教育機関における著作権の基礎と運用
FD・SD講習会 Q&A
作成︓全学教育機構
監修︓孫友容（経済学部）

著作権法一般
私たちは、これまでの積み重ねられた思想に影響をうけています。当然影響を受けているので、似た表現を用いてしまうこともあり得ると思います。0からものをつくるのはとても大変です。

これまで人類によって積み重ねられた思想やありふれた表 現は、文化の永続的発展にとって必要不可欠なものであり、誰にも独占させてはならないパブリック・ドメインに属すべきものです。
パブリック・ドメインが恣意的に侵食されないために、著作権法における著作物の定義規定（著作権法2条1項1号）に2つの重要な基本原則が含有されています。
その1つは、アイディア・表現二分論（あるいは思想・表現二分論）という原則です。アイディア・表現二分論とは、著作権法が保護するのは、あくまで「表現」であって、その表現の背後にある「アイディア」や「思想」ではない、という原則です。
もう1つは、著作権法による保護を受けられる表現に「創作性」という要件を満たす必要がある、という原則です。すなわち、アイディアそのものではなく、アイディアを表した「表現」であっても、それに最低限度の「創作性」がなければ、著作物に該当しない、ということを意味します。
同じ思想に影響された故に、似た表現を用いた場合、①表現があまりにも単純や簡潔であって、アイディアそのものと同等視できる、または②表現がアイディアそのものではないものの、ありふれたものとしていずれも「創作性」がない、もしくは③それぞれの表現にそれぞれの個性に由来する「創作性」がある、という3つの場合に分けることができます。
このうち、①はアイディア・表現二分論により、②は「創作性」要件により、いずれも著作権法の保護を受けることができません。逆に、③の場合は、それぞれの表現が独自の著作物として保護されるものの、互いに権利行使ができない、ということになります。もちろん、このような場合分けは、極めて理論的なもので、現実には当事者に認識上の相違があることもしばしばありますし、裁判所の判断が分かれることも稀ではありません。

著作権法一般
教員がネット授業のために作成したコンテンツの著作権は、教員個人と法人のどちらに帰属するのでしょうか。また、もし教員個人に帰属するとしたら、教員が退職したら法人は本人の許諾なしにコンテンツを使えなくなるのでしょうか。

著作権法上、基本的には実際に創作を行った者を著作者と規定していますが、一定の条件の下、実際の創作者ではなく、その雇い主を「著作者」と規定する職務著作制度というものがあります。
具体的には、①創作が法人等の発意に基づくこと、②実際の創作者が法人等の業務に従事する者であること、③創作が職務の一環として行われたこと、④法人等の著作名義で公表されること（例外：プログラムの場合この要件は不要）、⑤別段の約束がないこと、という5つの要件があります。
大学の場合、これらの要件をすべて満たす著作物の著作者は大学になりますので、大学がすべての権利を専有します。逆に、それ以外の場合は、教員個人が著作者となり、大学がコンテンツを使用したい場合、教員本人の許諾を取る必要があります。
なお、以上はあくまで著作権法の話で、特許法となると、大きな違いがあります。
特許法上の職務発明は、①使用者の業務範囲に属し、かつ、②発明に至った行為が従業員の職務に属するものを指します。職務発明について特許出願する権利は、原則的に従業員に帰属します
が、使用者は、その特許権について通常実施権（業として実施する権利）を有します。もっとも、職務発明について、使用者と従業員は事前の契約や勤務規則を通じて特許出願の権利を使用者に帰属させることができます。
大学教員の場合、その専攻によって職務著作にも職務発明にも関わり得るので、両者の区別について要注意です。

著作権法一般
公的機関が公開しているパワーポイントやPDFを学生に資料として配付、あるいはオンライン授業で利用するのは問題ないということでよいですよね。

公的機関が作成した法令・判決・決定・告示・通達などについて、著作物の要件に該当しても、著作権の目的にならないため、授業など教育目的に限らず、一般人でも自由に利用することができます。
なお、広報資料、調査統計資料、報告書など一般に周知させることを目的とした資料に関しては、転載などの利用が自由ですが、転載禁止する旨の表示がある場合は例外です。

著作権法一般
一般の方に向けての公開授業、ワークショップなどでWebから画像を引っ張って来ることが多いのですが、引用元を表示するだけではだめなのでしょうか。
引用元の表示について詳しくお聞きしたいです。

著作権法32条は、「公表された著作物は、引用して利用することができる。この場合において、その引用は、公正な慣行に合致するものであり、かつ、報道、批評、研究その他の引用の目的上正当な範囲内で行なわれるものでなければならない」と定めています。
このように、適切な引用と言えるためには、①引用される著作物はすでに公表されているものであること、②報道・批評・研究等の正当な目的があること、③公正な慣行に合致する、④引用側と被引用側を明瞭に区別して認識することができること、⑤引用側が主、被引用側が従、という主従関係が明確であること、という要件を満たさなければなりません。
これらの要件を、公開授業やワークショップでWeb画像を利用する行為に当てはめてみますと、①②は満たされ、③画像の使用が授業やワークショップにとって必要または合理的であり、④画像の引用元が明確に表示され、⑤授業やワークショップの内容にとって他人の画像があくまで従たる内容であれば、引用が適切であると考えられます。

著作権法一般
引用自体が適切である場合、対面での講義等がテレビなどの取材を受けて、他人の著作物が引用されたスライドが番組で放映されるのはNGですか。また、メールなどで配信する資料に、引用の要件を満たした著作物（授業で紹介、解説する論文の図など）が含まれる場合の授業目的公衆送信補償金制度における取り扱いについてお教え下さい。

引用自体が適切であれば、引用される著作物が含まれる資料等について、授業など教育目的に限らず、無許諾・使用料なしで利用できます。なので、授業目的公衆送信補償金制度と関係ありません。
なお、引用自体が適切であっても、それとは別に、自らの授業資料から、引用された著作物を単独に抽出して使用する場合はもはや引用行為ではなくなりますので、著作権を制限する事由になりません。この場合、授業目的公衆送信制度の対象行為であれば、大学が補償金を支払うことで利用できます。
ちなみに、テレビ局等が授業の様子を取材・放送する場合、テレビ局等は自らの行為に対して責任を負うことになります。教育場面
授業目的公衆送信補償金制度を本学で具体的にどのように利用するのか教えて欲しいです。「補償金制度適用」の場合、教員の立場としては著作権のことは考えなくていい、ということになりますか？
誰が指定管理団体にどれくらいの額の補償金を払いますか。

この制度の対象となる行為について、大学が直接にSARTRASに補償金を払います。このうち、通常の授業は、在学生の人数をもとに算出します（大学の場合、学生1人あたり720円）。ほかに、公開講座、免許状更新講習等特別な教育活動の場合、授業数や講座定員数など、様々な基準に基づいて算出します。
したがって、制度対象となる場合、個々の教員は直接に補償金を払うことがありません。ただし、出所明示義務は著作権法上の法的義務ですので、補償金制度を適用する場合であっても、利用される著作物について、慣行に従って出所を明示する必要があります。

教育場面
セルDVDや録画したテレビ番組の一部または全部を、許諾なく大学の授業で学生に視聴させることは、法律に抵触するでしょうか。法律に抵触する場合、授業で視聴できる方法はありますか？対面授業の場合、リアルタイムのオンライン授業の場合、オンデマンドのオンライン授業の場合で個別にご教示いただけると幸いです。

著作権法38条1項は、営利を目的としない上映（上演、演奏、口述も同様）について、著作権が発動しないと特別に規定しています。この規定を適用するためには、①営利目的がなく、②観衆から料金をいかなる名目の料金も取らない、③もし実際に演じる者や口述する者がいる場合、これらの者に対しても報酬を支払わない、という要件を満たす必要があります。以上の3要件を満たせば、一部でも、全部でも、学生に見せることができます。
なお、「上映・上演・演奏・口述」というのは、いずれも直接に学生に見せたり、聞かせたりするような対面授業にしか適用できませんので、リアルタイムのオンライン授業やオンデマンドのオンライン授業は、「公衆送信」であって、上記の特別規定を適用することができません。オンライン授業でDVDや録画番組を見せる場合は、授業目的公衆送信補償金制度を適用するために、必要な限度において使用し、著作権者の利益を不当に害しない、といった要件を満たさなければなりません。
ただし、以下の2点について要注意です。①日本映像ソフト協会は38条1項の制限規定について国際条約との関係で問題があるという立場を取っていますので、法改正を促すまたは法律規定の解釈で争う意思があるかもしれません。
また、②市販のDVDにせよ、レンタルDVDにせよ、ほとんどの場合、「家庭内での視聴に限る」という目的の制限をかけていますので、著作権法ではなく⺠法上の契約問題または不法行為問題になる可能性があります。この場合、ある一場面だけを流しても同じかという疑問が湧くかもしれません。これについて、ほんのわずかの使用であれば権利者に問題視される可能性が低いが、心配がある方は日本映像ソフト協会等の権利者にお問い合わせください。

教育場面
語学授業でユーチューブの動画を紹介することは可能でしょうか。ユーチューブは公開されているものなので出典をきちんと明示すればいいのかなと思っていました。オンライン授業と対面授業の両方の面からご返答をいただければ幸いです。

ユーチューブの動画も、DVDやテレビ番組と同じように、①営利目的がなく、②観衆から料金をいかなる名目の料金も取らない、③もし実際に演じる者や口述する者がいる場合、これらの者に対しても報酬を支払わない、という3要件を満たす場合、対面授業で学生に紹介することができます。また、オンライン授業の場合、授業目的公衆送信補償金制度の適用対象であるため、必要な限度において使用し、著作権者の利益を不当に害しないのであれば、使用可能です。もちろん、いずれの場合も、慣行に従って出典を明示してください。

教育場面
授業の過程でクラウドストレージに他者の著作物の一部をアップロードして学生にダウンロードさせようか、と計画しています。情報漏れや誤操作で、アップロードされたものに非関係者がアクセスできる状態になっていた場合、非親告罪化された違法アップロードに該当しますか。あるいはそもそも、授業目的公衆送信制度の対象外になるクラウド管理者が内容にアクセスできる時点で違法アップロードになる可能性もあるのでしょうか。
著作権侵害罪には親告罪と非親告罪との2種類の罰則があります。このうち、非親告罪の対象について、以下の要件が定められています。①目的は財産上の利益を受けることまたは有償著作物を提供する著作権者等の得ることが見込まれる利益を害すること、②対象の正規著作物が有償で提供されていること、③原作のまま複製（複製されたものの譲渡も含む）または公衆送信すること、という要件です。これらの要件にすべて該当する場合のみ、非親告罪の対象になります。
なお、非親告罪の対象にならなくても、学生以外の関係者にアクセスできる状態になった場合、親告罪の対象になりますし、⺠事責任も負うことになりますので、アクセス権限をしっかり管理してください。
ちなみに、クラウドストレージにアップロードする場合、クラウド管理者がその管理権限に基づいて実際にアクセスできるとしても、それだけでは一般ユーザーの使用が「私的複製」から排除されたり、「公衆」送信と認定されたりすることはありません。

教育場面
著作物の一部を授業用に加工する場合（動画資料のキャプチャ、画像資料のトリミング、資料上への解説等の加筆、などを考えています）、著作者人格権の侵害になるのでしょうか。また、それは著作権保護期間が満了したものについても同様でしょうか。

著作物を加工するようなあらゆる改変は、著作者の意に反すれば、基本的に同一性保持権侵害になります。これは、著作者人格権の内容ですので、著作権保護期間（＝財産的利益の保護期間）が満了しても影響されません。具体的に、動画資料の全体画面のキャプチャや、資料への解説は改変と考えられにくいですが、画像資料のトリミングは改変に当たる可能性が高いです。
ただし、例外として、「著作物の性質並びにその利用の目的及び態様に照らしやむを得ないと認められる改変」は、認められます。また、著作者が存しなくなった後、「利用行為の性質及び程度、社会的事情の変動その他によりその行為が当該著作者の意を害しないと認められる場合」も認められます。

教育場面
組織的に素材としての著作物をサーバーへストックすることがNGということは、補償金を払っていたとしてもオンデマンド型の授業では他人の著作物を一切使えないし、同時中継型の授業でも、教材を配信した回を録画してはいけないということでしょうか。

ここでいうサーバーへのストックは、個別の教員がそれぞれの授業の必要に応じて素材をサーバーに保存する行為ではなく、「組織」として様々な授業で使用する可能性のある著作物を、組織にいる多くの教員が授業で使えるように大量に保存する行為です。
前者の場合は授業目的公衆送信補償金制度の適用対象ですが、後者の場合は、ストック（＝複製）行為自体も、ストックされた素材を授業に使用することも著作権侵害になりかねません。

教育場面
高校生を対象とした出前講義（ジョイントセミナー等）は、営利目的に該当しますか？授業開放科目は受講料を支払って受講していますが、これは営利目的に該当しますか？科目等履修生がいる科目はダメになりますか？時間外学修も単位内に含まれます。
そこで配付されるものは保護されるべきでは？

まず、授業開放科目における生涯学習や教員免許更新講習は、対面ではなく、オンライン方式によって行われる場合、「改正著作権法第35条運用指針（令和3年度版）」や「授業目的公衆送信補償金規程」によりますと、授業目的公衆送信補償金制度の対象ですので、大学が補償金を払うことによって著作物を利用することができます。時間外学修は、授業の一環であれば授業目的公衆送信補償金制度の対象として認められます。
それ以外の場合で、基本的に、大学の事業として行われる教育活動で、かつ、対面で行われる場合は、従来通り、非営利目的として考えられます。しかし、上記の「運用指針」や「規程」に明記されていない教育活動で、オンライン方式で行われる場合、授業目的公衆送信補償金制度を適用できない可能性が高いので、権利者団体や関係者団体に確認する必要があります。

教育場面
絶版になっている本をベースに資料を作った場合、「権利者の利益を不当に害する」ことにはならない、と考えていいでしょうか？

絶版になっている本についても、その著作権が通常の著作物と同様に有効でありますので、授業目的公衆送信補償金制度を適用したい場合、通常の著作物と同様に、「必要な限度」等の条件を守る必要があります。絶版になっただけでは、「必要な限度」要件を適用せず、何でもフリーになるわけではありません。
必要な限度を超える利用、たとえば、一冊の本の相当な内容をコピーしたり送信したりする行為について、やはり著作者と出版社と交渉する必要があります。出版社と著作者がいずれも所在が不明で連絡が取れない場合は、制度上、文化庁⻑官による裁定を申請することになります。詳細については文化庁のHPをご参照ください。

教育場面
授業担当の変更などによって、他の先生が作られた講義ビデオを、自分の授業で用いてよいのでしょうか。

他の先生が作成した講義ビデオ等は、職務著作の場合を除き（職務著作の要件についてQ2をご参照ください）、その利用に関しては通常の著作物と同様にその先生の許諾を受ける必要があります。

教育場面
学生のレポートも著作物とのことでしたが、授業目的公衆送信補償金制度を使って利用した場合、学生自身はどのようにして補償金を受け取るのでしょうか。

授業目的公衆送信補償金等管理協会（SARTRAS）は、補償金の分配方法についてまだ検討中なので不明です。
しかし、学生のレポートを利用する場合は、基本的に、その担当教員および授業関係者だけが利用者になりますので、おそらくSARTRASの管轄外であり、教員と学生の個別交渉に委ねることになると思われます。

教育場面
著作物である教科書の一部等が含まれるオンデマン
ド講義動画を，学生が勝手にどこかで公開した場合，教員は罪に問われるのでしょうか？当然，学生には講義以外に使用しないようにと注意喚起はしております。

学生が自らの行為について責任を負います。

教育場面

個別具体的な状況によるところが多いとすれば、判断のためによい参考になる本はありますか。

基本的には、全体像を掴むために、著作権法と知的財産法の入門書がおすすめです。それらが難しいようでしたら、前田健・金子敏哉・⻘⽊大也【編】『図録 知的財産法』（有斐閣・2021）、上野達弘【編】『教育現場と研究者のための著作権ガイド』（有斐閣・2021）がおすすめです。また、著作権情報センターが無料の著作権パンフレットを発行していますので、同センターのHPをご参照ください。

教育場面

このような制度は海外でも導入されているのでしょうか。

海外では、一般的には、教育目的における利用は、合理的な範囲内において、許諾なし・使用料なしで行えますが、例外的に、使用料を払う場合を規定している国もあります。
たとえば、イギリスの場合、非営利目的や、出所明示義務などの要件を満たす教育目的における利用について、原則として自由に利用できますが、著作権者がこの種類の利用に有料なライセンスを提供しており、かつ、教育機関がそれを知っている場合、有料ライセンスを結ぶ必要があります。
また、オーストラリアの著作権法は、教育目的における利用について、無許諾・無料で行えるものと、法定許諾（有料）で行うものを分けて規定しています。この場合の法定許諾とは、教育機関が衡平な報酬を支払うことに同意すれば、教育目的における利用が認められる、というものです。法定許諾による利用は、利用する分量に関する要件が以前にはありましたが法改正によって削除されましたので、「著作権者の利益を不当に害しない」という要件さえ満たせば十分です。

教育場面
佐賀大学では、学生１人あたり720円を全学生分支払うため、教員は対面、リアルタイム、オンデマンドを必要に応じて選択可能であると考えてもよろしいでしょうか？

対面、リアルタイム、オンデマンドを必要に応じて選択可能です。

教育場面

オンデマンドで講義を行なう場合、使用した引用資料のリストを作成しておけばよろしいでしょうか？

著作権法第35条第１項では、「学校その他の教育機関（営利を目的として設置されているものを除く。）において教育を担任する者及び授業を受ける者は、その授業の過程における利用に供することを目的とする場合には、その必要と認められる限度において、公表された著作物を複製し、若しくは公衆送信を行い、又は公表された著作物であって公衆送信されるものを受信装置を用いて公に伝達することができる。ただ、当該著作物の種類及び用途並びに当該複製の部数及び当該複製、公衆送信又は伝達の態様に照らし著作権者の利益を不当に害することとなる場合は、この限りでない。」とあります。
つまり、どのような授業形態であっても他者の著作物を授業で利用する時には、1.先生が担当する大学での授業内のみで2.授業に必要と考えられる範囲のみを抜粋し3.抜粋した部分が先生の作成した部分と異なることが分かるようにする（枠線で囲む等）ことで、スライドや配布資料に利用できます。
さらに、
4.慣行により出典を明記することが求められる場合には、抜粋したものに出典を明記する必要があります。
そのため、講義形態に関わらず、上記の1.2.3.4.の条件を満たさなければ、使用した引用資料のリストを作成するだけでは、他者の著作物を授業で利用することはできません。
1.2.3.4.の条件に合致するように、オンライン授業ポータルサイ
トに載せてありますチェックシート（https://www.oge.saga‐
u.ac.jp/online/selfchecksheet4copyright.pdf）を参考にして授業内で著作物を利用してください。