３．６．１

古地震・津波等の史資料の収集と解析

目

次

(1)

業務の内容・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・413(a) 業務題目(b) 担当者(c) 業務の目的(d) ５か年の年次実施計画（過去年度は、実施業務の要約）
1) 平成２０年度
2) 平成２１年度
3) 平成２２年度
4) 平成２３年度
5) 平成２４年度(e) 平成２３年度業務目的(2)

平成２３年度の成果・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・415(a) 業務の要約(b) 業務の実施方法及び成果
1) 史料データの校訂作業
2) 地震史料データベースの構築
a) 史料の一覧表示b) 史料の文字列による検索
3) 震度データベースの構築
a) Google Earth を使用した表示b) 立体的な表示
4) 1762 年佐渡地震等の史料のデジタル・XML 化
5) 秋田県・山形県における現地調査(c) 結論ならびに今後の課題(d) 引用文献(e) 成果の論文発表・口頭発表等(f) 特許出願，ソフトウエア開発，仕様・標準等の策定(3)

平成２４年度業務計画案・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・419

412

(1)

業務の内容

(a) 業務題目

古地震・津波等の史資料の収集と解析(b) 担当者
所属機関

役職

国立大学法人東京大学地震研究所 教授

氏名

メールアドレス佐竹 健治

satake@eri.u-tokyo.ac.jp

同准教授

都司 嘉宣

tsuji@eri.u-tokyo.ac.jp

同特任研究員西山 昭仁

akihito@eri.u-tokyo.ac.jp

国立大学法人神戸大学

名誉教授

石橋 克彦

国立大学法人静岡大学教育学部

教授

小山 真人

国立大学法人群馬大学教育学部教授

早川 由紀夫

国立大学法人東京大学史料編纂所 教授

榎原 雅治

国立大学法人信州大学人文学部教授

笹本 正治

国立大学法人神戸大学

名誉教授

高橋 昌明

東京国立博物館学芸研究部調査研 書跡・歴史室長 田良島 哲究課
学校法人天理大学国際学部

教授

藤田 明良

国立大学法人新潟大学人文社会・ 教授

矢田 俊文

教育科学系
国立大学法人京都大学地域研究統 教授

原 正一郎

合情報センター
長野市教育委員会

学芸員

原田 和彦

独立行政法人産業技術総合研究所 研究員

行谷 佑一

国立大学法人秋田大学教育文化学 教授

林 信太郎

部
国立大学法人新潟大学災害・復興 准教授

卜部 厚志

科学研究所
独立行政法人産業技術総合研究所 研究チーム長

宍倉 正展(c) 業務の目的
ひずみ集中帯で、近世以前の古地震の地質学的、歴史学的、地震学的記録等の収集、さらには地質サンプルから発生年代を直接測定等して、過去の活動履歴を明らかにする。また、収集した記録から、ひずみ集中帯の震度データベースを構築する。
(d) ５か年の年次実施計画（過去年度は、実施業務の要約）
1) 平成２０年度：ひずみ集中帯で近世以前に発生した地震に関する史料を電子データベース化するために、該当する地震に関する史料の調査を行った。その結果、山形県、新潟県、および長野県のひずみ集中帯に震源を持つと考えられる比較的信頼度が高く史料が豊富な7 つの地震（1714 年正徳・小谷地震、1751 年宝暦・越後高田地震、1762 年宝暦・佐渡地震、4131802 年享和・佐渡小木地震、1828 年文政・越後高田地震、1833 年天保・庄内沖地震、1858年安政・大町地震）を選定した。これらのうち、まず 1828 年文政・越後三条地震から調査検討を始めることとした。12 月に現地での検討会を行い、自然地形と史料に書かれた被害状況（震度）の関係等について検討を行った。さらに、既存の地震史料集に所収されている三条地震の史料を電子化した。その際、史料の信頼性の検討も合わせて行い、明治時代以降に作成された史料や、原本が不明な史料は除いた。電子データベース化にあたってはXML 言語を用い、データ項目として史料の所在情報を取り入れ、余震等本震以外の記事には別データ項目にする等の作業を行うことで、データベース使用が簡易になるようにした。
2) 平成２１年度：デジタル・XML 化済みの 1828 年越後三条地震の史料データについて、可能な限り原史料に遡って紙面上で校訂作業を行った。この校訂作業の結果に基づいて史料データを校訂し、原史料の調査・収集によって得られた新たな史料データを追加した。
また、1828 年越後三条地震について、校訂作業済みの史料データから信頼性の高い史料を選び出し、その史料に基づいて村ごとの家屋倒壊率を導き出した。この村ごとの家屋倒壊率から推定震度を求め、既存のものよりも確実度の高い震度分布図を作成した。さらに、
ひずみ集中帯で近世以前に発生した 1751 年越後高田地震と 1802 年佐渡小木地震について、新規に史料のデジタル・XML 化を行った。一方、平成 22 年度以降の業務に向けて、予備的な現地調査・史料調査を長野県内において行った。
3) 平成２２年度：1751 年越後高田地震及び 1802 年佐渡小木地震について、デジタル・XML化した史料の校訂、データベース化を行うとともに、新たな史料を収集した。また、現地での地質学的痕跡の調査を開始し、試料の分析も行った。これらに基づき、信頼性の高い震度分布を推定し、震源断層の特定に役立てた。さらに、1833 年庄内沖地震等、山形県で発生した地震を中心に、史料の収集やデジタル・XML 化を行った。
4) 平成２３年度：秋田県・山形県沿岸で発生した 1833 年庄内（出羽）沖地震について、デジタル・XML 化した史料の校訂、データベース化を行うとともに、新たな史料を収集する。また、地震史料データベース及び震度データベースの構築に向けて、地震・津波に関する現地での歴史記録や地形・地質学的痕跡の調査・検討を行う。これらの結果に基づいて、信頼性の高い被害分布・震度分布を推定し、震源断層の特定に役立てる。さらに、1762
年佐渡地震等、山形県から新潟県沿岸で発生した地震を中心に、史料の収集やデジタル・XML 化を行う。加えて、これまでの成果の発表と関連分野における最新の知見の収集を目的として、国内外の学会等で研究発表を行う。
5) 平成２４年度：佐渡島沿岸が震源と考えられる 1802 年佐渡小木地震や 1762 年佐渡地震
等、本業務でデジタル・XML 化した 7 つの歴史地震について、史料データの再校訂作業や新史料の調査・収集を実施し、地震史料データベースの修正・再構成を行う。また、ひずみ集中帯で発生した歴史地震の震度データベースを構築し、地震史料データベースと組み合わせた統合データベース完成のため、画像データ等との統合作業を進める。さらに、国内外の学会等において、今までに得た研究成果を発表する等し、新たな専門的知見を得、成果の取りまとめに反映させる。
(e) 平成２３年度業務目的

414

ひずみ集中帯において、秋田県・山形県沿岸で発生した 1833 年庄内（出羽）沖地震等について、平成 22 年度以前にデジタル・XML 化した史料の校訂作業やデータベース化を行い、同時に新たな史料の収集を行う。また、地震史料データベース及び震度データベースの構築に向けて、地震・津波に関する現地での歴史記録や地形・地質学的痕跡の調査・検討を行う。これらの結果に基づき、既存のものよりも信頼性の高い被害分布・震度分布を推定し、ひずみ集中帯における震源断層の特定に役立てることを目標とする。さらに、1762年佐渡地震等、山形県から新潟県沿岸で発生した地震を中心に、新たな史料の収集やデジタル・XML 化を行う。これらに加えて、国内外の学会等に参加してこれまでの業務の成果を発表し、関連分野に関する最新の知見を収集する。
(2)

平成２３年度の成果(a) 業務の要約
平成 22 年度以前にデジタル・XML 化した 1833 年庄内（出羽）沖地震等の史料データについて、可能な限り原史料に遡って紙面上で校訂作業を行った。この校訂作業の結果に基づいて史料データを修正し、原史料の調査・収集によって得られた新たな史料データを追加した。また、地震史料データベース及び震度データベースの構築に向けて、平成 21 年度にデジタル・XML 化した 1751 年越後高田地震について、校訂作業済み史料の分類を行った。
さらに、ひずみ集中帯における地震・津波に関して、現地において歴史記録や地形・地質学的痕跡の調査・検討を実施した。これらの結果に基づいて、信頼性の高い被害分布・震度分布を推定し、震源断層を特定するための有用なデータを作成した。これらのデータは、本年度構築した地震史料データベースに反映されている。加えて、1762 年佐渡地震等、山形県から新潟県沿岸で発生した地震を中心として、新たな史料の収集や史料のデジタル・XML 化を実施した。一方で、国内外の学会等で、これまでの業務の成果を発表するとともに、関連分野について最新の知見を収集した。
(b) 業務の実施方法及び成果
1) 史料データの校訂作業
平成 22 年度にデジタル・XML 化した 1833 年庄内（出羽）沖地震等の史料データについて、可能な限り原史料または良質の刊本に遡り、その記述内容に基づいて紙面上で校訂作業を行った。この校訂作業の結果に基づいて史料データに修正を施し、原史料の調査・収集によって得られた新たな史料データを追加した。また、平成 21 年度にデジタル・XML 化
した 1751 年越後高田地震の史料データについては、原史料の調査・収集で得られた新史料の追加に伴って史料データを修正・追加し、史料を系統別に分類した。
2) 地震史料データベースの構築
本業務では、ひずみ集中帯で発生した歴史地震に関する震度データベースの構築を目的としている。その目的の達成には、基礎となる地震史料データベースの構築が不可欠である。そこで、昨年度までの業務においてデジタル・XML 化した歴史地震の史料データや画像データを用いて、地震史料データベースを構築した。以下にその概要を説明する。
a) 史料の一覧表示415本業務で対象とするひずみ集中帯で発生した歴史地震は 7 つであり、このデータベース
では、タイトル画面においてそれぞれの歴史地震について地震史料の「一覧表示」と「史料検索」の選択ができるようになっている（図 1、P420）。地震史料データベースのタイト
ル画面において任意の歴史地震の「一覧表示」を選択すると、その歴史地震に関する史料名が一覧表示され（図 2、P420）、そこから任意の史料名を選択すると史料全文が表示される。任意の歴史地震の史料について情報を有しており、その本文を閲覧したい場合にはこの検索方法が有効である。また、地震史料データベースには、絵画史料である『懲震毖鑑』や『与板町文政地震被害絵図』も収められており、地震の様子を視覚的に知ることや被害状況を面的に把握することができる（図 3、P421）。
b) 史料の文字列による検索
タイトル画面において任意の歴史地震の「史料検索」を選択すると、検索文字列を入力する画面に切り替わる（図 4、P421）。任意の文字列を入力すると、その文字列を含む史料名と含まれる文字列の数が一覧表示される（図 5、P422）］。そして、表示を希望する史料名を選択すると、史料本文に任意の文字列がマーキングされて表示される（図 6、P422）。
3) 震度データベースの構築
上記の地震史料データベースを基盤とし、平成 21 年度に作成した 1828 年越後三条地震の被害分布図・震度分布図のデータを用いて、歴史地震の震度データベースのプロトタイプ版を構築した。以下にその概要を説明する。
a) Google Earth を使用した表示
この震度データベースのベースマップには汎用性の高い Google Earth を使用しており、地点ごとの推定震度については色を変えた丸印で表示するようにした。推定震度と丸印の色の対応は以下のとおりである。
震度丸印の色

7

紫色

6赤色

5強

橙色

5弱

黄色

任意の丸印を選択すると画面上に別の窓が表示され、当時の地名・現在の地名・推定震度・家屋倒壊率・典拠となった史料名・史料本文を表示できるようにした。これによって、地点ごとの推定震度だけではなく、震度を導き出す基になった家屋倒壊率、その家屋倒壊率を算出する際に用いた史料名とその本文が閲覧できるようになった（図 7、P423）。
ここで用いた家屋倒壊率は、上記の地震史料データベースに所収されている史料の中から、地震発生時の村・町ごとの総家数と、倒壊家屋数の両方が記されている史料を選び出して、それらの史料から村・町ごとに算出したものである（矢田・卜部、2010 1) ）。時代によって村・町ごとの総家数は増減するために、地震発生と同時期の総家数が記されている史料が必要不可欠である。これらの家屋倒壊率から震度を推定する方法については、現416

時点では暫定的な方法を用いており、今後、検討を重ねていく必要がある。
震度データベースで表示される当時の村・町の位置（緯度・経度）については、現在の集落の中心には設定していない。大正三年（1914）に陸地測量部によって作成された地図の方が、地震の発生した江戸時代後期により近い時期であることから、この地図に記されている集落の中心を当時の村・町の位置として設定した。
b) 立体的な表示
プロトタイプ版の震度データベースでは基図に Google Earth を使用しているため、平面だけではなく、視点を変えることで立体的に表示することもできる。視点を斜め上方に変えると、村・町ごとの家屋倒壊率について棒グラフの高さで表示でき、棒グラフの色で地点ごとの推定震度を表せるようにした。なお、推定震度の色や丸印の選択による画面上の窓の表示は上記と同様である（図 8、P423）。
4) 1762 年佐渡地震等の史料のデジタル・XML 化
1762 年佐渡地震・1714 年信濃小谷地震・1858 年信濃大町地震の史料についても、『増訂大日本地震史料』・『新収日本地震史料』・『日本の歴史地震史料拾遺』といった既存の地震史料集に収録されている史料のデジタル・XML 化を行った。この作業は、平成 20 年度にデジタル・XML 化を実施した 1828 年越後三条地震、平成 21 年度に実施した 1751 年越後高田地震及び 1802 年佐渡小木地震、平成 22 年度に実施した 1833 年庄内（出羽）沖地震と同様のものである。その際、他の歴史地震の場合と同様に、地震史料集に収められている史料のうち、明治時代以後に発行された市町村史等における通史的叙述については、原則的に信頼性に欠ける史料として取り扱い、デジタル・XML 化する対象から除外した。これは、市町村史等の記述が原史料の解説や解釈であることがほとんどであり、一次史料とは言えないためである。
5) 秋田県・山形県における現地調査
平成 23 年 11 月 3 日(木)～5 日(土)にかけて、山形県鶴岡市の鶴岡市郷土資料館及び秋田県にかほ市の象潟郷土資料館において、歴史資料の調査・収集を行い、秋田県にかほ市の象潟周辺で地形・地質学的痕跡の調査・検討を実施した。
(c) 結論ならびに今後の課題
ひずみ集中帯において近世以前に発生した歴史地震のうち、平成 22 年度にデジタル・XML 化した 1833 年庄内（出羽）沖地震の史料データについて、可能な限り原史料に遡って校訂作業を行い、史料データを修正・追加した。また、平成 21 年度にデジタル・XML 化した 1751 年越後高田地震について、校訂作業済み史料の分類を行った。さらに、ひずみ集中帯における地震・津波に関して、現地において歴史記録や地形・地質学的痕跡の調査・検討を実施し、地震史料データベースの構築に役立てた。
来年度は、佐渡島沿岸が震源と考えられる 1802 年佐渡小木地震や 1762 年佐渡地震等、本業務でデジタル・XML 化した 7 つの歴史地震について、史料データの再校訂作業や新史料の調査・収集を実施し、地震史料データベースの修正・再構成を行う。また、家屋倒壊率と現行震度との関係を検討した上で、ひずみ集中帯で発生した歴史地震の震度データベ
417

ースを構築し、地震史料データベースと組み合わせた統合データベース完成のため、画像データ等との統合作業を進める。さらに、国内外の学会等において、今までに得た研究成果を発表し、新たな専門的知見を得て成果の取りまとめに反映させる。
(d) 引用文献
1) 矢田俊文・卜部厚志，1828 年三条地震による被害分布と震源域の再検討，資料学研究，
7 号，pp.1-14，2010．
(e) 成果の論文発表・口頭発表等
著者

題名

発表先

発表年月日

矢田俊文，卜部厚志， 1751年 高 田 地 震 に よ る 被 害 分

千葉県千葉市（日本平 成 23 年 5西山昭仁，佐竹健治

地球惑星科学連合月27日

布と震源域の再検討（口頭）2011年大会）
Akihito Nishiyama,

Re-examination of damage

Australia,

平 成 23 年 6Kenji Satake,

distribution and source ofMelbourne （ IUGG

月30日

Toshifumi Yata,

the 1751 Takada and 1828

2011

Atsushi Urabe

Sanjo earthquakes in central

Assembly）

GeneralJapan（ポスター）
Akihito Nishiyama,

Re-examination of the damage

USA, San Francisco

平 成 23 年 12

Kenji Satake,

distribution and the source（ 2011月8日

Toshifumi Yata,of the 1751 Takada

Meeting）

Atsushi Urabe

Earthquake in central Japan

AGU

Fall（ポスター）
矢田俊文
矢田俊文
矢田俊文

明応地震と庄内沖地震の津波季 刊 東 北 学 ， 28 ，

平 成 23 年 8

被害106-113．

月

東日本大震災と前近代史研究

歴 史 学 研 究 ， 884 ，

平 成 23 年 10

12-15．

月

一八二八年三条地震における環東アジア地域にお平成24年

民衆と民家の被害

ける社会的結合と災
害，1-27．

矢田俊文
矢田俊文

中世・近世の地震災害と「生日 本 史 研 究 ， 594 ，

平 成 24 年 2きていくこと」

39-51．

月

文 献 史 料 に よ る 1833年 庄 内 沖

資料学研究，9，

平 成 24 年 3地震の津波到達点の研究―新12-22．

月15日

潟市内を中心に―
矢田俊文
都司嘉宣

一八三三年庄内沖地震の津波

災害・復興と資料，1， 平 成 24 年 3

史料

1-8．

月15日

千年震災 繰り返す地震と津ダイヤモンド社

平 成 23 年 5

波の歴史に学ぶ月
418

(f) 特許出願，ソフトウエア開発，仕様・標準等の策定
1) 特許出願
なし
2) ソフトウエア開発
なし
3) 仕様・標準等の策定
なし
(3)
①

平成２４年度業務計画案

地震史料の再校訂作業とデータベースの修正・再構成
本業務でデジタル・XML 化した 7 つの歴史地震について、史料データの再校訂作業を実施し、地震史料データベースの修正・再構成を行う。
②

歴史地震データベースの構築
ひずみ集中帯で発生した歴史地震に関する地震史料データベースと震度データベースとを組み合わせた歴史地震データベースの完成のため、画像データ等との統合や史料データの調整作業を進める。
③

新たな史料の収集
越後三条地震・越後高田地震・庄内（出羽）沖地震等、ひずみ集中帯で発生した地震について、『増訂大日本地震史料』・『新収日本地震史料』・『日本の歴史地震史料拾遺』といった既存の地震史料集には収録されていない新たな史料の調査・収集を継続して実施する。これらの調査結果については随時、地震史料データベースへ追加していく。

419

図1

地震史料データベースのタイトル画面※史料の一覧表示と史料本文の文字列の検索が可能。

図2

一覧表示で史料名を表示した画面※1828 年越後三条地震の史料名の一部分。
420

図3

一覧表示で絵画史料の『懲震毖鑑』を選択した画面※「椿澤村」の部分。

図4

史料検索の画面※「見附」の文字を検索。
421

図5

史料検索における史料一覧の画面※右列の数字は「見附」の文字列が史料中に含まれる数を示す。

図6

史料検索の結果の画面※「見附」が朱色の白抜き文字で表示される。
422

図7

震度データベースの画面（平面）※震度の推定に用いた史料名や史料本文が表示される。

図8

震度データベースの画面（立体）※震度を推定する基となった家屋倒壊率が棒グラフで表示される。
423