No.57

SEP. 2006「なゐふる（ナイフル）」は「地震」の古語です。「なゐ」は「大地」、「ふる」は「震動する」の意味です。

p.2

インドネシア・ジャワ島中部地震の被害調査報告

p.4

南海トラフの掘削を目指す−地球深部探査船「ちきゅう」−

p.6 新連載
地震と天然記念物・史跡めぐり

第1回

関東地震と諸磯の隆起海岸

p.7

歴史史料から昔の地震のことを知る−災害史料データベース

p.8

会長就任にあたって−阪神・淡路大震災から 11 年
一般公開セミナーのお知らせ

インドネシア・ジャワ島中部地震の被害の様子。詳しくは、p.2の記事『インドネシア・ジャワ島中部地震の被害調査報告』をご覧ください。

「南海トラフの巨大地震を解き明かす」

2006 年 6 月〜 2006 年 7 月のおもな地震活動
2006 年 6 月〜 2006 年 7 月に震度 4 以上を観測した地震は 6 回でした。

北海道と東北地方で、②の地震により震度 1 を、④の地震により震度図の範囲の中でマグニチュード(M)3.0 以上の地震は 606 回発生し、この2 〜 1 を観測しました。

うち M5.0 以上の地震は 12 回でした。

③オホーツク海南部
太平洋プレート内部の深いところで発生した地震で、北海道と東北地①大分県西部方で震度 2 〜 1 を観測しました。

フィリピン海プレート内で発生した地震で、大分県、広島県、愛媛県⑤択捉島付近の 6 地点で震度 5 弱を観測したほか、九州地方から中部地方にかけて太平洋プレートの沈み込みに伴い発生した地震で、北海道と東北地方

震度 4 〜 1 を観測しました。この地震により、負傷者 8 名の被害を生で震度 2 〜 1 を観測しました。

じました(総務省消防庁による)。

⑥台湾付近②、④三陸沖フィリピン海プレートと陸のプレートの境界付近で発生した地震と考どちらも太平洋プレートと陸のプレートの境界で発生した地震です。

えられ、沖縄県与那国町で震度 3 を観測したほか、竹富町と石垣市で震度 2 〜 1 を観測しました。
世界の地震
M7.0 以上あるいは死者 50 人以上の被害を伴った地震は以下のとおりです（発生日時は日本時間、M や被害は米国地質調査所[USGS]によるものです）。
・ 7 月 17 日 17 時 19 分
インドネシア（ジャワ島南方沖）（Mw7.2

深さ 34 km）インド・オーストラリアプレートの沈み込みに伴い発生した地震と考えられます。
この地震に伴い津波が発生し、インドネシアで死者・行方不明 801 名、負傷者 543 名の被害を生じました(8 月 7 日現在)。観測された津波の高さはインドネシアのべノアで 0.2 m、モーリシャスのロドリゲスで0.4 m でした。
（気象庁、文責：浦田紀子）
図の見方は「なゐふる」No.31

1

p.7 をご覧下さい。

インドネシア・ジャワ島中部地震の被害調査報告
地震の概要

被害の様子・特徴

2006 年 5 月 27 日（土）5 時 54 分頃（現地時間）（日ジョグジャカルタの南、バントゥル県農村部が被災

本時間 7 時 54 分頃）、インドネシア・ジャワ島中部ジ中心部です（図 1）。オパック川の河口付近から北北東ョグジャカルタ特別州でマグニチュード（M）6.3 の方向に伸びるオパック断層が横方向にずれ、断層に沿地震が発生しました。当初震源はジョグジャカルタ市ってメルカリ震度 7（気象庁震度 5 弱〜 5 強）地帯が南方、オパック川の河口付近とされていましたが、分布していました。断層の真上に位置する地域では全（独）防災科学技術研究所（NIED）の推定によると壊率が 8 〜 9 割、死亡率が 5 ％程度でしたが、オパッ被害の中心地のほぼ直下 10 km とされています（図 1）。

ク川から離れると急激に被害が減少していました。まこの地震による被害は、死者 5,749 名、負傷者

た、周囲を水田に囲まれた低地集落では全壊率が高い38,568 名、建物全壊 578,000 棟です（2006 年 6 月 27 日

一方で丘陵地域では被害が少なく、地盤種による地震現在）。

動の違いが被害に大きく関与していると感じました。
被害の中心部は農村で、集落と水田や小川との水位

現地調査の概要

差がほとんどなく、軟弱地盤に立つ脆弱なレンガ造建

アジア防災センター（ADRC）は地震直後からイン物が倒壊したと思われます。代表的な家屋の構造は、ドネシア政府国家災害管理調整局（BAKORNAS）に日干しや素焼きレンガの壁、木製の屋根骨格に薄く軽連絡を取り、International Recovery Platform（IRP）とい瓦を載せたものです。鉄筋の柱がない家が多く、レ共に 5 月 30 日〜 6 月 4 日に緊急調査団を派遣しました。

ンガの固定には砂や土が多く使われていました。鉄筋

31 日はジャカルタの関係機関を訪問して被害と対応の柱がある場合でも、基礎と連結されていないので、の概要把握を行い、政府当局者と今後の防災体制等の強い揺れに耐えることができなかったと思われます。

構築・強化について協議・意見交換しました。その晩

住民の感じた揺れ方は、30 秒位水平方向に円を描

夜行電車でジョグジャカルタへ向かい、6 月 1 日〜 3いたという横揺れでしたが、図 1 の NIED 推定の震源日に被災地の現地調査を実施し、被害の特徴把握と今直上付近の集落では激しい縦揺れを体験したというコ後の短期及び中長期の対応策についてジャカルタで検メントがありました。この集落はオパック川に面して討したプランの修正・強化を行いました。

いて、地震直後に水面が大きく波を打っていたため、多くの村民は 2004 年 12 月のインド洋大津波のような津波が来ると思い、急いで橋を渡って東側の山に避難したと話していました。余震が続いていることか
ら、地震で倒壊しなかった家屋
でも庭先にテントを張り、夜間はテントで寝ている住民が多く見られました（写真 1）。
ジョグジャカルタ市内は倒壊家屋が散在しますが、繁華街に大きな被害はなく、外部からの救援や取材・調査団等で上中級ホテルは満室常態で、市場もにぎわい、電気・水道・通信・飲図1

UNOSAT による被害分布に NIED による推定震央位置（黒丸）を加筆したもの。
2

食とも問題は解消済みでした。

建物被害の分布が一目でわかり、地域の全体像の把握と救援活動の立案に役立っていました。
今後の支援と課題
スマトラ沖地震・津波の教訓が生き、被災地域が大統領の出身地でもあり、救援活動開始が早く、物資配給等の混乱もすぐに収まっていました。
今後は専門知識がない住民が自力で前回同様の家屋を建設する可能性が高いため、低コストで耐震性を確保する住宅の建築とそのための技術指導が必要です。
さらに、今回は農村型被害であり水田等は無事でし
写真 1

被災中心部の倒壊集落と仮設テント。

たから産業基盤が残っています。被災した農機具の代わりになるものの提供やマイクロクレジット（無担保阪神・淡路大震災とほぼ同時刻の早朝に発生した地の小口貸付）等の支援が重要でしょう。

震でしたが、被災住民の多くが農民でありイスラム教

もう 1 つの重要資源が観光です。ジョグジャカルタ

徒であることから、彼らの多くは午前 4 時半には起床は古くからの有名観光地の 1 つで、世界遺産のボロブして活動を開始しており、これが 8 〜 9 割の全壊率に対して死亡率が低い理由と考えられます。
衛星画像・ GIS の活用
ジョグジャカルタの州災害管理調整部（SATKORLAK）
メディアセンター等では、震源位置や断層の位置、震度分布地図が掲示されていました。また、宇宙開発庁（LAPAN）が加工したIKONOS（高解像度の商用地球観測衛星）による衛星画像が貼り出されていました。縮尺は 1/2,500 で、被害が大きい地域を赤い四角で囲んで表示していました。
SATKORLAK ではホワイトボード上に各地域から報告された死者数、負傷者数、建物被害数が毎時間更

写真 3

一部被災して観光客が消えたプランバナン遺跡。

新されていました（写真 2）。これを地元のガジャマダ大学（UGM）社会学部が GIS を使って被災の地区

ドゥール遺跡、プランバナン遺跡、富士山に似たメラ別被害状況を地図上に示していました。死者や負傷者、ピ火山を含め、世界中から数多くの観光客が集まる都市です。今回の地震後、しばらくは震災特需があっても、数ヵ月後には風評で観光客がいなくなりさびれた町のみが残る可能性が懸念されるため、復興キャンペーンが必要ではないかと思います（写真 3）。
さらに、今後インドネシアの国内全体の防災力強化を考えた場合、ジョグジャカルタをモデルケースとした防災まちづくりが有効と思われます。災害対策力の強化だけでなく、観光客が滞在しやすく、安全に歩けるまちづくりや、農民の暮らしぶりを実体験し、地震・火山の話の体験学習（防災ツーリズム）の実施等が期待されます。

写真 2

SATORLAK のホワイトボードに書かれた各地域からの報告。

（アジア防災センター3荒木田勝）

南海トラフの掘削を目指す−地球深部探査船「ちきゅう」−「ちきゅう」の技術

世界最新鋭の掘削研究船「ちきゅう」は、構想から実に 15 年の月日を経て、2005 年 7 月に完工しました。

船から掘削を行うには、まず、船の定点維持性能が「ちきゅう」は新しい地球・生命科学の創成を目指し格段に優れている必要があります。「ちきゅう」では、ています。2007 年の秋から、統合国際深海掘削計画

6 個のアジマズ・スラスターによってこれを達成して（IODP）において、南海トラフの地震発生帯掘削に導います。

入されます。この計画は、我が国がリーダーシップを「ちきゅう」の最大の特徴は、ライザー掘削技術を取る初めての大型国際共同研究であり、今、世界の注駆使できることにあります。ライザーシステムとは、目が集まっています。

掘削パイプをさらに大きな径のパイプ（これをライザーパイプといいます）の中を通すことによって、掘削

深海掘削の歴史に用いる重い泥水を閉鎖系で循環させるシステムで深海掘削はその輝かしい歴史を地球科学の中に打ちす。重い泥水は、海水に粘土（モンモリロナイト）や立ててきました。深海掘削計画（Deep Sea Drilling

重晶石、各種ポリマーなどを混合して調液します。泥Project: DSDP）は、掘削船 Glomar Challenger の運用

水は、孔壁の閉鎖や崩壊を防ぐとともに、掘削切り屑によって、海洋底拡大説の証明に成功しました。さら（カッティングズ）を船上に持ち上げてくる役目を果に 1975 年からは参加各国の分担金によって運営されたします。また、海底に設置した噴出防止装置により、る国際深海掘削計画（International Phase of Ocean

炭化水素の危険を制御しながら、掘削することが可能

Drilling: IPOD）となり、我が国も正式に参加し、深となります。大規模なライザーシステムを船上から制海掘削は広く世界の科学者の注目するところとなりま御することは、これまで極めて難しい技術でしたが、した。1985 年から掘削船 Joides Resolution を使って、石油掘削技術の進歩と研究開発の結果、「ちきゅう」

22 ヵ国が参加した国際深海掘削計画（Ocean Drilling

ではこれが可能となりました。

Program: ODP）が実施されました。

「ちきゅう」は、水深 2.5 km の海底を 7 km 掘削す

ODP は、プレートテクトニクスの諸問題の探究、ることを目指しています。これは、水深においては石詳細な地球環境変動史の解読、メタンハイドレートな油掘削技術の最高レベルと肩をならべ、掘削深度におど地層中での物質の変化や微生物の活動などの研究にいては、さらに遥かに困難な領域を目指しています。

おいて極めて重要な役割を果たしてきたことは論をま

将来は、水深 4 km においても泥水の循環を可能とすちません。しかし、多くの重要な課題が、技術的な制る人類未踏の掘削技術の確立を計画しています。この約のために未解決のまま取り残されました。ここで技技術は現在、第三期科学技術基本計画の中で、国家基術的な制約とは、3000 m を超すような深さへの掘削幹技術として位置付けられています。「ちきゅう」のが困難であること、また、炭化水素を含むような地層への掘削が安全上不可能であること、によります。
1990 年始めに、深海掘削に参加した我が国の研究者の間から、より深く海底下を掘削するプラットフォームの建造と、我が国がリーダーシップをとる新しい計画の提案が検討されるようになりました。とくに、プレート沈み込み境界での地震発生帯への掘削計画が注目されました。
このプロジェクトの推進には、海洋研究開発機構（JAMSTEC）が主体的に関わり、「ちきゅう」の完工となりました。「ちきゅう」の総建造費は 650 億円であり、我が国が基礎科学に投じた最大規模の投資であります。

写真
4「ちきゅう」。全長 210 m、排水量 57,000 トンの巨大な船。

浮かび上がってきました。東南海地震震源域では、アスペリティの最浅部までの深度が海面から約 8 km 程度と予想されています（水深は 2000 〜 2500 m）。この深度は、ライザー掘削船「ちきゅう」で到達しうるものです。現在、南海トラフにおける地震の震源過程の解析や 3 次元反射法調査等の検討に基づいて、2007 年秋からの詳細な掘削計画の立案が国際的なグループによってなされているところです。

写真

ドリルフロアにおけるドリルパイプの接続作業。

目的は科学掘削ですが、資源探査船としても最高レベルの性能を有しています。
統合国際深海掘削計画（IODP）
2003 年 10 月より、IODP が開始されました。その内
容は、「ちきゅう」および米国が用意する非ライザー船、およびヨーロッパ諸国が提供する特定任務掘削船の、少なくとも 3 種類の掘削船を用いた計画です。現写真

掘削されたコアの船上での切断・カタログ作業。

在、日米欧の他に中国、韓国も部分加盟メンバーとして参加しています。IODP は世界の研究者が掘削提案「ちきゅう」の意義を行い、それをベースとして掘削計画を実行する研究者主導型の計画です。

大型プロジェクトの推進に関し、時に批判を受ける

IODP では初期 10 年間（2003 年から 2013 年）におことがあります。「大が小を潰す」という批判です。

ける科学計画を設定しましたが、それを受けて我が国

しかし、私はこのような大型プロジェクトの推進こそでは日本掘削地球科学コンソーシアム（J-DESC）がが、広く研究者コミュニティーに活性化をもたらし、中心となって科学計画が立案されてきました。その中国民の科学への関心を引き出す原動力になると考えてで、います。そのためには、「ちきゅう」と IODP が、新（1） モンスーン気候変動とアジアのテクトニクス

しい地球・生命科学の成果を生み出し続けることが肝（2） 沈み込み帯のダイナミクス・物質循環と地殻の心です。私は、地球の内部が未知の驚きに満ちた世界進化であることを確信しています。

（3） 巨大海溝型地震発生帯と長期孔内観測「ちきゅう」は、2006 年 8 月からの下北半島沖、さ（4） 地下生物圏の研究らに海外での試験掘削期間を経て、2007 年 9 月から熊などが主要な課題として取り上げられてきました。こ野沖南海トラフで科学掘削に導入されます。今、そのの中で中心的な課題として注目されているのが南海ト準備が急ピッチで進んでいます。

ラフの掘削です。
(海洋研究開発機構 平 朝彦)
南海トラフの掘削
東海沖から四国沖の南海トラフは、100 〜 200 年に参考文献：

一度、巨大地震に見舞われてきました。このように、

平朝彦・徐垣・末広潔・木下肇（2005）

1）M8 超の巨大地震が発生する、2）人口密集地帯に地球の内部で何が起こっているのか?

光文社新書

近接して社会的関心が高い、3）地震を起こす断層領域（アスペリティ）が掘削可能である、という条件を「ちきゅう」についての情報は：兼ね備えた場所は、世界的にも非常に限定されます。

地球発見（http://www.jamstec.go.jp/chikyu/）

その中で、熊野灘沖南海トラフが掘削候補地点として5

第1回

新連載

地震と天然記念物・史跡めぐり
もろいそ
関東地震と諸磯の隆起海岸

1923 年 9 月 1 日、相模湾を震源とする M7.9 の地震が起きました。約 105,000 人が亡くなった関東大震災。
この教訓を忘れまいと、9 月 1 日を防災の日と定め、今も各地で防災訓練などが行われています。
地震は「教訓」以外にも、様々なものを残します。
地震によって海底が隆起して海成段丘という平らで人が利用しやすい土地が生まれたり、活断層があることで、険しい山地内に直線的な谷や崖地形が生まれ、そこが街道として利用されたり、人の心をうつ景勝を生み出したり。これらは、いわば自然の（地震の）恵みです。このシリーズでは、地震と関係する地形・地質に係わる天然記念物や名勝を紹介します。
今回は関東地震ゆかりの「諸磯の隆起海岸」。神奈写真

川県三浦市三崎町諸磯（図）。ここは関東大震災の直後、今村明恒博士が、大正、元禄、弘仁など歴史時代潮間帯にすむ穿孔貝が開けた穴が離水している（太田陽子氏提供）。の関東地震による隆起の証拠が残ると指摘し、1928

1.5 m の海面低下すなわち土地の隆起が観測され、相年、国が天然記念物に指定した場所です。地震にまつ模湾の大磯から江ノ島、三浦や南房総など広い範囲で、わる地形・地質現象が天然記念物指定される先駆けと海底が約 1 〜 2 m 隆起し、隆起波食台や隆起ノッチなりました。海へと続く谷あいの、その谷壁に潮間帯（波によって削られて凹んだ地形）などが各地に現れに生息する穿孔貝が開けた穴が水平に並び、そのようました。諸磯に残る穿孔貝の列も、過去のこうした隆な列が数段認められます（写真）。この高さは、過去起の痕跡に違いありません。

せんこうの海面、旧汀線を表し、穴列が数段あることは、急激

ただし、今村が大正の関東地震で隆起したと指摘しな海面低下、すなわち地震性隆起が何回も繰り返し起た穿孔貝の穴列群は、当初の予想に反して古いものできたことを示しています。旧汀線の高さとこうした貝した。蟹江ほか（1989）などの調査結果によれば、数化石の年代がわかれば、ある範囲の海底を隆起させる千年前のものであったようです。地震性隆起の貴重なような巨大地震が、何時、どの程度起きたのか知るこ証拠であることには変わりがありませんが、その年代とができます。

は、放射性年代測定法の利用により見直されることに大正の関東地震では、諸磯の隣の油壺の験潮所でなったのです。将来新たな研究方法や技術が生まれたとき、その地形や化石はまた新たな真実を教えてくれるかもしれません。
今日見られる旧汀線を示す地形や化石は、いわば古地震の記録計（生き証人）。巨大地震の繰り返し間隔を、有史以前の数千から数万年前に遡って探ることは、将来の地震や防災を考える基本情報。「現在は過去の鍵であり、未来への鍵でもある」のです。文化財や天然記念物に指定されたものだけでなく、地形や景観を大切にしていきたいですね。
(NHK アナウンサー山口勝)

行き方：京浜急行三崎口駅から城ヶ島行きバスなどで天神町下車徒歩約 10 分。
図

文化庁国指定等文化財データベース

神奈川県三浦市三崎町諸磯の位置。
空中写真は国土情報ウェブマッピングシステム（http://w3land.mlit.go.jp/WebGIS/ckt83-1-c-14-3）を利用。

http://www.bunka.go.jp/bsys/index.asp
6

歴史史料から昔の地震のことを知る−災害史料データベース
しょく

近い将来の発生が危惧されている南海地震や東南海

日本後紀、続日本後紀、日本文徳天皇実録、日本三代地震などの南海トラフで発生するプレート境界巨大地実録の六つの正史（主に国家によって編纂された歴史震は、これまでに少なくとも 13 回あったといわれて書）を用いておこなわれています。日本書紀には神代います。近年の地震については観測記録が残っていまの記事からありますから、何年以降ということは言えすので、それらから地震の発生を確認することができないものもありますが、少なくとも継体天皇の時代るのですが、古い地震の場合、観測記録は存在しませ（西暦 507 年）以降の記事は西暦年と対応させて読みん。では、西暦 684 年以降、13 回という発生の歴史は取ることができます。最後の日本三代実録は西暦 887

どのようにして分かるのでしょうか。物理学の難しい年までの記事がありますので、507 年から 887 年まで数式であらゆるものを解き明かしていくと思われがちの災害の記述が抽出されています。中世になると、正な地震学ですが、その手がかりを与えてくれるのは実史がありませんので、日本紀略、続史愚抄、百練抄、は歴史史料です。歴史史料には、過去に発生した地震史料総覧より抽出されています。データには、史料名、やその他の災害の記録がたくさん残されています。こ

出典、発生年月日、発生地域名、災害の種類、キーワ

れを調べることで過去の地震の発生パターンが分かード、史料（抽出された原文）、現代語訳などが記されり、南海トラフで発生する巨大地震の再来周期といっています。現在も、抽出作業ならびに現代語訳作業がたような重要な情報を得ることができるのです。

並行しておこなわれていますので、公開時点でほぼ現に ほん ぎ りゃく

ぞく しぐ しょうしかし、史料とひとことで言ってもその量は膨大で代語訳が付されているものは日本文徳天皇実録までで、あり、しかも現代語で書かれているわけではありませ858 年までということになります。抽出作業は、百練抄ん。ですので、数多くの歴史史料から地震やその他のまでは完了しています。また、このシステムには通常災害に関する記述を見つけ出すことは容易ではありまの検索システムだけでなく、Flash 技術を活用した年表せん。そこで、このような歴史書の記録を紐解いて、形式のビューワも用意されています。図にその表示例

過去の災害の履歴をデータベース化し、簡単に見つけを示しますように、視覚的に検索・閲覧していただく出せるようにすることを目的として、京都大学防災研ことができます。現在 13,000 件以上のデータが検索可

究所を中心に、京都大学大学院文学研究科などの協力能となっており、どなたでも自由にご利用いただけまのもと、種々の歴史書からの災害に関する記事の抽出、すので、是非サイト（http://maple.dpri.kyoto-およびその現代語訳が昭和 59 年度より進められてきu.ac.jp/saigaishiryo/）を訪れて、歴史の世界に足を踏みました。そして、平成 16 年度の科学研究費補助金の入れてみてください。

交付を受けて、災害史料の公開に向けた、データの電（立命館大学

子化作業、検索・閲覧用システムの構築がおこなわれ、川方裕則）

2006 年 8 月より公開が開始されました。
西暦年と対応付けられる最古の地震の記
かのととり録は、日本書紀の推古七年四月辛酉 条にあきのとひつじついたちなゐ ふやかずことごとる「七年夏四月乙 未 朔 辛酉、地動り舎屋悉
のりごとなゐいのく破る。則ち四方に令 して、地 震 の神を祭しら俾む。」という記述です。現代語では「七年(599 年)夏四月二十七日、地震があり、住居がすべて倒壊した。そこで朝廷は、国中に命じて、地震の神を祭らせた。」となります。
災害に関する記事の抽出は、古代に関し
しょく に ほん ぎては六国史と呼ばれる日本書紀、続日本紀、図簡易地図や災害の種類から検索できる年表形式のビューワ。
7会長就任にあたって「阪神・淡路大震災から 11 年」

一般公開セミナー「南海トラフの巨大地震を解き明かす」

今期の会長を務める、戦後生まれの島崎です。戦後と言っても子どものときは、生まれた環境というのは既に与えられているので、特に意識することはありません。今と違って外でよく遊びました。学校から帰ると、かばんをほうり出し、夜暗くなるまで遊んで、家に帰ってきて母にしかられる、こんな毎日でした。遊び場となる原っぱ（空き地）が沢山ありました。今思えば東京は空襲でやられて家が焼け、その焼け跡で何も知らず遊んでいたのです。同じように阪神・淡路大震災後に生まれた子どもが、何も知らずに大きくなって、まだ家が建っていない空き地で遊んでいるのではないか、それはひょっとしたら、かつての私かもしれないと思ったりします。阪神・淡路大震災からもう 11 年ですが、自分が子どもの頃を思い起こすと、復興と言ってもまだまだでした。もちろん事情が全然違うでしょうが、そんな風に身近に大震災を考えたいと思います。
自然災害も、或いは個人的な辛い体験も、あれから何年後というのは大きな意味があるのだと気づきました。実は、シェークスピアのロミオとジュリエットの中で、「地震の年から数えて今年は 11 年め」というせりふが出てきます。これもやはり同じなのでしょう。
1580 年 4 月 6 日の夕方に、かなり大きな地震がイギリスでありました。シェークスピアが多分 16 歳の誕生日の少し前に経験したはずです。「ヘンリー四世」で「向こう見ずな風をその胎内に閉じこめると、そいつが出口を求めて暴れ出し、祖母なる大地を揺り動かす」（小田島雄志訳）と、地震の原因まで述べています。地
震は地球の生理現象だとシェークスピアは喝破していたようです。
(日本地震学会会長 島崎邦彦)

日本地震学会では、地震学の研究成果を一般社会に還元し、地震に関する知識を広く普及することを目的として一般公開セミナーを毎年実施しています。今回の一般公開セミナーは、名古屋市科学館と共催で、南海トラフの大地震を題材に挙げ、南海トラフとは何かから南海トラフで起こるであろう大地震の発生の仕組みまでを理解していただくことを目的として、下記の要領で開催いたします。セミナー参加は無料ですが、事前申し込みが必要です。多くの皆様の参加をこころからお待ちしています。
開催日時：平成 18 年 10 月 28 日（土）午後 1 時〜 5 時会
場：名古屋市科学館サイエンスホール
名古屋市中区栄 2̲17̲1（交通：地下鉄伏見 5 番出口から南へ徒歩 5 分）
講演者と題目：倉本真一（海洋研究開発機構）「南海トラフ巨大地震発生帯を見る、さわる、監視する―新たな地震研究の幕開け―」
小原一成（防災科学技術研究所）「南海トラフにおけるプレート沈み込み過程―高密度観測網による相次ぐ発展とその意義―」
安藤雅孝（名古屋大学）「今度来る巨大地震―東海・東南海・南海地震―」
参加申し込み方法：代表者氏名、住所、電話番号、Eメールアドレス、参加人数を記入のうえ下記まで郵送・ FAX ・ E メールのいずれかでお申し込みください。受付は先着 300 名になり次第締め切ります。
参加申し込み・問い合わせ先：
名古屋大学環境学研究科地震火山・防災研究センター
中道治久〒 464-8602 名古屋市千種区不老町
TEL: 052-789-5054 FAX: 052-789-3047
E-mail: nakamiti@seis.nagoya-u.ac.jp（名古屋大学環境学研究科 中道治久）

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日本地震学会の広報紙「なゐふる」は、隔月発行（年間 6 号）しております。「なゐふる」の購読をご希望の方は、氏名、住所、電話番号を明記の上、年間購読料（日本地震学会会員： 800 円、非会員 1200 円、いずれも送料込）を郵便振替で振替口座 00120̲0̲11918「日本地震学会」にお振り込みください（通信欄に「広報紙希望」とご記入ください）。
なお、「なゐふる」は日本地震学会ホームページ（http://wwwsoc.nii.ac.jp/ssj/）でもご覧になれ、pdf ファイル版を無料でダウンロードして印刷することもできます。
日本地震学会広報紙「なゐふる」 第 57 号 2006 年 9 月 1 日発行
定価 150 円（郵送料別）
発行者 （社）日本地震学会/東京都文京区本郷 6̲26̲12 東京 RS ビル 8F（〒 113̲0033）
電話 03̲5803̲9570 FAX 03̲5803̲9577（執務日：月〜金）
編集者 広報委員会/
八木勇治（委員長）、川方裕則（編集長）、五十嵐俊博、小泉尚嗣、末次大輔、武村雅之、田所敬一、西田 究、馬場俊孝、原田智史、古村孝志、山口 勝
E̲mail zisin-koho@tokyo.email.ne.jp
印 刷 創文印刷工業（株） ※本紙に掲載された記事等の著作権は日本地震学会に帰属します。
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