日大社会学における実証研究の系譜― もう一つの社会調査史 ―後 藤 範 章１．はじめに：日大社会学の DNA
私が社会調査を初めて体系的に学んだのは、日本大学文理学部社会学科の 2 年生だった 1977 年度、今から丁度 40 年前のことであった。日大社会学出身の鷹取昭先生が必修科目の「社会調査法概説」の授業を担当し、安田三郎『社会調査ハンドブック〔新版〕』（有斐閣 1969）を教科書に、1 年間をかけて熱のこもった授業が展開された。全数調査と標本調査、統計的方法と事例研究法、理論仮説と作業仮説、独立変数と従属変数、ダブル
バーレル質問やキャリー・オウバー効果、ユージュアル・ステータスとアクチュアル・ステータス、プリコウディングとアフターコウディング、系
統抽出法や確率比例抽出法、焦点面接法や SD 法、SSM 総合職業分類、権威主義的価値態度や保守−進歩主義的価値態度、リッカート尺度やガット
マン尺度、社会的距離尺度、コーネル・テクニックとグリーンの手法、両側検定と片側検定、二つの比率の差の検定やカイ自乗検定等など、目新しい言葉が次から次へと出てきて、簡単には理解できないことがままありな
がらも、新鮮な刺激を受け続け、いつも小躍りするような心持ちだった。
もう 17 年も前になるが、文理学部の機関誌『学叢』第 65 号のインタビュー記事の中で、私は学部に入学した 1976 年当時のことを次のように回想している。「 1 年生の授業ではどれもこれも社会学の歴史の話ばかり、
しかもコント、スペンサー、デュルケム、ウェーバーの繰り返し。現代社
会に対する現状分析もなければ、社会診断もない。
『石器時代の社会学』だと思ったんです。そんなのは本を読めばわかる。新しい解釈が示される
わけでもないから、つまらない。当時のぼくの関心に応えてくれるような授業は、社会学科にはほとんどなかったんです」（船山ほか 2000：46）、と。そこで、私は入学後 3 ヶ月が過ぎた頃に友人達に呼びかけて「社会学研究会」を結成し、社会学を自主的・主体的に学び始めた。社会調査に関37

しても、福武直・松原治郎編『社会調査法』（有斐閣 1967）を入手して読み進めたが、「データ蒐集の技法」と「集計・分析の技法」を統計的調査
法と事例的調査法とに分けて概説した上で、「家族」「農村」「都市」「産業・労働」「教育」「世論」「社会福祉」調査の実際をこれまた別々に概説するという、いずれも中途半端な内容と構成であったことも手伝ってか、本を読むだけでは社会調査を十分に学び取ることができなかった。それだ
けに、2 年次の「社会調査法概説」は圧倒的に量的調査に偏った内容だったものの、授業を履修して学ぶことの楽しさを初めて味わい、私はこれによって社会調査の基礎を固めることができた。
私たちはその後、社会学研究会で理論・学説研究や社会診断関連の書物の輪読（例えば、日大社会学出身の梅沢孝先生の指導を受けながら自主ゼ
ミ形式で読んだカール・マンハイム著／福武直訳『変革期における人間と社会』みすず書房、1962 年など）を重ねる一方で、3 年生になって社会調査（実証研究）を実施しようということになり、伊豆白浜を調査対象地に定めて、予備調査を行った。これは、日大社会学研究室が 1950 年代中頃
より 1960 年代初めにかけて、伊豆の白浜や下田を対象地として継続的に調査し、『伊豆白浜の村落構造』（1960 年）、
『村落社会の実態』（1961 年）、
『鉄道敷設にともなう近代化の研究』（1963 年）という 3 冊の報告書（いずれも日本大学文理学部社会学研究室の編集・発行）を出しており、それらをたまたま図書館で見つけて読んだことが切っ掛けとなった。私は、この研究室の「遺産」を利用しない手はないと、真っ先に考えた。「研究室の調査時から約 20 年後の姿を捉えることで、変化のありようをよりクリアに描き出すことができるし、そうした継時的な調査をやらなかったら『社会変動』は分からないと考え、伊豆白浜でフィールドワークすることにした。予備調査として何度か現地に行って、関係機関や地元の有力者に挨拶回りしながら、ヒアリングしたり、史資料を集めたり、本調査をどんな規模で、いつ頃行い、宿舎をどうするかなどを詰めたり……」（船山ほか
2000：48）。
4 年生になると、「社会調査法演習」という必修科目が開かれ、私は迷わずに鷹取先生の演習を選択した。調査の企画・設計を面倒くさがる履修生ばかりだったので、働きかけがいとも簡単に奏功して、クラスのほとん
どを巻き込んで白浜の本調査を実施することになった。鷹取先生が（確か国労から）依頼されて実施した仙台市や静岡市での留置法による調査票調38

日大社会学における実証研究の系譜

査の実体験を積むことができたのも、4 年生になった頃だった。過去の研究室調査を基にして調査票を作成し、依頼状と一緒に予め郵送しておいて、夏休み前に 24 名で現地へ行って 4 、5 日ほど泊まり込み、白浜の世帯
主全員（約 700 名）を対象とする悉皆（全数）調査を実施した。調査データ
を集計（集計カード 1 枚に 1 票分のコードを転記して行う手集計）・分析
し、手書きの報告書が完成したのが 11 月頃だった。
こうして調査の企画・設計から現地調査、データの集計・分析、アウト
プットに至るまで、2 年間をかけて全て自分たちの手で行えたことは非常に大きな経験となり、また自信にもなった。と同時に、この際の研究視点と手法が、その後の私の研究スタイルを構成していくことにもなった。私は、問題や事実の発見あるいは仮説発想のための調査活動と仮説の検証や理論化を志向した調査活動とを、同一のフィールドで循環的にしかも可能な限り長期間にわたって積み重ねる「循環的・継時的調査法」と、他の地域との比較を重ねていく「比較調査法」と、量的調査と質的調査とビジュ
アル調査にまたがる「マルチメソッド」という方針を、拠って立つべき調査のあり方と主張しているが（後藤 1995b, 1996；後藤 1994 も参照されたい）、白浜調査で採用したのは循環的・継時的調査法だった。そして、これらはいずれも、私が知らず知らずのうちに引き継いでいた日大社会学のDNA でもあったのだ。
私は、学部を終え、そのまま日大大学院に進学し、博士後期課程を終え、1986 年にそのまま日大に就職し今日に至る。本稿では、本学社会学科の専任教員として過ごしているこの 30 年余りの間に、私が直接関与／参画した当研究室が主要な役割を果たした調査研究プロジェクトを振り返り（従って網羅性は高くないのだが）、日大社会学の社会調査（小）史を整理してみようと思う。
※以下の記述にあたっては、敬称を一切省略すると共に、本稿の性格上教員の出身大学を（学部と大学院が同一大学の場合は○○大出身、学部と大学院が違う場合は大学院を優先して○○大大学院出身とし）原則として初出時に記す。なお、これらは、公開されている情報であることをお断りしておきたい。

39

２．交通インパクトの社会学的効果に関する研究：社会調査教育を兼ねた調査
私は、1985 年に JR 埼京線が開業するまで市域に鉄道・駅がなかった埼
玉県戸田市と 2005 年につくばエクスプレス（TX）が開業するまで市域に鉄道・駅がなかった同県八潮市（戸田の比較対象地域となる）を主たる対象地として、交通インパクトの社会学的効果を測定・解明するための研究
プロジェクトを、日大に就職した 1986 年にスタートさせた。以来、上記
した「循環的・継時的調査法」と「比較調査法」と「マルチメソッド」の3 本柱を基本的な調査方針として、2016 年度までの 30 年間にわたって調査研究活動を積み重ねてきた。
表 1 に整理した通り、1986 年に実施した予備調査を含めると合計 11 回に及ぶ社会調査を、第 1 〜 4 次と第 6・7 次と第 9・10 次の 8 回が調査票調
査（量的調査）、第 5 次調査が詳細なケース・インタビュー調査（質的調査）、予備調査と第 8 次調査の 2 回が写真調査（ビジュアル調査）を主として実施した。成果に関しては、学会発表や学術論文などによって既に発表を重ねているが（主な論文として、後藤 1987, 1997b, 1988, 2013b, 2015；
後藤ほか 2016）、2017 年度に 30 年間の成果を集大成する予定である。
このプロジェクトを日大社会学研究室における実証研究の系譜の中に位置づけるのは、1 ）社会調査教育の一環として、学科の専門科目である「社会調査法演習」や「社会調査実習」の中で調査の大半が実施されたこと、2 ）科研費による共同研究の一環として、社会学科の複数の教員との連携・協働が成り立っていること、による。
1 ）に関しては、第 1 〜 3 次調査（1987〜89 年）を中泉啓（日大社会学出身）担当の「社会調査法演習」で（後藤が補助についた）、第 4 次調査（1995 年）を後藤担当の「社会調査法演習」で、第 6・7 次（2007・08 年）
及び 9・10 次（2015・16 年）調査を後藤担当の「社会調査実習」（第 9 次の（旧）鳩ヶ谷調査については、松橋達矢（日大大学院出身）担当の「社会調査実習」）で、それぞれ実施した。
「社会調査法演習」時代は、調査のために使える予算が全くなく、履修生と教員が経費を全額自己負担していた。1980 年代後半には、社会学科にも PC が数台設置され、私が学部時代に経験した手集計や大学院博士後期課程時代に調査票調査を実施した（後藤 1984, 1985）際に利用したコン
40

日大社会学における実証研究の系譜

表１ 交通インパクトの社会学的効果に関する第1次〜10次調査の概要

予備調査

実施年度

対象地

1986年度埼玉県大宮・与野・浦和・戸田市（埼京線沿線）

サンプル数（抽出方法）

有効回収数
（回収率）

備考

写真調査

900
第 1 次調査 1987年度 埼玉県与野・戸田・八潮市（確率比例抽出）
第 2 次調査 1988年度

調査の方法

留置法

618
調査票12頁（68.6％）

1100
戸田市（喜沢・本町・美女木地区） （系統抽出）

留置法

660
調査票10頁（60.0％）

第 3 次調査 1989年度

八潮市（八条・八潮地区）

800（系統抽出）

留置法531
調査票12頁（66.4％）

第 4 次調査 1995年度

戸田市（本町・美女木地区）

900（系統抽出）

留置法598
調査票 8 頁
（66.4％）

第 5 次調査 1996年度

戸田市（本町・美女木地区）

17
（注1）

第 6 次調査 2007年度

戸田市
（全市）

1200
（系統抽出）

郵送法（注2）

調査票 8 頁、謝品に黒と567（47.3％） 赤の水性ボールペン 2 本

第 7 次調査 2008年度

八潮市
（全市）

1200
（系統抽出）

郵送法（注2）

調査票 8 頁、謝品に黒と593（49.4％） 赤の水性ボールペン 2 本

戸田市
（全市）

1200
（系統抽出）

郵送法（注3）

調査票 8 頁、謝品に 2 色
482（40.2％） ボールペン 1 本（旧）鳩ヶ谷市（全市）

1000（系統抽出）

郵送法（注3）

調査票11頁、謝品に 2 色
361（36.1％） ボールペン 1 本

八潮市
（全市）

1200
（系統抽出）

郵送法（注4）

調査票 8 頁、謝品に黒と549（45.8％） 赤の水性ボールペン 2 本（旧）鳩ヶ谷市
第 8 次調査 2014年度 戸田・八潮・

第 9 次調査 2015年度

第10次調査 2016年度

詳細なケース・インタビュー

写真調査（注 1 ）第 4 次調査で調査票最終頁の自由回答欄に記入している 284 名の中から、具体的な記述をしている83名を選び出して依頼状を送付し、調査への協力を承諾した 17 名を対象とした。
（注 2 ）第 6 次と 7 次の郵送調査は、角2サイズの封筒に 1 ）A 4 サイズ1枚・両面印刷した依頼状、2 ）A 4 サイズ 4 枚に両面印刷した調査票、3 ）長 3 サイズの返信用封筒（切手を貼付）、4 ）黒と赤の水性ボールペン 2 本をのし袋に入れた謝品の 4 点を同封して、クロネコメール便で送付。
（注 3 ）第 9 次の郵送調査は、角 2 サイズの封筒に 1 ）A 4 サイズ 1 枚・両面印刷した依頼状、2 ）戸田調査：A 4 サイズ 4 枚に両面印刷した調査票／鳩ヶ谷調査：A 4 サイズ 6 枚に両面印刷した調査票、3 ）長 3 サイズの返信用
封筒（料金受取人払郵便）、4 ）黒･赤の 2 色ボールペン 1 本をのし袋に入れた謝品の 4 点を同封して、ゆうメール（料金後納郵便）で送付。
（注 4 ）10 次の郵送調査は、角 2 サイズの封筒に 1 ）A 4 サイズ 1 枚・両面印刷した依頼状、2 ）A 4 サイズ 4 枚に両面印刷した調査票、3 ）長 3 サイズの返信用封筒（料金受取人払郵便）、4 ）黒と赤の水性ボールペン 2 本をのし袋に入れた謝品の 4 点を同封して、ゆうメール（料金後納郵便）で送付。

ピュータセンターの汎用コンピュータに頼る必要はなくなったが、80 年代
後半に（株）外国文献社のマークカード集計システム、90 年代になって（株）社会情報サービス（SRI）のアンケート集計・統計解析ソフト「藤吉郎」を導入して、データの集計や検定などにあたった。PC や PC 用ソフトを気軽に利用できるようになったことで、社会調査の敷居は格段に低くなった。とは言え、第 1 〜 4 次調査において、調査対象地を限定し、郵送で配布し留め置いた後に学生が回収にあたるという方法を採ったのは、学41

生・教員が自腹で対応せざるを得なかったことも反映している、と言えるであろう。
こうした状況が一変するのは、2004 年度から全国の社会学系の大学で「社会調査士制度」が動き始めてからであった。2003 年 11 月、日本社会学会・日本行動計量学会・日本教育社会学会の 3 学会が母体となって、社会調査士資格認定機構が創設された。当社会学科でも、これに合わせてカリ
キュラムを大改定して、2004 年度より「社会調査士コース」を立ち上げ、1 年次に「社会調査入門」と「データ収集・分析法入門」、2 年次に「基礎統計学」と「初等多変量解析」と「質的分析法」、3 年次に「データ分析
実習」と「社会調査実習」の必修 7 科目を配置した（2016 年度入学生より
新カリキュラム移行に伴って一部を改正した）。また、2004 年度から実験実習費を徴収するようにしたので、調査実習に必要な経費をまかなうことができるようになった。この機に、社会学科のコンピュータ実習室を開設
し、データ集計・解析用のソフトとして SPSS などを使えるようにもした。社会調査士資格認定機構は、2008 年 11 月に一般社団法人社会調査協会に改組されて今日に至るが、後藤が機構発足当時から理事を務め続け、現在、機関誌『社会と調査』編集委員会委員長の任にあたっている他、菅野剛（阪大大学院出身）、山北輝裕（関学大学院出身）、好井裕明（東大社会学出身）、中瀬剛丸（一橋出身）が機構／協会内で重要な役割を担っている。
ところで、1980 年代後半の「社会調査法演習」では、上記の中泉担当のそれと夏刈康男（日大社会学出身）担当のそれ（こちらには松岡雅裕（日大社会学出身）が補助についた）が双璧をなし、1987〜89 年度の日本大学学
術研究発表会・社会学部会において 3 年連続でそれぞれの演習生が社会調査に基づく質の高い研究発表を行った。調査の企画・設計からアウトプッ
トに至るまで、教員と学部生が共通の土俵に乗って学術調査に協働して取り組むことによる教育効果は、当時から非常に高いものがあったのである。その後、一時社会調査に特化した実習科目が姿を消してしまった不幸な時期があったが、2004 年度から社会調査士コースがスタートし社会調査実習が再生したことと、ゼミナールでも本格的な社会調査が行われるようになったことによって、学部生の調査レポートが大半を占める冊子体の研究成果報告書を刊行することが慣例化していることと相まって、社会調査
を通して人を育てる／人が育つ教育実践（中瀬 2016）に厚みが増している42

日大社会学における実証研究の系譜

ことは、日大社会学の歴史的展開を辿る上で特筆されることの 1 つであると思う。
2 ）に関しては、1990 年 4 月〜1993 年 3 月の 3 年間、文部省の科学研究費補助金による一般研究 B「メトロポリタニゼーションの歴史的推移と社会的効果に関する実証的研究」（研究代表者：鷹取／研究分担者：中泉・後藤）が採択され、第 1 〜 3 次調査のデータの整理と第 4 次調査の計画の具体化に資するところ大であった（鷹取・中泉・後藤 1994）。第 5 次調査
は、後藤が（財）東日本鉄道文化財団の研究助成を受け（研究テーマ「鉄道交通のもたらす社会・文化的効果に関する実証的研究」／1996 年 6 月〜
1997 年 5 月）、大学院生と学部 4 年生と共に詳細なケース・インタビュー
調査にあたった（後藤 1997a）。また、2014 年 4 月〜2018 年 3 月の 4 年間、独立行政法人日本学術振興会の科学研究費助成事業による基盤研究（B）「交通インパクトの社会学的効果に関する研究―量と質とビジュアルの混合研究法―」（研究代表者：後藤／研究分担者：松橋・他大学の研究者 4名）を受けて、第 8 次のビジュアル調査や全国各地で通勤新線や新幹線の交通インパクトに関する調査を実施することができた（後藤 2015；後藤ほか 2016）。

３．家族に関する全国世論調査と個別調査：
日大総長指定の総合研究
2 つ目に取り上げる研究プロジェクトは、1987 年 10 月〜1990 年 10 月の3 年間にわたって行われた日本大学総長指定の総合研究「現代日本文化の特質に関する研究―家族文化の国際比較を通して―」である。研究代表者
を矢田大雄（日大社会学出身）が務めたが、関清秀（東大社会学出身。1981
年に北大を定年退官後に日大に移り 1987 年まで教授。後藤が大学院博士
前期・後期課程を通して研究指導を受けたが、プロジェクト始動時には日大を定年退職された後で、日大人口研究所の客員所員だった）が実質的なリーダーとなり、社会学研究室の教員では、鷹取、中村利昌（日大社会学
出身）、夏刈、久門道久（日大社会学出身）、後藤が研究分担者に加わった。この他に、日大人口研究所名誉所長の黒田俊夫、厚生省人口問題研究所研究部長（後に日大社会学科教授）の清水浩昭、毎日新聞社人口問題調
査会事務局長の尾崎美千生、北海道東海大教授の笹森秀雄、北大教授の三谷鉄夫、徳島大助教授の小田利勝、（米国）東西センター副総長のリー
43

ジェイ・チョウ、（米国）ウィスコンシン大教授のラリー・バンパス、（米国）ノースキャロライナ大教授のロナルド・リンドファス、（フランス）
社会科学高等学院現代日本研究センター所長のオーギュスタン・ベルク、（オーストリア）ウィーン大日本研究所所長のセブ・リンハルト、（韓国）
東亜大人口問題研究所所長の金南一等々、錚々たるメンバーが研究に参画した。
このプロジェクトは、「文化を生活文化の側面から把握するために、現代日本の『家族』に焦点をあてて、家族生活の “ 現在形 ” の中に表現されている現代日本文化の特質を探求しようとした」ものである（矢田 1992）。
日本家族の “ 現在形 ” を日本家族の “ 過去形 ” 及び文化を異にする “ 諸外国の家族 ” と比較しつつ分析することで、“ 現代日本文化 ” の特質を明らかにするという方針のもと、1988 年 4 月に毎日新聞社と共同で「『家族』に関する全国世論調査」を、1989 年度に全国調査を補完するために「現代家族の生活行動に関する個別調査」を全国 3 地点で実施すると共に、国際ワー
クショップを東京（日大会館）とハワイ（東西センター）で 4 回開催し、プロジェクトの総仕上げとして、1990 年 10 月 20〜24 日の 4 日間にわたって、
国際シンポジウム「現代日本文化と家族」を日大会館で開催した。研究成果としては、日大総合科学研究所（1989, 1991, 1992）、University ResearchCenter（1989, 1990, 1991）、 関（1992）、鷹取（1992）、 中 村（1992）、夏刈（1992）、後藤（1992, 1993）、Cho & Yada（1994）、Goto（1994）などがある。
このプロジェクトで社会学科所属の研究者が果たした主導的役割として特筆すべきは、1 ）全国調査の調査票作成にあたって、各種の調査データと「比較」できるようにするために、これまで行われた家族に関する学術調査の調査票を網羅的に収集し分類・整理し体系化した上で原案を作成したこと、2 ）全国調査を補完するために、1987 年 7 月〜1988 年 3 月末までの間に地域特性を異にする全国 8 地点の地域を対象として予備調査を実施
して、A. 愛媛県今治市、B. 山梨県北都留郡上野原町棡原地区大垣外、
C. 青森県中津軽郡西目屋村大秋の 3 地点を選定し、1989 年 8 月 6 〜13 日にC で、 同 年 11 月 1 〜 7 日 に B で、 同 年 11 月 29 日 〜12 月 5 日 に A で 本 調査（個別面接法による調査票調査）を実施し、1990 年 1 〜 3 月に 3 地点でそれぞれ補充調査を実施したこと、である。本調査では、それぞれの地点
で、7 〜10 名が現地調査にあたった。調査員は、研究分担者を含めてのべ25 名を数えた。
44

日大社会学における実証研究の系譜

1 ）に関しては、社会学科の教員や大学院生が何度か合宿を行って検討を加え原案を作り上げたのだが、時事性や話題性を追求する毎日新聞社側の案と折衷することで妥協せざるを得なかった。しかし、時間とエネル
ギーを費やした分だけ日大社会学に対する意識／意味付けと推進力を高めるのに十分な効果があった。
2 ）に関しては、A については鷹取、B と C については関が長年にわたってフィールドとしてきた地域であり、「循環的・継時的調査法」と「地域比較法」と「マルチメソッド」が指向された。とりわけ B の大垣外と C の大秋は、関の東大時代の指導教官であった戸田貞三や鈴木栄太郎らによる「分家慣行調査」の一環で、1937 年 5 月から戸田・喜多野清一・北山正邦・小川徹らが（当時学部 1 年生だった関も参加して）大垣外で、1937 年 7 〜 8 月に関が大秋で（大垣外での調査経験を踏まえて単独で）調査し、そして大垣外に関しては喜多野が日本の社会調査史を彩る著名なモノグラフ（喜多野 1940）に、大秋に関しては関が卒業論文（関 1940 ＝2004）に成果をまとめている。なお、A に関しては鷹取・夏刈（1991）、B
に関しては中村・後藤（1991）、C に関しては関・久門（1991）、また関の卒論に関しては後藤（2004）も参照されたい。さらにもう 1 点、その当時大学院生だった黒須伸之（日大大学院出身／現都立大森高校主任教諭）、
中森広道（日大社会学出身／現日大社会学科教授）、服部慶亘（日大社会学出身／現日大ほか講師）、中久喜町子（日大社会学出身／現青森中央学院大教授）、石井和平（日大大学院出身／現札幌学院大教授）らが学部学生と共に調査員として活躍したことも付言しておきたい。このプロジェクトでも、「社会調査を通して人を育てる／人が育つ教育実践」が積み重ねられたのである。

４．離島と山間僻地に関する調査：日大総合研究3 つ目に取り上げる研究プロジェクトは、1990 年 4 月〜1992 年 3 月の 2
年間にわたって行われた日本大学学術研究助成金による総合研究「離島及び山間僻地における開発と社会・文化変容」（研究代表者：矢田／研究分
担者：夏刈・後藤・松岡）である。
「わが国の離島及び山間僻地を対象に、日本文化・社会構造の史的変容
ならびにその現況を、社会学的・文化人類学的観点から総合的なフィール
ドワークの実施により解明すること」を研究目的とする（矢田ほか 1993：4510）。離島と山間僻地を、「空間的障壁性の高さ」「外部社会との交流の相対的低さ」「社会・文化的自給自足性の高さ」等の点で、相対的に閉鎖性の高い「準」小宇宙を見なし、A. 離島として新潟県岩船郡粟島浦村（粟島）、B. 山間僻地として長野県下伊那郡阿智村を選定し、A で 1990 年 7 月
9 〜13 日、B で 1991 年 3 月 14〜16 日に予備調査を実施した。その結果、粟島については 2 集落あるうちの内浦地区を、阿智村についてはいくつかの地区がある中で最も山間地域に位置する智里西地区を対象地とすることにし、前者で 1990 年 9 月 30 日〜10 月 6 日に、後者で 1991 年 9 月 1 〜10 日に、地区内の全戸を対象とする個別面接法による調査票調査とキーパーソンに対する聞き取り調査を実施した。1992 年 2 月には、補充調査も行った。研究成果としては、矢田・夏刈・後藤・松岡（1993）にまとめられている。
この調査では、3 名の研究分担者以外に、調査員として、当時日大人口研究所助教授だった津谷典子や社会学科助手であった仲川秀樹（日大大学院出身）、大学院を終えて都立高校教諭になっていた黒須、石井、中森や服部らの大学院生や学部生など、合計で 12 名が参加した。この研究においても、他の研究者や大学院生・学部生との協働なくして、成果を上げる
ことはできなかっただろう。

５．外部機関からの委託研究：若手研究者の育成
学部の様々な機関からの委託によって、調査が行われる機会もある。ここでは、A. 1989 年 4〜10 月に住宅・都市整備公団から委託された「他機関等における高齢者向け施策に関する調査」（座長：鷹取）、B. 1989 年 11 月
〜1990 年 3 月に財団法人河川環境管理財団から委託された「21 世紀の河川、ダム、砂防、海岸像に関するアンケートの統計処理」（研究代表者：鷹取）、C. 1997 年 11 月〜1998 年 3 月に財団法人長寿社会開発センターから委託された「高齢者の保健福祉に関する総合的調査研究」（代表：清水浩昭）の 3 つの事例に触れておきたい。
こうしたプロジェクトでは、学科の助手・専任講師といった若手教員や大学院生が動員され、実働部隊として実質的に仕事を担う場合が多いのだ
が、理論・学説研究であれ実証研究であれ、専門領域を異にする若手研究者にデータの収集や集計・加工・分析、報告書原稿の執筆などといった研究者にとって必須の経験を積ませるだけではなく、対外的な交渉術や事務処理能力を高めさせる機会にもなり、若手研究者を育成する機能も有して46

日大社会学における実証研究の系譜いた。上記の A と B では、その当時助手であった後藤と松岡が事務局を担当して実務の一切を引き受け、研究会を何度も開催して、成果をアウトプットする役割を担った。
研究期間が半年前後と短い A や B と異なり、C には 1 年間をかけて取り組んだ。今後高齢化が急速に進み、高齢単独世帯が急増することが予想される大都市圏における高齢者の保健福祉のあり方を探るために、高齢者の別居世帯割合と老年人口割合が 47 都道府県別で共に 1／2 位である鹿児島県の中で、基礎自治体別にその割合が共に高い川辺郡大浦町において、1998 年 3 月 7 〜10 日に個別面接法による調査票調査を実施した。調査の対象としたのは、榊・仲組・有木・越路の 4 地区で単身生活する高齢者 194名であった。
大浦調査は、清水と共にこのプロジェクトをリードした淑徳大教授の染谷淑子が、1986 年と 1992 年に組織的な調査を実施しており、1998 年の調査は 3 回目となった。第 1・2 回調査の結果との比較を通して、12 年間の地域社会変動を把握するために、第 1・2 回調査で用いられた調査票を基にし、同じ対象地区の単身高齢者を対象とした。成果は、高齢者保健福祉研究会（1998）にまとめられている。
このプロジェクトで事務局の役割を引き受けたのは、当時大学院生だった菊池真弓（日大大学院出身／現いわき明星大学教授）だった。また、社会学研究室からは、当時助教授であった小原昌穹（日大社会学出身）・山本質素（成城出身）
・後藤と助手であった中森が参加し、清水や染谷、大学院生や学部生らと共に（合計 19 名で）現地調査にあたった。

６．ゼミナールとプレゼミでの研究：ビジュアル（写真・ビデオ）調査
ゼミとプレゼミで行っている研究プロジェクトに関しても、言及しておこう。私の研究室では、映像フィールドワーク（見る／観る社会調査）による 「東京」と「東京人」の社会学的研究“” を、長年にわたって学生と協働しながら取り組んでいる。
3・4 年次のゼミナールでは、1994 年度より “ 写真で語る：「東京」の社
会学 ” と題するプロジェクトを継続しており、2017 年度で 24 年目に突入する。これは、今日の「東京」や「東京人」のあり様を先鋭的・象徴的に表象すると考える場面を 1 枚の写真に収めて、適切なタイトルを掲げると共に、社会学的に分析して 400 字程度の解説を加えるというものである。
47

写真をもとに「物語」を構想した上で、写真に写し取られている場面（現場）に立ち降りてフィールドワーク（参与観察、直接観察、聞き取り、
アンケートなど）を実施し、関連する文献（先行研究）や史・資料を集め、読み込み分析して、作品のタイトルと 400 字程度の解説文を練り上げる。かくして、写真＋タイトル＋解説文＝イメージ＋テクストのワンセットから成る作品が、グループワークを 2 ヶ月半ほど費やして仕上げられ、次々に産出される。1994〜2016 年度の 23 年間に発表（学内で展示発表し
ウェブサイトでも公開）した作品数は、合計で 515 点を数える。このプロ
ジェクトを通して「集合的写真観察法（Collective Photographic Observation）」という独自の調査手法が開発されたが、これは、グループ・ワー
クを通して、肉眼では捉えきれない都市の意識や無意識が写り込む写真を凝視・観察して「小さな物語素」を引き出し、社会学的想像力を働かせて
写真の背後に隠れている「より大きな社会的世界」を読み込み、フィール
ドワークを行ってデータを収集・整理・加工・分析して、それまで見えていなかった「社会のプロセスや構造」を可視化・可知化すること（集合表
象の結晶化）によって、社会的世界に関する新たな知見を提示する方法である。
写真から社会学的な視点（アイディア・仮説・概念・命題など）をア・
ポステリオリに見出して、いかなる意味世界を構想し探求するかであり、これを実現する手法が「集合的写真観察法」と言える。写真の撮影以上に、他のリサーチ・メソッドを動員しながら、写真を観察し読み込み解釈
して「物語る」ことに力点が置かれ、ゼミの学生たちは、フィールドワー
ク（データの収集と分析）を重ね、共通の言葉を紡いでいくことによって、「東京」と「東京人」に対する〈センス・オブ・ワンダー（不思議に目を見張る感性）〉を磨き、〈ソシオロジカル・イマジネーション（社会学的想像力）〉を高めて、見え隠れしていた社会のプロセスと構造を可視化（視覚化）
・可知化（言語化）し、作品に結実させていくのである。
すでに数多くの論文を発表しているが、後藤（1996, 2000, 2005a, 2005b,
2009a, 2009b, 2013a など）を参照していただきたい。
プレゼミナール（ 2 年次の「社会学演習」）では、2008 年度から映像ド
キュメンタリー制作を行っている。「ドキュメンタリーは映像を使った社
会学だ！」とは、東大大学院情報学環の丹羽美之が前任校の法政大社会学部時代にゼミでドキュメンタリー制作（企画・取材・撮影・編集・作品の48

日大社会学における実証研究の系譜

上映）を学生と共に実践していた際のキャッチフレーズである（後藤 2011b；
丹羽 2008 も参照のこと）。これに倣って、2008〜2010 年度に「『東京』ドキュメンタリー」を、2011 年度からは文理学部の地元「下高井戸・桜上
水」地域のヒト・コト・モノ（＝地域資源）を発掘しそれを題材とする映像作品「下高井戸・桜上水物語」を制作し、毎年発表している（ 1 編につき、10〜20 分程度の長さ）。前者が 9 作品、後者が 2016 年度までに 14 作品を数え、すべてウェブ（http://n510.com）上で公開している。
こうしたビジュアル調査法（後藤 2010a, 2010b, 2014）は、国際ビジュア
ル社会学会（IVSA）の元会長であるジョン・グラディが見抜いているように「学生との協働的な調査を育む」のであり（Knowles & Sweetman 2004
＝後藤監訳 2012：48）、「平凡だがポテンシャルを秘めた学部生を “ 社会学する（＝できる）人 ” に変身（化け）させる『実践的教育法』」でもある（後藤 2009a：51）。さらに、ここからは「教育と研究が架橋（一体化）される道筋」（後藤 2009a：52）を見て取ることも可能である。

７．おわりに：再び、日大社会学の遺産の継承について
これら以外にも、1986 年 4 月〜1987 年 3 月に財団法人東京都市科学振興会の自主研究の一環で関・松山博光（日大大学院出身／現大妻女子大教授）と共に実施した「光が丘地区居住者の生活意識に関する調査」（松山・
後藤 1987）、1990 年 4 月〜1993 年 3 月の 3 年間にわたって取り組んだ日本大学総長指定の総合研究「世界の都市化の現状と将来動向」関連の調査（後藤 1995a）、2006 年度の「社会調査実習」で当時大学院生だった TA の松橋達矢と共に実施した「『丸の内らしさ』に関する調査」（日大社会学科「社会調査士コース」後藤ゼミ 2007；松橋 2012）、2010 年度以降に文理学部人文科学研究所の共同研究やゼミで実施している世田谷区関連の調査（2010 年の「まちかどライブを起点とする商店街活性化の社会実験―地域資源としての地元大学生と商店街との『ご縁』の創出―」を含む「世田谷の地域性とまちづくりに関する研究」、2014 年の「世田谷の市民・住民団
体―ビジュアリゼーションによる公共財化―」など）（後藤ほか 2012；後
藤 2010a）、2012・13 年度の科研費による挑戦的萌芽研究「原発事故に伴う広域避難と支援の社会学―『転換後』の社会像と生き方モデルの探究―」（研究代表者：後藤）の一環で実施した石垣と岡山での質的パネル調査と映像フィールドワーク（2014〜2016 年度も別の科研プロジェクトで調査
49

を継続した）（日大後藤研究室 2014；後藤・宝田 2015）、2015・16 年度にゼミ生と共に実施した新潟県十日町市松代での映像フィールドワーク（日大後藤研究室 2017）などについても言及したいところだが、別の機会に譲りたい。
さて、日大社会学科は、わが国の私立大学における最初の社会学科として、1920（T9）年に創設された。2020 年で創設 100 周年を迎える長い研
究・教育の歴史を積み重ねていく中で、「理論」と「実証」と「実践」のいずれをも重視する学風を築き上げてきた。当学科が、「基礎となる理論を理解し、調査をはじめとする研究法を修得して現状を分析し、それらを踏まえて企画立案できる人材を育てること」を教育目標として掲げているのも、この学風によるところが大きいと言えるだろう。また、専任教員の誰もが（理論・学説研究を専門としている者であっても）、実証研究に携わり、優れた成果を上げてもいる。
冒頭で私は、「循環的・継時的調査法」と「比較調査法」と「マルチメ
ソッド」の 3 本柱は日大社会学の DNA である、と述べた。この 30 年あまりの社会調査（小）史を通して、それらが日大社会学の遺産として引き継がれ、確実に堆積・補強されていった。そしてこれは、理論と実証と実践、教育と研究を架橋し、大学院生・学部生と教員との協働、社会調査を通して人を育てる／人が育つ教育実践を成立させることにもつながっていくのである。
「伝統」とは、決して不変なものではなく、先行世代からの遺産を継承しつつ、人々の働きかけに応じて絶えず作り替えられ更新されていくものなのである。
このこととの関連で、2016 年度の社会学科の専任教員 14 名の専攻分野と出身大学を、年齢順に整理してみる。専攻分野に関しては、社会学科のウェブサイトの教職員紹介ページに掲載されているものから 2 つを選んで掲げた（ 1 つしか掲載されていない場合は、1 つだけにした）。
①夏刈康男（社会学理論・フランス社会学／日大社会学出身）、②山本
質素（民俗学・文化人類学／成城出身）、③松岡雅裕（社会システム論・社会学説史／日大社会学出身）、④好井裕明（差別問題論・社会問題のエス
ノメソドロジー／東大出身）、⑤後藤範章（都市社会学・ビジュアル社会学／日大社会学出身）、⑥中瀬剛丸（メディア社会論・社会意識論／一橋出身）、⑦仲川秀樹（マス・コミュニケーション論・集合行動論／日大大50

日大社会学における実証研究の系譜

学院出身）、⑧立道信吾（産業社会学／日大社会学出身）、⑨中森広道（災害社会学・社会情報論／日大社会学出身）、⑩菅野剛（行動計量学／阪大大
学院出身）、⑪中村英代（社会病理学・ジェンダー論／お茶大出身）、⑫久
保田裕之（家族社会学・福祉社会学／阪大大学院出身）、⑬山北輝裕（社会史・社会問題論／関学大学院出身）、⑭松橋達矢（歴史社会学・都市研究／日大大学院出身）。
専攻分野はバラエティに富み、出身大学も日大を除くとバラバラで、全体として絶妙なバランスが取れているし、非常に充実した陣容になってもいる。日大社会学の出身者（学部も大学院も日大）は 5 名、これに日大大学院出身者を加えると 7 名となり、丁度半分を占め「多数派」となっている。大学院博士課程を有する老舗の私立大学としては、後継者を養成する
使命もあるので、日大出身者が一定数を占めるのはある面で当然とも言えようが、2016 年度で日大社会学出身者が 1 名定年退職され、代わりに犬飼裕一（社会学理論・社会学史／早稲田出身）が 2017 年 4 月に着任するので、日大社会学出身者は 4 名、日大大学院出身者を加えても 6 名となり、（戦後にあっては多分初めて）全体の半分を切ることになる（優れた研究者を多数輩出している社会学の他の老舗私大と比較すると、早稲田や慶應ほど出身者の占有率は高くなく、関学や中央ほど低くはない、といったところか）。このことがハイブリッドな結合をより一層強化し、新たな遺伝子が組み込まれることになっていくとすれば、「せめぎ合いとつむぎ合いのダイナミズム」がより効果的に作動していくことにもなるだろう。
他方で、この小論を読んで刺激を受け、研究者を目指す日大社会学科の学生が 1 人でも多く生まれることにも、期待することころ大である。
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