日大社会学の展開過程と実証研究― 学科創設 100 周年と自己像のモニタリングをめぐって ―後 藤 範 章はじめに
本稿は、2020 年 12 月 12 日（土）に開催された日本大学社会学会 100 周年記念大会のシンポジウム「日本大学社会学会と社会学研究」において、筆者が行った報告「日大社会学における実証研究の水脈」用に準備したノー
ト（メモ）を基に文章化したものである。タイトルを当日の報告に適合的なものに改変したが、諸般の事情で執筆にあてられる時間がほとんどなかったため、内容についてはほぼそのままとなっている。日大社会学の歩んできた 100 年を振り返り、そこで実際に行われた実証研究を網羅的かつ正確に把握・整理して、「水脈／航跡」を浮かび上がらせ、その意味・意義を明確にするところまでには至っていない。「日大社会学の展開過程」に比重を置いたタイトルに変えたのもこのことによる。「実証研究の水脈」
に関しては、本誌第 188 号所収の拙稿「日大社会学における実証研究の系
譜―もう一つの社会調査史―」（後藤，2017）である程度明らかにしているので、本稿を補うものとしてご参照願いたい。また、そのエッセンスを摘記した後掲の「補注」も、合わせてお読みいただければ幸いである。

１．日大社会学 100 周年と「自己像」をめぐって
まず、日大社会学科が、わが国の私立大学における最初の社会学科として、ロシア革命後の 1920（T9）年に創設されて以降の過程をごく簡潔に振り返り、学科創設 100 周年を迎えた 2020 年段階の私たちの日大社会学像、「自己像（self-image）」を再確認しておこう。
日大と京大を出ている円谷弘が 1920〜46 年の長きにわたり初代の主任教授を務めた後、1946〜68 年の 22 年間、日大社会学出身の馬場明男が第 2代主任教授を、1968〜83 年の 15 年間、同じく日大社会学出身の斉藤正二
が第 3 代主任教授を務めた。主任教授制度は、大学の民主化を求めた日大
37

闘争を経て、その後、持ち回りの学科代表・学科主任制度に切り替わって今日に至るが、最初の約 60 年の間、円谷・馬場・斎藤の 3 人の主任教授が社会学研究室を統轄する強固な体制が敷かれ、3 人がいずれも精力を傾けた学史・学説研究を基盤とする「伝統」が作り上げられた。
「学史・学説研究の日大社会学」というイメージ形成には、この 3 巨匠の存在が大きく関わっていることは言うまでもないだろうが、1960 年に設立され、わが国における社会学史・学説研究をリードしている日本社会学
史学会の事務局が日大社会学研究室内に固定され、学会規約にそれが明記されていることも少なからず影響を与えていると思われる。
他方で、「主任教授制度」が崩れて以降の約 40 年の間、実際に展開し築き上げられたのは、こうした「伝統」を土台に置きつつ「『理論』と『実証』と『実践』のいずれをも重視する学風」である、と言うことができる。専任教員の誰もが、理論・学説研究を専門とする者であっても、実証研究と実践的な諸活動に携わり、優れた成果を上げているという「事実」の重みを強調しておきたい。
この「理論」と「実証」と「実践」の重視は、日大社会学科の教育目標にも反映されており、「基礎となる理論を理解し、調査をはじめとする研究法を修得して現状を分析し、それらを踏まえて企画立案できる人材を育てること」を実現するカリキュラムが、絶えずアップデートされている。
理論と実証と実践、研究と教育を「架橋」し、教員・研究者と学部生・大学院生とが「協働」して、「社会調査」を通して人を育てる／人が育つ教
育実践（中瀬，2016）が積み重ねられるようになっているのである。
これが、創設 100 周年を迎えた今日の、日大社会学に関する「私たちの自己像」と言って良いのではなかろうか。

２．1960・70 年代の社会調査上の「遺産」と実証研究の DNA
国会図書館や文理学部図書館で、出版者を「日本大学文理学部社会学研究室」として検索すると、1960・70 年代の図書資料として次の 7 点がヒットする。
1 ）『伊豆白浜の村落構造』（日大社会学研究室，1960）、2 ）『村落社会の実態』（日大社会学研究室，1961）、3 ）『鉄道敷設にともなう近代化の研究』（日大社会学研究室，1963）、4 ）『織物業の社会的構造』（日大社会学研究室，1967）、5 ）『昭和 45 年小山市 調査集計資料（その 1 ）』（日大社会学研38

日大社会学の展開過程と実証研究

究室，1971a）、6 ）『富津町社会調査報告書
1971b）、7 ）『富津町社会調査報告書

第一部』（日大社会学研究室，第二部』（日大社会学研究室，1974）（注）。1 ）と 2 ）と 3 ）は静岡県の伊豆下田・白浜地域を、4 ）は山梨県富士吉田市を、5 ）は栃木県小山市を、6 ）と 7 ）は千葉県富津町を、それぞれ調査対象地として日大社会学研究室が主体となって実施した社会調査の報告書である。
このうちの 1 冊、『織物業の社会的構造』の「序文」の中で、当時の主任教授・馬場明男が次のように述べている。
戦前の社会学はあまり実証研究について興味をもつようなことがなかったので、ある人はこれを安楽椅子の学問だといっていたほどであった。ところが、戦後はアメリカの社会学の影響で、社会学者は研究室から、都市へ、農村へ、工場へ、病院へ、そしていろいろな職場へ、少なくても人間が集まって生活をともにしているさまざまな場に研究対象として入り込む必要にせまられたのであった。
この後の部分で馬場は、次のようにも述べている。
……最初、私たちは伊豆下田地域の白浜や富士山麓忍野村の社会構造を調べていたが、昨年からは、典型的な地方都市である富士吉田市の産業社会学的な実態調査を企画し、本年で二年目を迎えた次第である。
最初は消極的な（「必要にせまられた」）選択であったとしても、この一文からは、学史・学説研究だけでなく、実証研究も継続して取り組んでい
くのだという明確な意志や姿勢を読み取ることができるであろう。それば
かりか、これらの調査の経緯や内容をつぶさに見ていくと、その後の日大社会学に引き継がれていく「実証研究の DNA」が浮かび上がってくる。
先に上げた 7 点の調査報告書の中で、内容的にもっとも充実しており、特に注目に値するのが 1 ）と 2 ）と 3 ）の報告書である。伊豆下田地域、具体的に言うと、半農半漁村であった白浜地区の板戸・長田・原田の 3 部
落、山村であった稲梓地区の落合部落、そして街場の旧下田町で、調査が継続して実施された。テーマは、1954 年の第 1 回調査が、白浜部落における海女の社会的地位。1958 年の第 2 回調査が、白浜部落の階層構造と共同態的生活様式の構造的変化。1960 年の第 3 回調査が、白浜と落合部落の社会的政治的意識と村落構造の変動。1961 年の第 4 回調査と 1962 年の第 5回調査が、1961 年の伊豆急開通に伴う近代化の研究（科研費を獲得）で、39

第 4 回が白浜・落合部落、第 5 回が旧下田町を対象地としている。
なお、後に伊豆地方で有数の観光地となっていった伊豆白浜に関して
は、1980 年前後に日大社会学出身で日本大学商学部専任講師（後に教授）の服部伊人（1980, 1981）や当時学部生であった後藤によって継続調査が実施されていること（日本大学文理学部，2000）、また、伊豆急開通に伴う近代化の研究に関しては、その後の後藤による鉄道交通のインパクト研
究（後藤編，2021）に繋がっていくことを付言しておきたい。
また、報告書は残されていないものの、1960 年代には山梨県の忍野村でも村落調査が行われている。また、山梨県富士吉田市、栃木県小山市、千葉県富津町といった地方都市での調査も積み重ねられた。
総じて言うと、これらの調査研究の根底には、地域の社会構造と社会意
識、及びその変動のプロセスとメカニズムを明らかにすることに共通の関心が向けられていた。方法論的な特徴としては、その多くで「総合調査」（後藤，2013：24-25）が志向され、人類学的な調査、インテンシブなイン
タビュー調査、質問紙・調査票を用いたサンプリング調査などが併用されたことを指摘しておこう。
ところで、筆者はかねてから、「循環的・継時的調査法」と「比較調査法」と「マルチメソッド」が日大社会学の実証研究に脈々と流れる DNA
であると指摘しているが（後藤，2017）、改めて 60 年代・70 年代の社会学
研究室の社会調査上の「遺産」を詳細に調べ直してみて、もう 1 点、調査が学生の社会調査実習を兼ねて実施されているという共通点を再確認することができた。
このことから、①問題や事実の発見あるいは仮説発想のための調査活動と仮説の検証や理論化を志向した調査活動とを、同一のフィールドで循環的にしかも可能な限り長期間にわたって積み重ねる「循環的・継時的調査
法」、②他の地域との比較を重ねていく「比較調査法」、③量的調査と質的調査にまたがる「マルチメソッド」、そして④「社会調査の実習による学生教育」の 4 本柱を、日大社会学の実証研究の DNA と位置づけ直しておこうと思う。

３．学科の人的構成から見た日大社会学の展開過程
では、こうした DNA（遺伝情報を持つ DNA）が創生され継承されることになるには、背後でどのようなことが起こっていたのであろう。それを押40

日大社会学の展開過程と実証研究さえるため、学科の専任教員の構成を通して、日大社会学が歩んできた100 年間を 4 つの時期に区切って、辿ってみたいと思う。
第 1 期は、日大社会学の基礎を固めた戦前・戦中期である。日大・京大出身の主任教授円谷をはじめとする専任教員の出身大学は、マチマチであったようである。あまり詳しく把握していないので、ここでは彼らを一括りにして「第一世代」と見なしておこう。
第 2 期は、戦後直後から 1980 年代初め頃までの、純粋培養による後継者の養成（academic inbreeding）の時代と位置づける。円谷が馬場を育て、
馬場・斎藤が日大出身教員を育てた。これが土台となって、学科の専任教員の大半が日大出身者で占められる時代となった、と言って良いであろう。世代論的には、「第二・第三世代」と位置づける。
日大社会学出身の戦後の社会学科専任教員には、円谷弘の後を受けて第二代主任教授を務めた馬場明男（社会学史・アメリカ社会学）、第三代主任教授を務めた斉藤正二（社会学史・日本社会学史）をはじめ、笠原正成（老年社会学）、海野力（都市社会学）、深田弘（社会史・イギリス社会学）、早川浩一（社会心理学・マスコミュニケーション論）、矢田大雄（文化人類学）、梅沢孝（大衆社会論・社会変動論）、鷹取昭（余暇論・社会調
査論）、中村利昌（社会病理学・社会福祉学）、山田晫（産業社会学・企業
経営論）、中泉啓（社会史・近代化論）、夏刈康男（社会学史・フランス社
会学）、小原昌穹（社会変動論・アメリカ社会学）らがいた。日大以外の大学出身者には、東京商科（現在の一橋大）社会学出身の早瀬利男や東北大社会学出身の羽田新、東大経済出身の江沢潔、横浜市立大経済出身の小泉幸之輔などがいたが、早瀬・羽田は一時期の在職であったし、他大学出身者は圧倒的な少数派であり、東大社会学出身者がいなかったことも特徴点の 1 つである。
続く第 3 期は、日大出身教員が中心となって日大出身の後継者を養成するというあり方が転機を迎える 1980 年代頃から 2000 年代にかけてである。定年退官した 60 歳代前半の東大社会学出身教員、東大以外の大学出
身の 50 歳代以上の有力研究者をリクルートして、日大出身の後継者を養成するというあり方が付け加わるようになった。
東大社会学出身の社会学科専任教員としては、北大を定年退官し 1982年に着任した関清秀（家族・地域・人口の社会学）、東大を定年退官し1981 年に着任した松島静雄（労働社会学・産業社会学）、千葉大を定年退41

官し 1989 年に着任した大塩俊介（家族社会学・都市社会学）、東京学芸大を定年退官し 1990 年に着任した大橋幸（社会心理学）、流通経済大を中途退職し 2000 年に着任した今防人（社会心理学・ツーリズム研究）を、東大以外の大学出身の社会学科専任教員としては、横浜市立大を定年退官し1987 年に着任した柳下勇（神戸経済大［現在の神戸大］出身、地域社会
学・住民運動論）、流通経済大を中途退職し 1994 年に着任した清水浩昭（東洋大社会学出身、家族社会学・老年社会学・人口社会学）らを挙げる
ことができる。
関の弟子の後藤、松島の弟子の立道信吾、大橋の弟子の中森広道、清水の弟子の菊池真弓が、日大社会学科の専任教員となっており、大塩や今の弟子を含め、他大学等の研究機関で専任ポストに就いている日大社会学出身者も決して少なくないので、このシステムがかなり有効に機能したと言っても良いのではないかと思う。世代論的には、日大出身の深田の弟子の松岡雅裕、後藤、斉藤の弟子の仲川秀樹、立道、中森、菊池らによって「第四世代」が形成された、と位置づけておこう。
2000 年代以降の第 4 期になると、様相が時間の経過と共に少しずつ、しかし全般的に捉えるとある意味でドラスティックに変化していくことになる。この期に進んだことを一口で表現すれば、他大学で定年を迎えた／定
年にほど近い名の通った有力研究者をリクルートすること以上に、生きの良い若手・中堅の研究者をリクルートするようになっていったということである。近年では、公募による新任人事も定着してきた。これによって、「第五世代」が形成されつつある。
その結果として、現在の日大社会学は非常に多様で多彩な研究者によって構成され、研究分野も多岐にわたるようになった。対外的なアピール度
や魅力が確実に高まると同時に、academic inbreeding を脱する志向・傾向も強まった、と言い得る。かつては大半が日大出身者で占められ、実際のところつい数年前まで出身者が過半数を維持していたが、2017 年 4 月時点
で戦後初めて半数を下回り、出身者が絶対多数から相対多数に「転換」した。このことが意味することは、決して小さくない。
この点を探るため、助手を除く 15 名の社会学科専任教員の構成を、出身大学と大学院時代の指導教員（主査）の種別で整理すると、以下の通り
となる。

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日大社会学の展開過程と実証研究［1］出身大学の種別
A ） 日大社会学出身者（学部・大学院共に日大または大学院が日大）：7 名B ）旧 7 帝大系社会学出身者：2 名
C ）日大社会学・旧 7 帝大系社会学以外の大学出身者：6 名
B ）と C ）の合計 8 名の内訳は、お茶大 1 、関学 1 、筑波 1 、東大 1 、阪大 2 、一橋 1 、早稲田 1 であるが、日大社会学出身者は 15 名中の半分弱を占め、依然として「多数派」を維持している。大学院博士課程を有する老舗の私立大学としては、後継者を養成する使命もあるので、日大出身者が「一定数」となるのはある面で当然とも言えるが、研究者を多数輩出している社会学の他の老舗私大と比較すると、早稲田や慶應ほど出身者の占有率は高くなく、関学や中央、立教、法政ほど低くはないということになるであろう。15 名の年齢構成に関しては、60 歳代が 5 名、40 歳代終わりから 50 歳代が 5 名、それ以下の 40 歳代が 5 名と、バランスが取れているのだ
が、女性が僅か 2 名と圧倒的に少なく、ジェンダー・バランスは崩れている。もっとも女性教員に関しては近年になってゼロからスタートしたので、着実に増えていると見ることもできる。
［2］指導教員（主査）の種別
D ）日大社会学出身者が指導教員（主査）だった者［純粋培養］：3 名
E ）旧 7 帝大系社会学出身者が指導教員だった者：7 名
F ） 日大社会学・旧 7 帝大系社会学以外の大学出身者が指導教員だった者：5 名
現有スタッフの中で A ）が現時点でも「多数」を占めている状況（年齢別では 60 歳代 3 名、50 歳代 3 名、40 歳代 1 名）にありながら、D ）が 3 名となっている点に端的に現れているように、日大出身者が日大出身の後継者を育てる「純粋培養」は縮小再生産過程に入っており、総じて academic
inbreeding は先細りしていく可能性が高いと言わねばなるまい。
果たして、日大社会学はこの先どうなっていくのであろうか。

４．結びにかえて：改めて、日大社会学とは？
以下の表 1 は、現時点の社会学科専任教員（助手を除く）15 名の専門領域・研究テーマを、researchmap や日本大学研究者情報システム、社会学
科 Web サイト、その他で公開されている情報を基に、2020 年 12 月現在の
43

年

表１

日大社会学科専任教員の専門領域・研究テーマ（2020 年 12 月）

齢

専任教員

60歳以上

59歳以下

45歳以下

専

門

領

域

・

研

究

テ

ー

マ

*A

社会システム論、社会進化論、社会学説史、社会思想史

B

差別問題論、社会問題のエスノメソドロジー、被爆問題の社会学*C

都市社会学、ビジュアル社会学、社会調査論、交通社会論

D

メディア社会論、社会意識論、社会調査、政治社会学*E

マス・コミュニケーション論、集合行動論、メディア文化論、地域研究*F

産業社会学、日本企業の雇用システム研究、モラールと生産性研究*G

災害社会学、災害情報論、社会情報論、災害報道研究

H

社会学学説史、社会学理論、歴史社会学、M. ウェーバー研究*I

ライフコース論、高齢者福祉、地域社会における安心・安全のまちづくりJ

人間科学、行動科学、社会調査、社会階層と社会的ネットワーク研究

K

臨床社会学、社会問題論、ジェンダー論、質的調査法

L

家族社会学、福祉社会学、政治哲学、シェアハウス研究

M

比較社会学、身体文化論、エスノグラフィー、ボクシング・キャンプ研究

N

社会史、質的調査法、社会問題論、ハウジングファースト研究*O

歴史社会学、都市研究、交通網再編に伴う集住地域形成プロセス（注）専任教員 A〜O については年齢順に配列し、日大大学院社会学専攻の出身者に * 印を付してある。

年齢順に整理したものである。
この表 1 からは、専門領域や取り組んでいる研究テーマが極めて多種多彩であることが理解できる。加えて、方法論的にも、量と質とビジュアルにまたがるマルチメソッド・アプローチ（多元的方法／マルチプルなメソッズ）を取る者、量的調査・量的分析を主とする者、質的調査・質的分析を主とする者と多種多彩であり、次々に生み出されている実証研究の成果もまた極めて多種多彩である。
このような異質多様な人的資源のハイブリッドな結合（異種混交）がより一層強化されると共に、更に異なる遺伝子が新たに組み込まれることになっていくとすれば、「せめぎ合いとつむぎ合いのダイナミズム」がより効果的に作動し、より魅力的でより充実した社会学研究室になっていくのではな
いか。第 3 期から第 4 期への「転換」から、こうした新たな方向性と積極的な意義を見い出すことができるし、今後もこの線に沿って進んでいくことが期待されるであろう。他方で、日大社会学が長い年月と営みを積み重44

日大社会学の展開過程と実証研究

ねる中で醸成してきた学風・文化（日大社会学に「固有なもの」）をどのよ
うに再生産していくのか、また上記のような異質多様性（heterogeneity）
を 1 つの学科組織にうちにどのように包摂していくのかという課題にも真摯に向き合って、乗り越えていく必要があるように思う。
日本大学の理事会は、専任教員に占める日大出身者の割合を 6 割に高める努力目標を掲げ、各学部への「圧力」を強めるようになっているが、これは決して望ましいあり方とは言えないし、現実的でもない。しかしながら、inbreeding の弊害を再認識しかつ弊害防止に注力しながら、「日大」
社会学の社会的・文化的再生産を成り立たせる「最適解」を見いだしていくことは必要にして不可欠な課題である。筆者自身は、高中低の各年齢層に最低 1 名、可能であれば 2 名の出身者を配し（学科全体で 2 〜 4 割水準の占有率を維持し続けて）、あとは出身大学も専攻分野・研究テーマもその他の面でも、異質多様性を最大化し得る構成にすることを目指していく
べきではないか、と考える。
学科創設 100 年を迎えた今、「日大社会学（Nichidai School of Sociology）とは一体何ものであるのか？」を問いかけて回答することが、改めて突きつけられている。取り分け、日大社会学の来し方を顧みて行く末を案ずる
こと、日大社会学の自己像（self-image）を絶えずモニタリングし更新していくこと、が肝要となる。
内部で若手研究者（助手を含む）を「後継者」としてしっかりと育て、
計画的に専任教員人事を行っていく方途を適切に設計して制度化することも急務であろう。その場合、出身者については、公募によって採用される
優秀な新任教員に見劣りしない研究・教育業績を有し、かつ肩を並べて切磋琢磨していけることが必須の要件であるのは言うまでもない。
最後に、1 で詳細に言及した「私たちの自己像」や 2 で詳細に言及した「実証研究の DNA」をもって、日大社会学に「固有なもの」と言い得るのか。この問いを改めて投げかけて、本稿を締め括りたい。
（注） このうち、国会図書館には 2 ）と 3 ）と 5 ）の 3 点、すなわち日大社会学研究室（1961，1963，1971）が、文理学部図書館には 1 ）と 4 ）と 6 ）と 7 ）の 4 点、すなわち同（1960，1967，1971，1974）が所蔵されているので、これら 7 点の全てを 1 つの図書館で閲覧することはできない。

45

【補注】 本稿を補う意味で、後藤（2017）の内容を簡潔にまとめておこう。
この中で取り上げた実証研究は、社会学科の専任教員が中心的な役割を担って、複数の学科教員及び学部生・大学院生が関わった 1950 年代以降の共同研究
プロジェクトであり、時系列に沿って整理すると以下の通りである。
1）1950 年代中頃から 1960 年代にかけて社会学研究室が主体となって実施し、本稿でも詳述した伊豆下田・白浜を対象地とする継続調査。フィールドワー
ク、聴き取り調査、調査票調査が積み重ねられ、文部省の科学研究費補助金を獲得してもいる。
2）1986 年以降の 30 数年間、後藤が中心となって、一部で鷹取昭・中泉啓・松橋達矢と共に、学部生の社会調査実習も兼ねて実施した交通インパクトの社
会学的効果に関する継続調査。この研究プロジェクトでは、1990〜93 年に鷹取が研究代表者となって文部省の科学研究費補助金を、1996〜97 年に後藤が財団法人東日本鉄道文化財団の研究助成を、2014〜18 年に後藤が研究代表者となって独立行政法人日本学術振興会の科学研究費助成金を、それぞれ得てもいる。調査票（サンプリング）調査を主としつつ、ケース・インタビュー調
査や写真調査も実施した。また、2014〜18 年の科研プロジェクトでは、量と質とビジュアルの「混合研究法」が試みられ、研究分担者には他大学研究者
も 4 名加わっている。
3）1986〜87 年に財団法人東京都市科学振興会の自主研究の一環で、関清秀が松山博光・後藤と共に行った「（東京都練馬区・板橋区の）光が丘パークタウ
ン居住者の生活意識に関する調査」。大規模サンプルの調査票調査を行った上で、回答者の中から相応しい対象者を選定してケース・インタビュー調査も実施した。
4）1987〜90 年の日本大学総長指定の総合研究「現代日本文化の特質に関する研究―家族文化の国際比較を通して―」（日本及び世界中の研究者との共同研究）の一環で、矢田大雄と関清秀を中心に、社会学研究室からは鷹取昭、中村利昌、夏刈康男、久門道久、後藤が参加して実施した家族に関する全国世論調査と半構造化インタビューによる個別調査。全国調査は、毎日新聞との共同調査（大規模な全国調査）として実施し、結果に関しては同紙でも大々的に報じられた。個別調査は、関が東京帝大の学生だった 1937 年に、指導教官であった戸田貞三や鈴木栄太郎らによる「分家慣行調査」の一環で、戸田・喜
多野清一・北山正邦・小川徹らと共に調査した山梨県北都留郡上野原町棡原
地区（旧棡原村）大垣外、その後卒業研究として関が単独で調査した青森県中46

日大社会学の展開過程と実証研究

津軽郡西目屋村大秋、鷹取が長年フィールドとして継続して調査を行ってい
予備調査、本調査（質問紙による面接調査）、補充
た愛媛県今治市の 3 地点で、調査を実施した。その際には、多数の大学院生も調査員として参加した。
5）1989 年に住宅・都市整備公団から委託された「他機関等における高齢者向け施策に関する調査」。様々な機関が実施した高齢者向け施策に関する調査報告書を網羅的に収集し、内容分析（content analysis）を施した研究であり、座長を務めた鷹取の下で、後藤、松岡雅裕と大学院生がデータ・情報の収集・整理・加工・分析にあたった。
6）1989〜90 年に財団法人河川環境管理財団から委託された「21 世紀の河川、ダム、砂防、海岸像に関するアンケートの統計処理」。鷹取が研究代表者を務
め、後藤、松岡と大学院生が統計分析を行い、成果をまとめた。
7）1990〜92 年の日本大学学術研究助成金による総合研究「離島及び山間僻地
における開発と社会・文化変容」（研究代表者：矢田大雄）の一環で、夏刈、後藤、松岡、仲川秀樹が、新潟県岩船郡粟島浦村（粟島）と長野県下伊那郡阿智村で実施した調査。離島と山間僻地数地点で予備調査を行って上記 2 地点に絞り込み、そこを主対象地とする本調査と補充調査を実施し、本調査（調査票調査）には多数の大学院生と学部生が調査員として行動を共にした。
8）1990〜93 年の日本大学総長指定の総合研究「世界の都市化の現状と将来動向」に鷹取と後藤が参加し、東京とパリとロンドンの 3 都市で鉄道交通ネッ
トワークと都市化に関する調査を実施した。
9）1997〜98 年に財団法人長寿社会開発センターから委託された「高齢者の保健福祉に関する総合的調査研究」。清水浩昭が研究代表者となり、淑徳大学教授の染谷淑子が調査を継続している鹿児島県川辺郡大浦町の榊・仲組・有木・越路の 4 地区で染谷らと実施した調査。社会学研究室からは、小原昌
穹、山本質素、後藤、中森広道、菊池真弓が参加し、大学院生・学部生と共に質問紙による面接調査を実施した。
10）社会学科の教員がゼミナールや社会学演習、社会調査実習で、学部生と共に取り組んでいる実証研究についても若干触れた。
以上を詳しく検討することによって、本稿でも言及した 1950・60・70 年代の実証研究の積み重ねの中で醸成された「日大社会学の実証研究の DNA」が、その後「遺産として引き継がれ、確実に堆積・補強されていった」と結論づけられた。

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【付記】 「日大社会学の実証研究の DNA」に関しては、【補注】によって補説できたことを踏まえ、以下の通り再度整理し直して、本稿全体の「結論」としたい。社会構造と社会意識、社会変動の解明を目指して、①問題や事実の発見あるいは仮説発想のための調査活動と仮説の検証や理論化を志向した調査活動とを同一のフィールドで循環的にしかも可能な限り長期間にわたって積み重ねる「循環的・継時的調査法」、②他の地域との比較を重ねていく「比較調査法」、③
量的調査と質的調査とビジュアル調査にまたがる「マルチメソッド・アプロー
チ」という方法論を採ると同時に、④ゼミナールや社会調査実習などにおける「社会調査の『実習』による学生教育」に力を注ぐこと、である。
筆者は、この「日大社会学の実証研究の DNA」をもって「日大社会学に固有なもの」の 1 つとなり得ると捉えているが、いかがであろう。ご意見をお寄せいただければ幸甚である。
文 献※

本稿執筆にあたって参照にした文献は、以下の通りである。本文中で言及したWebサイトを含め、裏付けを取り細心の注意を払って文章化したつもりだが、事実関係その他に関して誤りが含まれている可能性を捨てきれない。その場合は、平にご容赦賜りたい。

「大塩俊介先生を送る―そのお人柄と研究の軌跡―」『千葉大尾形隆彰，1989，
学人文研究』18，千葉大学文学部：1−25.
「日大社会学における実証研究の系譜―もう一つの社会調査
後藤範章，2017，
史―」『社会学論叢』188：37−56.
―，2013，「都市・地域社会調査におけるマルチメソッド・アプローチの展開―数字と言葉と映像の “混合” をいかにはかるのか？―」一般社団法人
社会調査協会編『社会と調査』11：22−32.
―編，2021，『鉄道は都市をどう変えるのか―交通インパクトの社会学―』ミネルヴァ書房.
「教師―梅沢孝先生を偲んで―」『明星大学社会学研究紀要』
高島秀樹，2005，
25，明星大学人文学部人間社会学科：1−8.
「社会人基礎力の養成につながる社会調査教育―ゼミナールで
中瀬剛丸，2016，の調査とデータ分析の実践活動をもとに―」『社会学論叢』187：25−42.
日本大学社会学会編，1991，『社会学論叢』112（社会学科創設70周年記念号），
日本大学社会学会.
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日大社会学の展開過程と実証研究

日本大学社会学科創立50周年記念事業実行委員会編，1972，『現代社会と社会学―日本大学社会学科創立50周年記念論文集―』駿河台出版社.
日本大学社会学研究室80周年の歩み編集委員会編，2000，『日本大学社会学科80
周年の歩み 1920年〜2000年』日本大学文理学部社会学研究室.
日本大学文理学部『学叢』編集委員会，2000，「研究室訪問 この人に聞く：後藤範章先生」『学叢』65，日本大学文理学部：40−57.
日本大学文理学部社会学研究室編，1960，『伊豆白浜の村落構造』日本大学文理学部社会学研究室.
―，1961，『村落社会の実態―伊豆白浜および稲梓地区落合の調査―』日
本大学文理学部社会学研究室.
―，1963，『鉄道敷設にともなう近代化の研究―静岡県賀茂郡下田町の場
合―（中間報告）』日本大学文理学部社会学研究室.
―，1967，『織物業の社会的構造―富士吉田調査中間報告 その 1 ―』日
本大学文理学部社会学研究室.
―，1971a，『昭和45年小山市 調査集計資料（その 1 ）』日本大学文理学部
社会学研究室.
―，1971b，『富津町社会調査報告書

第一部』日本大学文理学部社会学

研究室.
―，1974，『富津町社会調査報告書

第二部』日本大学文理学部社会学研

究室.
「地域社会と産業構造の変動―下田市白浜地区の事例―」『商
服部伊人，1980，
学集志』50（2），日本大学商学研究会：85−102.
―，1981，「地域社会における家族労働力を中心とした観光産業の成立と展開―伊豆白浜地区―」『商学集志』50（4）：39−59.
馬場明雄博士古希記念論文集編集委員会編，1975，『現代社会学論叢―馬場明雄
博士古希記念論文集―』時潮社.
『日本大学社会学科創設60年―回顧と展望―』（私家版）
馬場明雄，1980，―，1982，『「社会学論叢」の思い出―100号記念に際して―』（私家版）「早稲田大学と日本大学」同『人脈社会学―戦後日本社会学史
山岡栄市，1983，―』御茶の水書房：206−227.
「関清秀教授の停年退官にあたって」『環境科学』4（2），北海
山村悦夫，1982，
道大学大学院環境科学研究科：271−282.
横浜市立大学学術研究会編，1987，『横浜市立大学論叢』38（柳下勇教授退職記
49念号），横浜市立大学学術研究会.

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