３．５．３

強震動評価によるモデル検証

目

次

(1)

業務の内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・335(a) 業務題目(b) 担当者(c) 業務の目的(d) ３ヵ年の年次実施計画（過去年度は、実施業務の要約）
1）平成２２年度
2）平成２３年度
3）平成２４年度(e) 平成２２年度業務目的(2)

平成２２年度の成果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・336(a) 業務の要約(b) 業務の実施方法(c) 業務の成果
1) 1828 年三条地震の震源のモデル化
a) 1828 年三条地震に関する先行研究b）三条地震の震源のモデル化
c) 簡便法による強震動評価
2) 1828 年三条地震震源域周辺の地下構造のモデル化
a) 地下構造モデル化の方法と使用したデータ(d) 結論ならびに今後の課題(e) 引用文献(f) 成果の論文発表・口頭発表等(g) 特許出願，ソフトウエア開発，仕様・標準等の策定(3)

平成２３年度業務計画案・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・352

334

(1)

業務の内容

(a) 業務題目

強震動評価によるモデル検証(b) 担当者
所属機関

氏名

メールアドレス教授

纐纈 一起

koketsu@eri.u-tokyo.ac.jp

同

助教

三宅 弘恵

hiroe@eri.u-tokyo.ac.jp

同学振特別研究員

石瀬 素子

ishise@eri.u-tokyo.ac.jp

研究員

引間 和人

hikima.kazuhito@tepco.co.jp

国立大学法人東京大学地役職

震研究所

東京電力株式会社技術開
発研究所(c) 業務の目的

ひずみ集中帯で発生する地震に対する強震動予測の高度化のため、強震動評価による震源断層モデルおよび地下構造モデルの検証を行う。そのため、強震動評価に必要な 震 源 断 層 モ デ ル の 収 集・構 築 と 地 下 構 造 モ デ ル の 収 集・調 整 を 実 施 す る 。さ ら に は 、これらの研究成果を統合し、ひずみ集中帯における強震動の特徴を明らかにし、強震動予測の高度化に資する。
(d) ３ヵ年の年次実施計画（過去年度は、実施業務の要約）
1) 平成２２年度：ひずみ集中帯の強震動予測に向けた取り組みの第一段階として、歴史地震の強震動評価に着手する。対象とする地震は 1828 年 三 条 地 震 と し 、今 年 度 は 震 源 断 層のモデル化を行い、簡便法による強震動評価を実施する。加えて、当該地震の震源断層モデルおよび地下構造モデルの検証に必要な地下構造に関する資料の収集を行い、モデルの調整に着手する。
2) 平成２３年度：史 料 に よ る 1 8 2 8 年 三 条 地 震 の 震 度 デ ー タ を 用 い た 震 度 イ ン バ ージ ョ ン を 行 い 、 平 成 22 年 度 に 作 成 し た 断 層 モ デ ル を 調 整 す る 。 あ わ せ て 、 当 該地震の被災地およびその周辺地域においてポータブル加速度計を用いた微動探査 を 実 施 し 、 観 測 さ れ た デ ー タ を 用 い て 平 成 22 年 度 よ り 作 成 を 開 始 し た 地 下 構造 モ デ ル を 修 正 す る 。さ ら に 、得 ら れ た 地 下 構 造 モ デ ル を 用 い て 上 述 の 断 層 モ デル に 対 す る 詳 細 法 を 用 い た 強 震 動 評 価 に 着 手 す る 。ま た 、得 ら れ た 成 果 を 学 術 論文としてまとめ、国際誌において研究発表を行う。
3) 平成２４年度：前年度までの研究成果を統合して、ひずみ集中帯における強震動の特徴を明らかにし、強震動予測の高度化に資する。
(e) 平成２２年度業務目的
ひずみ集中帯における震 源 断 層 モ デ ル お よ び 地 下 構 造 モ デ ル の 検 証 の た め 、当 該 地 域
で 発 生 し た 歴 史 地 震 の 強 震 動 評 価 を 実 施 す る 。対 象 と す る 地 震 は 1828 年 三 条 地 震 で あり、その被災地域および周辺地域を対象とする。今年度は、強震動評価に必要な震源335

断層モデルの収集・構築と地下構造モデルの収集・調整を実施する。震源モデルの構築については、本プロジェクトで実施された構造探査の結果や既存の震源モデルを参考にする。地下構造モデルの構築については、本プロジェクトで実施された構造探査のほか、既存のボーリング調査、基礎試錐データ、微動探査等による地下構造に関する情報を援用する。さらに、得られた震源モデルに対して簡便法による強震動評価を実施し、歴史資料の被害分布から作成された震度分布と比較する。
(2)

平成２２年度の成果(a) 業務の要約
今年度業務の目的は、ひずみ集中帯における強震動予測に向けた取り組みとして、歴史地震の強震動評価のための震源モデルの構築と地下構造のモデル化を進めることである。
対象とした歴史地震は 1828 年三条地震で、評価には簡便法を用いた。本プロジェクトで実施された三条－弥彦測線の地殻構造探査の地震プロファイルの解釈（平成 20 年度ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書，2009）に基づき、震源断層として 2004 年新潟県中越地震の震源断層の北東側に位置する南東傾斜の断層面を設定した。加えて、当該地域におけるこれまでの地震活動などを考慮し、前述の断層とほぼ共役な北西傾斜の断層面についての評価も実施した。その結果、南東傾斜の断層面を仮定した場合の震度分布は、古地震調査による震源近傍の震度分布を良く説明し、北西傾斜の断層面を持つモデルについては、震源から離れた地域における震度と調和的な分布を示した。さらに、来年度以降に実施を予定している詳細法による強震動予測のための地下構造モデルの構築に着手した。当該地域は逆断層構造が多く存在することで特徴付けられ、この構造が観測される地震動に影響を与えると考えられる。したがって、本研究では、この地域における主要な逆断層を考慮した地下構造のモデル化を進めた。
(b) 業務の実施方法
震源のモデル化：本プロジェクトの他サブテーマによって明らかにされた地震波速度構造や断層形状および史料に基づく震度分布に加え、当該地域における過去の地震の特徴を考慮して、1828 年三条地震の震源断層モデルを作成する。
地下構造のモデル化：本プロジェクトで実施された地殻構造探査の結果に加え、過去の反射法地震探査および屈折法地震探査データ、微動アレイ探査データ、ボーリングデータを用いて逆断層構造を考慮した地下構造のモデル化を実施する。
(c) 業務の成果
1）1828 年三条地震の震源のモデル化
a）1828 年三条地震に関する先行研究
1828 年三条地震は、新潟県蒲原地方の信濃川流域の平地を激震地とした M6.9 と推定される地震である。地震時の様子や被害が各種史料において数多く残されており、地割れから水や青い砂が噴出したり、建物が土中に 1m 前後揺り込んだりしたという、1964 年の新潟地震で発生したような地盤の液状化に対する記述が多く見られる。その分布は、1) 植竹・336

他（2005）によってまとめられており、 2) 富田・他(1986)の震度 6 の領域に加え、川筋に沿った領域に集中する傾向が見られることが示されている。震源に関しては、史料に基づいた震度分布が 2) 冨田・他(1986)、3) 地震予知総合研究振興会（2000）、4) 宇佐美（2003）、
5) 矢田・他(2010)などで報告されている。それぞれに多少の違いは見られるが、等震度の領域は北東－南西に長い分布パターンを示し、最大の震度は越後平野の南部において推定されている震度 7 で、その中心付近に震央を置くものが多い。ただし、震源断層については、必ずしも明らかにされておらず、越後山地の山崩れに注目して東に傾き下がる断層面を考えるものや、ジオプレッシャー熱水による温度異常分布から東に傾き下がる伏在断層の存在を示唆する研究も報告されている（ 6) 大木・他，1998）。以上の様に、史料からのみ
では全貌を捕らえるのが困難な地震である。
b) 三条地震の震源のモデル化
本プロジェクトの地殻構造探査（三条－弥彦測線）結果とその解釈により、越後平野東縁断層帯が 1828 年三条地震の震源断層の有力候補として考えられている（ 7) ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書，2009）。想定されている震源断層の詳細は、加茂丘陵の南端から中越地震の震源域の北方隣接地域まで約 30 km の長さを持ち、南東方向に30 度から 40 度傾き下がる断層面を持つ逆断層と考えられている（ 7) 平成 20 年度ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書，2009）。本業務では、この結果に基づき、表 1に示す断層パラメータにより震源断層をモデル化した。表 1 の断層パラメータを地図上にプロットしたものを図 1 に示す。本プロジェクトで実施された構造探査（ 7) 平成 20 年度および 10) 21 年度ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書，2009；2010）からも明らかなように、新潟地域は南東傾斜の断層面に加え、これらと共役な北西傾斜の断層面が多く存在する。2004 年新潟県中越地震では、本震が北西傾斜の断層であったのに対し、最大余震はこれと共役な断層面で発生した。そこで、過去に実施された三条地震の強震動評
価が検討したように（ 11) 徳光・他，2006）、本業務においても表 1 および図 1 の震源モデルと共役な断層面についてもモデル化を行った（図 2）。表 2 にパラメータを示す。断層面の傾斜は、周辺の活断層の傾斜角のほぼ平均的な値とした。

337

図1

地殻構造探査（三条－弥彦測線）の地震プロファイルの解釈（ 7) 平成 20 年度ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究報告書，2009）に基づいて作成した 1828 年三条地震の震源断層モデル（青）。あわせて、J-SHIS による周辺の活断層（黄：北から順に月岡断層帯、六日町断層帯北部、六日町断層帯南部）を示す。赤星は当調査観測・研究サブテーマ 6-3-2（ 7) 平成 20 年度ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書，2009）による震央位置。
表11828 年三条地震の断層パラメータ（南東傾斜）
断層パラメータ

参考資料

長さ30 km

傾斜35 ˚

走向40 ˚断層面

上端

3 kmの深さ

下端

18 km

地殻構造探査：三条－弥彦測線（ 7) 平成 20 年
度ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書）
周辺地形
震源分布・Vp 構造

幅26 kmレシピ（ 8) 地震調査研究推進本部，2009）

地震規模（Mw）

6.95

9) 入倉・三宅（2001）

震源の深さ

13 km

2004 年新潟県中越地震の本震・余震位置

338

図 2

北西傾斜の 1828 年三条地震の震源断層モデル（青）。あわせて、J-SHIS による周辺の活断層（黄：北から順に月岡断層帯、六日町断層帯北部、六日町断層帯南部）を示す。
赤星は当調査観測・研究サブテーマ 6-3-2（ 7) 平成 20 年度ひずみ集中帯の調査観測・研究
成果報告書，2009）による震央位置。
表21828 年三条地震の断層パラメータ（北西傾斜）
断層パラメータ

参考資料

長さ30 km

表１とほぼ共役な関係の断層・周辺の活

傾斜

50 ˚

断層の形状

走向220 ˚

断層面の深さ

上端

3 km

下端

23 km

周辺地形
震源分布・Vp 構造

幅26 kmレシピ（ 8) 地震調査研究推進本部，2001）

地震規模（Mw）

6.95

9) 入倉・三宅（2001）

震源の深さ

13 km

2004 年新潟県中越地震の本震・余震位置339c) 簡便法による強震動評価
上記したふたつの断層モデルについて簡便法による強震動評価を実施した。距離減衰式は 12) 司・翠川（1999）を用いた。工学的基盤上での最大速度分布を図 3 および 4 に示す。
また、250 m メッシュの微地形区分（ 13) 松岡・若松，2008）から得られる地表増幅率（ 14)
藤本・翠川，2006）を用いて算出した地表における震度分布を図 5 および 6 に示す。両モ
デルともに最大震度は 7 であった。図 7 には、歴史資料の被害分布に基づいて作成された
震度分布（ 5) 矢田・卜部，2010）と本研究で得られた地表の震度分布の比較図を示す。断層近傍においては北西傾斜の断層モデルが、断層から離れた場所では南東傾斜の断層モデルが史料をより説明している傾向があるように思われる。

図3

南東傾斜の断層面について得られた工学的基盤上での最大速度分布。

340

図4

北西傾斜の断層面について得られた工学的基盤上での最大速度分布。

341

図5

南東傾斜の断層モデルについて得られた地表における震度分布。

342

図6

北西傾斜の断層モデルについて得られた地表における震度分布。

343

図7

矢田・卜部（2010）による地表の震度分布と本業務で得られた地表震度の比較。
（左）北西傾斜の断層面、（右）南東傾斜の断層面。
2) 1828 年三条地震震源域周辺の地下構造のモデル化
a) 地下構造モデル化の方法と使用したデータ
本研究では、三条地震の震源域周辺を対象とした強震動シミュレーションのための地下構造のモデル化を進めた。対象とする新潟地域には多数の活断層・伏在断層が分布しており、これらが当該地域における地震動の生成に影響を与えていることが考えられる。そこ
で、既存の地下構造に関する資料においてその存在が顕著な活断層に加え、三条地震の震源断層の可能性が指摘されている越後平野東縁断層（平成 20 年度ひずみ集中帯における調査観測・研究成果報告書，2009）の逆断層構造をモデル化し、これらの地下構造モデルへの組み込みを検討した。
モデル化の領域は 1828 年三条地震の震源域周辺の堆積層である。対象地域周辺で実施されている反射法地震探査・屈折法地震探査データ・微動アレイ探査データ・ボーリングデータに基づいて逆断層構造をモデル化し、これらの情報を既存の地下構造モデルに反映させた。さらに、中小地震の地震動シミュレーションを通して地下構造モデルの調整を実施した。逆断層構造のモデル化に使用した地下構造に関する資料の分布を図 8 に示す。対
象地域周辺で実施されている反射法地震探査・屈折法地震探査データ・微動アレイ探査データ・ボーリングデータおよび地質断面図に加え、本プロジェクトで実施された反射法地震探査結果地質断面図を使用した。
344

H2新潟～富山浅海域SN90_4反射断面
S62西津軽～新潟沖_87_15H2新潟～富山浅海域
SN90_5反射断面
H2新潟～富山浅海域SN90_7反射断面
H2新潟～富山浅海域SN90_6反射断面

津野ほか2006SRO
佐藤ほか2005SEI
津野ほか2006SBT

H2新潟～富山浅海域
SN90_A反射断面
津野ほか2006SYW
S63基礎試錐佐渡沖東西反射深度断面

佐藤ほか2005NIG

H2新潟～富山浅海域
SN90_8反射断面
S62西津軽～新潟沖_87_16

佐藤ほか2005SBT

黒瀬ほか2000_NIG
津野ほか2006KWG
H1基礎試錐新潟平野
84

H2新潟～富山浅海域SN90_9反射断面

黒瀬ほか2000_WNI
津野ほか2006UTN

hizumiＨ２１
S63基礎試錐佐渡沖南北反射断面

津野ほか2006AGN
黒瀬ほか2000_NIT

H3新潟～富山浅海域
SN91_1反射断面

佐藤ほか2005SUI
津野ほか2006IDY
H1基礎試錐新潟平野
83

H3新潟～富山浅海域SN91_A反射断面

黒瀬ほか2000_MKI
H13新津NT2000D_A反射深度断面
黒瀬ほか2000_SRN

佐藤ほか2005MAK
H4基礎試錐新竹野町南北地質断面

hizumi08

佐藤ほか2005GOS
H13新津NT2000D_1反射深度断面

H10西山中央油帯N98_A反射深度断面
H4基礎試錐新竹野町東西地質断面

H3新潟～富山浅海域
SN91_2反射断面

H10西山中央油帯N98_1反射深度断面

H3新潟～富山浅海域
SN91_3反射断面

佐藤ほか2005SAN
H10西山中央油帯N98_2反射深度断面
H3新潟～富山浅海域SN91_4反射断面

H3新潟～富山浅海域
SN91_6反射断面

H10西山中央油帯N98_3反射深度断面

H10西山中央油帯N98_4反射深度断面
H10西山中央油帯N98_5反射深度断面

H3新潟～富山浅海域
SN91_7反射断面H3基礎試錐三島東西地質断面

H9基礎試錐東山南北地質断面

H3新潟～富山浅海域
SN91_5反射断面

H3新潟～富山浅海域
SN91_8反射断面

山中ほか2005_長岡
H3基礎試錐三島南北地質断面
佐藤ほか2005NAG

H9基礎試錐東山東西地質断面

図8モデル化に使用した各種探査データの分布図。

背景の地質図は、新潟県については新潟県地質図（ 15) 新潟県，2000）を簡略化している。
「高田」（ 17) 竹内・他，1994）、「富県外は、20 万分の 1 地質図「新潟」（ 16) 角・他，1985）、山」（ 18) 原山・他，1995）、「村上」（ 19) 土谷・他，1999）、「日光」（ 20) 山元・他，2000）による。赤線は活断層を示し、ピンクおよび緑の線はそれぞれ背斜と向斜をあらわす。
本研究で考慮した逆断層は、常楽寺断層（断層面 1）、長野平野西縁断層帯（断層面 2）、月岡断層帯（断層面 3）、加茂断層・悠久山断層（越後平野東縁断層帯）（断層面 4）である（図 10 の図の説明参照）。前述の各種地質データより断層面の座標を読み取り、地質平面図にプロットした。図 9 に断層面の深度分布を示す。断層面 1 は高角西傾斜の逆断層を示し、断層面 2 は断層面 1 の東側に存在する低角度の分岐断層と考えられ、北緯 37.6 度以南では鳥越断層と一致するようになる。断層面 3 は高角の逆断層を示し、新津丘陵東縁の活断層に連続すると考えられる。断層面 4 は南東に 30 度程度で傾き下がる逆断層である（平成 20 年度ひずみ集中帯調査観測・研究成果報告書，2009）。

345

図 9 モデル化で考慮した逆断層の断層面の深度分布。
（左）断層面 1、（右）断層面 2。

346

想定伏在断層図 9（続き） モデル化で考慮した逆断層の断層面の深度分布。
（左）断層面 3、（右）断層面 4。

347

⑤③
①

②

④

図 10 断層によって分割された区域。
領域①と②の境界は常楽寺断層（断層面 1）、②と③の境界は長野平野西縁断層帯（断層面 2）、③と⑤の境界は月岡断層帯（断層面 3）、③と⑤の境界は加茂断層・悠久山断層（断層面 4）である。
以上の断層名は活断層デジタルマップ（21) 中田・今泉，2002）による。

348

領域①領域③

領域②

領域④

領域⑤

領域①のデータで作成した上面深度データ
領域④のデータで作成した上面深度データ

領域②のデータで作成した上面深度データ

領域⑤のデータで作成した上面深度デー

面
3面1層
断
領域③のデータで作成した上面深度データ

断層面2層
断

図 11 逆断層を考慮した地下構造モデル化の方法の概略図。

断層によって区分された領域を図 10 に示す。図 11 には、断層面と地質ブロックの分割方法を示す。断層面 1 の北西側を領域①、断層面 1 と 2 に挟まれた領域を領域②、断層面 2 と 3 および 4 に挟まれた領域を領域③、断層面 3 の南東側を領域④、断層面 4 の南東側を領域⑤とした。そして、上記のブロックごとのデータのみを用いて各層の上面深度コンターを作成し、そのコンターを断層面で分割するようにして既存の速度構造モデルに逆断層を組み込んだ。一例として P 波速度 4.0km/s、 S 波速度 2.1 km/s の寺泊層についての既存のモデルと逆断層を考慮したモデルの比較を示す。従来のモデルにおける逆断層は、地震波速度が連続的に変化する構造によって表現されていたのに対し、本業務で得られたモデルでは速度の不連続によって逆断層が表現されている（図 12 左図の北緯 37.75 度、東経 138.75 度付近）。

349

Depth[m]0

図 12 逆断層を考慮したモデル（左）と従来のモデル（右）の比較。
下部寺泊層（P 波速度 4.0 km/s、S 波速度 2.1 km/s）について。

3508000
7000
6500
6000
5500
50004500
4000
3500
3000
2500
2000
1500
1000
500
400300200
100500(d) 結論ならびに今後の課題
震源モデルの構築については、本プロジェクトで実施された地殻構造探査において 1828 年三条地震の震源断層の最有力候補とされた越後平野東縁断層帯（南東傾斜）を震源断層とした断層モデルを作成した。
また、
これとほぼ共役な北西傾斜の断層面についても震源のモデル化をおこなった。
さらに、これらに対して簡便法を用いた強震動評価を実施して地表の震度分布を算出し、得られた震度分布と史料の被害分布から作成された震度分布を比較した。その結果、南東傾斜の断層面を仮定した場合には、震源から比較的離れた場所の震度をよく説明し、北西傾斜の断層面を仮定した場
合には、震源地から比較的近い場所での震度をよく説明する結果が得られた。ただし、本業務で実施した強震動評価では震源の不均質特性や破壊伝播過程は考慮されていないため、今後、時刻歴波形に基づいた（詳細法による）強震動評価を実施する必要がある。
地下構造モデルの構築については、既存の地下構造に関するデータおよび当プロジェクトで実施された反射法・屈折法探査結果を用いて 4 つの逆断層面の深度データを作成し、既存の地震波速度構造に組み込んだ。来年度は、今年度作成した逆断層を考慮した地震波速度構造を用いて中小地震の地震動シミュレーションを実施し、地下構造モデルの調整を実施する。

(e) 引用文献
1) 植竹富一・中村亮一・宇佐美龍夫・渡邊健：1828 年越後三条地震の地変等の記事について，歴史地震，20，233-242，2005.
2) 冨田孝・丹治郁夫・神田和利・渡辺健・宇佐美龍夫：文政 11 年三条地震の史料調査について，歴史地震，2，39-42.
3) 地震予知総合研究振興会：平成 11 年度地震調査研究観測データの分析評価支援成果報告書，
2000.
4) 宇佐美龍夫：日本被害地震総覧 [416]－2001，東京大学出版会，2003.
5) 矢田俊文・卜部厚志：1828 年三条地震による被害分布と震源域の再検討，資料学研究，1-14，2010.
6) 大木靖衛・徐輝竜・河内一男・鈴木幸治・渡部直喜・佐藤修：新潟県の歴史被害地震と伏在活断層について，（財）産業地質科学研究所研究年報，9，21-39，1998.
7) 文部科学省研究開発局：ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書（平成 20 年度），2009.
8) 地震調査研究推進本部：震源断層を特定した地震の強震動予測手法「レシピ」，2009.
9) 入倉孝次郎・三宅弘恵：シナリオ地震の強震動予測，地学雑誌，110，849-875，2001.
10) 文部科学省研究開発局：ひずみ集中帯の重点的調査観測・研究成果報告書（平成 21 年度），2010.
11) 徳光亮一・菅原正晴・植竹富一：震度分布性状から見た 1828 年三条地震の断層モデルの評価，
歴史地震，21，173-180，2006.
12) 司宏俊・翠川三郎：断層タイプおよび地盤条件を考慮した最大加速度・最大速度の距離減衰式，
日本建築学会構造系論文集，523，63-70，1999.
35113) 松岡昌志・若松加寿江：地形・地盤分類 250m メッシュマップ全国版に基づく地盤のゆれやす
さデータ，産業技術総合研究所，2008.
14) 藤本一雄・翠川三郎：近接観測点ペアの強震観測記録に基づく地盤増幅度と地盤の S 波速度の関係，日本地震工学会論文集，vol. 6, No. 1, 11-22, 2006.
15) 新潟県：新潟県地質図説明書（2000 年版），新潟県地質図改訂委員会編，2000.
16) 角靖夫・笹田政克・広島俊男・駒澤正夫：20 万分の 1 地質図幅「新潟」，地質調査所，1985.
17) 竹内圭史・加藤碵一・柳沢幸夫・広島俊男：：20 万分の 1 地質図幅「高山」，地質調査所，1994.
18) 原山智・滝沢文教・加藤碵一・駒澤正夫・広島俊男・須藤定久：20 万分の 1 地質図幅「富山」，地質調査所，1995.
19) 土谷信之・高橋浩・柳幸夫・山元孝広・久保和也・駒澤正夫・広島俊男・須藤定久：20 万分の1 地質図幅「日光」，地質調査所，2000.
20) 中田高・今泉俊文：活断層詳細デジタルマップ，東京大学出版会，2002.

(f) 成果の論文発表・口頭発表等
著者

題名

発表先

発表年月日

石瀬素子，纐纈一起， 1828 年三条地震の強 日本地震学会秋季大会（広島 平成 21 年 10 月
三宅弘恵

震動評価

国際会議場）

28 日(g) 特許出願，ソフトウエア開発，仕様・標準等の策定
1) 特許出願
なし
2) ソフトウエア開発
なし
3) 仕様・標準等の策定
なし(3) 平成２３年度業務計画案
史料料による 1828 年三条地震の震度データを用いた震度インバージョンを行い、平成 22 年度に作成した断層モデルを調整する。あわせて、当該地震の被災地およびその周辺地域において微動探査を実施し、観測されたデータを用いて平成 22 年度より作成を開始した地下構造モデルを修正する。さらに、得られた地下構造モデルを用いて上述の断層モデルに対する詳細法を用いた強震動評
価に着手する。

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