞

基礎底面から2m…圧密沈下と支持力の検討

2m

スウェーデン式サウンディング試験では 25㎝貫入させるのにハンドルを何回半回転させ2m以深たかで、その地盤を判断することになってい基礎底面から2m以深…圧密沈下の検討る。このため、貫入深さは 0.25 ｍ単位で記載されており、たとえば 3.00 と表記された部分については 2.75 ｍ〜 3.00 ｍ間の調査結果が記

（2）
自沈部

（4）記事貫入状況載されている。

＜荷重 Wsw（手動式装置の場合）＞
スウェーデン式サウンディング試験用の部

（1）貫入
深さ

品の重さはセットすると 5kg となり、これに 10kg の重りを 2 個載せる。次に 25kg の重りを状況を見ながら、計 3 個載せて沈下を観測する。したがって、基本的には 25 ㎝毎に、0.25kN（25kg）、0.50kN（50kg）、0.75kN（75kg）、1.00kN（100kg）の数字で荷重が記される。

（3）半回転部（5）
自沈速度＜半回転数 Na ＞
1.00kN で自沈が起こらなかった場合、ハンドルを半回転づつ回し、25 ㎝貫入させるのに何回動作を行ったか、その半回転数を記して読み方：0.75kＮ急速自沈いる。

＜ 1 ｍあたりの半回転数 Nsw ＞
上記 Na を 1 ｍあたりの深さに換算させるため 4 倍した数値に換算しており、地盤を判断する場合の目安になる。

＜記事貫入状況＞
25 ㎝貫入させるときの状態を表してあり、地盤の軟弱さや土質などを判断する記事が書かれている。下に表現の一例を示す。
（自 沈 速 度）速い場合…急速、ストン、回転急速、無回転急速
遅い場合…ゆっくり、回転緩速（非常に堅い）貫入不能（土質）砂…シャリシャリ、レキ等…ガリガリ

8＜土質＞
粘性土、砂質土、レキなど土の種類が記載されている。

＜荷重 kN と 1 ｍあたりの半回転数のグラフについて＞
荷重のグラフ … 荷重を 0.25kN 単位で加え自沈が起こるか調査する部分であり、どのくらいの荷重で沈下したかわかるものである。この範囲でグラフがとどまっていると軟弱な地盤と判断できる。
なお、非常に軟弱な場合は、25 ㎝以上が一気に沈下してしまう場合もあり、このようなケースの場合はデータの読み取りに注意する。
1 ｍあたりの半回転数のグラフ…1.00kN で自沈が起こらなかった場合、1 ｍ貫入させるのに必要な半回転数が表現される。この部分にグラフが延びている場合は、比較的良い地盤層と判断される。ただし、工場跡地のようなときで、部分的にガリガリと音がした場合は、解体残物混入などの恐れがある。

＜換算 N 値＞
土質を勘案し Nsw から下記計算式で N 値を推定してある。Ｎ値の換算は必要不可欠としているかどうかにもよるが、基本的には、Wsw や Nsw の大きさから、Ｎ値に換算して記載することがある。
なお、換算方法としては、下式などが提案されている。
粘性土 N＝0.003Wsw（Wsw はニュートン（N）を表わす）＋0.05Nsw

砂質土 N＝0.002Wsw＋0.067Nsw

データの乱れは以下のように判断する（乱れの一例）。
まず測定した 1 箇所のデータについてそれぞれチェックする（図 2・図 3）。
▼図 2

安定している例▼図 3

乱れている例

軟弱かつ乱れている

乱れている

徐々にずれるものは乱れているとはいわない

全体としては乱れている
部分的には軟弱かつ乱れている

9そのうえで全ての箇所のデータを横並びでチェックする（図 4・図 5）。以下にデータ上安定している場合と乱れている場合の一例を示す。

▼図 44 箇所のデータが安定している例▼図 54 箇所のデータ不均一な例

軟弱層が不均一な状態

軟弱かつ不均一

10軟弱Ⅶ

基礎形式の知識

建築物の基礎の構造は、地盤の長期許容応力度が 1 ㎡につき① 20kN/ ㎡未満…………………基礎杭を用いた構造としなければならない② 20kN/ ㎡以上 30kN/ ㎡未満…基礎杭を用いた構造又はべた基礎としなければならない③ 30kN/ ㎡以上…………………基礎杭を用いた構造、べた基礎又は布基礎としなければならないと規定されている（平成 12 年 5 月 23 日建設省告示第 1347 号参照）。
ここでは基礎形式の概要について紹介する。
1 直接基礎形式
布基礎…地盤の長期許容応力度が 30kN/ ㎡以上で、不同沈下の恐れ（傾斜地の造成地で充分に圧密地盤の長期されていない場合等）のない場合に適用する。

許容応力度

また、告示には建物の荷重と地盤の長期許容（kN/㎡）

応力度によって底盤の幅の規定がある（右表）。
べた基礎…地盤の長期許容応力度が 20kN/ ㎡以上で、底盤の幅（㎝）
木造又は鉄骨造その他これに類する重量の小さな建築物

その他の建築物

平家建て

二階建て

30以上50未満

30456050以上70未満

24364570以上

182430

不同沈下の要因がない（地盤面下の圧密層がほぼ均一及び各層がほぼ平行分布）場合に適用する。

なお、べた基礎の場合、建物全体の荷重が基礎全面に平均してかかるため、布基礎に比べ不同沈下しにくく、地震時に地盤が変動しても家屋に重大な被害が生じにくくなる。ただし自重が大きくなるため、軟弱層が厚いときは沈下量がかえって大きくなる恐れがあるので注意すること。
2 基礎杭
地盤の長期許容応力度が 20kN/ ㎡未満の場合に基礎杭等が適用されるが、20kN/ ㎡以上でも不同沈下を引き起こす可能性のある地盤は杭等が必要となる。
支持杭…支持杭は軟弱層下の良好な地盤に杭を到達させ、建物荷重を支持する。
不同沈下の恐れのある地盤すべてに対応できる。ただし、地盤沈下によってスラブ下が離間する懸念がある。また、設備配管をフレキシブルジョイント等で沈下に対応できるよう配慮するなどの対策も必要となる。
摩擦杭…摩擦杭は杭と土の間の摩擦力によって、建物荷重を支持する。ただし、杭下端以深の地盤変状には対処できず、また側方流動（横方向力の作用による横滑り等）が予測される地盤には適さない点に留意すること。
また、基礎杭は上記の支持形式による区別の他、杭材によって、鋼管杭、既製コンクリート杭及び場所打ちコンクリート杭に分けられる。このうち戸建住宅の基礎として用いられるのは、鋼管杭と既製コンクリート杭であり、それぞれ以下の特徴がある。
鋼管杭 …直径 300 ㎜以下の鋼管を回転圧入方式もしくは打込み方式で貫入させる。鋼管を杭として用いる場合は、原則肉厚 6 ㎜以上必要となっている（建告 1347 号）。杭を継ぐ場合は、溶11接や継ぎ手構造に関して充分な管理が必要である。鋼管の先端を開口したまま用いる場合や杭先端を閉塞する場合、さらには、杭先端に螺旋状の羽根を付けたスクリュー杭として用いる場合など多くの施工法がある。
既製コンクリート杭…プレストレスコンクリート杭の他、鉄筋コンクリート造の杭などが用いられている。施工方法は、打ち込み方式に近いものから地盤を掘削してから杭を建て込んでいく工法などがある。
この他、伝統的な松材などを用いた木杭も基礎杭の一種である。ただし、木杭を用いる場合は、腐食防止のため、常水面下に設置することが必要である。
なお、例えば肉厚 4.5 ㎜の小径鋼管を木造 2 階以下の住宅に対して用いる場合は、基礎杭というより沈下防止のための地盤補強の一種（地業）として用いられることもある。
3 地盤補強地盤の長期許容応力度が 20kN/ ㎡未満の場合、又は不同沈下の要因がある場合に対し、地耐力の増加及び不同沈下の防止を目的とする地盤補強工事をさす。
表層地盤改良…地盤面から 1.5 ｍ程度までを盤状に改良する。表層部のみ悪い地盤、深部に不同沈下の心配がない地盤で表層部を堅固にしたい地盤等に採用する。
深層地盤改良…地盤面下 1.5 ｍ以深（施工可能深度まで）に及び柱状に改良する。表層地盤改良では改良深度が不足する場合に採用されている工法であり、基礎杭では支持層が確保できないような地盤に適する。ただし、改良部以深の地盤変状には対処できず、また側方流動が予測される地盤や腐食が多い地盤には適さない。さらに腐植土が混入する地盤にも適さない。
表層地盤改良と深層地盤改良は、基本的にはセメント系固化材による固化工法が主体であるが、コンクリート等の腐食のおそれのない材料を地中に設置し、沈下軽減防止のための地業の一種として用いる場合もある。

12

地盤情報サービスの提供について
当機構では、届出事業者の皆さまが建設予定地周辺の地盤状況を把握する際の参考として、当機構のホームページ「届出事業者様専用ページ」上で、地盤情報の検索ができる「地盤情報サービス」を提供しています。
建設予定地周辺の地盤状況を把握し、あらかじめ、地盤補強工事が必要な地盤か否かなど大まかな判断をする場合に、積極的にご活用ください。
なお、「地盤情報サービス」で提供している情報は、保険申込時に提出いただいた地盤調査報告書の計測データを、届出事業者の皆さまにご了解いただき、電子地図上にプロットしたものです。

（※）「地盤情報サービス」は、届出事業者の皆さまが無料でご利用いただけるサービスです。
ご覧頂くためには、申込フォームより申込を行い、ID とパスワードを取得してください。

＜関係法令＞
・「建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件」（建設省告示第 1347 号（平成 12 年 5 月 23 日））
・「地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を求めるための地盤調査の方法並びにその結果に基づき地盤の許容応力度及び基礎ぐいの許容支持力を定める方法等を定める件」（国土交通省告示第 1113 号（平成 13 年 7 月 2 日））・「煙突、鉄筋コンクリート造の柱等、広告塔又は高架水槽等及び擁壁並びに乗用エレベーター又はエスカレーターの構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準を定める件」（建設省告示第 1449 号（平成 12 年 5 月 31 日））

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