防爆技術情報
１．防爆とは
２．関連法規３．危険場所
４．防爆構造５．防爆電気⼯事

防爆技術資料 W05.0.docx

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はじめに
■本資料は、可燃性ガス・蒸気を取り扱う⼯場の防爆電気設備設計及び防爆機器の選定の為の参考資料としてまとめました。
●防爆機器の各防爆構造の解説は、種々資料があり防爆メーカーのカタログやホームページに解説がありますので省略しますが、出典は「⼯場電気設備防爆指針（ガス・蒸気防爆）」です。また防爆機器に関しては IEC 規格に整合した「国際規格整合指針」があります。
♦「⼯場電気設備防爆指針（ガス・蒸気防爆）」は、2006 年に改訂され「⼯場電気設備防爆指針（ガス・蒸気防爆 2006）」が最新の指針となっています。
♦「国際整合防爆指針」は、国際規格（IEC60079-）の改訂に伴って改訂され「国際整合防爆指針2018（Ex2018）」が最新の指針となっています。
※国際整合防爆指針 Ex2018 からは、部分改定され、総則 60079-0、本質安全防爆 60079-11、⾮点⽕防爆 60079-15、特殊防爆 60079-33 は、改定されず Ex2015 が最新の指針です。
■法規に関しても関連条⽂は施⼯令、規則に⾄るまで多岐にわたるうえ、改正がなされるため詳細はそれぞれの法規条⽂で確認して下さい。

１］防爆とは「可燃性のガス・蒸気があるところ」で「電気⽕花が原因」で、「爆発・⽕災」が起こらないようにする技術●爆発・⽕災は危険雰囲気と電気⽕花が同時に発⽣した時に起こります。可燃性ガス・蒸気の爆発性雰囲気の発⽣頻度と電気⽕花が点⽕源となる確率を極⼒⼩さくする技術といえます。危険場所は必ず危険な状態ではなく、防爆形電気機器は、絶対に⽕花が出ないように設計されたものではありません。

１．「可燃性ガス・蒸気があるところ」を危険場所といいます♦ 爆発性雰囲気の存在する時間と頻度によって 3 種類に分類されます。
♦ 従来の防爆指針では第０種危険場所、第 1 種危険場所、第２種危険場所と分類していましたが、2008 年の法改正で特別危険箇所、第 1 類危険箇所、第 2 類危険箇所と表記されます。国際規格
では、Zone0，Zone1，Zone2 と表記されます。
※それぞれ第 1 種危険場所＝第 1 類危険箇所＝Zone１は同じとして取り扱っても構いません。

２．電気⽕花が点⽕源とならないように設計された構造の電気機器を防爆形電気機器といいます。
１）防爆構造の種類♦ 安全増防爆構造♦ 耐圧防爆構造♦ 本質安全防爆構造♦ 内圧防爆構造 ♦ ・・・等

２）防爆構造によって適⽤可能な、危険場所（Zone）種別が異なります。
３）防爆形電気機器は、厚⽣労働省の指定機関による型式検定を受けたものしか使⽤できません。

３．電気⽕花が点⽕源とならないようにする電気配線⼯事を「防爆電気⼯事」といいます。
防爆形電気機器と防爆電気⼯事を合わせて「防爆電気設備」といいます。

防爆技術資料 W05.0.docx- 2 -２］関連法規
⼯場の⽕災・爆発を防⽌するために、下記３つ法律があります。

１．労働安全衛⽣法（厚⽣労働省所管）
１）労働安全衛⽣法 第 44 条（個別検定）＜要約＞危険場所で使⽤する電気機器は、厚⽣労働⼤⾂の登録を受けた者（以下「登録個別検定機関」という。）が個々に⾏う当該機械等についての検定を受けなければならない。
２）労働安全衛⽣規格 280 条
危険場所には、検定を受けた防爆構造以外の電気器具を使⽤してはならない
３）電気機械器具防爆構造規格
第１条-15．16．17号 ♦危険箇所の定義 （Zone0,1,2)
第２条♦危険箇所毎の適⽤可能防爆構造

電気設備防爆指針の「2000電気機器の防爆構造」はこの法律と紐付けがなされています。
４）厚⽣労働省 通達（0925001 号）
危険箇所の分類は、JIS C60079-10によること
従来の第０種、１種、２種危険場所は、それぞれ特別、１類、２類危険箇所と同等とみなしてよい●個別検定♦ 危険場所（Zone0〜2）に適⽤する電気機器は、防爆検定品でなければなりません。
♦ 防爆検定は、登録個別検定機関︓「産業安全技術協会（TIIS)」が唯⼀の検定機関でしたが、産業安全技術協会（TIIS）に加え、「CML（Certification Management Limited）」と「CSAGROUP TESTING UK LIMITED」, 「DEKRA Certification B.V.」および「NCS」が登録されました。 TIIS 以外の「防爆検定合格証」が発⾏されることになりました。
♦ 海外で防爆検定を受けているものでも、⽇本の「登録個別検定機関」の認定がなければ、法に適合した防爆機器とはなりません。

２．電気事業法（経済産業省所管）
１）主に電気安全の観点から危険場所における電気設備について規定しています。
例＞電気設備技術基準 69 条 ／解釈 176 条
２）解釈第 176 条【可燃性ガス等の存在する場所の施設】において、電気機械器具は、電気機械器具防爆構造規格に適合するものであること。

３．消防法（総務省所管各⾃治体消防署）

１）例＞危険物の規制に関する政令 第９条 17 号 ⇒電気設備は電気⼯作物に係る法令による。
２）危険物の貯蔵所、取扱所ごとに法令がある
３）設置許可申請、完成検査♦ 危険物を取り扱う⼯場の建設、改造に於いて事前に設備の設置許可申請が必要
・ 危険場所の設定等に関しても協議します♦ 設置許可申請通りに完成しているかどうか、使⽤前検査があります。
・ 使⽤前検査に合格しないと操業開始できません。
♦ 消防関連法規に於いて「電気設備は、電気⼯作物に係る法令の規定によること」等の表記で、電気設備に関する法律（電気事業法）との紐付けがなされています。

防爆技術資料 W05.0.docx- 3 -３］危険場所の種別と分類
法律は、「危険場所の設定は、JIS C60079-10 によること」となっております。
JIS C60079-10（2008）は、IEC 60079-10（2002）と整合性を取ってきましたが、IEC60079-10は1）IEC60079-10-1（2015）（可燃性ガス・蒸気）
2）IEC60079-10-2（2015）（粉じん）に分かれています。

１．危険場所の決定と責務
１）危険場所の決定は、可燃性物質の特性、プロセス（反応プロセス、処理プロセス等）及び機器の知識がある者が、安全、電気、機械等のエンジニアの協⼒を得て実施する（JIS C60079-10）２）危険場所の決定は、危険物を取り扱う事業者（イメージとしてその⼯場の⼯場⻑）の責任で⾏われる
３）各危険場所への電気機器（防爆機器）の適⽤に関しては、設計者、機器メーカー、⼯事業者、使⽤者が関連法規の適⽤対象になります。
４）危険場所に決定された時点で、労働安全衛⽣法、電気事業法、消防法の適⽤を受けることになります。

２．危険場所の種別
１）Zone0 （特別危険箇所、0 種危険場所）♦ 爆発性雰囲気が通常の状態で、連続して⼜は⻑時間にわたって、もしくは頻繁に存在する場所
・ 例＞引⽕性液体の容器の液⾯付近
・API PR505では爆発性雰囲気の⽣成時間が1,000Hr／年を超える場所を⽬安にしています。
（＊API︓American Petroleum Institute ︓⽶国⽯油学会）
２）Zone1 （第 1 類危険個所、第１種危険場所）♦ 通常の状態に於いて爆発性雰囲気をしばしば⽣成する可能性がある場所
・ 例＞通常の運転操作による製品取り出し、蓋の開閉などによってガスを放出する開⼝部付近・API PR505では爆発性雰囲気の⽣成時間が10Hr〜1,000Hr／年の場所を⽬安にしています。
３）Zone2 （第 2 類危険個所、第 2 種危険場所）♦ 通常の状態に於いて爆発性雰囲気を⽣成する可能性が⼩さく、⼜⽣成した場合でも短時間しか持続しない場所
・ 例＞ガスケットの劣化による漏液や誤操作、換気装置の故障によって爆発性ガスを放出⼜は滞留する可能性がある場所
・API PR505では爆発性雰囲気の⽣成時間が1Hr〜10Hr／年の場所を⽬安にしています。
以上が IEC 60079-10-1（JIS C60079-10）の危険場所の定義です。
古い防爆指針で使われていました0種場所、第1種場所、第2種場所の定義は以下ですが・常時危険雰囲気を⽣成（＝０種場所）

・通常運転時に危険雰囲気を⽣成（＝第1種場所）・異常な状態で危険雰囲気を⽣成（＝第２種場所）
IEC規格では、換気の程度やその信頼度によって危険場所の範囲は変わることを盛り込んでいます。

防爆技術資料 W05.0.docx- 4 -３．放出源と換気について
１）放出源・連続級放出源︓可燃性物質を連続して放出するか、⼜は⻑時間の放出が予想される放出源
・1級放出源︓通常の状態で定期的にまたは時々放出することが予想される放出源

・2級放出源︓通常の状態では放出することが予測されず、放出してもまれで、短時間しか放出しない放出源

同じ放出源があっても換気が良ければ、危険場所は⼩さく（狭く）なり、換気が悪ければ危険場所は⼤きく（広く）なります。

連続放出源
２級放出源

１級放出源
(シールポンプ)２）換気度 （換気の能⼒）
・⾼換気度（VH︓放出源の周辺の濃度を瞬時に低下させる換気）・中換気度（VM︓濃度の上昇を抑え、放出が継続しても危険場所の拡⼤を防⽌できる換気）・低換気度（VL:放出が継続すると濃度の上昇を抑制することができない換気）
３）換気の有効度 （換気の有効性・安定性・信頼性）
・有効度（良）︓実質的に有効な換気が予測できる・有効度（可）︓通常運転中は換気が予測できる（低頻度の中断は許容）・有効度（弱）︓良、可のいずれでもないが⻑時間にわたる換気の停⽌はないと予測できる
⼀般的に屋外では、換気度は中換気度（VM）、換気の有効度（良）としてよく、1 級放出源は Zone1 となる。1級放出源でも低換気度（VL）の場所では濃度が上昇し Zone0 になることもある。また⾼換気度（VH）ではZone２や⾮危険場所（無視できるほど極⼩）になることを意味しています。

防爆技術資料 W05.0.docx- 5 -４．危険場所の判定
上記、放出源の種類、換気度、換気の有効度を考慮して危険場所を決定します。
換気の有効度を上げるために、換気装置のバックアップを設けるとか、換気装置の故障やガス検知器とインターロックをとって危険性物質の供給を停⽌するといった⽅法で危険場所を⼩さくすることができます。
JIS C60079-10の付属書に、詳しく解説が記載され、放出源に対する具体的な危険場所の計算⽅法も紹介されていますのでここでは省略します。

JIS C60079-10の付属書の計算例を参考にして、屋外のパイプラック上のトルエン配管のフランジ故障による危険場所範囲を計算してみると、フランジの周囲73cmが危険場所（Zone2）となった。
＜計算には、下記のデータを使⽤〜必要となる＞
・トルエンの分⼦量 ︓92.14(kg/kmol)
・爆発下限界(LEL) ︓0.046kg/m3(体積分率1.2%)
・放出等級 ︓第2等級 ・安全率k ︓0.5
・放出率(dG/dt)max ︓６×10-4kg/s※屋外における換気計算は、15x15x15ｍの仮想空間で0.5m/sの有効度「良」換気が⾏われている。・・・・・との前提

５．IEC 60079-10-1(2015)を基にした「危険場所判定ガイドライン」
2019年４⽉に経済産業省より、「プラント内における危険区域の精緻な設定⽅法に関するガイドライン」 が発⾏されました。
IEC 60079-10-1(2015)は、JIS C60079-10のベースになっているIEC60079-10（2002）とは危険となりうる範囲の計算⽅法が、⼤幅に変わっています。
各種の可燃性液体について、２級放出における危険エリアの計算をしてみましたが、危険場所は、ほとんどが「無視出来るほど⼩さい」（Zone NE）になる結果となりました。
「プラント内における危険区域の精緻な設定⽅法に関するガイドライン」は、経済産業省のホームページからダウンロードできます。

防爆技術資料 W05.0.docx- 6 -６．危険場所の判定の実際
危険場所の決定に当たっては、前述の計算の様に放出源ごとに計算で危険場所範囲を決めていくやり⽅が、理想的ではありますが、単⼀原料の充填場所のような場合はともかくとして、実際の⼯場では危険物の物性が多種多様であり、将来の増改造によっても危険場所は変わります。また放出源から何ｍと決めても空間に⾊付けをすることはできないため、⼀般的には危険場所はかなり⼤雑把な設定となります。設備変更のたびに危険場所の⾒直しは必要ですが、そのたびに Zone 種別が変わる様な危険場所の設定はあまり⾏われません。
たとえば、パイプラックの場合、2 級放出源のフランジがどこにあるかなど想定ができませんから、パイプラックの周囲何ｍ（空気より重いガスの場合はその下部）を Zone２とする様な設定をします。
１）産業安全研究所技術指針「ユーザーのための⼯場防爆電気設備ガイド（ガス防爆 1994）」では、各国の危険場所設定に関す例図や国内関係団体の図例が掲載されています。
■次ページに「換気が⼗分な屋内設備」の例図を⽰します
２）JIS C60079-10（2008）にも幾つかの例図が掲載されています。
■次ページに「換気が⼗分なガソリンの充填設備」の例図を⽰します
実際には、これらの図例を参考にして、機器のサイズや圧⼒、換気度等を考慮して決定します。
さらに、空間に⾊付けはできませんから、部屋全体を危険場所とすることが多くなります。
ａ）放出源がない上部空間を区分する場合（たとえば⾼天井だったり、吹き抜けがあったりする場合）で空気より重いガス蒸気を扱う⼯場では、例えば、FL＋4,000 以上は⾮危険場所とするようなことは可能ですが、危険場所（防爆エリア図）に明記し周知することが必要です。
ｂ）通常の運転（設計通りの運転）ではないであろう 2 級放出源（フランジからの漏れ、等）は、異常時を想定するわけですから、連続放出源や 1 級放出源に⽐べて⾮常に多くなります。結果的にZone2 のエリアが広くなります。

防爆技術資料 W05.0.docx- 7 -７．危険場所の図例
例図-1）ユーザーのための⼯場防爆電気設備ガイド（ガス防爆 1994）

例図-２）JIS C60079-10（2008）

防爆技術資料 W05.0.docx- 8 -危険場所（防爆エリア図）の例 （平⾯図）

危険場所（防爆エリア図）の例 （断⾯図）

あくまで防爆エリアのイメージ図です。
・例図の平⾯図と断⾯図は相関がありませ防爆技術資料 W05.0.docx- 9 -４］防爆構造に関する規格■ ⼯場電気設備防爆指針♦「防爆構造電気機械器具構造規格」（構造規格）がこの指針を引⽤しています。
♦国際化の要求によってIEC規格と整合した防爆機器検定の要求が⾼まりましたが、防爆指針（構造規格）の改変がIEC規格の改変に追いつかない実情から、IEC規格も検定に使⽤できるように︕♦「IEC規格は構造規格と同等の防爆性能があると認める(1988年)」との通達によって、IEC規格での検定を受け付ける様になりました。この時制定されたのが「技術的基準」／現在「国際整合防爆指針」です。
以降、⽇本の防爆機器は、以下の２本⽴てになっています。

１．従来からの「防爆構造電気機械器具構造規格」（構造規格）
２．IEC規格に整合した「国際整合防爆指針」●構造規格♦ 1955 年（昭和 30 年） ⼯場電機設備防爆指針制定
電気機械器具防爆構造規格（構造規格）昭和 44 年に引⽤

「構造規格」♦ （改変）♦ 1979 年（昭和 54 年） ⼯場電気設備防爆指針●IEC 整合規格♦ 1988 年（昭和 63 年）技術的基準（通達）IEC 規格に整合したものは、構造規格と同等の防爆性能と認める（技術的基準）

⼆つの規格♦ 2006 年(平成 18 年)⼯場電気設備防爆指針（ガス蒸気防爆 2006）♦ 1996 年（平成 8 年） 改訂♦ 2008 年（平成 20 年） 国際整合防爆指針（2008Ex）
JIS C60079（=IEC60079-）適⽤JIS C60079-15 ⾮点⽕防爆構造（タイプｎ）
JIS C60079-18 樹脂充てん防爆構造（ｍ）「国際整合防爆指針」

JIS C60079-10 危険場所分類
JIS C60079-14 機器選定
♦ 2015 年（平成 27 年） 国際整合防爆指針（Ex2015）♦ 2018 年（平成 30 年） 国際整合防爆指針（Ex2018）※⼀部 改訂なし／Ex2015 が最新のものもあります。
１）IEC規格は、ほぼ5年ごとに改訂がなされていますので、国際整合防爆指針も合わせて改訂がなされます。
２）IEC規格で検定に合格した海外製の防爆機器でも、⽇本の指定機関で「国際整合防爆指針」にしたがって防爆検定に合格したものでないと使⽤できません。
３）「国際整合防爆指針」にしたがって⽇本の検定に合格した防爆機器でも海外へ輸出する場
合はその当事国の防爆検定を受けなければなりません。

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５］防爆構造について
１．点⽕源と⾒なされない機器●定格電圧 1.5Ｖ以下

左記に該当する機器のみ規則 280 条の適⽤が除外されている。
※平成 27 年通達（基発 0831 第４号）により定格電圧 1.2V 以●定格電流 0.1Ａ以下

下から⇒1.5V 以下に変更になっています。

●定格電⼒ 25ｍＷ以下♦但し他の機器に接続されて上記値を超える恐れがある場合は適⽤除外
２．耐圧防爆構造（ｄ）●点⽕源を耐圧性の容器に⼊れ、たとえガスが侵⼊して爆発が起きても、周囲の危険ガスに爆発が波及しないようにした構造
スキの距離
スキE

圧⼒試験／引⽕試験の例

３．本質安全防爆構造（ia ,ib）

●正常、⼜は異常な状態において点⽕源とならないように、電気エネルギーを抑制したもの。
●エネルギーの抑制装置ーー＞安全保持器／バリア

抵抗︓電流制限Fuse（故障電流遮断）ツェナーダイオード（電圧制限）

ツェナーバリア●ツェナーダイオードで異常電圧抑制、抵抗で異常電流を抑制する●絶縁されないので本質安全防爆専⽤接地（10Ω以下）が必要

専⽤接地

絶縁形バリア●フォトカプラ、絶縁トランスで絶縁し、⼀般回絶縁Tr

電源回路
信号回路

フォトカプラ

防爆技術資料 W05.0.docx- 11 -路(⾮本安回路）と絶縁●⼀般回路の異常が本安回路に影響を及ぼさない

４．内圧防爆構造（構造規格︓ｆ／IEC規格︓ｐ）●容器の内部に保護気体(清浄な空気⼜は、不活性ガス)を圧⼊して内圧を保持することによって爆発性ガスが侵⼊するのを防⽌した構造●常に内圧を検出し、内圧保持が出来なくなったら電源断（または、警報発報）する必要があります●内圧防爆構造の要件として下記のような要件があります。
内圧防爆構造の要件（概要）・温度上昇試験・錠締め構造・耐圧防爆⼜は安全増防爆端⼦箱
・掃気シーケンス（吸気・排気バルブ）

電源保護装置・透明窓（JIS R3206-強化ガラス）

保護気体＜封⼊式内圧防爆構造＞

鋼球落下試験 200ｇ-200ｃｍ
・保護パネル （上記透明窓の保護）
鋼球落下試験 95ｇ-100ｃｍ
・保護気体供給装置
圧⼒検出 50Pa
エアパージ盤と内圧防爆構造
エアパージ盤は、⼀般的に腐⾷性ガスの侵⼊防⽌を⽬的とするものであり、内圧防爆構造と原理が似ておりますが、まったく異なるものです。
●エアパージという防爆構造はありません。

５．その他
その他の防爆構造として、油⼊防爆構造、安全増防爆構造、・・・等がありますが、⽇本の防爆構造電気機器は、耐圧防爆構造、本質安全防爆構造、内圧防爆構造が⼤半を占めます。
また、最近の動向として、「⾮点⽕防爆構造（タイプｎ）」、「樹脂充填防爆構造（ｍ）」などがあります。
１）⾮点⽕防爆構造(n) -（タイプｎ防爆構造とも⾔います）
通常は、⽕花を発⽣しない機器に防爆上の安全対策を施したもので、Zone２しか使⽤できません。
タイプｎ防爆構造には、いくつかの種類があります。
・ｎＡ︓正常運転時に電気⽕花の発⽣リスクを最⼩限にするための構造（簡易安全増防爆）・ｎＬ︓回路および部品がエネルギー制限の考え⽅によって作られた機器（簡易本質安全防爆）・その他※欧州ATEXでは、この防爆構造は⾃⼰宣⾔できますが、⽇本では⾃⼰宣⾔機器は使⽤できません。
２）モールド防爆構造（ｍ）
樹脂を充填してガスが⼊らないようにした構造です。Zone0でも適⽤可能な防爆構造です。
国際整合指針（2008Ex）から国内の検定にも採⽤されるようになりました。

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６］防爆電気⼯事について
防爆電気⼯事では、配線の傷や断線により、電気的⽕花を発⽣させないようにするための機械的保護が主体となります。⼀⽅、本質安全防爆機器の配線では、安全保持器（バリア）以降の安全側配線ですので、誘導や混⾊による異常電圧を防⽌する必要があります。
また、配線路を通って危険性ガスが他の危険エリア、または⾮危険場所に流通しないようにガスの流動防⽌を⾏わなければなりません。
機器の選定と⼯事については、JISC60079-14によることが、技術基準解釈で定められています。
JIS C 60079-14については、別途解説します。

１．防爆電気⼯事（本質安全防爆配線を除く）
防爆電気⼯事には、「⾦属管⼯事」と「ケーブル⼯事」があります。
１）⾦属管⼯事 ︓絶縁電線を使⽤する配線⼯事
絶縁電線・厚鋼電線管・耐圧防爆形電線管付属品・・・・を使⽤する必要があります。
＊現在は、耐熱電線などゴム・プラスチックケーブルが使⽤できない場合など限られた機器配線で殆ど使⽤されていません。／出来るだけ使⽤しない︕
２）ケーブル⼯事︓ケーブルを使⽤する配線⼯事
現在⼀般的な配線⼯事
以降 解説はケーブル⼯事を前提とします。
⼜、法規で規定された最低限の⼯事⽅法について解説
絶縁電線︓導線に絶縁を施した電線（例︓IV線）
コード︓複数電線を連結した電線

ケーブル︓導線に絶縁を施したものの外部にシースを有する電線※コードは防爆電気⼯事には使⽤できません
ａ）機器への配線引き込み⼝（耐圧防爆構造）●⽇本の防爆検定制度では、ケーブルグランドは機器に含まれて検定を受けます。
※過去（H8 年以前）に構造規格で検定を取得している機器ではケーブルグランドが含まれていないケースもあります。
ｂ）ケーブルの布設 （ダクト、ラック） -指針 4222 (2)●外傷保護をしなければならない。
・1.2mmt 以上の鋼板製⾦属ダクト⼜は⾦属製トレーを使⽤、⼜は 1.6mmt 以上の鋼板⼜は同等以上の強度がある⾦属製ラック
・外傷を受ける恐れのある場所は、蓋を取り付け（⽴ち上がりおよび 2ｍ以下の⽔平部）ｃ）ケーブルの布設（保護管）-指針 4222 (2)●外傷保護をしなければならない。
・鋼製電線管で保護・・・・ネジなし電線管、薄鋼電線管、厚鋼電線管、２種可とう電線管、等）※厚鋼電線管である必要はありません。

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ケーブル⼯事の例

２．本質安全防爆電気⼯事
本質安全防爆回路の配線は、安全保持器（バリア）を通っていますので断線・短絡しても⽕花は出ないようになっています。しかし、本質安全回路の誘導や混⾊による異常電圧は、安全保持器で除去することはできません。
１）配線への誘導防⽌・配線を⾦属製の保護管に⼊れる／シールド線を使⽤する等の対策が必要です。
２）⼀般回路との混⾊防⽌・配線路（ダクト・ラック）を分ける／分けられない場合は仕切り板で混触防⽌する。

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３）インダクタンス(L) コンデンサ（C) の蓄積エネルギーによる⽕花防⽌・線のインダクタンス(L)、ンデンサ（C)の蓄積エネルギー⽕花が出ないように配線のインピーダンスを確認⇒配線距離制限、等（銘板記載事項によること）

本質安全防爆配線

本質安全回路

３．ガスの流動防⽌

⼀般回路-指針4222 (5)爆発性ガスが保護管、⼜はダクト類を通じて異なる種別の危険場所間、⼜は⾮危険場所へ流動するのを防⽌するため保護管をシールし、⼜はダクト内に砂などを充填するなど適切な処置をしなければならない。
１）保護管のガス流動防⽌（シーリングフィッチング）
・シーリングフィッチング、等を使⽤してガスの流動防⽌をする。
２）ダクト・ラックのガス流動防⽌・ラックのガス流動防⽌イメージを⽰します。
・防⽕区画を貫通する場合は、建築基準法、消防法による耐⽕性能が要求されます。

※「ユーザーのための防爆設備ガイド」や他の解説書には、「砂詰め」が記載されていますが砂詰めをする⽅法
は、現在はほとんど使⽤されません。

2020年 7月 1日編集(W05.0）
株式会社宮木電機製作所

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