様式第２号の１－②【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の１－①を用いること。
学校名
設置者名

CODO 外語観光専門学校
学校法人弘堂国際学園

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

課程名

商業実務専門課程

学科名

実務経験のある教
夜間･員等によ通信る授業科
制の目の単位場合
数又は授業時数

省令で定める基準単位数又は授業時数

観光学科
国際観光ビジネスコース

夜・通信

160 時間160 時間観光学科
ホテルマネジメントコース

夜・通信

160 時間160 時間観光学科
アジア言語コース

夜・通信

160 時間160 時間IT(情報ﾋﾞｼﾞﾈｽ)学科

夜・
通信

160 時間160 時間配置
困難（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法「令和 5 年度シラバス」および「令和 6 年度シラバス」内に掲載し、図書室に備え付け公開

３．要件を満たすことが困難である学科
学科名（困難である理由）

様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

CODO 外語観光専門学校
学校法人弘堂国際学園

１．理事（役員）名簿の公表方法「理事名簿」を作成し、図書室に備え付け公開

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割

非常勤元佐賀県議会議員

令和 6 年 4 月 1 日～令和 8 年 3 月 31日

学校法人運営、へのチ
ェック機能

非常勤

元佐賀県教育委員会

令和 6 年 4 月 1 日～令和 8 年 3 月 31日

教育内容へのチェック
機能非常勤

建設会社代表令和 6 年 4 月 1 日～令和 8 年 3 月 31日

学校法人運営、財務内容へのチェック機能（備考）

様式第２号の２－②【⑵-②外部の意見を反映することができる組織への外部人
材の複数配置】※ 様式第 2 号の２－①に掲げる法人以外の設置者（公益財団法人、公益社団法人、医療法人、社会福祉法人、独立行政法人、個人等）は、この様式を用いること。
学校名
設置者名

１．大学等の教育について外部人材の意見を反映することができる組織
名称

役割

２．外部人材である構成員の一覧表
前職又は現職（備考）

任期

備考（学校と関連する経歴等）

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

CODO 外語観光専門学校
学校法人弘堂国際学園○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）

・毎年、年度が始まる前の３月に講師会を実施する。その中で、授業における注意点や本校教育内容の共有を図る。また、教務部と各教科の担当教員が各教科の授業目標および授業計画についてすり合わせを行う。
・各教科の担当教員は３月末までにシラバスを作成し、教務部へ提出する。
・学生に対しては、年度初めにオリエンテーションを行い、「学生便覧」を配布する。成績評価の方法や進級条件を説明する。
・「学生便覧」を学生に配布すると同時に、外部向けにも開放している図書室にも備え付け公開する。

「学生便覧」を図書室に備え付け公開
２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
授業計画書の公表方法（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）

本校学則記載のとおり、・各科目の成績評価は前期・後期の期末に行う。各科目の定期試験に、出席点・課題点を加えた合計点を評価対象としている。
・各科目で、定められた出席時数に達していない者はその科目について評価を受けることができない。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。
（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）

・各科目の成績評価は、前期・後期に実施する定期試験を６０％、出席点を２０％、課題点を２０％として合計点を評価対象とする。
判定
合格

不合格

点数

評価

100 ～ 80 点

Ａ

79 ～ 70 点

Ｂ

69 ～ 60 点

Ｃ

59 ～Ｄ0点の 4 段階評価とする。
・ＧＰＡ算出時は、評点をＡ（３点）、Ｂ（２点）、Ｃ（１点）、Ｄ（０点）として、各科目の評点の合計を全科目数で割る。
客観的な指標の算出方法の公表方法「学生便覧」を図書室に備え付け公開

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）＜ディプロマポリシー＞
豊かな教養と専門知識・職業に必要な能力を習得し、活力に満ちた産業経済界の需要に応える。そして地元社会の発展に寄与し、グローバル化に即応する人材に対して卒業認定を行う。
具体的には、本学所定の課程を修了した者には、専門士の称号と共に卒業証書を授与する。学則に定める評定以上を合格として、合格に達しない場
合は課題を課し、専門的知識の理解を深めた後に合格へと達した者には、専門士の称号と共に卒業証書を授与する。

卒業の認定に関する方針の公表方法「学生便覧」を図書室に備え付け公開

様式第２号の４－②【⑷財務・経営情報の公表（専門学校）】※専門学校は、この様式を用いること。大学・短期大学・高等専門学校は、様式第２号の４－①を用いること。

CODO 外語観光専門学校
学校法人弘堂国際学園

学校名
設置者名

１．財務諸表等
財務諸表等
貸借対照表

公表方法

図書室掲示にて公表
図書室掲示にて公表
図書室掲示にて公表
図書室掲示にて公表
図書室掲示にて公表

収支計算書又は損益計算書
財産目録
事業報告書
監事による監査報告（書）２．教育活動に係る情報①学科等の情報分野

課程名

商業実務

商業実務専門課程

修業年限

昼夜

学科名
観光学科

1792
単位時間／単位

２年

講義

高度専門士

〇

国際観光ビジネスコース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼専門士

開設している授業の種類
演習
実習
実験

1472

320

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

実技
単位時間

1792 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

兼任教員数

総教員数

60 人

47 人

47 人

4人

12 人

16 人

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
観光関連のカリキュラムに加え、英語や中国語といった語学力、情報ビジネスの知識を身に付ける。現代社会に求められる国際力を 2 年間で磨き上げ、グローバルな人材育成を目指す。
その為、1 年次には空港やホテル、一般企業等においてインターンシップを実施し、早期の段階で就職に必要な課題を見つける場を作る。

成績評価の基準・方法（概要）
・各科目の成績評価は、前期・後期に実施する定期試験を６０％、出席点を２０％、課題点を２０％として合計点を評価対象とする。
・Ａ(100～80 点)、Ｂ(79～70 点)、Ｃ(69～60 点)、Ｄ(59～0 点)の 4 段階で評価を行う。

卒業・進級の認定基準（概要）
・本学所定の課程を修了した者には、専門士の称号と共に、卒業証書を授与する。
・各学生の習熟度によっては課題を課し、専門的知識の理解を深める。

学修支援等（概要）
・各学科・コースごとに担任制を設け、定期的な面談の実施や、事務職員と連携を取りながら、学生の学習意欲の向上・継続を図る。
・個々の習熟度の差に応じて時にはクラス編成を行う。希望があれば個別の指導や相談にも対応し、着地点である就職や進学に向けてサポートをしていく。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

16 人
2人
（100.1％）（12.5％）（主な就職、業界等）
宿泊業（ホテル、旅館）、サービス業

就職者数（自営業を含む。）（13 人81.3％）

その他（1人6.3％）（就職指導内容）
・毎週、就職ガイダンスやビジネスマナーの授業を通して、就職に必要なスキルを身に付ける。
・個々の履歴書作成や面接指導といった、授業で補いきれない部分については授業後に個別指導を行う。
（主な学修成果（資格・検定等））
日本の宿おもてなし検定、グローバル人材ビジネス実務検定、TOEIC、文章入力スピード認定試験、日本語能力試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数40 人（中途退学の主な理由）
・家庭の事情等

年度の途中における退学者の数

中退率

3人

（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による定期的な面談
・教員と事務職員の連携を常に図り、学生の小さな変化に気付く体制の実施
・毎日の夕礼で教職員が学生の状況を報告し、共有する。

7.5％

分野

課程名

商業実務

商業実務専門課程

修業年限

昼夜

学科名
観光学科

1792
単位時間／単位２年講義

開設している授業の種類
演習
実習
実験

672

224

単位時間

単位時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数60 人

59 人

59 人

高度専門士

〇

ホテルマネジメントコース

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼

専門士

単位時間

単位時間

実技
単位時間

896 単位時間／単位
専任教員数

兼任教員数

総教員数

※4 人
10 人
14 人
※国際観光ビジネスコースの内数
カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
ホテルで働くにあたって求められるホスピタリティや語学力を身に付ける。日本人観光客だけでなく、今後も増加が見込まれる訪日外国人にも対応できる人材育成を行う。
1 年次にはホテルでのインターンシップを経験し、就職に向けた意識づくりを行う

成績評価の基準・方法（概要）
・各科目の成績評価は、前期・後期に実施する定期試験を６０％、出席点を２０％、課題点を２０％として合計点を評価対象とする。
・Ａ(100～80 点)、Ｂ(79～70 点)、Ｃ(69～60 点)、Ｄ(59～0 点)の 4 段階で評価を行う。

卒業・進級の認定基準（概要）
・本学所定の課程を修了した者には、専門士の称号と共に、卒業証書を授与する。
・各学生の習熟度によっては課題を課し、専門的知識の理解を深める。

学修支援等（概要）
・各学科・コースごとに担任制を設け、定期的な面談の実施や、事務職員と連携を取りながら、学生の学習意欲の向上・継続を図る。
・個々の習熟度の差に応じて時にはクラス編成を行う。希望があれば個別の指導や相談にも対応し、着地点である就職や進学に向けてサポートをしていく。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数
13 人
（100％）（主な就職、業界等）
宿泊業（ホテル、旅館）

就職者数（自営業を含む。）

進学者数（0人0％）（12 人92.3％）

その他（1人7.7％）（就職指導内容）
・毎週、就職ガイダンスやビジネスマナーの授業を通して、就職に必要なスキルを身に付ける。
・個々の履歴書作成や面接指導といった、授業で補いきれない部分については授業後に個別指導を行う。
（主な学修成果（資格・検定等））
日本の宿おもてなし検定、グローバル人材ビジネス実務検定、TOEIC、文章入力スピード認定試験、日本語能力試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状年度当初在学者数
15 人（中途退学の主な理由）
・家庭の事情等

年度の途中における退学者の数

中退率

2人

（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による定期的な面談
・教員と事務職員の連携を常に図り、学生の小さな変化に気付く体制の実施
・毎日の夕礼で教職員が学生の状況を報告し、共有する。

13.3％

分野
商業実務
修業年限

昼夜

課程名

学科名
専門士
高度専門士
観光学科
商業実務専門課程〇
アジア言語コース
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
実技

昼

1792
単位時間／単位

２年

1472

320

単位時間

単位時間

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

60 人

7人

0人

単位時間

単位時間

単位時間

1792 単位時間／単位
専任教員数

兼任教員数

総教員数

※4 人
9人
13 人
※国際観光ビジネスコースの内数
カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
観光分野の科目で旅行業、宿泊業を学びながら、１年次は韓国語と中国語を両方学ぶ。
２年次はどちらかを選択し伸ばしていく。就職後の企業において、今後増えるであろうアジアからの観光客に対応できる人材を育成する。

成績評価の基準・方法（概要）
・各科目の成績評価は、前期・後期に実施する定期試験を６０％、出席点を２０％、課題点を２０％として合計点を評価対象とする。
・Ａ(100～80 点)、Ｂ(79～70 点)、Ｃ(69～60 点)、Ｄ(59～0 点)の 4 段階で評価を行う。

卒業・進級の認定基準（概要）
・本学所定の課程を修了した者には、専門士の称号と共に、卒業証書を授与する。
・各学生の習熟度によっては課題を課し、専門的知識の理解を深める。

学修支援等
（概要）
・各学科・コースごとに担任制を設け、定期的な面談の実施や、事務職と連携を取りながら、学生の学習意欲の向上・継続を図る。
・個々の習熟度の差に応じて時にはクラス編成を行う。希望があれば個別の指導や相談にも対応し、着地点である就職や進学に向けてサポートをしていく。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

人
人（100％）（％）（主な就職、業界等）
空港、旅行会社、ホテル、旅館、百貨店など

（人％）

その他
人％）

（

（就職指導内容）
・毎週、就職ガイダンスやビジネスマナーの授業を通して、就職に必要なスキルを身に付ける。
・個々の履歴書作成や面接指導といった、授業で補いきれない部分については授業後に個別指導を行う。
（主な学修成果（資格・検定等））
TOPIK、TOEIC、日本の宿おもてなし検定、文部科学省後援ビジネス能力検定ジョブパス、文書デザイン検定、情報処理技能検定（表計算）（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数

年度の途中における退学者の数
3人

中退率

1人

（中途退学の主な理由）
・個人的な都合（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による定期的な面談
・教員と事務職員の連携を常に図り、学生の小さな変化に気付く体制の実施
・毎日の夕礼で教職員が学生の状況を報告し、共有する。

33.3％

分野
商業実務修業昼夜
年限

課程名

学科名

専門士

高度専門士

IT（情報ﾋﾞｼﾞﾈｽ）学科〇
全課程の修了に必要な総開設している授業の種類
授業時数又は総単位数
講義
演習
実習
実験
商業実務専門課程

昼

1792
単位時間／単位

２年

896

1024

単位時間

単位時間

単位時間

単位時間

実技
単位時間

1920 単位時間／単位

生徒総定員数

生徒実員

うち留学生数

専任教員数

60 人

37 人

35 人

2人

兼任教員数

総教員数

※4 人
6人
※観光学科の内数

カリキュラム（授業方法及び内容、年間の授業計画）（概要）
情報処理を基本としたオフィスワークを身に付けていく。また、CAD やプログラミングのような専門的な授業を取り入れることで、就職先の選択肢を広げる。英語の授業を組み込み、語学力を持った効率の良いオフィスワークができる人材を育成する。

成績評価の基準・方法（概要）
・各科目の成績評価は、前期・後期に実施する定期試験を６０％、出席点を２０％、課題点を２０％として合計点を評価対象とする。
・Ａ(100～80 点)、Ｂ(79～70 点)、Ｃ(69～60 点)、Ｄ(59～0 点)の 4 段階で評価を行う。

卒業・進級の認定基準（概要）
・本学所定の課程を修了した者には、専門士の称号と共に、卒業証書を授与する。
・各学生の習熟度によっては課題を課し、専門的知識の理解を深める。

学修支援等
（概要）
・各学科・コースごとに担任制を設け、定期的な面談の実施や、事務職と連携を取りながら、学生の学習意欲の向上・継続を図る。
・個々の習熟度の差に応じて時にはクラス編成を行う。希望があれば個別の指導や相談にも対応し、着地点である就職や進学に向けてサポートをしていく。

卒業者数、進学者数、就職者数（直近の年度の状況を記載）
卒業者数

進学者数

就職者数
（自営業を含む。）

9人
0人
9人（100％）（ 0％）（100％）（主な就職、業界等）
製造販売業、サービス業、専門・技術サービス業、飲食サービス業

その他（0人0％）（就職指導内容）
・毎週、就職ガイダンスやビジネスマナーの授業を通して、就職に必要なスキルを身に付ける。
・個々の履歴書作成や面接指導といった、授業で補いきれない部分については授業後に個別指導を行う。
（主な学修成果（資格・検定等））
情報処理技能検定（表計算）、文書デザイン検定・プレゼンテーション作成検定、文章入力スピード認定試験（備考）（任意記載事項）

中途退学の現状
年度当初在学者数
21 人（中途退学の主な理由）
・家庭の事情・就職のため年度の途中における退学者の数

中退率

2人

（中退防止・中退者支援のための取組）
・担任による定期的な面談
・教員と事務職員の連携を常に図り、学生の小さな変化に気付く体制の実施
・毎日の夕礼で教職員が学生の状況を報告し、共有する。

9.5％

②学校単位の情報ａ）「生徒納付金」等
学科名

入学金

授業料
（年間）

その他

150,000 円

650,000 円

110,000 円教育充実費

備考（任意記載事項）

観光学科
IT(情報ビジネス)学科円
円
修学支援（任意記載事項）円円円円ｂ）学校評価
自己評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）「自己評価」として刊行物を作成し、本校図書室に常備する。
学校関係者評価の基本方針（実施方法・体制）
地域の方や本校に関係する方々３名で構成し、学校関係者として定め、学校関係者評
価委員会を設置し、開催する。本校の学校運営や教育方針、取組みをまとめたものを評価いただく。評価結果を基に学校長を中心とし、前期期間中に改善措置を講ずることによって、教育水準の更なる向上を図る。
学校関係者評価の委員
所属
任期
種別
令和 6 年 4 月 1 日
社会保険労務士
企業等委員～令和 8 年 3 月 31 日

一般企業

令和 6 年 4 月 1 日～令和 8 年 3 月 31 日

企業等委員

元県庁職員

令和 6 年 4 月 1 日～令和 8 年 3 月 31 日

地域住民

学校関係者評価結果の公表方法（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）「学校関係者評価」として刊行物を作成し、本校図書室に常備する。
第三者による学校評価（任意記載事項）

ｃ）当該学校に係る情報（ホームページアドレス又は刊行物等の名称及び入手方法）
http://www.codo.ac.jp/