メディアの信憑性とその利用意向

論文−食品リスクの購買行動を前提として−――――――――――――――――――――――――――――――――――

メディアの信憑性とその利用意向−食品リスクの購買行動を前提として−

大

田

謙一郎

１．はじめに社会的コミュニケーション全体の中で、現在においてもマスメディアの力や影響力は多大であるといえるが、マスメディアが広告における唯一の強力な手段ではな
く、その手段がいくつもあるのが現状といえる。従来であれば広告媒体としてみなされていなかったようなコミュニケーション手段が活用される場面が増えていている。例えば、トイレで鏡を見た時に「あなたのお肌疲れていませんか」というキャッチコピーを目にしてハッと気づかされる事などである。このようなニーズが顕在化するような場で、従来広告媒体でなかったものがコミュニケーション手段にされていく。それに加えて、インターネットによって、人々は気軽に情報の受発信が可能となった。しかし、インターネットの登場によって良い側面だけではない。従来の優良媒体では考えられなかった批判的な書き込みやマイナスの情報が出てくる場合も考えられる。災害や製品事故などがあるとそうしたマイナスの情報が早急に拡散し「炎上」する恐れがある。それは製品のみならず災害の場面でも起こりうる。原
子力発電所の事故について、人々はマスメディアから発信されるニュースだけで十分なのかと疑問が持たれた。６０〜７０代の比較的高齢の方たちでも、パソコンを使える人は自ら情報収集して、少しでも事実を探ろうとしていたことが指摘されている１）。
そうした相対化するマスメディアの状況の一方で、情報リテラシーの問題もある。インターネット上にある情報すべてが真実の情報ではない事も多々ある。中には災害時に事実とは異なる情報を流す悪質なケースも起こった。人々は、自ら積極的に情報を探索しながら、真実と嘘の情報を見極めて利用しているのが現状だといえよう。
一方、学術的側面では、情報リテラシーとリスクコミュニケーションに関する研１）岸（２０１１）１２頁。

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第５２巻 第１号

究が蓄積されているなかで、消費活動に限定してメディアの信憑性と購買行動とがどのように結びついているのかを探る研究はほとんどない。
本稿の目的は、そうした課題を克服すべく、消費者が各メディアの長所・短所を認識し、使い分けが出来ているのか、そのメディア選択行動の１つの要素として情報の信憑性がどの程度影響しているのかを確認することである。本研究では、メディアがもつ信憑性と消費者のメディア選択行動の関係について先行研究を踏まえながら明らかにすることを目的としたい。

２．先行研究メディアの信憑性とメディアの利用意向（１）信憑性
まず信憑性とは何か。Wathetn and Burkell（２００２）によれば、信憑性とは「信じられる情報かどうか分ける際に利用する評価基準の１つ」であると指摘している２）。Berlo et al.,（１９６９）によれば「メッセージ源を評価する次元の１つ」であると示した３）。いずれの論者も信憑性とはその情報源が信じられるものかどうかを見極める一つの指標であると指摘している。
また消費者がその情報源が信じることが出来る内容かどうかを判断する段階があることを Scbweiger（２０００）は示唆している。Scbweiger によれば、消費者はその情報源が信じるに値するものなのかどうかを６つの参照レベルから判断していることを明示した。それを示しているのが図表１である。
第１レベルとして、「プレゼンター」がある。例えば、大統領による声明なのか、専門家以外の知人から聞いた話なのかどうかで判断する場合である。第２レベルとして「情報源の元」がある。つまり、たとえ大統領が声明を出したとしても大統領
自身で作文された声明なのかどうかということである。その元になっている情報源の所在によって信じられる情報源かどうかを消費者が判断することになる。第３レベルとして、「編集ユニット」が挙げられる。これは第２レベルと重複するところがあるが、情報源の編集者が組織的に行われているかである。第４レベルとして、
メディアブランドが挙げられる。これは雑誌でも日経ビジネスなのか、週刊文春による情報源なのかというものである。第５レベルとして「メディアのタイプ（性質）」がある。Scbweiger によれば、メディアの中でも公的・私的によって情報の受け止め方が異なると指摘されている。最後に、第６レベルとして、「メディアのタイプ」
２）Wathetn and Burkell（２００２）１３５頁。
３）Berlo et al.
（１９６９）５６５頁。

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メディアの信憑性とその利用意向

図表１−食品リスクの購買行動を前提として−Scbweiger による情報の信憑性を評価するための６つの階層レベルがある。これはテレビ CM や新聞、ネットといったメディア固有の特性によるものである。Scbweiger によれば、消費者は基本的に第１段階を特に重視する傾向にあるが、消費者の情報処理能力に応じて、第３段階以降から情報の信頼性を判断する可能性があることを指摘している４）。
本研究では、メディア特性の違いによって消費者がメディアを使い分けているのか、そのメディア特性による信憑性と利用率との因果関係の解明を目的にしていることから、特に第６レベルに焦点を当てて考察を行う。
（２）メディア特性
メディア特性とは何か。亀井・疋田（２００５）は、メディアそのものが持つ機能的側面として、①即時性（情報をすぐに伝達できる）、②詳細性（詳しい説明ができる）、③移動性（どこでも接することができる）、④随時性（特設の情報にいつでも、何度も接することができる）、の４つの機能があることを指摘している。また媒体が伝達可能な内容について記述する基準として、静的内容（文字・静止画）と動的
内容（音声・動画）、視覚訴求と聴覚訴求があり、オーディエンスについて記述する基準として、マスカバレッジ性（幅広い層のオーディエンスに伝わる）とセグメ
ント性（限られた層のオーディエンスに伝わる）、能動的接触と受動的接触、安定性（特定のオーディエンスが継続的あるいは繰り返し接触する）、そしてパーソナ
４）Scbweiger（２０００）４１頁。

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ル性（オーディエンスが１人で接触する）があることが示唆されている５）。各メディ
アの特性を図表化したのが以下の図表２である。

図表２

亀井・疋田によるメディアとメディア特性

出所：亀井昭宏・疋田聡（２００５）『新広告論』日経広告研究所、８０頁。を元に筆者作成。

（３）メディア特性と信憑性
メディアによって固有の特性が異なることは前節で示したが、そうしたメディア
特性が信憑性にどのように影響しているのだろうか。一般的に、新聞の方が、テレビに比べて信憑性がヨリ高いと評価されている。しかし、Bentele（１９８８）の研究
では、アメリカで調査を行ったところ、テレビの方が新聞や雑誌、ラジオよりもヨリ信憑性が高いという結果となったことが明らか と な っ た。ま た Flanagin andMetzger（２０００）は、人々がインターネット情報に対してテレビ情報と同等の信憑性を有していることを指摘した。その一方で、Schweiger（２０００）は、インターネッ
トに対する信憑性は、テレビや新聞に比べてヨリ低いことを主張している。
このように、研究によってその結果が異なることが分かる。消費者は何を基準にメディアに対して信憑性を感じるのかを一度整理する必要があるだろう。
（４）メディアに対する信憑性の次元
信憑性の次元には、メディアの熟練性（利用率）とメディアに対する信用性（態度）の２つの次元があると指摘されている（Hovland et al., １９８２）。その後、Berg and
Kiefer によって、メディアの信憑性の指標は３つであることが示唆された。第１は、主観的信憑度である。これは消費者に各メディアの信憑度を主観的に回答してもらう形式のことである。第２は、客観的信憑度である。これは消費者に各メディアの信憑度をいくつかの指標項目を用いて解答してもらい総合的に評価する方法であ５）亀井・疋田（２００５） ７９-８０頁。

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メディアの信憑性とその利用意向−食品リスクの購買行動を前提として−る。第３は、従来と同じように、メディア利用頻度である。Hovland 等の研究と異なる部分は、メディアの信憑性を図る次元として客観的指標から評価している点にある。Wolfgang（２０００）によれば、Berg and Kiefer の研究以降、信憑性の次元に関する研究はあまりなされなくなったと指摘されている。
本研究も、Berg and Kiefer と同様に、客観的指標からメディアの信憑性を評価す
る方法を採用したいと考えている。
（５）信憑性の尺度
信憑性の尺度には、いくつかの項目があり、研究によってその項目数や内容が異なる。例えば、「信用できる」、「公平である」、「正確である」、「正直である」、「最新である」、「時宜を得ている」、「精通している」、「適格である」などの２７項目からメディアの信憑性を評価している研究がある（Baker and Churchill １９７７; DeSarbo andHarsh-man １９８５; Patzer １９８３）。また Johnson and Kaye（１９９８）では、メディアの信憑性を「公平性」、「正確性」、「詳細性」という３つの観点から評価している６）。
上記のように、研究によってメディアの信憑性を図る尺度が異なっている。本研
究では共通項目である「公正である：fair」および「正確である：accurate」を特に注目し、これらをメディアの信憑性を図る尺度として扱いたい。
（６）メディアの信憑性とメディアの利用意向
メディアの信憑性とメディアの利用意向はどのような関係か。Rimmer and Weaver（１９８７）によれば、消費者は普段使い慣れているメディアの方がそうでないメディ
アと比べてヨリ信頼することが指摘されている。しかし、他の先行研究では、両者の関係は因果関係が確認出来なかったという結果もある（Flanagin and Metzger,
２０００）。先行研究によって、両者の関係について異なる結果となり、一度研究方法
等を含めて整理し直す必要があるだろう。

３．先行研究

購買リスクと情報探索（１）購買リスクとリスク受容度
まず購買リスクを議論する前に知覚リスクに関する説明をしたい。木下（１９８７）によれば、リスク認知は、客観的なものではなく消費者が知覚するリスク認知の程
度には個人差があり（リスクの知覚ギャップ：perception gap）、主観に基づく危険
６）Johnson and Kaye（１９９８）３２８-３２９頁。

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性評価であることが指摘された。またそのリスク認知の程度は、「結果の重大性」と「不確実性」の２要因の関数によって構成されていることが示唆された（Bauer,
１９６０；Taylor, １９７４）。
次に購買リスクとは何か。Jacoby and Kaplan（１９７２）によれば、購買リスクとは、購買行動に伴う消費者が被るリスクのことであり、購買行動における消費者のリス
クには「金銭的リスク」、「身体的リスク」、「機能的リスク」、「社会的リスク」、「心理的リスク」の５つのタイプがあることを指摘した７）。金銭的リスクとは、購入した製品が提供する価値が支払った価格に見合わない、などのことである。身体的リ
スクとは、購入した製品が使用者や周囲の人々の健康や身体に危害を被る、などである。機能的リスクとは、購買した製品が購入者の期待した機能を果たさない、などである。社会的リスクとは、購入した製品が社会的な迷惑を被る、などである。
心理的リスクとは、購入した製品が使用者の精神・心理に悪影響を及ぼす、などである。
そのようないくつかの購買リスクに対して、消費者がどのように知覚するかは個々人による。リスク受容度は、知覚リスクに対する態度のように非常に関連した概念である。リスク受容は「リスクに対する享受の程度、あるいはリスクにたいしてどのように対処するのかという価値観・態度のこと」と定義されている（Covello,
Menkes and Nehnevajsa, １９８２；Dowling and Staelin, １９９４；吉野・木下, １９９６）。つまり、たとえ購買リスクが高い商品であったとしても、もし消費者のリスク受容度が高ければ、リスク敢行という購買行動も考えられるのである。リスクに対してどのように知覚し、態度・意思決定するかは個人次第なのである。
（２）購買リスクと情報探索先行研究では、購買リスクと情報探索はどのように捉えられているのだろうか。
テイラーをはじめとする消費者行動論における「リスク敢行と情報処理」のなかで、消費者はリスク低減戦略（Risk-Reduction Strategies）することを前提としており、彼らがリスク知覚からもたらせる「不安」にたいして、いかにリスクを減少させ得る努力をするか、ということに焦点を置いている。つまり、両者の関係は相関関係があると指摘されている。またリスク受容度は、そのリスクに対する消費者の情報
探索意向の程度によって測定可能であるとされてきた（Dowling and Staelin １９９４）。

７）Jacoby and Kaplan（１９７２）３８３-３８４頁。

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メディアの信憑性とその利用意向−食品リスクの購買行動を前提として−（３）仮説設定
これまでの先行研究を踏まえて以下の仮説を導き出す。まずメディアの信憑性とメディアの利用意向の関係である。前述したように Rimmer and Weaver（１９８７）によれば、消費者は普段使い慣れているメディアの方がそうでないメディアと比べてヨリ信頼することが指摘された。しかし、Flanagin and Metzger（２０００）が指摘しているように、両者の関係が確認できないという研究結果もある。以上を踏まえると、
メディアの信頼性とメディアの利用意向は、相関関係ではなく、因果関係にあると仮定する。つまり、よく利用するメディアに対する信憑性は高いことは想定できるが、メディアの信憑性の高さが必ずしもメディアの利用意向に繋がらないということである。
Ｈ１：消費者がよく利用するメディアほど、利用しないメディアに比べて、メディアに対する信憑性がヨリ高い。
Ｈ２：消費者は信憑性の高いメディアだとしても、よく利用するとは限らない。

４．仮説検証（１）調査概要
理論仮説の検証を目的として食品リスクに対する消費者の意識調査を行った。調
査手法は、インターネット調査を介して実施した（実地：インテージ・インタラク
ティブ、Yahoo!モニターを利用）。調査期間は、２０１３年８月９日〜１２日であり、調査対象は、東京都・大阪府・愛知県の主要都市在住の２０〜５０代の３６０名に対して調査した。論理チェック等をおこない、最終的な有効サンプル数は３２０名となった。
なお、食品リスクに対する意識調査ということであり、性別は、食材を普段から購買・調理することが想定できる女性のみを対象としている。
（２）基本分析−単純集計
仮説を検証するうえで、被調査者の基本的な属性などを説明したい。
年齢について、全体の総数３２０名のうち、２０代が７３名（２２.８％）、３０代が７９名（２４.７％）、４０代が８０名（２５.０％）、５０代が８８名（２７.５％）となり、世代別でほぼ均等になる結果となった。
職業について、まず働いている女性は全体の中で１５４名（４８.１％）、働いていない（専業主婦も含む）女性は、１４０名（４６.９％）、その他（無回答を含む）１６名（５.０％）39

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第５２巻 第１号となった。働いている人のうち、民間正社員事務職が６９名、民間正社員労務職が１０名、公務員事務職が８名、公務員労務職が１名、準社員（パート含む）４７名、自営業８名、専門職（医師・弁護士など）１０名、農林業１名という結果となった。公務
員のサンプル数が若干少ない状況である。
居住地域は、東京が１０８名（３３.８％）、愛知が１０７名（３３.４％）、大阪が１０５名（３２.８％）とこちらも均等なサンプルとなった。
結婚および子供の有無について、未婚者が９４名（２９.４％）、既婚者（死別等を含む）２２６名（７０.６％）となった。既婚者のうち、７１名（３１.４％）が「子供がいない」、４６名が「未就学の子供がいる」（２０.４％）、１０９名が「未就学の子供はいない」（４８.２％）という回答を得た。
食品リスクを前提とした情報利用意向について、テレビ番組は５点満点中の平均が３.９３点、新聞が３.４５点、オンライン映像が３.４４点、店頭情報が３.２２点、家族や近所の人の口コミが３.０３点、雑誌が２.９２点、小売店のスタッフの情報が２.７９点、企業 HPが２.７７点、ブログ・Twitter・SNS が２.６５点、知人からのメールが２.５９点、ラジオが２.３９点という順になった。
最後に、メディアに対する信憑性の高さについてである。各メディアにつき５点
満点で質問している。先行研究の通り、「正確である」と「公正である」という指標を扱う。一部順序が若干変わる箇所もあるが、ほとんどが「正確である」と「公正である」という回答は連動した値をとっており、共に順位が変わらない結果となった。本調査において被回答者が最も信憑があるメディアとして回答されたのが、「国営テレビ」であった（正確である：平均３.３９点、公正である：３.２８点）。続いて順に、「新聞」（正確である：３.３６点、公正である：３.１４点）、「企業 HP」（正確である：
３.１４点、公正である：２.９２点）、「ニュース配信サイト」（正確である：３.１３点、公正である：２.９２点）、ラジオ番組（正確である：３.０８点、公正である：３.０５点）、政府機関の HP（正確である：３.０７点、公正である：２.９６点）、小売店店頭（正確である：
３.０７点、公正である：２.９６点）、民間テレビ（正確である：２.９９点、公正である：
２.７６点）、Blog・Twitter などの SNS（正確である：２.３５、公正である：２.３８点）となった。
（３）基本分析−コレスポンデンス分析
コレスポンデンス分析とは、クロス集計表の表頭と表側のそれぞれの項目で、集計の結果が相対的に似通っているものが近い値になるように、変数間の関係を１つの座標上にマッピングして表現する分析方法のことを指す。本研究では、①各メディ
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メディアの信憑性とその利用意向−食品リスクの購買行動を前提として−アの項目、②各メディアに対する信憑性に関する評価項目およびその得点を用いてコレスポンデンス分析を行った。その結果が下図の図表３である。

図表３

各メディアと信憑性のスコアを用いたコレスポンデンス分析

本研究では、「公正である」および「正確である」を信憑性の高さをはかる評価
項目としている。この両者の項目と近いメディアは「新聞」および「NHK の報道番組」、一方で両者の項目と遠いメディアは「SNS」という結果となった。また、「偏りがある」の項目と近いメディアとしても「SNS」と評価されている。
以上から、本調査における消費者がいくつかのメディアの中で信憑性が高いと評価するメディアは「新聞」および「NHK の報道番組」であった。逆に「SNS」や「民放の報道番組」は他のメディアと比べて信憑性が低いと評価された。これらのメディアを比較対象として扱って良いか、世代別に違いがあるのかどうかを検証したい。
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長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）（４）基本分析−T-検定分析

第５２巻 第１号

世代別のメディア利用意向および信憑性

本節では、世代別にメディアの利用意向の違いやそれらに対する信憑性の違いの有無を T-検定によって確認したい。世代別にテレビ・新聞・SNS の利用意向を集計し、それぞれ T-検定を行った結果が図表４である。

図表４

世代別の各メディアの利用意向とそれらの T-検定結果

分析の結果、大きな違いが見受けられたのは、５０代のメディアに対する利用意向である。特に、新聞メディアに対する利用意向は、他の世代と比べると最も高く（３.８０）、かつそれぞれの世代と有意差が確認できた。他にも５０代のテレビメディ
アに対する利用意向と２０代および４０代のそれとは有意差がある。SNS の利用意向について、３０代が最も高く（２.８９）、４０代および５０代のそれとは有意差があることが示されている。他方で、２０代から４０代にかけて一部を除き、世代によるメディアの利用意向に違いが見られなかった。
本節で行った分析を踏まえて、２０代と３０代は、メディアの利用意向に差がないことが確認出来たことから、これらのセグメントは同質であると扱うことが出来る。
逆に、５０代は他のセグメントと比べて、メディアに対する利用意向は異なるため、５０代を省いた形で分析する必要がある。
次に、世代別に各メディアに対する信憑性の違いを T-検定によって確認したい。
まず民間 TV と国営 TV における公正性および正確性が世代によって異なるのかを調べる。分析結果は以下の図表５である。分析の結果、すべての項目において有意42

メディアの信憑性とその利用意向−食品リスクの購買行動を前提として−差が確認できなかった。つまり、メディアに対する信憑度は、世代によって相違はなく、どの世代も同程度の信憑度をもつということが明らかになった。
図表５

世代別の民間 TV および国営 TV に対する信憑度およびそれらの T-検定結果

続いて、新聞メディアと SNS における公正性および正確性が世代によって異なるのかを調べる。分析結果は下図の図表６である。図表５の結果と同様に、全ての項目において有意差が確認出来なかった。つまり、世代を超えて新聞や SNS に対する信憑性は同質であることが示された。

図表６

世代別の新聞および SNS に対する信憑度およびそれらの T-検定結果

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第５２巻 第１号（５）仮説検証−T-検定分析 メディアに対する利用意向度とそれらの信憑度の関係
前節において、５０代のメディアの利用意向度が他の世代と異なることが明らかになった。これを踏まえて、本分析では５０代を除いた２０代から４０代のデータを用いてメディアに対する利用意向度とそれらの信憑度の関係を明らかにしたい。基礎分析の結果通り、本調査において最も利用意向の高いメディアは、テレビ（３.９３）や新聞（３.４５）である。逆に、最も利用意向が低いメディアは、ラジオ（２.３９）や知人からのメール（２.５９）、ブログ・Twitter・SNS（２.６５）となった。本調査では「知人からのメール」に関する信頼性の指標を取っていないことからこれを除外したうえで、「テレビ」および「新聞」を利用意向が高いメディアと見なし、「ラジオ」および「SNS」を利用率が低いメディアとして扱い、それぞれを比較することで仮説１を立証したい。
まず仮説検証の分析を行う前に、ラジオに関する世代別の利用意向および信憑性の違いを確認しておく。その分析結果を示したのが図表７である。
分析の結果、世代別に利用意向および信憑性の違いが確認出来なかった。つまり、どの世代においても利用意向や信憑性は相違がなく同質と見なして良いことが判断
図表７44

世代別のラジオに対する利用意向および信憑度の T-検定結果

メディアの信憑性とその利用意向−食品リスクの購買行動を前提として−できる。
上記を踏まえて、仮説検証の分析を行ったところ図表８の結果が得られた。調査
では、信憑性を問う設問では、「民間テレビ」と「国営テレビ」を分けていたため、両者を含めて比較検証を行っている。分析結果が示すように、すべての項目において、利用意向の高いメディアは、利用意向の低いメディアと比べて、信憑性が高い
ことが明らかになった。
図表８

利用意向の高いメディアとその低いメディアとの比較 T-検定の結果

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長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）（６）仮説検証−共分散構造分析

第５２巻 第１号

メディアの信憑度からメディア利用意向への因果関係
次に、仮説２の検証を行う。一般的に因果関係を求める分析方法として回帰分析が利用されることが多い。本研究も同様の手法で検証を実施したい。図表９はその分析モデルとなる。メディアの信憑度を示す「正確性」および「公平性」を潜在変数化し、それを単回帰式で示したモデルとなる。モデルで扱う変数の数が少ないた
め全体的なモデルの適合度はそれほど高くはない（RMSEA > ０.５）。しかしながら、
本節では仮説２を検証することを目的としており、モデルの適合度よりも、メディアの信憑度からメディアの利用意向へのパス係数の差異を検証することに焦点をあてる。比較検証の対象メディアは、本調査において最も信憑性が高いと評価された「国営テレビ」および「新聞」、逆に最も信憑性が低いと評価された「SNS」および「民法テレビ」の４つのメディアである。しかしながら、本調査において、メディアの利用意向は「国営テレビ」と「民間テレビ」を分けておらず、全般的なテレビ
メディアの利用意向のデータに過ぎない。そのため両者の比較はあくまで参考値であり、信憑性の高い「新聞」と信憑性の低い「SNS」の比較を通じて、仮説２の検
証を行う。
図表９

仮説２検証モデル分析の結果、以下の図表１０の分析結果が得られた。新聞と SNS を比較すると、メディアの信憑性からメディアの利用意向へのパス係数は、新聞が０.２９９となり、SNS が０.４０２であった。両者の数値に統計的な差があるのかを検証した結果、有意な差が確認できなかった（n.s.）。
以上の結果から、本調査では仮説２は棄却された。

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メディアの信憑性とその利用意向−食品リスクの購買行動を前提として−

図表１０ 仮説２検証モデルにおけるメディアの信憑性からメディアの利用意向へのパス係数の比較

５．まとめ（１）理論的貢献
本論では、メディアがもつ信憑性と消費者のメディア選択行動の関係について先行研究を踏まえながら仮説を導出し、定量的データを検証することで両者の因果関係を明らかにすることを目的とした。
分析の結果、メディアの信憑性とメディアの利用意向の関係を定量的に明示した点にある。先行研究では、両者の関係は研究方法等によって異なり、必ずしも両者の関係が明らかになっていなかった。本研究における実証分析を行ったところ、両者の関係は、因果関係であることが明示できた。つまり、メディアの利用意向の高さはメディアの信憑度に関連するが、メディアの信憑度の高さは必ずしもメディアの利用意向度に結びつくとは限らないことが示されたのである。
（２）残された課題
しかしながら、いくつか残された課題がある。
本研究は、食品リスクを前提とした情報探索および購買行動に関するアンケート
調査データを基に解析を行い、まずはメディアの信憑性とメディアの利用意向の関係を定量的に示すことに焦点を当てたが、リスク受容度を含めた解析を本研究では行うことが出来なかった点である。今後は、リスク受容度を含めた因果関係を示す
モデルを示す必要があるだろう。
また食品リスクに限定せずに他の購買リスクを含めた因果モデルを示すことも今後検討する余地がある。

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長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

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謝辞
本研究で扱ったデータは日本学術振興会科学研究費助成金（基礎研究（B） 課題
番号１３３１５２７４の助成を受けて調査したデータである。ここに記して感謝する。
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