令和２年度スポーツ庁委託事業
オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業
事業報告書
国⽴⼤学法⼈筑波⼤学
オリンピック教育プラットフォーム
Centre for Olympic Research and Education

本報告書は、スポーツ庁「スポーツ・フォー・トゥモロー等推進プログラム」による委託事業として、全国中核拠点（筑波⼤学、⽇本体育⼤学、早稲⽥⼤学）および各地
域拠点が実施した「オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」（令和２年度）の成果を取りまとめたものです。
本書の複製、転載、引⽤等にはスポーツ庁の承認⼿続が必要となります。

はじめに「オリンピック・パラリンピックムーブメント全国展開事業」は、２０１４年度末に⽂部科学省に設置された「オリンピック・パラリンピック教育に関する有識者会議」の提⾔や、
２０１５年度の「調査研究事業」の結果を踏まえて、２０１６年度以降、その内容を構築して展開してきました。今年度は３⼤学４５地域拠点（全６７⾃治体のうち）が参画し、本学は主に１５地域拠点（宮城県、福島県、茨城県、群⾺県、⻑野県、愛知県、京都府、和歌⼭
県、島根県、⼭⼝県、徳島県、愛媛県、福岡県、京都市、北九州市）とともに事業を進めてまいりました。新型コロナウイルスの感染拡⼤により、教育現場は未曾有の事態に陥りまし
たが、それぞれの地域拠点や学校では、さまざまな⼯夫がなされ、オリンピック・パラリン
ピック教育の実践が積み重ねられました。本冊⼦は、そのような状況において、各地域拠点で実施されたそれぞれの教員研修会（セミナー、ワークショップ）や推進校⼀覧等をまとめ、次年度以降のオリンピック・パラリンピック教育の効果的な推進に向けた参考資料とするものです。ぜひ、有効にご活⽤いただければ幸いです。
結びに、本事業に多⼤なご協⼒をいただいている各地域拠点コーディネーターの⽅々、ならびに推進校の先⽣など全ての関係の皆様に、厚く感謝申し上げます。⼤会を通したオリン
ピック・パラリンピック教育の深化に向けて、引き続きご協⼒のほど、よろしくお願い申し上げます。
令和３年３⽉

筑波⼤学体育系教授（オリンピック教育プラットフォーム事務局⻑）東京オリンピック・パラリンピック競技⼤会組織委員会・参与
真⽥ 久

⽬次

１．本事業の概要（１）本事業の⽬的……………………………………………………………………………１（２）推進体制…………………………………………………………………………………２（３）実施スケジュール………………………………………………………………………４
２．セミナー（事前研修会）（１）全国セミナー……………………………………………………………………………５（２）地域セミナー…………………………………………………………………………１６①愛知県
３．各地域拠点の推進校における実践（１）推進校⼀覧……………………………………………………………………………１８（２）推進校アンケート……………………………………………………………………２５
４．オリンピアン・パラリンピアン派遣プロジェクト……………………………………２７
５．ワークショップ（事後研修会）（１）地域ワークショップ…………………………………………………………………２９
①宮城県
②福島県
③茨城県
④群⾺県
⑤島根県
⑥⼭⼝県
⑦徳島県
⑧愛媛県
⑨北九州市
（２）全国ワークショップ…………………………………………………………………３９

１．本事業の概要（１）本事業の⽬的
２０２０年東京⼤会の準備及び運営に関する施策の推進を図るための基本⽅針（平成２７年１１⽉２７⽇閣議決定）において、政府は「⼤会開催を契機に、オリンピック・パラリ
ンピック教育の推進によるスポーツの価値や効果の再認識を通じ、国際的な視野を持って世界の平和に向けて貢献できる⼈材を育成する」⽅針を⽰している。本事業は、この⽅針の実現に向けて、スポーツ庁の委託を受けた全国中核拠点（筑波⼤学、⽇本体育⼤学、早稲⽥
⼤学）と地域拠点（４５地域）が連携し、学校や地域⼀般におけるオリンピック・パラリン
ピック・ムーブメントを推進することを⽬的とするものである。
本年度、筑波⼤学は全国中核拠点（A タイプ）として、主に以下の事業を実施した。

①オリンピック・パラリンピック教育全国中核拠点会議への参画
スポーツ庁および全国中核拠点、関係団体（内閣官房オリパラ事務局、東京２０２０組織
委員会、東京都教育庁、⽇本オリンピック委員会、⽇本パラリンピック委員会、⽇本財団パラリンピックサポートセンター）からなる「オリンピック・パラリンピック教育全国中核拠点会議」に出席し、２０２０年東京⼤会に向けたオリンピック・パラリンピック教育の推進
⽅法について情報共有と検討を⾏った。
（⽇時）
第１回︓令和２年

5 ⽉１５⽇（⾦）１５︓００〜

第２回︓令和２年

１０⽉２１⽇（⽔）１５︓００〜

第３回︓令和３年

１⽉２２⽇（⾦）１０︓００〜（開催⽅法）
オンライン形式1

次に、同会議で決定された本事業におけるオリンピック・パラリンピック教育における「５つのテーマ」を⽰す。

【本事業における「オリンピック・パラリンピック教育」の内容について】
オリンピズムの教育的価値（努⼒から得られる喜び、フェアプレー、他者への敬意、卓越性の追求、⾝体・意志・知性の調和）、パラリンピックの価値（勇気、強い意志、インスピ
レーション、公平）の普及に向けて、以下のテーマを設定する。

I.

スポーツ及びオリンピック、パラリンピックの意義や歴史に関する学び

II. マナーとおもてなしの⼼を備えたボランティアの育成
III. スポーツを通したインクルーシブな社会 （共⽣社会） の構築
IV. ⽇本の伝統、郷⼟の⽂化や世界の⽂化の理解、多様性を尊重する態度の育成
V. スポーツに対する興味・関⼼の向上、スポーツを楽しむ⼼の育成②各地域拠点の推進校におけるオリンピック・パラリンピック教育の⽀援
全国中核拠点の主要な役割の⼀つは、地域拠点におけるオリンピック・パラリンピック教
育の総合的⽀援である。教育実践に先⽴ち、各地域拠点のコーディネーター（担当指導主事等）を対象とするオンライン形式の「全国セミナー」を開催した。また、新型コロナウイル
ス感染症の感染拡⼤により開催されなかった「地域セミナー」の代わりに、各地域拠点の推進校に対して本事業に関する資料配布を⾏い、とくに情報提供の⾯で⽀援を⾏った。その後、各推進校における教育実践をサポートし、各地域拠点における実践報告会としての「地域ワークショップ」に参加した。年度末には、全ての全国中核拠点と地域拠点が全体を通して成果と課題を共有する「全国ワークショップ」を開催した。

（２）推進体制
次に、本年度の事業推進体制について、次⾴に明⽰する。

2

3

協⼒・⽀援

・全国中核拠点会議の設置、運営
・全国セミナー、ワークショップ開催・実践事例集の作成、配布・実践事例集の作成、配布 等
等

日本体育大学 （Ｂタイプ）

早稲田大学 （Ｂタイプ）

ＩＯＣが公認する⽇本で唯⼀のオリンピック研究・教育センター（オリンピック教育プラットフォーム）

ＣＯＲＥ

筑波大学 （Ａタイプ）

東京都
東京都

JPC
JPC

JOC
JOC

教育プログラム
教育プログラム「ようい、ドン！」「ようい、ドン！」【令和２年度【令和２年度 各⼤学担当地域拠点】
各⼤学担当地域拠点】（筑波⼤学）（筑波⼤学）
宮城県、福島県、茨城県、群⾺県、⻑野県、愛知県、京都府、和歌⼭県、
宮城県、福島県、茨城県、群⾺県、⻑野県、愛知県、京都府、和歌⼭県、
島根県、⼭⼝県、愛媛県、福岡県、京都市、北九州市、徳島県
島根県、⼭⼝県、愛媛県、福岡県、京都市、北九州市、徳島県（⽇本体育⼤学）（⽇本体育⼤学）
北海道、栃⽊県、千葉県、新潟県、⽯川県、⼭梨県、兵庫県、岡⼭県、
北海道、栃⽊県、千葉県、新潟県、⽯川県、⼭梨県、兵庫県、岡⼭県、
⾼知県、⼤分県、千葉市、新潟市、⼤阪市、神⼾市、岡⼭市
⾼知県、⼤分県、千葉市、新潟市、⼤阪市、神⼾市、岡⼭市（早稲⽥⼤学）（早稲⽥⼤学）
岩⼿県、埼⽟県、岐⾩県、静岡県、三重県、滋賀県、⿃取県、広島県、
岩⼿県、埼⽟県、岐⾩県、静岡県、三重県、滋賀県、⿃取県、広島県、⾹川県、熊本県、札幌市、横浜市、静岡市、浜松市、⿅児島県
⾹川県、熊本県、札幌市、横浜市、静岡市、浜松市、⿅児島県

内閣官房オリパラ事務局
内閣官房オリパラ事務局

日本財団パラリンピック
日本財団パラリンピック
サポートセンター
サポートセンター

オリンピック・パラリンピック教育
オリンピック・パラリンピック教育
全国中核拠点会議
全国中核拠点会議

・地域セミナー、ワークショップ開催
・地域セミナー、ワークショップ開催・推進校におけるオリ・パラ教育の推進・推進校におけるオリ・パラ教育の推進
・（市⺠フォーラム等の開催）
・（市⺠フォーラム等の開催）

オリパラ教育地域拠点（府県市教育委員会）

委託

スポーツ庁

委託

オリパラ教育全国中核拠点（大学）

東京2020
東京2020
組織委員会
組織委員会

オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業 推進体制図（３）実施スケジュール
時期

事業内容
・ ⼤学内における推進体制の整備
・ 各担当地域拠点との連携体制の整備

４⽉

・ 各推進校等におけるオリンピック・パラリンピック教育の実践⽀援（〜２⽉）・ 筑波⼤学附属学校群におけるオリンピック・パラリンピック教育のモデル授業研究・開発（〜２⽉）

５⽉
６⽉
７⽉
８⽉
９⽉
１０⽉

・ 各担当地域拠点への情報提供資料の配布
・ 第１回全国中核拠点会議への参加
・ 各担当地域拠点のコーディネーターへのオンライン会議システム対応端末の貸出（〜3 ⽉）・ 全国セミナーの開催（令和元年度分）の発⾏
・ 「実践事例集」（上記事項の継続）（上記事項の継続）
・ 第２回全国中核拠点会議への参加

１１⽉（上記事項の継続）

１２⽉（上記事項の継続）

１⽉

・ 第３回全国中核拠点会議への参加
・ 福島県地域ワークショップへの参加、実践⽀援
・ 群⾺県地域ワークショップへの参加、実践⽀援
・ 宮城県地域ワークショップへの参加、実践⽀援
・ 愛媛県地域ワークショップへの参加、実践⽀援

２⽉

・ 島根県地域ワークショップへの参加、実践⽀援
・ ⼭⼝県地域ワークショップへの参加、実践⽀援
・ 徳島県地域ワークショップへの参加、実践⽀援
・ 全国ワークショップの開催
・ 茨城県地域ワークショップへの参加、実践⽀援・ 北九州市地域ワークショップへの参加、実践⽀援

３⽉

・ 事業報告書冊⼦および事業報告⽤ Web サイトの作成

4

２．セミナー（事前研修会）（１）全国セミナー
各地域拠点における事業の推進にあたり、そのとりまとめを⾏う各コーディネーター（主に担当指導主事等）を対象とする研修会を開催し、事業の趣旨や新型コロナウイルス感染症
対策を踏まえた⽅針、オリンピック・パラリンピック教育の理論的枠組みと教材の活⽤⽅法、実践事例に関する説明を⾏った。また、各地域拠点との事業推進に係る打ち合わせを⾏った。

⽇時︓令和２年７⽉２⽇（⽊）１４︓００〜１７︓００

開催⽅法︓オンライン形式（Zoom）
主

催︓筑波⼤学、⽇本体育⼤学、早稲⽥⼤学

プログラム︓
１４︓００ 開会挨拶
スポーツ庁 審議官

藤江 陽⼦

１４︓０５ 本事業の概要説明
スポーツ庁オリンピック・パラリンピック課
筑波⼤学体育系 准教授

幸⽥ 晃彦

宮崎 明世

１４︓２５ 関係団体事業および教材等について
東京オリンピック・パラリンピック競技⼤会組織委員会
企画財務局アクション＆レガシー部担当課⻑（教育担当）
東京都教育庁
指導部指導企画課 指導主事

⼩宮⼭ 詠美内閣官房オリンピック・パラリンピック推進本部事務局
参事官

御⼿洗 潤

⽇本財団パラリンピックサポートセンター
推進戦略部

⼭本 恵理

⽇本パラリンピック委員会
強化部国際課⻑・企画情報部企画課⻑補佐
１５︓１５ （休憩・ミーティングルーム移動）

5

安岡 由恵

塩⾒ 絢⼦

１５︓３０ 全国中核拠点（担当⼤学）と各地域拠点の打ち合わせ
・ 筑波⼤学（宮城県、福島県、茨城県、群⾺県、⻑野県、愛知県、京都府、和歌⼭県、島根県、⼭⼝県、愛媛県、福岡県、京都市、北九州市、徳島県）

・ ⽇本体育⼤学（北海道、栃⽊県、千葉県、新潟県、⼭梨県、兵庫県、岡⼭県、⾼知県、⼤分県、千葉市、新潟市、⼤阪市、神⼾市、岡⼭市）

・ 早稲⽥⼤学（岩⼿県、埼⽟県、岐⾩県、静岡県、三重県、滋賀県、⿃取県、広島県、⾹川県、熊本県、⿅児島県、札幌市、静岡市、浜松市）

6

全国セミナーに関するアンケート
全国セミナーに出席された各地域拠点のコーディネーターの⽅々を対象にして、今後の取組の参考にさせていただくために、その開催⽅法等に関するアンケートを実施した。質問項⽬および集計結果については、以下の通りである。
【質問項⽬】
1.

全国セミナーについて（１）本事業の概要説明（２）関係団体事業および教材等（３）担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせ
2.

昨年度のオリパラ教育の推進での課題、あるいは現在の課題

3.

今後のオリパラ推進をしていく上での、⼤学に求める⽀援

4.

オンライン会議について（１）使いやすさ（２）­１ 今後の会議⽅法（２）­２ 上記の理由（３）その他、オンラインに関して気になる点
5.

オンラインを活⽤したオリパラ教育について、現時点での想定される実践

6.

ご意⾒、ご要望等【集計結果】
1. 全国セミナーについて（１）本事業の概要説明
スポーツ庁、筑波⼤学による本事業の概要説明について、「とても参考になった」と回答したのは５３％（１８名）、「参考になった」と回答したのは４７％（１６名）であっ
た。

1(1)

イ：47%

ア：53%

ア

とても参考になった

イ

参考になったウ

あまり参考にならなかったエ参考にならなかった（n=34）

図１ 本事業の概要説明に関する回答
7

（２）関係団体事業および教材等
各関係団体による事業および教材等について、「とても参考になった」と回答したのは６２%（２１名）、「参考になった」と回答したのは３８%（１３名）であった。

1(2)

イ：38%
ア：62%

ア

とても参考になった

イ

参考になったウ

あまり参考にならなかったエ参考にならなかった（n=34）

図２ 関係団体事業および教材等に関する回答（３）担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせ
全国中核拠点（担当⼤学）と各地域拠点の打ち合わせについて、「とても参考になった」と回答したのは５３%（１８名）、「参考になった」と回答したのは４４%（１５名）、「あまり参考にならなかった」は３％（１名）であった。

1(3)
ウ：3%
イ：44%

ア：53%

ア

とても参考になった

イ

参考になったウ

あまり参考にならなかったエ参考にならなかった（n=34）

図３ 全国中核拠点（担当⼤学）と各地域拠点の打ち合わせに関する回答
2. 昨年度オリンピック・パラリンピック教育の推進で課題となったこと、あるいは現在課題となっていること（⾃由記述を⼀部抜粋）【事業に関する事項】
・

令和 3 年度の本事業の継続有無について、早めに教えてほしい。

・

講師が来校した場合とオンラインでの参加になった場合とで謝⾦は同じでよいのか。
8

・

推進校における成果と課題を県全体に広げていくことが課題となっている。講演会や運動教室など⽐較的⽬⽴つ取組だけでなく、事前事後の取組や年間を通した取組、教材を上⼿くいかした取組にも着⽬していただけるよう⽀援していきたい。

・

本年度は他の教育課程との兼ね合い、今般の状況下における取組について、県内で情報を共有しながら連携を図っていきたい。

・コロナ禍で体験型の講習会を実施できるかが課題である。地域の感染状況によっては⼀⻫に中⽌ということも考えられるので、対応を考えておかなければならない。

・

遅れている教育課程の進⾏が最優先のため、各学校から「予定していた推進教育ができなくなったが、どうすればよいか。」という質問が多い。

・ 推進校の取組に関して、他地域の学校が⾃校の教育課程に合わせて実践できるよう、
多くの実践事例を周知する必要がある。
（昨年度地域ワークショップができなくなったため、紙⾯で全学校に推進校の実践を配付したが、紙⾯だけでの周知では浸透することは難しい。
）
・

再委託先（市町村教委等）からの完了報告の際に、経費についての意思疎通がうまくいっていなかったところもあった。

・

⼤会が延期になったものの、先の⾒えない状況でどこまで実施ができるかなどオリパ
ラ教育についてネガティブなイメージにならないか不安がある。オンラインについて
も機材の準備などどこまで学校が対応できるかが課題である。

・推進校として⼿を上げている学校が２校しかない。

・

昨年度、本市では教育委員会ではなく、⾏政部局である当室において事業の調整を⾏ったが学校との調整に時間を要したため、本年度は推進校の選定段階から教育委員会と連携して進めていく予定であった。しかし新型コロナウイルス感染症による休校措
置等により調整に遅れが出ている。

・

⼩学校は新学習指導要領の本格実施もあり、時間的に教育課程編成上への位置づけに⼯夫を要する。今年度は特に新型コロナウイルス感染症による休校の影響が⼤きく、先の⾒通しが持てないため、計画的な推進が難しい状況である。

【オリパラ教育に関する事項】
・オリパラ教育をレガシーとして残るようにすること。事業終了後もオリパラ教育をいかに継続していくか。

・⼤会や聖⽕リレーを実践の場として考えていた推進校の代替となる取組。

・

新型コロナウイルス感染症の影響による授業時数確保とオリパラ教育実践。
9

・ 各推進校が指定を受けてから講師を選定すること、事業実施期間内で事前・事後指導の充実を図ること等、時間的に余裕がない。
・ 実際にオリンピアン・パラリンピアンを招くことができるのか不安だったが、オンラ
インでも取り組めることがわかり、参考になった。
・

学校⾏事と関連付けた取組が多く計画されているが、学校⾏事が通常通り⾏える⾒通
しが⽴たない。

・

今年度は昨年に引き続き継続する学校がほとんどないので、新型コロナウイルス感染症関連で元々の計画が遅れている中、各学校での計画を予定通り進めていけるのか不安なところがある。

・

学校⾏事等とリンクしながら実施している推進校が多いため、今年度のように先⾏きが⾒通せない状況下では計画⽴案が難しい。

・推進校において、１学期の⾏事が２学期に延期されることにより、オリパラ教育を実施する時間の確保が難しい。

・推進校においても事業の実施状況にばらつきがあり、既に計画を進めている学校もあれば、未だ⾒通しが⽴っていない状況もあることが課題である。

・

特に⾼等学校において、保健体育以外の教科等でいかに取り⼊れていくか。

・

推進校でのオリパラ教育は実施しているが、家庭・地域を巻き込んだ取組による共⽣・共助社会の形成へつながるような実践が課題となっている。

・

オリパラ教育推進校に対するオリパラ教育の充実を図ることができたが、推進校だけ
ではなく、近隣の学校や保護者、地域への広がり等について課題が⾒られる地域もあった。

・

当初オリンピック・パラリンピックの事前合宿で本市を訪問する海外チームとの交流に基づくオリパラ教育を想定していたが、⼤会延期によりチームが訪⽇しないためオンラインでの交流等を再調整する必要がある。

3. 今後オリンピック・パラリンピック教育を推進していくにあたり、⼤学にどのような⽀援を求めるか（⾃由記述を⼀部抜粋）・

今後の事業の⾒通し、他県の推進状況等、タイムリーな情報提供

・

オンライン会議等に対応できる機器の提供（貸し出し）

・

オンラインを活⽤したオリパラ教育の先進例

・講師の紹介（オンライン対応ができる講師等）や効果的な教材・指導案等

・

過去他地域で招聘された講師（全地域）の名簿及び随時更新
10

・

在学中または OB・OG のオリンピアン・パラリンピアンの積極的な派遣

・

新型コロナウイルス感染症の影響を踏まえた取組事例の紹介

・

他地域（全地域）の取組状況や「新しいオリパラ教育」の実践アイデア・

⼤学⽣によるスポーツ指導（体育の授業や部活動など）、体験会・講演会

・ 他地域の取組がわかる事業計画書等
・

⼤会終了後も継続してオリパラ教育を実施していくことが可能なレガシー化の⼿法

・

ICT での交流についてのアドバイス・

レガシー⾯で ICT を活⽤してできそうなことについて（⾦銭⾯も含む）

・

学校におけるオリパラ教育についてのコーディネーターの育成

4. 今回のオンライン会議について（１）使いやすさ
今回の貸出端末（iPad）について、「⼤変使いやすかった」と回答したのは４４%（１５名）、「概ね使いやすかった」と回答したのは５３％（１８名）、「⼀部使いづらかった」と回答したのは３％（１名）であった。

4(1)
ウ：3%
イ：53%

ア：44%

ア

⼤変使いやすかったイ

概ね使いやすかった

ウ

⼀部使いづらかったエ

⼤変使いづらかった（n=34）

図４ 貸出端末（iPad）に関する回答（２）-１ 今後の会議⽅法
今後の会議⽅法について、「オンライン会議が良い」と回答したのは３５％（１２名）、「通常の会議（⼈が集まる形式）が良い」と回答したのは１２％（４名）、「どちらでもよい」と回答したのは５３％（１８名）であった。

11

4(2)-1

ア：35%

ウ：53%

イ：12%

ア

オンライン会議が良いイ

通常の会議（⼈が集まる形式）が良い

ウ

どちらでもよい（n=34）

図５ 今後の会議⽅法に関する回答（２）-２ 上記の理由（⾃由記述を⼀部抜粋）【ア︓オンライン会議が良い】
・

オンライン会議の⾏い⽅の説明が分かりやすかった。

・

移動時間、移動経費が削減できる。

・

本来なら必要な情報交換を活発に⾏いたいので実際に⼈が集まる⽅がよいが、新型コロナウイルス感染症対応下の現状では仕⽅がないのでオンライン会議がよい。

・ 新型コロナウイルス感染症の状況が読めないため、計画を進めやすくするためにも今
年度はオンライン会議がよいと思う。
・

⼗分に内容が伝わってくる。場合によっては会場よりも伝わりやすい。この⽅法で継続を希望する。

・オンライン会議でも情報共有や質疑応答等、対⾯時と同様の意⾒交換が可能であることが分かった。

・

通信状況により会議発⾔の⼀部が聞き取りにくい場合があるかもしれないが、現状況下では、この⽅法が最も適切であると思われる。

【イ︓通常の会議（⼈が集まる形式）が良い】
・ より分かりやすい会議の進⾏のためには、通常の会議がよい。機器の不具合等により⼗分な連絡や協議ができないこともある。
・

モニター越しでは、他地域の⽅との挨拶や個別の意⾒交換をする場がなく、知⾒を深めることが困難である。

・

⼈と直接会って連携できる内容が⼤切な場合もある。

12

【ウ︓どちらでもよい】
・ どちらであっても、情報伝達や意⾒交換はしっかりとれるので会議⽅法としては問題なかったが、⾃分の端末の設定で⾳声が⼊らないようになっていたので、会議中皆様にご迷惑をかけてしまった。
・

⼿軽さでいえばオンライン会議だが、意⾒交換となると他の参加者に対して話しているという実感が薄く、まだ馴染めない。

・ 同じ内容でオンラインでも可能ならばオンラインで良い。
・ 講話のように聞く時間が多いときであればオンラインで充分ではないかと思った。
・

各参加者と個別に話をする機会は、通常の会議でないとできない。

・

通常の会議であれば、回線トラブル等が起きないためスムーズに進⾏ができる。しかし、移動時間や新型コロナウイルス感染症のリスクを考えるとオンライン会議が望ましい。

・

出張の時間が短縮・節約されたことは⼤きなメリットであったが、同じグループの⽅の顔がわからず、⼀体感を感じることができないことはデメリットであると感じた。
⼀度顔を合わせて、オンライン会議をすればもっと意⾒交換しやすいと思った。

・⼀⻑⼀短あるので、会議開催の⽬的に応じて、選択すればよい。

・

オンライン会議は新型コロナウイルス感染症対策と移動の負担軽減等のメリットがあるが、実際に他地域の事業の様⼦など、資料を⾒ながら細かいやり取りを⾏いたい場
⾯もあった。

（３）その他、オンライン会議に関して気になったこと（⾃由記述を⼀部抜粋）・推進校セミナーが終わった後だったので、本⽇の内容であったら、例年どおり地域セ
ミナー前に開催されるとありがたかった。

・

今回タブレットやルーターの貸し出しがあり、とてもスムーズに会議に参加できた。
しかし、オンライン会議だとその場の空気感が読めない。孤独感がある割に緊張感があり、⻑時間の会議は疲れる。

・

声が聞き取りにくくなることがあった。

・

⾃分が話しているとき、他の⽅の様⼦（反応）が分からないので、きちんと伝わっている（聞こえている）のか不安になった。

・

回線トラブルがあるとホストの進⾏が⼤変ということが分かった。

・ 各⾃治体の取組状況についても事前にシート等を作成し共有することで、会議時間をより短縮できるのではないかと思われた。
13

・ 円滑に進んだと思う。ただ、形式的な話しかできないのは仕⽅がない。
・

通信状況により⽌まってしまうことがあるのは、オンライン会議特有のものであると思った。

5. オンラインを活⽤したオリンピック・パラリンピック教育について、現時点で想定している実践（⾃由記述を⼀部抜粋）・オンラインやオンデマンドによる講演会や交流、運動教室等

・

本県に関わるオリンピアン・パラリンピアンを教材にした学習テキストを作成後、それを活⽤した学習（その中で、オリンピアン・パラリンピアンとオンラインでの交流を想定）

・

⺠族共⽣象徴空間「ウポポイ」を活⽤した取組

・ 体育専科教員を活⽤した取組
・ パラリンピアンへのインタビュー
・ 個⼈的には、グループディスカッションに講師に参加いただくようなことをやって、⼦どもたちにより⾝近に感じてもらいたいと思っている。
・ 本市で事前合宿を⾏うオーストラリアパラチームより、オーストラリアのパラリンピ
アンとの交流・質疑応答やパラスポーツ体験をオンラインで実施する取組について提案を受けているため、その枠組みに則ってオリパラ教育を実践したい。
・

講演のみならオンラインでの講演会もよいと思った。しかし、特に⼩学⽣にとっては実技体験をするのとしないのとでは⼤きく違うと思うので、実際に⼦どもたちと出会うことが可能ならそのようにしていきたい。

・ 現時点では各推進校でオンラインを活⽤した事業計画はないが、今回のセミナーを通して、オンライン講演会や「あすチャレ︕」の活⽤を積極的に市町教育委員会や推進校へ共有していきたい。
・

現時点ではオンラインではない活動を想定しているが、講師の派遣⽇以外でもオンラインで質疑をして学習を深めることができる可能性を感じている。

・

現時点では本県の感染状況がレベル 1 にあるので、これまで通り推進校への講師派遣事業を⾏っていく予定である。

・徐々に環境は整っているが各校の通信速度に課題があり、本⽇のように⽌まってしま
うと、学校での対応は難しいのが現状である。

14

6. 意⾒、要望等（⾃由記述を⼀部抜粋）・ 新型コロナウイルス感染症拡⼤防⽌を考慮した柔軟な対応を今後もお願いしたい。
・

来年度の本事業実施の有無について伺いたい（県の予算をとるため、本事業が来年度まで継続されるのか早期に知らせていただきたい）。

・

⼤会以降も本事業の継続を要望する。

・（スポーツ庁に対しての質問）全国セミナーでは、次年度も本事業を継続していく旨の話があったが、次年度はまた公募から⾏われるのか。また２０２１年はオリパラの当年度ということで、今年のように４⽉１⽇の委託契約は可能なのか。

・

毎年度、同内容の説明を受けている箇所もあり、新規拠点がいないのであれば、セミナー時の各プログラムの時間をもう少し短くすることも可能かと考える。

・当県はオリパラ教育を県内に広く普及させるという観点から、推進校はなるべく前年
度と重ならないように選定をしてきたが、本⽇のオンライン会議では、複数年同じ推進校が実施している地域拠点もあった。継続してオリパラ教育を実施して得られた成果などが何かあればお聞きしてみたい。

・

全国セミナーについて、推進校にも視聴という形で参加できるのであれば、さらに有意義になるのではないか。

・

GIGASCHOOL の配備を進めているが、教育委員会がオンライン業務(特に Wi-Fi が必要)に使⽤できる PC、タブレットが乏しく、個⼈⽤を使⽤しなければならない状況にある。そこで配当された iPad を地域実践の配信等に使うことはできないか。今のところ Zoom の全国会議しか使えないため、⽉の通信容量５０G を有効に使えるようになるとうれしい。

・ オンラインでの会議や交流などについて、今後のオリパラ教育にも活⽤できるように
是⾮とも好事例を共有してほしい。
・

他地域での講演可能講師について、各地域から情報提供し、スポーツ庁でそれらを取りまとめた講師データバンクを作成してほしい。

・

なかなか先の⾒えない中での実施となるため不安があるが、今回のようなオンライン
講演会などの情報提供があると助かる。

・

現在の状況でのオリパラ教育の教材を提⽰してもらえたのは、⼤変参考になった。

・コロナ禍の厳しい状況の中でポジティブな発想で取り組んでいる姿勢はとても⼤事であると改めて実感した。こんな時しかできないこと、こんな時だからできたこと、⼤いに参考になる。⽬線を変えて、この状況で何ができるかをポジティブに考えていきたい。
15

（２）地域セミナー
本年度は、新型コロナウイルス感染症の感染拡⼤の影響により、多くの地域拠点で推進校の教員および教育事務所担当者を対象とした研修会を開催することができなかった。筑波⼤学では、本事業に関する情報提供資料を作成・配布し、実践⽀援を⾏った。配布資料の内
容は以下の通りである。

（本事業の概要説明）
本事業の背景と経緯、オリンピック・パラリンピック教育の意義、全国中核拠点会議で設定された「オリンピック・パラリンピック教育の推進テーマ」について説明した。
（他地域における前年度の実践事例）
新型コロナウイルスの感染拡⼤を考慮した上で、「教科内でオリンピック・パラリンピッ
ク要素を含めた実践」や「オンラインでの実践」を中⼼に、前年度（令和元年度）の実践事
例を⼀部紹介した。
（各教材の使⽤⽅法に関する説明）
東京２０２０組織委員会の Web サイトに掲載されている、国際オリンピック委員会（IOC）
公認教材の「オリンピック価値教育プログラム（OVEP）」、国際パラリンピック委員会（IPC）
公認教材の「IʼmPOSSIBLE」、東京都教育委員会の「オリンピック・パラリンピック学習読本」、その他授業⽤資料等を紹介した。また各校に配布されている、スポーツ庁発⾏の指導
参考資料についても説明した。

※愛知県においては、集会形式での地域セミナーが開催された。次のページに、その要項を掲載する（⼀部改編）
。

16

①愛知県
⽇時︓令和２年７⽉２８⽇（⽕）１４︓００〜１５︓５０
⽇時︓令和２年７⽉２８⽇（⽕）１４︓００〜１５︓５０
場所︓愛知県教育会館
場
所︓愛知県教育会館
第５・６会議室
第５・６会議室
プログラム︓
１４︓００ 開会挨拶
愛知県教育委員会保健体育課 課⻑

岩⽥ 政久

１４︓０５ 令和２年度オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業概要説明
愛知県教育委員会保健体育課 指導主事

松浦 ⾼志

（休憩 １０分）
１４︓５０ ２０１９年度愛知県推進校の実践事例の紹介及び本年度の事業に関する説明
愛知県教育委員会保健体育課 指導主事

相⽥ 純⼦

１５︓１５ 質疑応答
１５︓３０ 連絡事項
１５︓３５ 閉会挨拶
愛知県教育委員会保健体育課 課⻑
１５︓４０ 個別相談会

17

岩⽥ 政久

３．各地域拠点の推進校における実践（１）推進校⼀覧
本年度は１５地域において、計３６６校の推進校で５つのテーマ（→P.２参照）に沿った
オリンピック・パラリンピック教育の実践が展開された。各校の実践の詳細は、筑波⼤学オリンピック教育プラットフォーム（CORE）の事業報告ウェブサイトを参照されたい。
（http://core.taiiku.tsukuba.ac.jp/consignment）

宮城県（計１５校）
⼩学校（４）

中学校（４）
義務教育学校（２）

⾼等学校（５）⽯巻市⽴貞⼭⼩学校、七ヶ宿町⽴七ヶ宿⼩学校、仙台市⽴秋保⼩学校、
涌⾕町⽴⽉将館⼩学校
七ヶ宿町⽴七ヶ宿中学校、七ヶ浜町⽴向洋中学校、仙台市⽴秋保中学校、
東松島市⽴⽮本第⼆中学校
聖ウルスラ学院英智⼩・中学校、名取市⽴閖上⼩中学校
仙台⼤学附属明成⾼等学校、宮城県泉⾼等学校、
宮城県⿅島台商業⾼等学校、宮城県松⼭⾼等学校、宮城県利府⾼等学校

福島県（計４８校）
会津若松市⽴城⻄⼩学校、会津若松市⽴城北⼩学校、
会津若松市⽴東⼭⼩学校、猪苗代町⽴翁島⼩学校、
いわき市⽴植⽥⼩学校、いわき市⽴⼩川⼩学校、いわき市⽴上遠野⼩学校、
いわき市⽴平第⼆⼩学校、いわき市⽴平第五⼩学校、郡⼭市⽴⾚⽊⼩学校、⼩学校（２９）

郡⼭市⽴安積第⼆⼩学校、郡⼭市⽴安積第三⼩学校、郡⼭市⽴⾦透⼩学校、
郡⼭市⽴⼩泉⼩学校、郡⼭市⽴桜⼩学校、郡⼭市⽴柴宮⼩学校、
郡⼭市⽴⽩岩⼩学校、郡⼭市⽴富⽥東⼩学校、郡⼭市⽴永盛⼩学校、
郡⼭市⽴芳⼭⼩学校、郡⼭市⽴御舘⼩学校、郡⼭市⽴緑ケ丘第⼀⼩学校、
郡⼭市⽴宮城⼩学校、⽥村市⽴⼤越⼩学校、福島市⽴荒井⼩学校、
福島市⽴佐原⼩学校、福島市⽴平野⼩学校、福島市⽴⽔保⼩学校、
18

福島市⽴吉井⽥⼩学校
会津若松市⽴湊中学校、いわき市⽴植⽥中学校、
中学校（９）

いわき市⽴⼩名浜第⼆中学校、いわき市⽴勿来第⼀中学校、
いわき市⽴平第⼀中学校、いわき市⽴平第三中学校、郡⼭市⽴⽚平中学校、
⽥村市⽴船引中学校、福島市⽴⼤⿃中学校

⾼等学校（２）

福島県⽴あさか開成⾼等学校、福島県⽴須賀川⾼等学校
福島県⽴会津⽀援学校、福島県⽴いわき⽀援学校くぼた校、

特別⽀援学校（８）福島県⽴郡⼭⽀援学校、福島県⽴視覚⽀援学校、
福島県⽴たむら⽀援学校、福島県⽴聴覚⽀援学校、
福島県⽴平⽀援学校、福島市⽴福島養護学校

茨城県（計３３校）
⽯岡市⽴北⼩学校、⽯岡市⽴関川⼩学校、⽯岡市⽴林⼩学校、
⽯岡市⽴南⼩学校、潮来市⽴⽜堀⼩学校、⿅嶋市⽴⿅島⼩学校、
⿅嶋市⽴⼤同⻄⼩学校、⿅嶋市⽴鉢形⼩学校、⿅嶋市⽴平井⼩学校、
古河市⽴古河第三⼩学校、古河市⽴古河第七⼩学校、古河市⽴⼩堤⼩学校、⼩学校（２５）古河市⽴⻄⽜⾕⼩学校、⼤⼦町⽴依上⼩学校、つくば市⽴葛城⼩学校、
つくば市⽴茎崎第三⼩学校、つくば市⽴並⽊⼩学校、つくば市⽴東⼩学校、
つくば市⽴柳橋⼩学校、取⼿市⽴取⼿⼩学校、坂東市⽴七郷⼩学校、
⽔⼾市⽴⼤場⼩学校、⽔⼾市⽴鯉淵⼩学校、守⾕市⽴御所ケ丘⼩学校、
⼋千代町⽴⻄豊⽥⼩学校

中学校（５）

⽯岡市⽴園部中学校、⽜久市⽴下根中学校、笠間市⽴稲⽥中学校、
⿅嶋市⽴⿅野中学校、⼟浦市⽴⼟浦第五中学校

⾼等学校（２）

茨城県⽴三和⾼等学校、茨城県⽴常陸⼤宮⾼等学校

特別⽀援学校（１）

茨城県⽴⽔⼾聾学校19

群⾺県（計８校）
⼩学校（１）

⻑野原町⽴北軽井沢⼩学校

中学校（３）

伊勢崎市⽴宮郷中学校、富岡市⽴妙義中学校、沼⽥市⽴沼⽥南中学校

⾼等学校（２）

群⾺県⽴安中総合学園⾼等学校、群⾺県⽴⻑野原⾼等学校

特別⽀援学校（２）

群⾺県⽴あさひ特別⽀援学校、群⾺県⽴⼆葉特別⽀援学校

⻑野県（計１５校）
⼩学校（５）

千曲市⽴屋代⼩学校、⻑野市⽴三本柳⼩学校、⻑野市⽴篠ノ井⻄⼩学校、
⻑野市⽴鍋屋⽥⼩学校、宮⽥村⽴宮⽥⼩学校

中学校（３）

池⽥町⽴⾼瀬中学校、中野市⽴⾼社中学校、⻑野市⽴更北中学校

義務教育学校（１）

松本市⽴奈川⼩中学校

⾼等学校（３）

⻑野県明科⾼等学校、⻑野県⾚穂⾼等学校（定時制）、
⻑野県⻑野⻄⾼等学校

中等教育学校（１）⻑野県屋代⾼等学校附属中学校

特別⽀援学校（２）⻑野県伊那養護学校、⻑野県⻑野養護学校

愛知県（計１８校）
⼤治町⽴⼤治⻄⼩学校、春⽇井市⽴岩成台⻄⼩学校、
⼩学校（８）

刈⾕市⽴かりがね⼩学校、新城市⽴千郷⼩学校、武豊町⽴富貴⼩学校、
豊⽥市⽴朝⽇⼩学校、豊⽥市⽴御作⼩学校、弥富市⽴⼗四⼭東部⼩学校

中学校（４）

⼤⼝町⽴⼤⼝中学校、春⽇井市⽴知多中学校、蒲郡市⽴蒲郡中学校、
津島市⽴天王中学校
愛知県⽴海翔⾼等学校、愛知県⽴知多翔洋⾼等学校、⾼等学校（５）愛知県⽴南陽⾼等学校、愛知県⽴豊野⾼等学校、
愛知県⽴⼀宮⾼等学校（定時制）

特別⽀援学校（１）

愛知県⽴名古屋特別⽀援学校
20

京都府（計５４校）
井⼿町⽴井⼿⼩学校、井⼿町⽴多賀⼩学校、⽊津川市⽴上狛⼩学校、⼩学校（１０）⽊津川市⽴⽊津川台⼩学校、⽊津川市⽴相楽⼩学校、
京⽥辺市⽴薪⼩学校、城陽市⽴⻘⾕⼩学校、城陽市⽴久津川⼩学校、
城陽市⽴寺⽥⼩学校、城陽市⽴古川⼩学校
綾部市⽴綾部中学校、井⼿町⽴泉ヶ丘中学校、⽊津川市⽴⼭城中学校、中学校（９）

京丹波町⽴蒲⽣野中学校、京丹波町⽴和知中学校、南丹市⽴園部中学校、
舞鶴市⽴⽩⽷中学校、宮津市⽴栗⽥中学校、宮津市⽴宮津中学校
京都府⽴網野⾼等学校、京都府⽴綾部⾼等学校、京都府⽴鴨沂⾼等学校、
京都府⽴⼄訓⾼等学校、京都府⽴⻲岡⾼等学校、京都府⽴加悦⾕⾼等学校、
京都府⽴北桑⽥⾼等学校、京都府⽴北嵯峨⾼等学校、
京都府⽴京都⼋幡⾼等学校、京都府⽴久美浜⾼等学校、⾼等学校（２４）

京都府⽴久御⼭⾼等学校、京都府⽴須知⾼等学校、京都府⽴城陽⾼等学校、
京都府⽴⽥辺⾼等学校、京都府⽴東稜⾼等学校、京都府⽴莵道⾼等学校、
京都府⽴⿃⽻⾼等学校、京都府⽴南丹⾼等学校、京都府⽴⻄⼄訓⾼等学校、
京都府⽴⻄城陽⾼等学校、京都府⽴⻄舞鶴⾼等学校、
京都府⽴桃⼭⾼等学校、京都府⽴洛⽔⾼等学校、京都府⽴洛北⾼等学校
京都府⽴宇治⽀援学校、京都府⽴城陽⽀援学校、京都府⽴丹波⽀援学校、
京都府⽴中丹⽀援学校、京都府⽴舞鶴⽀援学校、京都府⽴南⼭城⽀援学校、特別⽀援学校（１１）

京都府⽴向⽇が丘⽀援学校、京都府⽴盲学校、京都府⽴⼋幡⽀援学校、
京都府⽴与謝の海⽀援学校、京都府⽴聾学校

和歌⼭県（計４３校）
和歌⼭県⽴有⽥中央⾼等学校、和歌⼭県⽴伊都中央⾼等学校、
和歌⼭県⽴海南⾼等学校（海南）、和歌⼭県⽴神島⾼等学校、⾼等学校（３２）

和歌⼭県⽴笠⽥⾼等学校、和歌⼭県⽴紀央館⾼等学校、
和歌⼭県⽴貴志川⾼等学校、和歌⼭県⽴きのくに⻘雲⾼等学校、
和歌⼭県⽴紀北⼯業⾼等学校、和歌⼭県⽴紀北農芸⾼等学校、
21

和歌⼭県⽴串本古座⾼等学校（串本）、和歌⼭県⽴熊野⾼等学校、
和歌⼭県⽴向陽⾼等学校、和歌⼭県⽴粉河⾼等学校、
和歌⼭県⽴新宮⾼等学校、和歌⼭県⽴新翔⾼等学校、
和歌⼭県⽴星林⾼等学校、和歌⼭県⽴耐久⾼等学校、
和歌⼭県⽴⽥辺⼯業⾼等学校、和歌⼭県⽴⽥辺⾼等学校、
和歌⼭県⽴桐蔭⾼等学校、和歌⼭県⽴那賀⾼等学校、
和歌⼭県⽴南紀⾼等学校、和歌⼭県⽴橋本⾼等学校、
和歌⼭県⽴⽇⾼⾼等学校、和歌⼭県⽴南部⾼等学校、
和歌⼭県⽴箕島⾼等学校、和歌⼭県⽴和歌⼭⾼等学校、
和歌⼭県⽴和歌⼭北⾼等学校（北）、和歌⼭県⽴和歌⼭⼯業⾼等学校、
和歌⼭県⽴和歌⼭商業⾼等学校、和歌⼭県⽴和歌⼭東⾼等学校
和歌⼭県⽴紀伊コスモス⽀援学校、和歌⼭県⽴きのかわ⽀援学校、
和歌⼭県⽴紀北⽀援学校、和歌⼭県⽴たちばな⽀援学校、特別⽀援学校（１１）

和歌⼭県⽴南紀⽀援学校、和歌⼭県⽴はまゆう⽀援学校、
和歌⼭県⽴みくまの⽀援学校、和歌⼭県⽴みはま⽀援学校、
和歌⼭県⽴和歌⼭さくら⽀援学校、和歌⼭県⽴和歌⼭盲学校、
和歌⼭県⽴和歌⼭ろう学校

島根県（計７校）
⼩学校（４）
中学校（３）

⼤⽥市⽴久屋⼩学校、⾢南町⽴⽇貫⼩学校、松江市⽴出雲郷⼩学校、
吉賀町⽴柿⽊⼩学校
⼤⽥市⽴第三中学校、益⽥市⽴美都中学校、松江市⽴湖南中学校

⼭⼝県（計１１校）
⼩学校（６）
中学校（２）

岩国市⽴修成⼩学校、⼭陽⼩野⽥市⽴有帆⼩学校、下関市⽴⽣野⼩学校、
下関市⽴豊北⼩学校、防府市⽴⽟祖⼩学校、⼭⼝市⽴⼤殿⼩学校
宇部市⽴⻄岐波中学校、⼭⼝市⽴平川中学校

22

義務教育学校（１）

萩市⽴⼤島⼩中学校

⾼等学校（１）

⼭⼝県⽴⻄京⾼等学校

特別⽀援学校（１）

⼭⼝県⽴⽥布施総合⽀援学校

徳島県（計６校）
⼩学校（３）

阿南市⽴⾒能林⼩学校、鳴⾨市堀江北⼩学校、吉野川市⽴学島⼩学校

中学校（１）

阿波市⽴⼟成中学校

⾼等学校（１）

徳島県⽴徳島商業⾼等学校

特別⽀援学校（１）

徳島県⽴鴨島⽀援学校

愛媛県（計２０校）
幼稚園（３）

⼤洲市⽴⼤洲幼稚園、久万⾼原町⽴久万幼稚園、新居浜市⽴王⼦幼稚園
伊⽅町⽴三机⼩学校、伊予市⽴北⼭崎⼩学校、⻄条市⽴周布⼩学校、⼩学校（７）

四国中央市⽴北⼩学校、松⼭市⽴⼋坂⼩学校、松⼭市⽴湯築⼩学校、
⼋幡浜市⽴江⼾岡⼩学校

中学校（５）

⾼等学校（４）

特別⽀援学校（１）

宇和島市⽴津島中学校、上島町⽴⼸削中学校、⻄条市⽴⼩松中学校、
松⼭市⽴桑原中学校、⼋幡浜市⽴真⽳中学校
愛媛県⽴今治⼯業⾼等学校、愛媛県⽴内⼦⾼等学校、
愛媛県⽴新居浜⼯業⾼等学校、愛媛県⽴⼋幡浜⼯業⾼等学校
愛媛県⽴みなら特別⽀援学校

福岡県（計２０校）
⼩学校（６）
中学校（６）

芦屋町⽴芦屋⼩学校、うきは市⽴福富⼩学校、⼤⽊町⽴⼤溝⼩学校、
春⽇市⽴天神⼭⼩学校、上⽑町⽴南吉富⼩学校、⽥川市⽴後藤寺⼩学校
朝倉市⽴⽐良松中学校、飯塚市⽴⼆瀬中学校、中間市⽴中間中学校、
23福津市⽴福間中学校、豊前市⽴千束中学校、⼋⼥市⽴南中学校
福岡県⽴北九州⾼等学校、福岡県⽴⼩倉⻄⾼等学校、⾼等学校（６）

福岡県⽴早良⾼等学校、福岡県⽴直⽅⾼等学校、福岡県⽴三潴⾼等学校、
福岡県⽴三井⾼等学校

中等教育学校（１）

福岡県⽴⾨司学園中学校・⾼等学校

特別⽀援学校（１）

福岡県⽴⽥主丸特別⽀援学校

京都市（計２１校）
京都市⽴⽯⽥⼩学校、京都市⽴九条塔南⼩学校、京都市⽴御所東⼩学校、⼩学校（７）

京都市⽴祥栄⼩学校、京都市⽴朱雀第六⼩学校、京都市⽴深草⼩学校、
京都市⽴松尾⼩学校
京都市⽴太秦中学校、京都市⽴花⼭中学校、京都市⽴桂中学校、中学校（９）

京都市⽴上京中学校、京都市⽴嘉楽中学校、京都市⽴四条中学校、
京都市⽴七条中学校、京都市⽴下京中学校、京都市⽴洛⻄中学校

義務教育学校（1） 京都市⽴東⼭泉⼩中学校

⾼等学校（２）京都市⽴京都⼯学院⾼等学校、京都市⽴⻄京⾼等学校（定時制）

特別⽀援学校（２）

京都市⽴東総合⽀援学校、京都市⽴鳴滝総合⽀援学校

北九州市（計４７校）
幼稚園（１）

北九州市⽴鷹の巣幼稚園
北九州市⽴⾚坂⼩学校、北九州市⽴⾜⽴⼩学校、北九州市⽴⼀枝⼩学校、⼩学校（３０）北九州市⽴⼤蔵⼩学校、北九州市⽴⼤積⼩学校、北九州市⽴⼤原⼩学校、
北九州市⽴⻑⾏⼩学校、北九州市⽴楠橋⼩学校、北九州市⽴広徳⼩学校、
北九州市⽴桜丘⼩学校、北九州市⽴修多羅⼩学校、
24

北九州市⽴⼤⾥柳⼩学校、北九州市⽴槻⽥⼩学校、北九州市⽴塔野⼩学校、
北九州市⽴徳⼒⼩学校、北九州市⽴⼾畑中央⼩学校、
北九州市⽴富野⼩学校、北九州市⽴中原⼩学校、北九州市⽴⻑尾⼩学校、
北九州市⽴⻄⼩倉⼩学校、北九州市⽴深町⼩学校、北九州市⽴藤⽊⼩学校、
北九州市⽴藤松⼩学校、北九州市⽴⼆島⼩学校、北九州市⽴古前⼩学校、
北九州市⽴星ヶ丘⼩学校、北九州市⽴松ヶ江北⼩学校、
北九州市⽴松ヶ江南⼩学校、北九州市⽴南⼩倉⼩学校、
北九州市⽴若園⼩学校
北九州市⽴⾜⽴中学校、北九州市⽴⽯峯中学校、北九州市⽴板櫃中学校、
北九州市⽴⼤蔵中学校、北九州市⽴⾹⽉中学校、北九州市⽴向洋中学校、中学校（１６）北九州市⽴城南中学校、北九州市⽴曽根中学校、北九州市⽴⽥原中学校、
北九州市⽴中央中学校、北九州市⽴洞北中学校、北九州市⽴⼾ノ上中学校、
北九州市⽴則松中学校、北九州市⽴花尾中学校、北九州市⽴引野中学校、
北九州市⽴南⼩倉中学校（２）推進校アンケート
オリンピック・パラリンピック教育の実践の成果について評価すべく、推進校の取組に参加した児童・⽣徒を対象にオリンピック・パラリンピック教育についてアンケートを実施した。アンケート調査概要については、以下の通りである。

【調査⽅法】
オリンピック・パラリンピック教育の実践に参加する事前・事後の 2 回に分けてアンケート調査を実施し、⽐較調査を⾏った。
【調査対象】
地域拠点の推進校において、オリンピック・パラリンピック教育の実践に参加した⼩学 4年⽣以上から⾼等学校 3 年⽣までの児童・⽣徒。

25

【調査項⽬】
オリンピック・パラリンピックについてア

オリンピックに興味がありますか。

イ

パラリンピックに興味がありますか。

ウ

将来、オリンピックにボランティアや応援などで参加したいですか。

エ

将来、パラリンピックにボランティアや応援などで参加したいですか。

オ これから⾏われる、オリンピック・パラリンピックイベントに参加したいと思いますか。

活動テーマについて
ア 社会や⼈のために役に⽴つことをしたいと思いますか。
イ お年寄りや障害のある⽅と交流したいと思いますか。
ウ 運動やスポーツをすること、みることに興味がありますか。
エ ⽇本の伝統・⽂化について興味がありますか。
オ 外国の⼈々の暮らしや習慣などを調べてみたいと思いますか。

26

４．オリンピアン・パラリンピアン派遣プロジェクト
オリンピアン・パラリンピアンの体験談を聞くことや直接指導を受けることなどの「本物に触れる機会」は、⼦どもたちにとって貴重な経験となる。本プロジェクトは、そのような機会を少しでも多くの⼦どもたちに体験してもらうために、筑波⼤学に深く関わりのあるオリンピアン・パラリンピアンを紹介するものである。本年度、ご協⼒いただいた３名について以下に報告する。

千⽥

健太 ⽒（オリンピアン／フェンシング）

２００８年北京⼤会出場、２０１２年ロンドン⼤会男⼦フルーレ団体銀メダル獲得（派遣先）
・ 福島県︓福島市⽴平野⼩学校
・ 愛知県︓⼤治町⽴⼤治⻄⼩学校

平岡 拓晃 ⽒（オリンピアン／柔道）
２００８年北京⼤会出場、２０１２年ロンドン⼤会男⼦６０kg 級銀メダル獲得（派遣先）
・ 茨城県︓⽯岡市⽴南⼩学校
・ 茨城県︓つくば市⽴柳橋⼩学校
27

・

茨城県︓坂東市⽴七郷⼩学校

・島根県︓⼤⽥市⽴第三中学校

⼩池 岳太 ⽒（パラリンピアン／パラアルペンスキー）
２００６年トリノ⼤会、２０１０年バンクーバー⼤会、２０１４年ソチ⼤会、２０１８年平昌⼤会 4 ⼤会連続出場（派遣先）
・

茨城県︓つくば市⽴東⼩学校

・

茨城県︓⼋千代町⽴⻄豊⽥⼩学校

・ 島根県︓益⽥市⽴美都中学校

28

５．ワークショップ（事後研修会）
５．ワークショップ（事後研修会）（１）地域ワークショップ（１）地域ワークショップ
各推進校でのオリンピック・パラリンピック教育の実践後、本年度の成果及び課題、来年各推進校でのオリンピック・パラリンピック教育の実践後、本年度の成果及び課題、来年度以降に向けた構想を共有するための報告会が開催された。筑波⼤学ではコーディネータ
度以降に向けた構想を共有するための報告会が開催された。筑波⼤学ではコーディネータ
ーの依頼に基づき、主に以下の⽀援を⾏った。なお、新型コロナウイルス感染症の感染再拡ーの依頼に基づき、主に以下の⽀援を⾏った。なお、新型コロナウイルス感染症の感染再拡⼤を考慮し、開催⽅法（集会形式、オンライン形式）にかかわらず、本学からは全ての地域
⼤を考慮し、開催⽅法（集会形式、オンライン形式）にかかわらず、本学からは全ての地域
ワークショップにオンラインで参加した。
ワークショップにオンラインで参加した。
（全国中核拠点会議報告、他の地域拠点における特徴的な実践例紹介）（全国中核拠点会議報告、他の地域拠点における特徴的な実践例紹介）
本学の担当教員より、全国中核拠点会議で共有された新しい⽣活様式に対応したオリン本学の担当教員より、全国中核拠点会議で共有された新しい⽣活様式に対応したオリン
ピック・パラリンピック教育に関する情報や、他の地域拠点における実践例を紹介した。
ピック・パラリンピック教育に関する情報や、他の地域拠点における実践例を紹介した。
（講評）
（講評）
多くの地域ワークショップでは、推進校による実践報告や、学校種・段階別等の⼩グルー
多くの地域ワークショップでは、推進校による実践報告や、学校種・段階別等の⼩グルー
プに分かれ、各推進校等における実践の成果と課題を共有するとともに、今後の具体的な実プに分かれ、各推進校等における実践の成果と課題を共有するとともに、今後の具体的な実践アイデアに関する意⾒交換を⾏うグループワークが⾏われた。その内容を含むワークシ践アイデアに関する意⾒交換を⾏うグループワークが⾏われた。その内容を含むワークシ
ョップ全体について、本学の担当教員より講評を⾏った。
ョップ全体について、本学の担当教員より講評を⾏った。
（講演）
（講演）
⼀部の地域ワークショップでは、本学の担当教員による講演が設けられ、コロナ禍におけ
⼀部の地域ワークショップでは、本学の担当教員による講演が設けられ、コロナ禍における東京２０２０⼤会の現状、１９２０年アントワープ⼤会とスペイン⾵邪に関するオリンる東京２０２０⼤会の現状、１９２０年アントワープ⼤会とスペイン⾵邪に関するオリン
ピックと疫病の歴史的背景について説明しつつ、オリンピック・パラリンピック教育のレガ
ピックと疫病の歴史的背景について説明しつつ、オリンピック・パラリンピック教育のレガ
シーの創造・構築に関する情報提供を⾏った。
シーの創造・構築に関する情報提供を⾏った。
次に、各地域拠点における地域ワークショップの要項を掲載する（⼀部改編）。
次に、各地域拠点における地域ワークショップの要項を掲載する（⼀部改編）。
※ ⻑野県、愛知県、京都府、京都市、和歌⼭県、福岡県においては、新型コロナウイルス感※ ⻑野県、愛知県、京都府、京都市、和歌⼭県、福岡県においては、新型コロナウイルス感染症の感染再拡⼤を考慮して、資料配布や動画配信、個別ヒアリング等で対応された。
染症の感染再拡⼤を考慮して、資料配布や動画配信、個別ヒアリング等で対応された。

29
29

①宮城県
①宮城県
⽇
時︓令和３年２⽉８⽇（⽉）１３︓００〜１６︓３０
⽇時︓令和３年２⽉８⽇（⽉）１３︓００〜１６︓３０
場
所︓宮城県総合運動公園（セキスイハイムスーパーアリーナ）
場
所︓宮城県総合運動公園（セキスイハイムスーパーアリーナ）
プログラム︓
プログラム︓
１３︓００ 受付
１３︓００ 受付
１３︓１０ 開催挨拶
１３︓１０ 開催挨拶
宮城県教育庁スポーツ健康課 課⻑
鈴⽊ 秀利
宮城県教育庁スポーツ健康課 課⻑
鈴⽊ 秀利
１３︓２０ ボッチャ体験
１３︓２０ ボッチャ体験
講師︓宮城県障害者スポーツ協会障害者スポーツ振興推進員
講師︓宮城県障害者スポーツ協会障害者スポーツ振興推進員
障害者スポーツ指導員 兼 ⽇本ボッチャ協会サポーター
障害者スポーツ指導員 兼 ⽇本ボッチャ協会サポーター（休憩 １５分）（休憩 １５分）
１５︓１５ グループワーク
１５︓１５ グループワーク
実施報告書をもとに各推進校による実践報告
実施報告書をもとに各推進校による実践報告
１６︓００ グループワーク（発表）
１６︓００ グループワーク（発表）各グループで話し合われた内容について代表者による発表
各グループで話し合われた内容について代表者による発表
１６︓２０ 講評
１６︓２０ 講評
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
１６︓３０ 諸連絡１６︓３０ 諸連絡

30
30

加藤 秀太
加藤 秀太
櫻井 俊郎
櫻井 俊郎

②福島県
②福島県
⽇
時︓令和３年１⽉２１⽇（⽊）１３︓００〜１６︓００
⽇時︓令和３年１⽉２１⽇（⽊）１３︓００〜１６︓００
場
所︓コミュタン福島（福島県環境創造センター交流棟） ホール
場
所︓コミュタン福島（福島県環境創造センター交流棟） ホール
プログラム︓
プログラム︓
１３︓００ 受付
１３︓００ 受付
１３︓２０ 主催者挨拶
１３︓２０ 主催者挨拶
福島県教育庁健康教育課 課⻑
佐藤 ⽂男
福島県教育庁健康教育課 課⻑
佐藤 ⽂男
１３︓２５ 取組概要説明
１３︓２５ 取組概要説明
福島県教育庁健康教育課 指導主事
武井 慎
福島県教育庁健康教育課 指導主事
武井 慎
１３︓３０ 実践報告
１３︓３０ 実践報告
・ 郡⼭市⽴芳⼭⼩学校
・ 郡⼭市⽴芳⼭⼩学校
・ 猪苗代町⽴翁島⼩学校
・ 猪苗代町⽴翁島⼩学校
・ 福島県⽴たむら⽀援学校
・ 福島県⽴たむら⽀援学校
１４︓２０ 事業報告および講評
１４︓２０ 事業報告および講評
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗（休憩 １０分）（休憩 １０分）
１５︓００ 講演「１９６４東京オリンピックと伝説のランナー円⾕幸吉選⼿」
１５︓００ 講演「１９６４東京オリンピックと伝説のランナー円⾕幸吉選⼿」
講師︓元須賀川市博物館 館⻑
安藤 清美
講師︓元須賀川市博物館 館⻑
安藤 清美
１５︓５５ 諸連絡
１５︓５５ 諸連絡

31
31

③茨城県
③茨城県
⽇
時︓令和３年２⽉１９⽇（⾦）１４︓００〜１７︓００

⽇時︓令和３年２⽉１９⽇（⾦）１４︓００〜１７︓００
開催⽅法︓オンライン形式（Zoom）
開催⽅法︓オンライン形式（Zoom）
プログラム︓

プログラム︓【全体会】【全体会】
１４︓００ 開会挨拶
１４︓００ 開会挨拶
茨城県教育庁学校教育部保健体育課 総括
栗橋 剛
茨城県教育庁学校教育部保健体育課 総括
栗橋 剛
１４︓０５ オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業報告

１４︓０５ オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業報告
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
１４︓３０ グループディスカッションの進め⽅についての説明
１４︓３０ グループディスカッションの進め⽅についての説明【分科会︓8 グループ】【分科会︓8
１４︓３５ グループ】
各推進校からの実践内容の報告・質疑応答

１４︓３５ 各推進校からの実践内容の報告・質疑応答（休憩 １０分程度）（休憩 １０分程度）
１５︓１５ グループディスカッション

１５︓１５ ・
グループディスカッション
実践を通しての成果と課題
・ 実践を通しての成果と課題
・各推進校における今後のオリンピック・パラリンピック教育について

・ 各推進校における今後のオリンピック・パラリンピック教育について
１５︓５０ 分科会からの発表
１５︓５０
分科会からの発表
１６︓３０ 講評・指導
１６︓３０ 講評・指導
筑波⼤学体育系 准教授
宮崎 明世

筑波⼤学体育系
１６︓５５ 閉会
１６︓５５ 閉会

准教授

宮崎 明世

32
32

④群⾺県
④群⾺県
⽇
時︓令和３年２⽉２⽇（⽕）１４︓００〜１６︓００
⽇時︓令和３年２⽉２⽇（⽕）１４︓００〜１６︓００
⽇時︓令和３年２⽉２⽇（⽕）１４︓００〜１６︓００
⽇時︓令和３年２⽉２⽇（⽕）１４︓００〜１６︓００
場
所︓群⾺県庁２８１­Ｂ会議室
場所︓群⾺県庁
２８１­Ｂ会議室
場
所︓群⾺県庁２８１­Ｂ会議室
場所︓群⾺県庁
２８１­Ｂ会議室
プログラム︓
プログラム︓
１４︓００ 開会挨拶
１４︓００ 開会挨拶
群⾺県教育委員会健康体育課 課⻑
⽮島 貢
群⾺県教育委員会健康体育課 課⻑
⽮島 貢
１４︓０５ オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業の報告及び実践
１４︓０５ オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業の報告及び実践
事例紹介
事例紹介
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
１４︓２５ 教育推進校の実践報告
１４︓２５ 教育推進校の実践報告
⻑野原町⽴北軽井沢⼩学校、伊勢崎市⽴宮郷中学校、
⻑野原町⽴北軽井沢⼩学校、伊勢崎市⽴宮郷中学校、
沼⽥市⽴沼⽥南中学校、富岡市⽴妙義中学校、
沼⽥市⽴沼⽥南中学校、富岡市⽴妙義中学校、
群⾺県⽴安中総合学園⾼等学校、群⾺県⽴⻑野原⾼等学校、
群⾺県⽴安中総合学園⾼等学校、群⾺県⽴⻑野原⾼等学校、
群⾺県⽴⼆葉特別⽀援学校、群⾺県⽴あさひ特別⽀援学校
群⾺県⽴⼆葉特別⽀援学校、群⾺県⽴あさひ特別⽀援学校
１５︓１５ 協議、情報交換
１５︓１５ 協議、情報交換
・ オリンピック・パラリンピック教育を進める上での課題について・ オリンピック・パラリンピック教育を進める上での課題について
・ 来年度の事業展開について
・ 来年度の事業展開について
１５︓４０ その他（情報提供等）
１５︓４０ その他（情報提供等）
１５︓４５ 講評
１５︓４５ 講評
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
１５︓５５ 閉会挨拶
１５︓５５ 閉会挨拶

33
33

⑤島根県
⑤島根県
⽇
時︓令和３年２⽉９⽇（⽕）１３︓００〜１６︓００
⽇時︓令和３年２⽉９⽇（⽕）１３︓００〜１６︓００
場
所︓松江合同庁舎 ６０１会議室
場
所︓松江合同庁舎 ６０１会議室
プログラム︓
プログラム︓
１３︓００ 開会⾏事
１３︓００ 開会⾏事
島根県教育庁保健体育課 課⻑
⼩村 淳⼆
島根県教育庁保健体育課 課⻑
⼩村 淳⼆
１３︓１０ 実践発表 前半
１３︓１０ 実践発表 前半
・ 松江市⽴出雲郷⼩学校
・ 松江市⽴出雲郷⼩学校
・ ⼤⽥市⽴久屋⼩学校
・ ⼤⽥市⽴久屋⼩学校
・ ⾢南町⽴⽇貫⼩学校
・ ⾢南町⽴⽇貫⼩学校
・ 吉賀町⽴柿⽊⼩学校
・ 吉賀町⽴柿⽊⼩学校
１４︓００ 実践発表 後半
１４︓００ 実践発表 後半
・ 松江市⽴湖南中学校
・ 松江市⽴湖南中学校
・ ⼤⽥市⽴第三中学校
・ ⼤⽥市⽴第三中学校
・ 益⽥市⽴美都中学校
・ 益⽥市⽴美都中学校
１４︓５０ 講演「失敗＝ダメじゃない」
１４︓５０ 講演「失敗＝ダメじゃない」
講師︓筑波⼤学体育センター 助教
平岡 拓晃
講師︓筑波⼤学体育センター 助教
平岡 拓晃
１５︓５０ 閉会⾏事
１５︓５０ 閉会⾏事

34
34

⑥⼭⼝県
⑥⼭⼝県
⽇
時︓令和３年２⽉１７⽇（⽔）１０︓００〜１１︓４５
⽇時︓令和３年２⽉１７⽇（⽔）１０︓００〜１１︓４５
場
所︓⼭⼝県庁 共⽤第 4 会議室
場
所︓⼭⼝県庁 共⽤第 4 会議室※オンライン環境が整備されている場合はオンライン参加※オンライン環境が整備されている場合はオンライン参加
プログラム︓
プログラム︓
１０︓００ 開会⾏事
１０︓００ 開会⾏事
⼭⼝県教育庁学校安全・体育課課 課⻑
⼤塚 泰⼆
⼭⼝県教育庁学校安全・体育課課 課⻑
⼤塚 泰⼆
１０︓１０ 国の動向及び他の地域拠点における実践事例紹介
１０︓１０ 国の動向及び他の地域拠点における実践事例紹介
筑波⼤学体育系 准教授
宮崎 明世
筑波⼤学体育系 准教授
宮崎 明世
１０︓３０ 各推進校の実践内容報告・質疑応答
１０︓３０ 各推進校の実践内容報告・質疑応答
岩国市⽴修成⼩学校、⼭⼝市⽴⼤殿⼩学校、防府市⽴⽟祖⼩学校、
岩国市⽴修成⼩学校、⼭⼝市⽴⼤殿⼩学校、防府市⽴⽟祖⼩学校、
⼭陽⼩野⽥市⽴有帆⼩学校、下関市⽴豊北⼩学校、下関市⽴⽣野⼩学校、
⼭陽⼩野⽥市⽴有帆⼩学校、下関市⽴豊北⼩学校、下関市⽴⽣野⼩学校、
萩市⽴⼤島⼩中学校、⼭⼝市⽴平川中学校、宇部市⽴⻄岐波中学校、
萩市⽴⼤島⼩中学校、⼭⼝市⽴平川中学校、宇部市⽴⻄岐波中学校、
⼭⼝県⽴⻄京⾼等学校、⼭⼝県⽴⽥布施総合⽀援学校
⼭⼝県⽴⻄京⾼等学校、⼭⼝県⽴⽥布施総合⽀援学校
１１︓３０ 講評
１１︓３０ 講評
筑波⼤学体育系 准教授
宮崎 明世
筑波⼤学体育系 准教授
宮崎 明世
１１︓４０ 諸連絡・閉会⾏事
１１︓４０ 諸連絡・閉会⾏事

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35

⑦徳島県
⑦徳島県
⽇
時︓令和３年２⽉１７⽇（⽔）１５︓００〜１６︓４０
⽇時︓令和３年２⽉１７⽇（⽔）１５︓００〜１６︓４０
場
所︓徳島県グランヴィリオホテル
場
所︓徳島県グランヴィリオホテル
プログラム︓
プログラム︓
１５︓００ 開会挨拶
１５︓００ 開会挨拶
徳島県教育委員会体育学校安全課 課⻑
吉岡 直彦
徳島県教育委員会体育学校安全課 課⻑
吉岡 直彦
本年度県内事業概要説明
本年度県内事業概要説明
徳島県教育委員会体育学校安全課 指導主事
⼭中 祐⼆
徳島県教育委員会体育学校安全課 指導主事
⼭中 祐⼆
１５︓０５ 各推進校における実践の成果と課題の報告
１５︓０５ 各推進校における実践の成果と課題の報告
・ 鳴⾨市堀江北⼩学校
・ 鳴⾨市堀江北⼩学校
・ 阿南市⽴⾒能林⼩学校
・ 阿南市⽴⾒能林⼩学校
・ 吉野川市⽴学島⼩学校
・ 吉野川市⽴学島⼩学校
・ 阿波市⽴⼟成中学校
・ 阿波市⽴⼟成中学校
・ 徳島県⽴徳島商業⾼等学校
・ 徳島県⽴徳島商業⾼等学校
・ 徳島県⽴鴨島⽀援学校
・ 徳島県⽴鴨島⽀援学校
１６︓１５ 全国の実践事例紹介と徳島県の取組に対しての講評
１６︓１５ 全国の実践事例紹介と徳島県の取組に対しての講評
筑波⼤学体育系 教授
真⽥ 久
筑波⼤学体育系 教授
真⽥ 久
１６︓３５ 事務連絡
１６︓３５ 事務連絡

36
36

⑧愛媛県
⑧愛媛県
⽇
時︓令和３年２⽉８⽇（⽉）１５︓００〜１６︓１０
⽇時︓令和３年２⽉８⽇（⽉）１５︓００〜１６︓１０
開催⽅法︓オンライン形式（teams）
開催⽅法︓オンライン形式（teams）
プログラム︓
プログラム︓
１５︓００ 開会挨拶
１５︓００ 開会挨拶
愛媛県オリパラ・マスターズ推進室 室⻑
武智 公博
愛媛県オリパラ・マスターズ推進室 室⻑
武智 公博
１５︓０３ オリパラ教育事例発表
１５︓０３ オリパラ教育事例発表
・ 伊予市⽴北⼭崎⼩学校
・ 伊予市⽴北⼭崎⼩学校
・ 愛媛県⽴内⼦⾼等学校
・ 愛媛県⽴内⼦⾼等学校
１５︓３０ 講評
１５︓３０ 講評
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
筑波⼤学体育系 助教
⼤林 太朗
１５︓４０ 講演「コロナ禍におけるオリパラ教育の取り組み」
１５︓４０ 講演「コロナ禍におけるオリパラ教育の取り組み」
講師︓愛媛⼤学教育学部・保健体育講座 教授
⽇野 克博
講師︓愛媛⼤学教育学部・保健体育講座 教授
⽇野 克博

37
37

⑨北九州市⑨北九州市
⽇時︓令和３年２⽉２４⽇（⽔）１５︓３０〜１６︓４０
⽇時︓令和３年２⽉２４⽇（⽔）１５︓３０〜１６︓４０
開催⽅法︓オンライン形式（Zoom）
開催⽅法︓オンライン形式（Zoom）
プログラム︓
プログラム︓
１５︓３０ 開会⾏事
１５︓３０ 開会⾏事
北九州市教育委員会学⼒・体⼒向上推進室 次⻑
藤井 創⼀
北九州市教育委員会学⼒・体⼒向上推進室 次⻑
藤井 創⼀
１５︓３５ 事業報告（事業概要及び他の地域拠点における実践事例紹介）
１５︓３５ 事業報告（事業概要及び他の地域拠点における実践事例紹介）
筑波⼤学体育系 准教授
宮崎 明世
筑波⼤学体育系 准教授
宮崎 明世
１６︓００ オリンピック・パラリンピック東京２０２０⼤会に向けての現状及び、
１６︓００ オリンピック・パラリンピック東京２０２０⼤会に向けての現状及び、⼤会終了後のオリ・パラ推進教育について
⼤会終了後のオリ・パラ推進教育について
スポーツ庁オリンピック・パラリンピック課 課⻑補佐遠藤 翼
スポーツ庁オリンピック・パラリンピック課 課⻑補佐遠藤 翼
１６︓３０ 質疑応答及び諸連絡
１６︓３０ 質疑応答及び諸連絡
閉会⾏事
閉会⾏事

38
38

（２）全国ワークショップ（２）全国ワークショップ
各地域拠点のコーディネーター等を対象とする「全国ワークショップ」を開催し、本年度
各地域拠点のコーディネーター等を対象とする「全国ワークショップ」を開催し、本年度の事業の成果を総括し、新しい⽣活様式に対応したオリンピック・パラリンピック教育の取の事業の成果を総括し、新しい⽣活様式に対応したオリンピック・パラリンピック教育の取組について共有した。また、来年度に向けて、⼤会開催年度の実践的なオリンピック・パラ
組について共有した。また、来年度に向けて、⼤会開催年度の実践的なオリンピック・パラ
リンピック教育や⼤会終了後のレガシーに関する取組に向けた情報共有および諸課題につリンピック教育や⼤会終了後のレガシーに関する取組に向けた情報共有および諸課題について意⾒交換を⾏った。
いて意⾒交換を⾏った。
⽇時︓令和３年２⽉１８⽇（⽊）１４︓００〜１７︓００
⽇時︓令和３年２⽉１８⽇（⽊）１４︓００〜１７︓００
開催⽅法︓オンライン形式（Zoom）
開催⽅法︓オンライン形式（Zoom）
主
催︓筑波⼤学、⽇本体育⼤学、早稲⽥⼤学
主催︓筑波⼤学、⽇本体育⼤学、早稲⽥⼤学
プログラム︓
プログラム︓
１４︓００ 開会挨拶
１４︓００ 開会挨拶
スポーツ庁 審議官
豊岡 宏規
スポーツ庁 審議官
豊岡 宏規
１４︓０５ オリンピック・パラリンピック教育に関する情報提供
１４︓０５ オリンピック・パラリンピック教育に関する情報提供
スポーツ庁オリンピック・パラリンピック課 課⻑補佐遠藤 翼
スポーツ庁オリンピック・パラリンピック課 課⻑補佐遠藤 翼
１４︓３０ 各関係団体より情報提供
１４︓３０ 各関係団体より情報提供
⽇本財団パラリンピックサポートセンター
⽇本財団パラリンピックサポートセンター
推進戦略部
⼭本 恵理
推進戦略部
⼭本 恵理
東京オリンピック・パラリンピック競技⼤会組織委員会
東京オリンピック・パラリンピック競技⼤会組織委員会
企画財務局アクション＆レガシー部担当課⻑（教育担当） 塩⾒ 絢⼦
企画財務局アクション＆レガシー部担当課⻑（教育担当） 塩⾒ 絢⼦（代理︓⽥中 芳樹）（代理︓⽥中 芳樹）
東京都教育庁
東京都教育庁
指導部指導企画課 指導主事
⼩宮⼭ 詠美指導部指導企画課 指導主事
⼩宮⼭ 詠美⽇本オリンピック委員会
⽇本オリンピック委員会
オリンピック・ムーブメント推進部 部⻑⿊川 仁美
オリンピック・ムーブメント推進部 部⻑⿊川 仁美
IʼmPOSSIBLE ⽇本事務局
IʼmPOSSIBLE ⽇本事務局
マセソン 美季
マセソン 美季
１５︓１０ （休憩・ミーティングルーム移動）
１５︓１０ （休憩・ミーティングルーム移動）

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39

１５︓２０ 全国中核拠点（担当⼤学）と各地域拠点の打ち合わせ
１５︓２０ 全国中核拠点（担当⼤学）と各地域拠点の打ち合わせ
・ 筑波⼤学・ 筑波⼤学（宮城県、福島県、茨城県、群⾺県、⻑野県、愛知県、京都府、和歌⼭県、⼭⼝県、（宮城県、福島県、茨城県、群⾺県、⻑野県、愛知県、京都府、和歌⼭県、⼭⼝県、愛媛県、福岡県、京都市、北九州市、徳島県）
愛媛県、福岡県、京都市、北九州市、徳島県）

・ ⽇本体育⼤学
・ ⽇本体育⼤学（北海道、栃⽊県、千葉県、新潟県、⽯川県、⼭梨県、兵庫県、岡⼭県、⾼知県、（北海道、栃⽊県、千葉県、新潟県、⽯川県、⼭梨県、兵庫県、岡⼭県、⾼知県、
⼤分県、千葉市、新潟市、⼤阪市、神⼾市、岡⼭市）
⼤分県、千葉市、新潟市、⼤阪市、神⼾市、岡⼭市）

・ 早稲⽥⼤学
・ 早稲⽥⼤学（岩⼿県、埼⽟県、岐⾩県、静岡県、三重県、滋賀県、⿃取県、広島県、⾹川県、（岩⼿県、埼⽟県、岐⾩県、静岡県、三重県、滋賀県、⿃取県、広島県、⾹川県、熊本県、⿅児島県、札幌市、横浜市、静岡市、浜松市）
熊本県、⿅児島県、札幌市、横浜市、静岡市、浜松市）

40
40

全国ワークショップに関するアンケート
全国ワークショップに関するアンケート
全国ワークショップに出席された各地域拠点のコーディネーターや推進校の教員の⽅々
全国ワークショップに出席された各地域拠点のコーディネーターや推進校の教員の⽅々を対象にして、今後の取組の参考にさせていただくために、その開催⽅法等に関するアンを対象にして、今後の取組の参考にさせていただくために、その開催⽅法等に関するアン
ケートを実施した。質問項⽬および集計結果については、以下の通りである。
ケートを実施した。質問項⽬および集計結果については、以下の通りである。
【質問項⽬】【質問項⽬】
1. 全国ワークショップについて
1. 全国ワークショップについて（１）スポーツ庁による情報提供について（１）スポーツ庁による情報提供について（２）関係団体による情報提供について（２）関係団体による情報提供について（３）担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせについて（３）担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせについて（４）オンライン会議の開催について（４）オンライン会議の開催について
2. ご意⾒、ご感想等
2. ご意⾒、ご感想等【集計結果】【集計結果】
1. 全国ワークショップについて
1. 全国ワークショップについて（1）スポーツ庁による情報提供（1）スポーツ庁による情報提供
スポーツ庁による情報提供について、「⼤変参考になった」と回答したのは５３％（２スポーツ庁による情報提供について、「⼤変参考になった」と回答したのは５３％（２９名）、「参考になった」と回答したのは４５％（２５名）、「あまり参考にならなかった」
９名）、「参考になった」と回答したのは４５％（２５名）、「あまり参考にならなかった」と回答したのは２％（１名）であった。
と回答したのは２％（１名）であった。

ア
ア
イ
イ
ウ
ウ
エ
エ

⼤変参考になった
⼤変参考になった
参考になった
参考になったあまり参考にならなかった
あまり参考にならなかった
参考にならなかった
参考にならなかった（n=５５）（n=５５）

図１ スポーツ庁による情報提供に関する回答
図１ スポーツ庁による情報提供に関する回答

41
41

（2）関係団体による情報提供（2）関係団体による情報提供
関係団体による情報提供について、「⼤変参考になった」と回答したのは５４％（３０
関係団体による情報提供について、「⼤変参考になった」と回答したのは５４％（３０名）、「参考になった」と回答したのは４４％（２４名）、「あまり参考にならなかった」と名）、「参考になった」と回答したのは４４％（２４名）、「あまり参考にならなかった」と回答したのは２％（１名）であった。
回答したのは２％（１名）であった。

ア
ア
イ
イ
ウ
ウ
エ
エ

図２
図２

⼤変参考になった
⼤変参考になった
参考になった
参考になったあまり参考にならなかった
あまり参考にならなかった
参考にならなかった
参考にならなかった（n=５５）（n=５５）

関係団体による情報提供に関する回答
関係団体による情報提供に関する回答（3）担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせ（3）担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせ
担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせについて、「⼤変参考になった」と回答したのは６
担当⼤学と各地域拠点の打ち合わせについて、「⼤変参考になった」と回答したのは６７％（３６名）、「参考になった」と回答したのは３１％（１７名）、「参考にならなかっ
７％（３６名）、「参考になった」と回答したのは３１％（１７名）、「参考にならなかった」と回答したのは２％（１名）であった。
た」と回答したのは２％（１名）であった。

ア
ア
イ
イ
ウ
ウ
エ
エ

図３
図３

⼤変参考になった
⼤変参考になった
参考になった
参考になったあまり参考にならなかった
あまり参考にならなかった
参考にならなかった
参考にならなかった（n=５４）（n=５４）

担当⼤学と各地域拠点に関する回答
担当⼤学と各地域拠点に関する回答

42
42

（4）オンライン会議での開催（4）オンライン会議での開催（4）オンライン会議での開催（4）オンライン会議での開催
オンライン会議での開催について、「⼤変都合が良い」と回答したのは４４％（２４オンライン会議での開催について、「⼤変都合が良い」と回答したのは４４％（２４オンライン会議での開催について、「⼤変都合が良い」と回答したのは４４％（２４オンライン会議での開催について、「⼤変都合が良い」と回答したのは４４％（２４名）、「都合が良い」と回答したのは４５％（２５名）、「あまり都合が良くない」と回答し名）、「都合が良い」と回答したのは４５％（２５名）、「あまり都合が良くない」と回答したのは１１％（６名）であった。
たのは１１％（６名）であった。

ア
ア
イ
イ
ウ
ウ
エ
エ

図４
図４
2.
2.

⼤変都合が良い
⼤変都合が良い
都合が良い
都合が良い
あまり都合が良くない
あまり都合が良くない
都合が良くない
都合が良くない（n=５５）（n=５５）

オンライン会議での開催に関する回答
オンライン会議での開催に関する回答

意⾒、感想等（⾃由記述を⼀部抜粋）
意⾒、感想等（⾃由記述を⼀部抜粋）【全国ワークショップに関する事項】【全国ワークショップに関する事項】
・ 様々な団体の情報や全国各地の教育実践事例等について知ることができ⾮常に有・ 様々な団体の情報や全国各地の教育実践事例等について知ることができ⾮常に有意義な時間だった。今後もこういった形で様々なことを学び、各推進校と情報を意義な時間だった。今後もこういった形で様々なことを学び、各推進校と情報を共有し、より良い事業展開ができればと思った。
共有し、より良い事業展開ができればと思った。
・ 現在、スポーツ庁や関係団体において、今後のオリパラ教育について重要視して・ 現在、スポーツ庁や関係団体において、今後のオリパラ教育について重要視しているところや、他の地域での発表の⼯夫を聞くことができ、来年度のオリパラ教いるところや、他の地域での発表の⼯夫を聞くことができ、来年度のオリパラ教育推進事業に役⽴つものであった。
育推進事業に役⽴つものであった。
・ 限られた時間の中ですが、各関係団体からの情報をもう少し聞かせていただける・ 限られた時間の中ですが、各関係団体からの情報をもう少し聞かせていただけるとよかった。
とよかった。
・ オンラインではあったが、時間が少し⻑かったように感じた。
（⾏政機関では、・ オンラインではあったが、時間が少し⻑かったように感じた。
（⾏政機関では、議会の期間のところが多いのではないだろうか）特に前半の説明は、ワークショ
議会の期間のところが多いのではないだろうか）特に前半の説明は、ワークショ
ップでというより、セミナーの時に欲しい情報ではないかと思った。あくまでもップでというより、セミナーの時に欲しい情報ではないかと思った。あくまでもワークショップは、今年度の活動に絞った内容で実施してはいかがだろうか。
ワークショップは、今年度の活動に絞った内容で実施してはいかがだろうか。
・ 各地域拠点の打合せ時間が不⾜し、⼗分な情報交換ができなかった。本ワークシ
・ 各地域拠点の打合せ時間が不⾜し、⼗分な情報交換ができなかった。本ワークシ
ョップに限らず、オンライン会議は勤務先等から⼿軽に参加できる点は好都合でョップに限らず、オンライン会議は勤務先等から⼿軽に参加できる点は好都合であるが、⾮対⾯式ではより充実した打合せが難しいと感じる。
あるが、⾮対⾯式ではより充実した打合せが難しいと感じる。

43
43

・ オンライン会議を実施する際、会議場所の確保、使⽤機材の調整等が必要とな・ オンライン会議を実施する際、会議場所の確保、使⽤機材の調整等が必要となる。⽇程等の詳細を早めに連絡いただきたい。※接続テストも含む
る。⽇程等の詳細を早めに連絡いただきたい。※接続テストも含む
・ オンライン形式による会議は、今般の状況から致し⽅ないと思う。安全であり、・ オンライン形式による会議は、今般の状況から致し⽅ないと思う。安全であり、移動時間を考えると合理的でもあるが、グループでの会話にやや難があるなど、移動時間を考えると合理的でもあるが、グループでの会話にやや難があるなど、こちらの慣れが必要。オリパラ教育と同様に、よいところをとったハイブリッド
こちらの慣れが必要。オリパラ教育と同様に、よいところをとったハイブリッド化が必要ではないか。
化が必要ではないか。
・ グループワークにおいては、対⾯の⽅が意⾒を出しやすいと感じた。
・ グループワークにおいては、対⾯の⽅が意⾒を出しやすいと感じた。
・ オンライン会議は時間や場所などの⾯でメリットがあるが、全体での質問ではな・ オンライン会議は時間や場所などの⾯でメリットがあるが、全体での質問ではな
く個別に他の⾃治体の⽅と話ができないため、不便に感じた。
く個別に他の⾃治体の⽅と話ができないため、不便に感じた。
・ 参加者名簿に連絡先（メールアドレス等）の記載があると、時間内に質問できな
・ 参加者名簿に連絡先（メールアドレス等）の記載があると、時間内に質問できな
かった場合や、今後、他⾃治体に確認したい場合などに直接連絡することができかった場合や、今後、他⾃治体に確認したい場合などに直接連絡することができるのかなと感じた。
るのかなと感じた。
・ 後半は担当⼤学毎のグループワークのグループ分けを地域拠点部会、推進校（⼩・ 後半は担当⼤学毎のグループワークのグループ分けを地域拠点部会、推進校（⼩学校）部会、○○部会などと属性毎に分けて⾏う⽅法や、テーマを選んで参加で学校）部会、○○部会などと属性毎に分けて⾏う⽅法や、テーマを選んで参加できる⽅法も良いかと感じた。同じ⽴場や問題意識を持つ⽅々が集まった場合の⽅きる⽅法も良いかと感じた。同じ⽴場や問題意識を持つ⽅々が集まった場合の⽅が、より深い意⾒交換ができるものと思う。もちろん、様々な⽴場からの話を聞が、より深い意⾒交換ができるものと思う。もちろん、様々な⽴場からの話を聞
くなかで総合的に⾒識を深めることを⽬的としている場合は、今回のような⽅法くなかで総合的に⾒識を深めることを⽬的としている場合は、今回のような⽅法で効果的かと思う。
で効果的かと思う。
・ より多くの実践に触れる機会をつくるために、他担当⼤学のグループワークにも・ より多くの実践に触れる機会をつくるために、他担当⼤学のグループワークにも参加したい。そこで、全国ワークショップを複数回開催してもよいのではない
参加したい。そこで、全国ワークショップを複数回開催してもよいのではないか。オンライン会議ならば可能ではないか。
か。オンライン会議ならば可能ではないか。
・ グループワークを実践発表の場とし、教育委員会や学校に発表の場を設けてはど・ グループワークを実践発表の場とし、教育委員会や学校に発表の場を設けてはどうか。短時間での発表とし、複数の発表を聞けるようにしてはどうか。
うか。短時間での発表とし、複数の発表を聞けるようにしてはどうか。
・ 県を超えた他校と交流について、令和３年度の実践例を紹介してほしい。教員の・ 県を超えた他校と交流について、令和３年度の実践例を紹介してほしい。教員の⽅々からも実際に取組まれた具体的な話を聞くことができ、現場が求めているこ
⽅々からも実際に取組まれた具体的な話を聞くことができ、現場が求めていることや困っていることも知る機会になった。
とや困っていることも知る機会になった。
【事業やオリパラ教育に関する事項】【事業やオリパラ教育に関する事項】
・ 推進校に選ばれなくても地域の⼈材を活⽤したり、⽇本財団パラリンピックサポ
・ 推進校に選ばれなくても地域の⼈材を活⽤したり、⽇本財団パラリンピックサポ
ートセンターの「あすチャレジュニアアカデミー」を活⽤したりと、有名なアスートセンターの「あすチャレジュニアアカデミー」を活⽤したりと、有名なアス
リートを呼んだりお⾦をかけずに事業を展開できるようにしていくことが今後のリートを呼んだりお⾦をかけずに事業を展開できるようにしていくことが今後の課題である。
課題である。
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・ 令和４年度以降のオリパラ教育の継続に向けて、来年度、各教育機関へ教材の紹・ 令和４年度以降のオリパラ教育の継続に向けて、来年度、各教育機関へ教材の紹介をしたいが、今回紹介いただいたウェブサイトに掲載されている情報・資料な介をしたいが、今回紹介いただいたウェブサイトに掲載されている情報・資料な
どは、令和４年度以降も使⽤可能なのか、また、更新などはされていくのか、とどは、令和４年度以降も使⽤可能なのか、また、更新などはされていくのか、といったところが気になった。
いったところが気になった。
・ コロナ禍によりオンライン交流や講師派遣に頼らない取組が⾏われたが、逆に経・ コロナ禍によりオンライン交流や講師派遣に頼らない取組が⾏われたが、逆に経費がかからずこのように実施ができたことは、予算がつかなくなる本事業終了後費がかからずこのように実施ができたことは、予算がつかなくなる本事業終了後も持続可能な取組として継続していくことが期待できるものになったと思った。
も持続可能な取組として継続していくことが期待できるものになったと思った。
今後とも県内の推進校の取組を充実させると共に、オリパラ教育の充実・普及に
今後とも県内の推進校の取組を充実させると共に、オリパラ教育の充実・普及に向けて、推進校にはモデル校としての役割を期待したい。
向けて、推進校にはモデル校としての役割を期待したい。
・ 東京⼤会に参加された⽅（選⼿・ボランティア・スタッフ等）で、講師としてお・ 東京⼤会に参加された⽅（選⼿・ボランティア・スタッフ等）で、講師としてお話が可能な⽅（招聘可能な⽅）のデータベースについては、ぜひご検討頂きたい話が可能な⽅（招聘可能な⽅）のデータベースについては、ぜひご検討頂きたい（当県は競技開催都道県から離れており、東京⼤会に関わった⽅を⾒つけるのも（当県は競技開催都道県から離れており、東京⼤会に関わった⽅を⾒つけるのも難しいため。
）学校が招聘できる講師の幅が広がれば、オリパラ教育を取り⼊れ難しいため。
）学校が招聘できる講師の幅が広がれば、オリパラ教育を取り⼊れやすいのではと思う。
やすいのではと思う。
・ 学校教育に位置づいた取組や地域⼈材の活⽤は、オリパラ教育を通したカリキュ
・ 学校教育に位置づいた取組や地域⼈材の活⽤は、オリパラ教育を通したカリキュ
ラムマネジメントの実現につながっていること、ICT を有効に活⽤していくこと
ラムマネジメントの実現につながっていること、ICT を有効に活⽤していくことなどは、本年度の⼤きな成果だと考える。今後は、今年度の成果と課題、またノなどは、本年度の⼤きな成果だと考える。今後は、今年度の成果と課題、またノ
ウハウ等を引き継いでいきながら、オリパラ教育を推進していきたい。
ウハウ等を引き継いでいきながら、オリパラ教育を推進していきたい。
・ スポーツ庁 HP に特設ページを創設し⼀元化するとの説明があり、学校現場で検・ スポーツ庁 HP に特設ページを創設し⼀元化するとの説明があり、学校現場で検索、活⽤しやすい形でアップして頂けると⼤変ありがたい。
索、活⽤しやすい形でアップして頂けると⼤変ありがたい。
・ 動画が多くあると、先⽣の負担も少なく、様々な教育活動の場⾯で活⽤が可能に
・ 動画が多くあると、先⽣の負担も少なく、様々な教育活動の場⾯で活⽤が可能になるかと思う。
なるかと思う。
・ ⼦供たちにとって、多くの努⼒や経験をしてきている選⼿に講演や直接実技指導
・ ⼦供たちにとって、多くの努⼒や経験をしてきている選⼿に講演や直接実技指導をしてもらえる機会はとても貴重な機会になるので、今後も継続して事業を展開をしてもらえる機会はとても貴重な機会になるので、今後も継続して事業を展開
出来ればと感じる。今後も、多くの⽅がこの事業に関わりながら進めていくこと出来ればと感じる。今後も、多くの⽅がこの事業に関わりながら進めていくことが⼤切だと感じた。
が⼤切だと感じた。
・ ICT を活⽤した実践例について、多くの推進校等の取組を聞くことができたが、・ ICT を活⽤した実践例について、多くの推進校等の取組を聞くことができたが、⼦供たちは徐々に「リモート慣れ」してきている感がある。「本物に触れる」と⼦供たちは徐々に「リモート慣れ」してきている感がある。「本物に触れる」という感動を感じさせることは⼤切にしなければならないと感じている。ICT 活⽤
いう感動を感じさせることは⼤切にしなければならないと感じている。ICT 活⽤と実際の体験活動等を、うまく組み合わせる取組をより⼯夫していきたい。
と実際の体験活動等を、うまく組み合わせる取組をより⼯夫していきたい。
・ 「よういドン︕スクール」登録しているが、マスコットキャラクターを有効に活・ 「よういドン︕スクール」登録しているが、マスコットキャラクターを有効に活⽤できていなかったので、今後の広報に活⽤したい。
⽤できていなかったので、今後の広報に活⽤したい。
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令和２年度スポーツ庁委託事業
オリンピック・パラリンピック・ムーブメント全国展開事業

事業報告書

令和３年３⽉発 ⾏︓筑波⼤学オリンピック教育プラットフォーム（ＣＯＲＥ）
茨城県つくば市天王台１－１－１
筑波⼤学グローバルスポーツイノベーション棟２０４
Tel・Fax︓０２９－８５３－８７４９E-mail︓coreadmin@core.taiiku.tsukuba.ac.jp