口演発表：1 日目
9 月 21 日（土）医学部 1 号館 3 階講堂（Ａ会場）【口演】1-A-01,02,03
時間：15:35-16:20【口演】1-A-04,05,06
時間：16:20-17:05

医学部 1 号館 1 階講堂（Ｂ会場）【口演】1-B-01,02,03
時間：15:35-16:20【口演】1-B-04,05,06
時間：16:20-17:05

30

口演発表 9 月 21 日（土）Ａ会場：医学部 1 号館 3 階講堂

A 会場 15:35-16:20

ヘルスキャンペーン

座長：秋山美紀（慶應義塾大学環境情報学部 教授）
副座長：宮脇梨奈（明治大学文学部 講師）
1-A-01

1-A-02

1-A-03

男女大学生を対象とした子宮頸がん予防啓発
プログラムの開発と評価
街に点在する行動経済学的アプローチの実例から医療分野への応用を考える
うつ病発症時の受診促進をめざしたメッセージの開発と評価Ａ会場 16:20-17:05

水沼眞紀子

野村洋介

須賀万智

帝京大学大学院
公衆衛生学研究科
帝京大学大学院
公衆衛生学研究科
東京慈恵会医科大学
環境保健医学講座

がんコミュニケーション

座長：安村誠司（福島県立医科大学医学部公衆衛生学講座 教授）
副座長：加藤美生（帝京大学大学院公衆衛生学研究科 助教）
1-A-04

患者の希望を知り尊重する医師のコミュニケーションの検討：血液がん患者へのインタビュ

堀拔文香

ー調査
1-A-05東京大学大学院医学系
研究科健康科学・看護学専攻

日本におけるがんに関する新聞記事 31 年間の計量テキスト分析

浅井文和

東京大学大学院医学系
研究科医療コミュニケー
ション学

1-A-06

院内他部署からみたがん相談支援センターの特徴に関する研究

31

八巻知香子

国立がん研究センター
がん対策情報センター

口演発表 9 月 21 日（土）Ｂ会場：医学部 1 号館 1 階講堂

Ｂ会場 15:35-16:20

患者－医療従事者間コミュニケーション

座長：杉本なおみ（慶應義塾大学看護医療学部 教授）
副座長：本間三恵子（埼玉県立大学健康開発学科健康行動科学専攻 准教授）
1-B-01

1-B-02

認知症の告知方法に関するプライマリ・ケア医の自信～質主導型混合研究～
患者の情動的側面に配慮した医療説明のあり方の検討—個人態度構造分析を用いたキャリ

阿部路子

辻 義人

浜松医科大学
地域家庭医療学講座
公立はこだて未来大学

ア間の比較—
1-B-03

頸髄損傷患者の障害受容と QOL との関連

千葉俊之

東京大学大学院医学系
研究科医療コミュニケー
ション学

Ｂ会場 16:20-17:05

メディアコミュニケーション（イラスト、漫画）

座長：杉森裕樹（大東文化大学スポーツ健康科学部 教授）
副座長：榊原圭子（東洋大学社会学部社会福祉学科 准教授）
1-B-04

患者・市民向けがん情報提供における効果的なイラストレーションの作成・活用に向けたイン

原木万紀子

立命館大学
共通教育推進機構

タビュー調査1-B-05

裁判員の心理的負担軽減に向けた遺体写真の適切なイラストレーション化研究:色彩につい

原木万紀子

立命館大学
共通教育推進機構て
1-B-06

健康教育漫画が行動実施の心理的なレディネスに与える影響32

島崎崇史

上智大学 文学部

1-A-01

男女大学生を対象とした子宮頸がん予防啓発プログラムの開発と評価
水沼眞紀子 1)

根本明日香 1)

石川ひろの 1)

1) 帝京大学大学院公衆衛生学研究科【背景】
我が国では子宮頸がん予防に対して、ワクチン接種率および検診受診率が諸外国と比べて低く、子宮頸がんの予防啓発は喫緊の課題である。子宮頸がんの予防に関する知識や意識の調査や、教育プログラムの評価研究から、予防教育の有効性が示唆されているものの、医療系の女子大学生のみを対象とした報告が多く、一般の若年層を対象とした予防教
育の有効性は明らかになっていない。
【目的】
非医療系の男女大学生に対して、子宮頸がんおよび HPV 関連のがん予防の教育プログラ
ムを実施し、その効果を評価することを目的とした。
【方法】
非医療系大学の男女学生 51 名を介入群、171 名を対照群とし、非無作為化比較試験を実施した。ヘルスビリーフモデルをもとに、子宮頸がんおよび HPV 関連のがんについて、講義
およびクリッカーを用いた Q&A からなる約 60 分のインタラクティブな予防教育プログラムを作成し、介入群で実施した。両群から、プログラム受講前、受講直後、受講 1 か月後の 3 時点で、予防知識の有無、予防認識度・意図などについて自記式質問紙で回答を得た。各項目について、介入前後の変化の群間差または介入後の高値者の割合の群間差を、共分散分析またはロジスティック回帰分析により検証した。
【結果】
予防知識の変化は、受講直後および１ヶ月後ともに介入群で有意に大きかった。予防認識のうち、障害性の認知は介入群で有意に改善していたが、重大性、有益性、推奨意識では上昇傾向があるものの有意差はなかった。
【考察】
本教育プログラムは、子宮頸がんに関する知識向上に有用であることが明らかとなった。この効果は男女に共通しており、女子学生だけでなく男子学生も合わせて教育することで、子宮頸がんの予防啓発効果が向上する可能性がある。一方、予防認識については、各認知の変化および最終的な検診受診や推奨意図への効果は認められなかった。今後教育プ
ログラムのさらなる改善や継続的な実施を検討していく必要がある。

33

1-A-02

街に点在する行動経済学的アプローチの実例から医療分野への応
用を考える
野村 洋介 1)

石倉 恭子 1)

加藤 美生 1) 石川 ひろの 1) 福田 吉治 1)

1) 帝京大学大学院公衆衛生学研究科【背景】行動経済学的手法“ナッジ”とは人々が強制ではなく自発的に望ましい行動を選択するよう促す仕掛けや手法である。近年、環境やマーケティングの分野における取り組みの有効性が注目されている。しかし、医療分野での取り組みについて実態を把握した研究は少ない。
【目的】街に点在する行動経済学的アプローチの実例を収集し、その目的や対象を記述す
ること、その経験から医療分野で活かせる新たな具体策を発案することを目的とした。
【方法】本調査は 2019 年 6 月 16 日神奈川県鎌倉市で実施した。著者 YN、YI 及び研究協力者として医療従事者（薬剤師、保健師、看護師、医師を含む）16 名が実施した。まず、ナッジ理論を含めた行動経済学アプローチ及び事例について、研究協力者に 1 時間研修を行った。次に、職種・性別・年齢に偏りがないよう複数のグループに分かれ、担当した市内地域での事例を収集した。所要時間は 5 時間とした。収集した事例の理論枠組み、医療分野への応用の可能性について記述分析を行った。
【結果】85 件の事例を収集し行動経済学理論や行動変容ツール MINDSPACE 等に分類された。医療分野では、ジェネリック医薬品の使用率向上を目的としたポスターの貼付、病院内の階段にて転倒防止をはかる構造的な工夫などが挙げられた。
【考察】多職種で構成されたグループにより、多様な視点で事例を収集することができた。また、観光地を対象としたことで、観光分野での事例が収集され、医療分野への応用を検討することができた。今後は、収集した事例の有効性を検証するとともに、患者を含む一般住民を対象とした健康行動促進のために、医療従事者が利用できる行動経済学的アプロー
チのさらなる収集と医療従事者向け研修プログラムの開発を行っていきたい。

34

1-A-03

うつ病発症時の受診促進をめざしたメッセージの開発と評価
須賀万智 1)

山内貴史 1)

柳澤裕之 1)

1) 東京慈恵会医科大学 環境保健医学講座【背景】精神疾患の受診率を上げるには、一般市民に問題解決行動を促すヘルスコミュニ
ケーションが必要である。
【目的】うつ病発症時に受診意図を持たせるのに効果的なメッセージを開発することを目標
として、本研究では、メッセージの視覚的デザインと繰り返し発信の効果を検討した。
【方法】メッセージ：うつ病は治療を要することを伝え、気づきと受診を促す内容として、カラーでイラストを入れた版（A、B）と入れない版（T）を作成した。評価：アンケート調査は平成
30 年 8 月にインターネット上で首都圏在住 35～45 歳男女に行い、事前スクリーニングでうつ病ビネットに対する受診意図を示さず、心の問題の受診経験がなかった者 7017 名が参加した。参加者を無作為に、メッセージを一度だけ与える単回群（T、A、B）、1 週間後にもう一度与える反復群（T＋A、T＋B、A＋B、B＋A）、何も与えない対照群に割り付けた。2 週
間後に追跡調査を行い、うつ病ビネットに対する受診意図を評価した。メッセージを与えた群には、メッセージを 15 秒間読んだのち、メッセージの説得力（7 項目、5 点満点）を評価してもらい、直後の受診意図の変化を確認した。
【結果】直後に受診意図を示した割合は、対照群 3.1％に対して、単回群 10.8％、反復群
22.1％と高かった（p<0.001）。しかし、単回群、反復群とも、メッセージの視覚的デザインの種類間で有意差を認めなかった。また、直後に受診意図を示した者のうち、追跡調査時にも受診意図を示した割合は、対照群 35.0％に対して、単回群 35.9％、反復群 38.7％と変わらなかった（p=0.724）。
【考察】うつ病発症時の受診促進を考える際に、メッセージを繰り返し発信することで、より大きな効果を得られる可能性が示された。しかし、メッセージだけでは、受診意図を長期に維持することが難しいと考えられ、更なる検討が必要である。
【謝辞】本研究は JSPS 科研費 16K09147 と上原記念生命科学財団研究助成を受けた。

35

1-A-04

患者の希望を知り尊重する医師のコミュニケーションの検討： 血液がん患者へのインタビュー調査
堀拔文香 1)

発表者名 荒井俊也 2)

発表者名 山本則子 3)1) 東京大学大学院医学系研究科 健康科学・看護学専攻
東京大学大学院医学系研究科 健康科学・看護学専攻

2）東京警察病院

3）【背景】
これまでのがん医療におけるコミュニケーション研究は「医師はいかに診断や病状について患者に伝えるか」を中心に検討してきた。しかし、遺族調査等では、疾患や病状以外の患者の生き方や今後の希望に関する医師とのコミュニケーションが、患者にとり重要だったという指摘もある。このようなコミュニケーションの具体的内容は明らかではない。
【目的】
血液がん患者が、自らの生き方や今後の希望に関してどのように医師と話したか、に関して、患者の立場からの経験を記述する。
【方法】
血液がん患者を対象に、医師とのコミュニケーションに関する面接調査を行った。特に、自分の生き方や希望について医師と話した経験、具体的な内容、それに対する考えを聞き取った。面接内容は逐語録に起こし、質的記述的に分析した。
【結果】
自分の生き方や希望について医師と話した経験は、どの患者でも多くはなかったが、そのよ
うな経験を患者は肯定的に受け止めていた。その前提として、医師が挨拶し、患者の顔をみて話すことは、場の雰囲気を和らげ、患者と医師の距離を縮める働きかけとして患者に認識されていた。このような働きかけがあっても、自分の生き方や今後の希望について患者側から会話を始めた経験を語る患者はほとんどいなかった。医師が疾患や症状について尋ねるだけでなく、更に一歩踏み込んで、患者の生活や人生における希望を患者に具体的に尋ねる言葉をかけて初めて、患者は自分の生き方や希望について話すことができていた。
また、患者から自分の生活や人生への希望について聞き取った医師が、それらを理解し尊重するという旨を患者に伝えていた時、患者は自分の生き方や希望が医師に伝わったと感
じていた。
【考察】
患者の生き方や今後の希望に関するコミュニケーションを可能にするためには、医師が話しやすい場を作り、患者の希望を知ろうと具体的に患者に尋ね、それらを理解し尊重する意
図を明確に伝えることが重要であることが示唆された。
36

1-A-05

日本におけるがんに関する新聞記事 31 年間の計量テキスト分析
浅井文和 1) 奥原剛 1) 上野治香 1) 岡田宏子 1) 木内貴弘 1)
1) 東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学【背景】日本では 1980 年代以降、政府ががんの研究と治療、患者支援を進める政策をとってきた。医療者と患者の関係では 1980～90 年代にインフォームドコンセントが普及し、がん告知が一般的になった。がん患者をめぐる状況は大きく変化したが、新聞記事を 30 年以上量的に分析した研究はみられない。
【目的】がんに関する新聞記事の長期的変化を調べ、政策や治療の変遷との関連を考察する。
（1）記事の増減（2）部位別のがんに言及した記事の増減（3）分野を示すキーワードを含む記事の増減を明らかにする。
【方法】朝日新聞、毎日新聞、読売新聞の全国紙 3 紙の東京本社版朝夕刊の 1987～2017 年の記事見出しを検索し、がんに関する記事を抽出した。記事総数に対する抽出した記事数の割合を前期（1987～1996 年）
・中期（1997～2006 年）
・後期（2007～2017 年）の年代別に求めた。計量テキスト分析ソフトウェア KH Coder を使い、年代別の全記事数に対する部位別のがんを示す語や、分野別のキーワードを 1 回以上含む記事数の割合（記事出現率）を調べた。
【結果】対象記事数は合計 19,023 件だった。総記事数に対するがんに関する記事数の割合は前期 0.199%、中期 0.276％、後期 0.348%であり、前期を 1 とした比は中期
が 1.39、後期が 1.75 だった。がん部位別にみた記事出現率が年代を追って増加していたのは乳がん、子宮がん、前立腺がん、卵巣がん、甲状腺がんで、減少していたのは肺がん、胃がん、肝がんだった。分野別では「遺伝子」のキーワードを含む記事出
現率は年代を追って減少し、
「検診」
「治療」
「ケア」
「支援」を含む記事出現率は増加していた。
【考察】前期にがん告知率が高まったことで患者が治療を選択する機会が生まれ、中期に診療ガイドラインなどで診断・治療情報が多く提供され、後期にケアや患者支援に関する取り組みが活発になって記事が増えたと考えられる。部位別ではおおむね年
齢調整罹患率が増加傾向にあった部位で記事が増えたとみられる。

37

1-A-06

院内他部署からみたがん相談支援センターの特徴に関する研究
八巻知香子 1)

高山智子 1)

井上洋士 1) 池口佳子 1)

1) 国立がん研究センターがん対策情報センター【目的】
全国 4２８箇所のがん診療連携拠点病院に設置されているがん相談支援センター（CISC）
は、自院患者に限らず、がんに関することなら誰でも無料で利用できる相談窓口であり、院外に開かれたサービスを担う、医療機関にとって特異な部門である。この CISC の院内他部
署職員からみた特徴を、１）CISC が提供する支援、２）CISC の機能、３）がん専門相談員の能力、４）CISC が必要とする環境の観点から明らかにすることを目的とする。
【方法】
がん診療連携拠点病院に指定されている 4 施設でフォーカスグループインタビュー調査を実施し、計 28 名の参加を得た。インタビューは許可を得て録音、逐語録を作成し、質的に分析した。分析にあたっては NVivo12 を用いた。
【結果】
1)CISC が提供する支援は、「検査・治療のスムーズな進行を支える」「転院・在宅・社会復帰へのスムーズな移行を支える」「分業化している治療プロセスを継続して支える」「がんがもた
らすがん治療以外の面での患者の困難を支える」ことに寄与していること
2)CISC の機能は、「診療科の通常プロセスの維持」「情報のハブ機能」「利用者のその後や全体像のハブ機能」「中立の立ち位置での相談・調整機能」「地域との接点」という特徴があること
3)がん専門相談員の能力の能力として「患者の全体像の把握力」「コミュニケーション力」「豊富な知識・情報と情報整理力」「総合的なマネジメント力」が認められること
4)CISC が必要とする環境として「ゆっくり話を聞く時間・人員」「各部署との円滑な情報共有とフィードバック」「相談支援センターへのアクセス環境の確保」「全国的な情報」が挙げられた。
【考察】
CISC が提供する支援や機能は、患者・相談者の時間軸をもった生活全般を支えていると認
識されると同時に、検査や治療、診療科の通常プロセスなど他部署の業務を支える機能を果たしていることが院内他部署のスタッフにも意識されていることが明らかになった。

38

1-B-01

認知症の告知方法に関するプライマリ・ケア医の自信～質主導型混合研究～阿部路子 1) 綱分信二 2)3)

松田真和 2)3)

Michael D. Fetters3)4) 井上真智子 1)3)

1) 浜松医科大学地域家庭医療学講座 2）菊川市家庭医療センター
3) 静岡家庭医養成プログラム
4) University of Michigan Department of Family Medicine, USA【背景】認知症患者の増加に伴い、認知症の早期発見や薬物治療の取り組みは活性化しているが、認知症診断を患者本人に伝える方法の議論は少ない。高齢者を日常的に診療しているプライマリ・ケア医は、患者の認知機能を評価し、適切なタイミングで診断や介入を行うことが求められるが、その実践状況はわかっていない。
【目的】プライマリ・ケア医が、認知症診断の告知方法についてどの程度自信を持って対応しているのかを探索する。
【方法】半構造化面接に一部量的指標の質問を加えた質主導型混合研究。合目的的サンプリングにより、訪問かウェブで面接を実施した。質問内容は、認知症診療における重要な
目標、印象的な診療過程などである。また、認知症の診断・告知・管理の実践についての自信度合いをそれぞれ 10 段階で自己評価してもらい、その理由を尋ねた。分析ではインタビューの逐語録に対する主題分析を行い、自信度合いに関する回答を高い／中間／低い／無回答の４層に分けて質的データの傾向を比較検討した。
【結果】参加者は 24 名で、都市部と僻地各 12 名、卒後年数は平均 15 年(6～38)であった。
認知症告知に対する自信度の 10 段階自己評価は平均 6.7（2～10）点で、診断と管理に対する自信と比べて点数の範囲が広かった。自信度の高い層では、患者へ伝えることが難し
い場合に家族に伝えるという対応への切り替えを速やかに行っているという特徴があった。
自信度が中程度の医師は患者本人の心情に対する心配を持っており、自信度の低い医師
では「本来伝えるべきなのに伝えられていない」という後ろめたさともいえる感情が見られた。
【考察】認知症の告知は、診断や管理と比べ、方法を学んだり、自分の実践を他者と比較したりする機会が少ないため、実践方法や自己評価に幅が生じている可能性がある。インタビ
ューに量的な質問を加えた質主導型混合研究デザインを用いたことで、質的データ内の傾向を分析できた。

39

1-B-02

患者の情動的側面に配慮した医療説明のあり方の検討—個人態度
構造分析を用いたキャリア間の比較—
辻 義人 1)
1) 公立はこだて未来大学【背景】
わかりやすい口頭説明を行うには、説明者は受け手の背景（目的、理解度、状況）の推測に基づく説明内容とプランの選択が求められる（辻ら, 2003）。加えて、医療説明の場合、医師は患者の情動的側面に注目する必要がある（邑本, 2011）。現実的な医療場面において、医師はどのように患者の情動的側面に配慮しているのだろうか。
【目的】
各医師の医療説明に対する構成概念の検討を行い、医療キャリア間における比較を実施する。その際、質的調査手法である PAC 分析（個人態度構造分析）を用いる。
【方法】
被験者は医師 5 名（医療歴 30 年程度の熟達群 2 名、医療歴 5 年程度の非熟達群 3 名）であった。調査は、個別にインタビュー形式で実施した。PAC 分析の結果に基づき、各医師の医療説明に対する構成概念のグループ化と命名を行った。
【結果】
医療説明に対する各医師の構成概念として、「正確さ（客観性）」「わかりやすさ（患者に合わせた表現と内容選択）」に加え、「情動的配慮（信頼関係の構築、不安軽減）」が抽出された。また、医療キャリア間において情動的配慮の構成要素に違いが見られた。非熟達群では表情や口調、雰囲気が重視された一方、熟達群では説明内容の厳選やクリニカルパス
明示が重視されていた。
【考察】
医師は医療説明に際して、患者の情動面に配慮したわかりやすい説明を意図している。しかし、医師インタビューより「患者はわからないと言わない」「詳しく説明するほど不安感を高める可能性がある」など、情動的側面に配慮した医療説明の難しさが伺える。また、医師のキャリア発達に伴い、患者の情動的側面に対する配慮の観点が変化する可能性が示された。この点について、医師の背景要因（所属機関の性質、専門科など）による交絡の可能性があり、さらなる検討が必要である。今後、わかりやすい医療説明と対話の実現に向けて、患者を対象としたヘルスリテラシー教育に注目する必要がある。

40

1-B-03

頸髄損傷患者の障害受容と QOL との関連
千葉俊之 1) 木内貴弘１）

石川ひろの２)

1) 東京大学大学院医学系研究科社会医学専攻医療コミュニケーション学分野
2) 帝京大学大学院公衆衛生学研究科【背景】
脊髄損傷のなかでも外傷性、非外傷性の頸髄の損傷を頸髄損傷と呼ぶ。損傷部位以下の運動、感覚、反射機能などの麻痺の他に、心理的な動揺が大きい。わが国では身体障害者が障害受容に至る過程として上田の段階説（ショック期、否認期、混乱期、解決の努力期）が唱えられる例が多い。患者にとって，障害の受容を促進しながら予後の ADL の予測を立てていくことは，リハビリテーションへの意欲の喚起や，障害の克服へ向けたモチベーション維持，ひいては患者自身の将来に対する具体的な目標の設定に役立つと考えられる。
【目的】
慢性期の頸髄損傷患者を対象として障害受容の度合いを測定し、その関連要因を検討するとともに、どのような属性の患者が高い Quality of Life（QOL）を達成しているのかを明らかにする。
【方法】
全国頸髄損傷連絡会に所属する頸髄損傷患者 54０名を対象に Web 調査を実施した。障害受容の程度を Multidimensional Acceptance of Loss Scale（MALS 尺度）を用いて測定した。
MALS 尺度は、Factor1（優先順位の並び替え）、2（視野の拡大）、3（他人と比較しない）、4(障害についてくよくよ考え込まない)から構成される。また、属性（回答時の年齢、受傷時の年齢、頸髄損傷の部位、居住する建物の種別、同居家族の人数、介護サービスの利用時間数）および、QOL(WHOQOLBREF26 尺度：BREF26)について回答を得た。
【結果】
108 名から回答を得た（回答率 20．0％）麻痺レベルで分割した二群間で BREF26 のスコアに有意な差はみられなかった。BREF26 のトータルスコアを従属変数として実施した重回帰分析
から、患者の QOL には MALS 尺度の Factor4 が正に関連していた。また、受傷期間が 10
年以上経過した群では、 MALS 尺度の Factor2 および Factor4 が QOL の向上に正に関連
していた。
【考察】
麻痺レベルが高くても、「障害についてくよくよ考え込まない」障害の受容により患者の QOLの向上する可能性がある。頸髄損傷者の QOL の向上に精神的な受容の度合いが寄与す
るには、受傷から 10 年程度の期間が必要になると考えられる。

41

1-B-04

患者：・市民向けがん情報提供における効果的なイラストレーションの作成・活用に向けたインタビュー調査
原木 万紀子 1) 早川 雅代 2)

高山 智子 2)

1) 立命館大学 共通教育推進機構 2）国立がん研究センター がん対策情報セン
ター がん情報提供部【背景】 患者・市民向けのがん情報の提供において正しく伝達し、理解と記憶を促し活用に結び付けるためには情報作成過程での表現手法が重要な鍵を握る。その中のイラストレーション（以下 IL）等のビジュアルツールの形態と文章表現については近年注目されているが検討はほとんどなされていない。
【目的】 本研究は将来的ながんに関する患者向けの情報作成マニュアルの作成/提案に向けて、がん情報提供における効果的な IL の作成と活用方法を明らかにするため、効果的な IL の表現方法及び文章との配分について患者への FG インタビューにより検討することを目的とする。
【方法】 国立がん研究センターが委嘱する患者市民パネルの患者 16 名を対象にインタビ
ュー調査を実施した。子宮頸がん、膵がんの IL を描写方法の違い（情報多順：写実的＞特徴的＞模式的）、情報の提示方法の違いを考慮し複数バリエーション作成。それらを用いて対象者を 3 つのグループに分け、IL の好み、文章と組み合わせた時の理解のしやすさについて調査した。文章は、国立がん研究センターが提供する患者・市民向けのがん情報提供
ソースを使用した。
【結果】 膵がん・子宮頸がん共に“嫌いな”IL は写実的・模式的が多く選ばれ、“IL のタッチ”が共に理由上位に挙がった。一方“好み”は、どちらのがん種も写実・特徴的の支持が高く、“タッチ”、“イラストの分かりやすさ”が理由上位となった。また“好み”と“分かりやすさ”
では選択された項目に違いがみられ写実・特徴的への支持が多い傾向にあった。
【考察】 複数タッチで描かれた IL に対する“好み”について調査が為された先行研究に、“分かりやすさ”という視点を加えたところ、“好み”とは異なる傾向が見られた。医療現場におけるコミュニケーションや意思決定において“何が最も患者に伝える必要があるか”を明確化しより適切な IL 使用に向けた調査の実施、情報作成が今後の研究で期待される。

42

1-B-05

裁判員の心理的負担軽減に向けた遺体写真の適切なイラストレーション化研究:色彩について
原木万紀子
立命館大学共通教育推進機構【背景】 裁判員制度が 2009 年に施行されて以降、 近年、裁判員の心理的負担が社会問題として表面化しつつある。特に、証拠である遺体写真閲覧による心理的負担は重く、裁判員経験後に PTSD を発症するなど、多くの精神疾患の例が世界各国で報告されている。これらの現状を受け、遺体写真に代わり写真の情報を適切に描写したイラストレーション（以下 IL）の活用が一部で進められている。しかし日本国内で過去用いられた例は、心理的負担を排除するため極端に模式化され、写真から情報がそぎ落とされてしまい、量刑判断に重要である受傷箇所の状況が判断しきれない状況であった。そのため情報をどこまで描写するのかが本研究の大きな課題である。
【目的】 裁判員裁判で証拠として使用可能な遺体写真の適切な IL 化に向け、描写の一要因をなす着色方法に注目し、より情報を伝えやすく、心理的負担軽減が見込める着色方法を検討することを目的に調査を実施した。
【方法】 情報の正しさを担保するため、東京大学大学院医学系研究科法医学教室が保有する御遺体資料を IL 化し、それらを用いて法医学者 17 名に、IL の色彩に関するアンケー
ト調査を実施した。使用した IL は、①受傷箇所の色彩・色調を変化させたもの、②対象全体の色調を変化させたもの、③着色方法を変化させたものの３パターンを使用した。
【結果】 御遺体が負った傷はその色の違いによって傷の深さや状況を判断するため、傷の色を変化させることは多くの法医学者から反対の意見が上がった。また肌の色の変化も本
来の身体的特徴（アザ等）を消失させる可能性があり好意的な意見は上がらなかった。一方
IL 全体の着色方法に関しては、より写真を忠実に再現した着色方法よりも色面による描写がないベタ塗りが支持を集めた。
【考察】 受傷箇所や、身体が持つ色彩・色調の変化は、情報としての正しさを担保するためには不適切である点が明らかになった。また、写真に忠実な着色方法であれば情報の正確さを保てるのではと予測をしていたが、より情報をわかりやすく IL にて表現するには、色による影や対象の描写を行わないベタ塗りが適切であることが明らかとなった。今後、心理的負担軽減を目指し、裁判員となりうるであろう 18 歳以上を対象とした調査を実施し、情報としての正しさと心理的負担の妥協点を模索していく。

43

1-B-06

健康教育漫画が行動実施の心理的なレディネスに与える影響
島崎崇史 1)
1) 上智大学 文学部【背景】漫画を用いた健康教育は、健康・医療情報の伝達において高い教育効果が期待されている。一方で、実際の介入効果を評価した研究は限られている。
【目的】本研究では、身体活動の実施・食行動の改善に関する情報提供において漫画の形
式をもちい、行動実施の心理的なレディネス（準備段階）の向上に対する効果について検討をおこなった。
【方法】対象者は、20〜60 代の成人 1,680 名とし、無作為に介入群 3 条件、統制群 3 条件の計 6 条件に 280 名ずつ割り付けた。介入群には、行動の開始、行動の継続・習慣化、および不健康行動への逆戻りの予防という 3 種類の健康教育漫画のいずれかが提示された。
統制群には、イラスト中心の情報（グラフィック効果条件）、物語調の情報（ナラティブ効果条件）、および一般的な健康情報（一般情報条件）、のいずれかを提示し、介入効果について評価をおこなった。
【結果】社会経済・人口統計学的変数を共変量とした共分散分析の結果、介入群 3 条件
は、ナラティブ効果条件、一般情報条件と比較して、行動意図向上、動機づけ向上、望ましい態度形成、知識向上、および記憶保持の得点が高かった（Cohen’s f = 0.10-0.11）。グラ
フィック条件との間には、知識向上の得点にのみ有意な差異が認められた（Cohen’s f =0.11）。また、介入群 3 条件は、統制群 3 条件と比較して、閲読によるリスク認知、親しみ・楽しみ、満足度、および現実性の評価に関する得点が高かった（Cohen’s f = 0.10-0.21）。
【考察】本研究の結果、漫画を用いた健康教育は、視覚情報を用いることによる感覚的理解と、物語調の情報提供による内容理解の効果により、従来の健康教育と比較して高い介入効果が確認された。健康・医療・福祉の現場における健康教育漫画の活用には、制作費用や導入に対する抵抗感などの課題がある。しかしながら、漫画形式の情報提供は、一般の人々を対象とした場合の有益なコミュニケーション戦略となり得る。

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