高等教育ジャーナル─高等教育と生涯学習─ 13（2005）

J. Higher Education and Lifelong Learning 13 (2005)

大学初等物理教育の変革と e ラーニングシステムの活用鈴木久 男 1)*，細 川敏 幸 2)，小 野 寺彰 1)1)北海道大学大学院理学研究科，2)北海道大学高等教育機能開発総合センター

Revolution in the physics education for freshmen
and utilization of the e-Learning system
Hisao Suzuki1)**, Toshiyuki Hosokawa2) and Akira Onodera1)
1) Graduate School of Science, Hokkaido University
2) Center for Research and Development in Higher Education, Hokkaido University

Abstract ─ The ratio of university students who studied physics in their senior high school days has
dropped remarkably in the past two decades. Nevertheless, Japanese universities have to turn out students who study physics as they used to. To resolve this problem Hokkaido University began to givenew lecture courses based on the Higher Education Support Program run by the Ministry of Education,
Culture, Sports, Science and Technology. This paper presents the details of lectures in which we utilized
the e-Learning system and the purpose of the system. With our experience the conclusion is that themost important point is to introduce interactive communication between the students and teacher using
the e-Learning system.
(Revised on April 11, 2005)

はじめにに基づき，e ラーニング授業構築のための実験授業を行っている。ここでは物理教育において，e ラーニン

日本の中等教育における理科，なかでも物理学はグの導入で何を目指しているのかをその背景とともにこの 20 年で履修者が激減した。大学では，これを補報告する。

い以前と同質の卒業生を送り出さなければならない。

1. 大学における物理教育の変化

そのため北海道大学の初等基礎理科教育では，特色ある大学教育支援プログラム「進化するコアカリ
キュラム〜北海道大学の教養教育とそのシステム〜」*）

日本の大学における物理教育は変革期にある。
変革

連絡先： 060-0810 札幌市北区北 10 条西 8 丁目 北海道大学大学院理学研究科**）

Correspondence: Graduate School of Science, Hokkaido University, Sapporo 060-0810, JAPAN-15-高等教育ジャーナル─高等教育と生涯学習─ 13（2005）

J. Higher Education and Lifelong Learning 13 (2005)の必要性がどのように発生したのかを，まず概観すを及ぼしかねない。異常な事態であるが，高校での学る。

生の物理学への素養の欠如への対応は，現状では入学後に大学の責任において行う必要がある。もとも1.1 高校における物理履修率の低下と，受験への対応と，大学における物理教育は，こうした科学的素養の1970年代に80パーセントを超えていた高校理科の低下傾向以前においても，教育すべき内容の最低限履修率が，学習指導要領の改訂や大学共通テストへ度を教えることでかろうじて成立していた。そのたの最適化の進行とともに，履修率の大きな変化とめ，学生の素養の減少傾向は，単に素養低下への対応なってあらわれた。この傾向は現在も続いており，理というだけでなく，それ以前の大学教育の欠点をよ科教育に多大の影響をおよぼしているのは周知の事り浮き彫りにさせる結果となっている。

実である。（細川他 1996，鶴岡他 1996）
1.3 ゆとり教育からの教訓

高校における理科離れに伴い，大学においては，高校での未履修を前提とした授業の割合が増加してい現在までの長期的学力低下に，さらに追い打ちをる。特に物理にこの傾向は大きいが、物理学は理工系かける事態が高校までの「ゆとり教育」である。ゆと専門教育の基礎であり、状況は深刻である。もともり教育のために，高校までの物理必修科目が減少し，と，大学入試において，物理は得点に対してリスクが大学での教える内容についても新たな対応を迫られ大きいというのが通説である。実際，他の理科科目にる。つまり，現状のカリキュラムでは落ちこぼれる学

比べると，単なる記憶による要素が少ないので，得点生数が増加することが予想される。この事態に対すリスクが大きい。そのため，理科選択科目として敬遠るもっとも容易な対応は，内容の軽減化である。しかされる傾向がある。高校が受験教育へ最適化したこし，これは，一部の落ちこぼれ対策のために学生全体とを契機に，1970 年には 90 パーセントを超えていたの学力低下を招いた高校までのゆとり教育の延長線

高校での物理履修率は，現在では 20 パーセント台と上に位置する考え方である。現状では高校まではゆ大きく落ち込んでいる。

とり教育なのに対して，大学卒業時には世界的水準

また，高校物理履修者の質についても変化が見らたるべしというのが目標になっている。したがって，れる。それは，受験のデータ主義の台頭である。高度

大学教育においては，ゆとり教育に対応しつつ、平均に受験対応型教育に最適化した結果，物理の公式主レベルを質的に維持すると同時に，得意な学生には義的傾向が強くなり，頻出問題などのデータ優先，解より高度な内容を提供することが必要となる。

法の記憶優先の教育の傾向を強くしてきた。この結2. 北海道大学基礎物理教育での e ラーニン
グ導入

果，物理の概念を理解せずに，解法、公式の暗記により問題を解く学生の割合が増加している。
他方，出題する側の大学の事情も変化している。実際に大学の入試において，通常の出題パターンと違北海道大学では，2003 年度特色ある大学教育支援

う問題を出題した場合，受験生の正答率が著しく低プログラム「進化するコアカリキュラム〜北海道大くなる。この結果，受験生の学力選別，特に合否判定

学の教養教育とそのシステム〜」の採択により，予算ラインの学生の得点の縮退を招き，合否判定そのも面でのサポートがなされ，eラーニングシステム導入のに著しく障害をあたえることになる。そのため，大の準備が始められた。2004年度ではその援助の元にe学入試においても，このタイプの出題をある割合以ラーニングに向けての実験授業（パイロット授業）を下で出題することを考えざるを得ず，そのため受験行っている（写真 1）。しかしながら，現在の段階でのデータ化にますます拍車をかける結果となる。こは，特徴的なデータを得る段階にはないので，e ラー

うした事態は，学問そのものの現実への応用力を阻ニングについての成果を論じられる段階ではない。

害するものであり危惧される状況である。
2.1 パイロット授業の対象
1.2 学生の変化に伴う大学における対応

パイロット授業の対象は，水産学部 230 人であり，物理学は，科学技術を支える学問の一つであり，履スタッフは教員４人と，実験補佐の技官、撮影技術者

修率の低下は今後の我が国の科学技術の水準に影響（外部に依頼）の合計６人である。さらに，TA を４人-16-

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写真 1.

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北海道大学基礎物理 I の授業風景している。

加えた。パイロット授業を行うにあたり次のような問題もあった。
水産学部は 1/3 が高校での物理履修者であり，高校での物理履修者と未履修者をどう扱っ

2.3 物理教育での動画の重要性と授業用動画の作成て教育していくかという課題である。大学教育の標

物理は物体の運動を説明する学問でもある。これ

準化の流れにあって，高校での履修に関係なく，一定を静止画で説明する場合，学生は各自の想像力で物の教育水準を保証することが求められている。そこ体の動きをイメージする必要がある。演示実験はこで，高校での物理履修者と未履修者の区別をしないの説明のために用いられるが，時間的な制限もある。

授業を行った。ただし，高校での履修者と未履修者を一方，動画を用いて運動の解説をした場合は，学生が融合させた授業をいかに行うかは，現状においてもイメージしやすく，説明が容易になる。このため，物大きな課題である。

理教育にとって，動画での説明は非常に効率のよい教育方法の一つである。市販されているビデオ教材

2.2 期間と内容を使用して説明する場合も多い。これらを用いた授授業の期間は１年であり，週１時間半である。この業のウエブ公開で問題となるのは，著作権である。ビ

中で，前期に「力学，振動と波動」を，後期には「熱デオなどの使用は，ウエブの公開に際して著作権の力学，電磁気学，量子物理学」の講義を行った。これ問題により，公開が困難になる。したがって，ウエブらの教える分野の範囲については，アメリカの標準公開のためには，独自の教材の開発が必須となる。現的な初等物理には及ばない。もともと，物理学の応用

在，ゲーム業界，映画の特撮等でコンピューターグラ範囲は広いため，多くの物理分野とその応用を教えフィックスは盛んに使用される。そのため，これらのるのが理想的である。しかし，北海道大学での講義時CG を作成するソフトウエアを使用すれば，比較的容間数はアメリカの標準の半分，演習の時間もないこ易に教材を作ることができる。ただし，レンダリングとを考えると現状ではこれ以上の対応は困難である。

作業（数値データから画像や動画を作成する作業）に将来ウエブでの学習が可能になれば，学生の興味や，時間がかかり，短期間に多数の動画を作ることはでキャリア準備のための需要に応じて，光学，流体力きない。このコンピューターグラフィックスの作成学，原子物理学などの学習も可能となることを目指

作業には，教員１名と技術補助(TA)３名の補助を得-17-高等教育ジャーナル─高等教育と生涯学習─ 13（2005）

J. Higher Education and Lifelong Learning 13 (2005)て，CG の教材の開発にあたった。作りたい動画の構る。これは，ただし，欠点として動画などを配信する想は300点ほどがあったが，実際に制作できた動画数場合，学生の通信環境によっては配信に時間がかかは100程度であり，授業に間に合って使用したのは６ることが予想される。

０程度である。来年度中にはその数を200程度に増や

2) e-book 形式の教材の開発し，再来年度に最終的な充実をみる予定である。

もう一つは e-book 形式の教材であり，各自自分のパソコンに教材を CD あるいは DVD の形で使用でき2.4 パイロット授業のための教科書の作成るよう配布するものである。CDでの教材はアメリカ

2003 年度に基礎物理教育のための教科書を作成しにおいて市販されているものもある（Serway andた。「大学の物理入門」（小野寺他 2004）がそれであFaughn 2000）。この形式では，リアルタイムに改良する。これらは，この実験授業に最適化した内容であることはできないが，印刷業界標準のレイアウトソる。１年間のパイロット授業で教科書を実際に使用フトなどを使用して，非常に質の高い印刷物を作成した経験をさらに生かして 2005 年度版の改訂を行っすることが可能である。現在，PDF形式に動画を埋めた。

込むことが可能であるため，動きのあるテキストを作成することができる。

2.5 演示実験
2.8 ２つの授業スタイルの実施

先に述べたように，ウエブでの公開の利点の一つは，通常の授業では行うことが困難な，比較的大規模eラーニングに適していると見られる授業には，通な実験を見ることができる点である。そこで，この目常の方式を改良した形式と，クイズ形式の２種類が的にしたがい演示実験用機材を購入または自作した。

あると思われる（鈴木他 2005）。2004年度にはこれら実験を企画していると，演示したくても実際には実２種類の授業スタイルを実施した。

験機材が市販されていないこともあるため，今後は

1) 通常の授業スタイルの改良自作の器具の割合も増やしていく予定である。

2004 年度前期での授業スタイルは，通常の授業形

また，電磁気学などでは，電気製品の中で電磁気の態であり，集中力の維持のために，講義時間を 60 分

法則がどのように使用されているかを見ることも重に，残り 30 分の演習にあてた。演習では，20 〜 40 人要である。そこで，授業では，電気製品を分解して，程度の少数による教育である。授業では毎回比較的その部品の原理などの説明を行った。

大規模な演示実験を行った。
2) 概念問題を中心としたクイズ形式の授業

2.6 e ラーニング実施のための環境整備

2004 年度後期には，クイズ形式を導入した。物理2004 年度は e ラーニングに向けての準備の年であ履修者と物理未履修者では，数値問題に関しては差り，授業のテスト的な撮影を行った。現状では e ラーが見られたが，概念問題ではほとんど差がつかない

ニングに関係した部分では，ウエブで講義ノートのからである（鈴木他 2005）。やはり，高校で学習して配布，質問の受付等を行った。2005 年度から e ラーニ

きた学生でも概念を理解しないで，記憶で物理をしング用のサーバーを立ち上げていく予定であり，動てきた学生が相当数あるものと思われる。実生活に画などのリアルタイムでの配信が可能になる。

役に立つ物理教育として，クイズ形式の有効性が確認できた。

2.7 e ラーニングに適した教材の開発

3. 現状での反省点

実際の授業のための教材とは別に，eラーニングに適した教材の開発も求められる。この当面の対処の仕方には２種類考えられ，準備を進めている。

現状では過渡期にあるため，このような授業は利

1) ウエブでのインタラクティブ教材の開発

点だけでなく，欠点も数多い。１学期末に実施したアひとつは，授業をまとめたスライドに動画を付属

ンケート調査の結果ならびにこの１年間の経験をもするタイプのものであり，双方向性を持たせることとに，今回の試験的授業の反省点をあげておこう。

が容易であるという利点がある。そこで，これに双方3.1 アンケートの結果から向性を持たせるべく改良を加えることを企画してい-18-

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J. Higher Education and Lifelong Learning 13 (2005)の点を注意した授業を心がける必要がある。

アンケートは実施当日授業に出席した全員に配布し，無記名で記入後回収した。対象者 235 名のうち提3.3 講義スライドか黒板か？

出した人数は 171 名である（回収率 73％）
。まず，予習復習をしたか否かを尋ねたところ，していたのはウエブ公開のために，2004 年度の授業ではパワーわずかに 20 名（12％）であり，昨今の学生の自習率ポイントによる講義スライドを作成した。よく議論の低さに驚かされる。物理学は記憶ではなく理解すされていることであるが，パワーポイントの授業は，ることを要求するので，授業に出席しただけでは目学生の理解のペースや筆記のペースにあわせること標とする学習レベルに到る科目ではない。宿題など，が非常に難しい。そのため，記憶ではなく，理解を中自学自習を促す方策が必要である。この結果を考え心とした物理学講義の場合，黒板に筆記する従来の合わせると，授業が難しいと答えた学生が 90 名（53

スタイルの方が，学生の授業への集中度が高いもの％）に達するのも理解できる。教科書が難しいと答えと思われる。したがって，学生の理解度という点で，た学生も 87 名（51％）になった。ページ数を増やさ

パワーポイントを使った授業よりも，板書のほうがず平易に書く努力をしたのであるが，まだ考慮するよい結果が得られやすい。パワーポイントを用いた必要があるかもしれない。講義の中で見せる実験が授業の場合，その運用は細心な注意が必要であると不要であると考える学生も70名（41％）となった。科も言える。2005 年度は，クイズや動画など最小限に学における実験の大切さを強調する必要があろう。

とどめ，板書を主体とした授業に切り替えたい。

講義は 50 分程度にとどめ残りの時間を小教室に分
3.4 クイズのリアルタイム集計システムの構築かれた演習に当てたが，この方式が有益であったと答えた学生は 86 名（50％）であった。235 名を対象とクイズ形式の授業の有効性については別稿で述べした大人数講義の是非については 83 名（49％）が賛た通りである（鈴木他 2005）。リアルタイムで匿名性成した。一方，高校での物理履修者と未履修者を分けの高い集計は，クイズ形式に非常に重要である。しかて教育すべきだと考えている学生は 80 名（47％）でし，現状では設備の関係上，クイズのリアルタイム集あった。2005 年度はこの２グループは分けて教育す計ができない。クイズは直後に正解とその理由が示る予定である。最後にeラーニングシステムを利用しされるので，紙を回収して採点する形式では，不正がたか否かという質問に対して利用したと答えた学生防止できない。そのため，クイズの結果を成績に反映は 45 名（26％）であった。授業で使った資料，演習させていない。一般に，成績に関係しない場合，学生や教科書の設問の詳しい解答を掲示してあるのだが，はそれを無視する傾向がある。そこで，現状では１割それほど利用されていない。予習復習をする学生が程度の学生が授業中でのクイズに興味を失うようで20 名とそれほど多くないことを考慮すれば，これである。つまり，あとでクイズの結果の示されている講も多いのかもしれない。

義ノートを見て，定期試験に備えようとする。このことは，クイズ形式の授業の利点の一つである，自分で3.2 講義スライド公開の功罪考え，みんなで考える授業といった側面を著しく阻

ウエブページは，現在講義ノートの配布と解答の害してしまう。この点を解消するためには，Berkeley

掲示に用いているのみである。これは，もともとやる同様のリアルタイム集計システムの構築が望まれる。

気のある学生に復習の機会を多くするために始めた

ただし，初期の設備投資や維持操作するための人的ものだが，主体性のない学生の授業への集中度を阻な支援が必要であるため 2005 年度からの集計システ害する結果にもなった。つまり，講義の終了後に講義ムの運用は現状では困難である。

ノートを取得できるので，授業ではノートをとるこ

4. まとめとをしないのである。こうした学生は，授業に対する態度が完全に受動的になってしまい，授業への集中が困難になるのである。つまり，ウエブでの利便性

日本の大学物理教育の問題点と，その解決する手は，実際の授業には必ずしも，正の効果を生み出すと段としての eラーニングの利点について述べてきた。

は限らない。もちろん，これは将来ウエブで公開されまた，北海道大学において進められている基礎物理た授業を見る学生にも同様なことが言えるので，こ教育のeラーニング化への取り組みを紹介した。現状-19-

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では人員が不足しているため独自のインタラクティブコンテンツの開発には着手していない。今後も授業の改善によりウエブ公開を目指していくとともに，参考文献

講義ノートのインタラクティブコンテンツへの移行を目指していきたい。また，クイズ形式の授業でな

細川敏幸，小野寺彰，山田大隆，鶴岡森昭 (1996)，「高く，通常の授業形態でも，e ラーニングに適した授業

校物理教育の現状調査」，『物理教育研究』，24，42-が考えられる。それは，アメリカの従来型の授業であ49る例題演習などを交えた授業である。例題演習を中小野寺彰，鈴木久男，徳永正晴 (2005)，『大学の物理心としたスタイルの授業は試験の点数に直結するの入門』，学術図書出版社

で，学生の集中力維持に効果があるものと期待されSerway, R. A. and Faughn, J. S. (2000), College Physics

る。この形式では，板書を基調にした授業の方が，学with CD-ROM Thomson Learning, Brooks/Cole Pub

生の思考に同期した教授法が期待できるが，このタCo., Florence, KY, U.S.A.

イプの授業において，どのようにして双方向性を持鶴岡森昭，永田敏夫，細川敏幸，小野寺彰 (1996)，「大たせていくかが改良のポイントとなる。いずれにし学・高校理科教育の危機 - 高校における理科離れても，双方向性の確保が重要な課題であり，ウエブでの実状 -」，『高等教育ジャーナル - 高等教育と生涯の学習の成功は，この点にかかっているものと思わ

学習 -』1, 105-115

れる。

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