水平線のムコウ ～Over the Horizon～

元領事のつれづれ話

栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人

（第 31 回：2021 年 12 月）“海外生活も楽じゃない”の巻（下）（生活立ち上げのための“To Do”）
（第 30 回上からつづく）

在外における車の話
在外における車の調達では、新車を購入する場合、着任後に新車購入の手続きを行う
か予め発注しておくかの二通りの方法がありますが、着任後すぐに車が必要になることを考えれば事前に発注しておくのがベターな策ということになります。着任後に現地ディーラーに発注する場合は、入手までに 3 か月から 6 か月とかなりの時間を要します
ので、車のない期間は日常生活の上で大きな支障が生じます（通常は、この間レンタカーを借りることが一般的です）。また、ディーラーの店頭にある展示車や在庫の車は数が限られており、これらの車を購入する場合は車種や装備、車体の色など自分の希望に沿わない場合も多々あります。また、中古車を購入する場合、一般市場の中古車では整備状況も不明でトラブルが生じがちですので、所有歴や整備歴のはっきりしている前任者が所有していた中古車を購入するケースが多く見られました。
外交官が 1 か国に在勤するのはせいぜい 3 年程度ですから、その間ずっと車のトラブルに見舞われているようではストレスがたまる一方で、業務遂行上もいい影響はありません。筆者の場合、初めての在勤地であるイスラエルでは新車の調達に時間がかかることを事前に知らないままに新車発注の手続きをしてしまったので、入手までに 5 か月を要しました。車を入手するまでの間、自宅と大使館の往復では他の館員に送り迎えをしてもらいましたが、今になって思えばなんとも図々しい有様で、人の好意に甘え過ぎていたと反省するばかりです。
アンカレッジでは、イスラエルの例を教訓に、直ぐに入手可能な店頭展示の車を購入しましたし、モントリオールでは離任する館員から中古車を購入しました。店頭の車を購入する場合は、直ぐに入手できる一方で好みの車種や装備は限られます。館員から購入する場合は、価格は市場よりも安めにしてもらえる一方、中古車ですので故障などのトラブルが起きる可能性もあって、いずれも一長一短あるといったところです。
また、家族を帯同した在勤となると、家族用と通勤用に車を 2 台所有するのが一般的

で、筆者も英国、南ア、ギリシャ及びドイツでは 2 台所有していました。平均 3 年毎に車を 2 台調達しては処分するということを繰り返すことは、手間もかかり費用もかさみますので、正直言って無駄が多いというのが実感でした。
これまで、在勤地が変わる度に車を購入しては 3 年前後で売却することを繰り返していましたので、その都度借金をしては在勤中に返済し、その売却金を次の任地での車購入に充てるという、いわば自転車操業のような状況でした。在外勤務では、車以外にも生活の立ち上げでは資金が必要になり、お金のことでは苦労をしましたが、この話は後述します。

外交官の住居住居探しは、さらに厄介かつ時間を要する作業でした。
米国や英国などの他国の外交官に話を聞くと、彼らの住居は所属する大使館や総領事館が用意してくれる制度で、着任の当日から住居に入居できるとのことでした。ギリシ
ャ在勤当時に米国の外交官一家と親しくしていましたが、その外交官曰く、当時の在ギリシャ米国大使館では大使館の敷地内に一部館員の住居が併設されており、残りの館員分の住居は大使館が市内に借り上げていて、家具などの主要な調度品は全て整えられていたとのこと。さらに、新しく着任した館員は個人の船荷が到着するまでの間は大使館から貸し出される食器や寝具などがあるので、ホテルなどに宿泊する必要はなく、着任初日から入居が可能とのことでした。在日米国公館でも同様だと聞きます。東京の米国大使館員の宿舎（住居）は六本木にありますし、大阪・神戸米国総領事館員の宿舎は西宮にあります。蛇足ですが、西宮の宿舎から大阪のオフィスまでの往復は総領事館がマイクロバスで送迎の手配をしてくれているとか。また、在日英国大使館では千代田区一番町の大使館敷地内に館員宿舎も併設されているようです。
一方、日本の外交官の場合はといえば、公邸のある館長（大使や総領事）を除けば、館員は賃貸住居を自分で探すことになります。
海外の住居は、赴任先が先進国か途上国かによって居住できるエリアや住居の種類、規模も異なってきます。住居探しの基本は、先ずは現地の不動産業者を介して行うことです。日本の大使館や総領事館では現地の優良な不動産業者を複数プールしており、これらの不動産業者の中から自分の住みたい地域の物件を多く有している業者を選択して、アパートか戸建てか、家具付きか家具なしか、さらには希望の間取りなどを伝えて、候補物件を不動産業者と一緒に見て回るのが一般的です。因みに、家具なしか家具付きかは現地の商慣習によっても違いがあります。例えば、北米や欧州大陸では家具なし住居が一般的でした。筆者の過去の勤務地では、イスラエル、アンカレッジ、英国では家具付き住居、モントリオール、南ア、ギリシャ、ドイツ、インド、NY では家具なしでしたので家具を購入する必要がありました。

最近では、赴任前であっても現地不動産業者の HP から候補物件を探すことが可能です。最後の勤務地となった NY の例では、総領事館から事前に不動産業者を紹介してもらい、同社の HP で居住したいエリアをいくつかピックアップし、その中から希望する住居の間取りを選択して候補物件を絞り込むことができましたので、現地に到着した時には既に自分の中で住居の相場観は出来上がっており、住居の決定には非常に役に立ちました。
直近の NY の例と比較すると、今から 35 年以上前に勤務したイスラエル、アンカレ
ッジ及びモントリオールでは、不動産業者を介して物件を探すという現地の慣習はな
く、館員は新聞の Classified ad 欄で条件に合う賃貸住居を探していましたので、ネットの発達している現在と比較すると隔世の感があります。当時は、着任直後の数週間、出勤するとすぐに新聞の Classified ad 欄で物件探しを行うのが毎朝の日課になっていました。その後、1990 年代以降に在勤した 6 ヵ国では不動産業者を活用することができました。時代とともに賃貸住宅の探し方も進歩していったということかと思います。
因みに、住居選びでポイントになるのは、アパートか独立家屋か、間取り、家具付き家具なしの別、物件の立地するエリアの交通の便や治安などです。昨今は、日本に限らず、一般的に在外公館事務所や館員住居を標的にした事件が多発していることから、物件のセキュリティや立地場所の治安が特に重視されています。また、海外では賃貸物件市場が大きく動くのは 6 月から 8 月上旬ごろが一般的です。これについては、確たるデータは持ち合わせてはいませんが、人の移動（各国の企業や在外公館の人事異動も含む）が多いのが北半球の夏の時期に当たる 7 月前後が多いことが影響しているようです。
不動産業者から物件を紹介してもらうといっても、条件に合う物件に巡り合うのは簡単ではありません。特に、外国人が駐在で居住するのに適した物件の数が限られている途上国ではなおさらです。筆者の経験では、英国から南アフリカに転勤した当時、さらにはドイツからインドに転勤した時の物件探しは困難を極めました。

途上国での家探し
南アフリカに着任したのは 10 月初旬でしたが、既にその時期には賃貸市場の物件は払底しており、複数の不動産業者が同じ物件を扱っており、業者間で物件の取り合いが起きていました。これは、前述した 7 月前後の人の移動時期を過ぎていたことに加えて、プレトリアという人口 60 万の小都市では外国人に適した物件の絶対数が限られていたことがあげられます。さらに、当時世界一治安が悪いと言われていた南アでは、かなりセキュリティ対策の施された住居でなければ大使館の警備対策官のお墨付きは得られませんでしたので、優良物件はなかなか出てきませんでした。家探しを始めてから
1 か月ほどが経過したところで、30 件ほど物件を見た後にようやく条件に見合う物件に当たりましたので、不動産業者に契約する旨を伝え、物件探しは終了して契約手続きに入ったのですが、何日待っても業者から契約書が提出されません。こちらもしびれを切らして業者に何度も急ぐよう督促していたところ、3 週間ほどが経過したところで業者から連絡があり、家主が家を貸すのをやめたとのこと。全く無為に 3 週間を過ごしたことになってしまいました。業者にはきつく苦情を申し入れましたが、自分たちのせいではないとの 1 点張りで、話になりません。結局、業者を変えてあらためてゼロから物件探しを始めることになり、新居が見つかって入居するまでさらに 1 か月以上を要し、結局 3 か月もサービスアパート暮らしをする羽目になり、多額の出費となりました。この間に、英国から送った船荷は既に到着していましたので、新居に入居するまでの間の荷物保管料を請求されましたが、これもばかにならない額でした。さらには、業務も忙しくなり、日本の橋本前総理の南ア訪問と入居時期が重なったために、業務優先で入居時期をずらさざるを得なくなるなど、散々な目に遭いました。
インドのニューデリーに着任したのは 2013 年 2 月で、家探しは着任翌日から始めましたが、ニューデリー市内の賃貸物件市場はどのような住居がどの程度の価格なのか全く予測も想像もつかず、南ア以上にハードルの高い家探しでした。単身赴任だったので、当初は直ぐに見つかるものと高を括っていたところ、不動産業者からはなかなかいい物件が出てきません。南アでの経験を思い出して複数業者を掛け持ちして同時並行で探すことにしたのですが、それぞれ別々の業者から同じ物件を見せられたことが 3 回もあったのには参りました。個別の事例を出すときりがないのですが、住人が居住中で家中カレーの匂いが充満している住居、スラム街の住宅かと思えるような汚く窓の小さな真っ暗な住居、通勤に 1 時間以上はかかりそうな交通渋滞の酷い立地の住居など、見に行くだけ時間の無駄と思える物件を幾度となく見せられて、辟易したことを思い出します。
当時、日本企業のインド進出の勢いは目覚ましく、駐在員の人口も急速に増えつつあり、不動産業者にとって日本人は上客だろうと考えていました。確かに、日本人駐在員は上客でしたが、実際に企業駐在員が居住していたエリアはニューデリーから 30km ほど郊外に所在するグルガオンという新興の街で、進出企業のオフィスも多くはグルガオンに所在していました。こちらには、巨大で立派な新築の集合住宅が次々と建設されており、それこそ内装も素晴らしい住居でしたが、ニューデリー都市圏の慢性的な酷い交通渋滞では通勤に片道 2 時間以上もかかってしまいますので、大使館員が居住することは事実上不可能でした。一方で、首都のニューデリーは、後日分かったことですが、法律によって都市部の開発が制限されているために新築物件は少なく、古くてメンテナンスの行き届いていない物件が大多数だったという状況があり、そもそも外国人が居住できるような物件の絶対数が少ない中で外国人同士の物件の競合があったことも、難しい家探しを強いられる理由の一つになったという訳です。結局、インドでも家探しには 2か月半かかり、高額な船荷保管料を運送業者に払う羽目に陥りました。

お金の話し
在外公館勤務は 9 都市に及びましたが、赴任、転勤直後の生活の立ち上げでは、毎回まとまった資金が必要でした。車の調達はもちろんですが、住居への入居ではセキュリティ・デポジット（日本の敷金に該当）として家賃の 1～2 か月分、入居月の家賃、不動産手数料約 1 か月分、さらには家具の調達資金などです。また、学齢期の子供を帯同する場合には、インターナショナル・スクール入学のために高額の入学金・授業料が必要です。英語圏への赴任で子供を公立学校に入れる場合には、義務教育レベルの授業料は無償ですので、生活立ち上げ時に授業料などでお金がかかることはありません。ただ、世界各国の多くは非英語圏ですので、公用語が英語以外の国への赴任では、日本人学校や日系私立学校、英語のインターナショナル・スクールに通わせることになるのが一般的です。また、外務省職員の場合は在外公館 1 か所のみに勤務して帰国するケースは稀で、通常は転勤がつきものですが、転勤先の都市に日本人学校が所在するとは限りませんので（日本人学校は全世界で 51 ヵ国・地域に 95 校）、そのような可能性も想定して低学年のうちからインターナショナル・スクールへ入学させるケースも多いのです。筆者の場合、南アでは子供たちを私立の英語系現地校と英語系幼稚園に通わせており、次の転勤先となったギリシャのアテネでは同じ言語で教育を受けさせることが望ましいとの考えから英語系のインターナショナル・スクールへ通学させました。その後、ドイツのベルリン勤務では子供たちの希望もあり、また教育の継続性も考慮してインターを選択しました。このインターナショナル・スクールの入学金・授業料は、全額一括前払いが基本ですが、子供 2 人がインターナショナル・スクールの高学年だったドイツでは、2 人分の授業料に毎年新車 1 台分以上の金額を支払うこととなりました。ということで、金の生る木を持ち合わせていない筆者としては、海外赴任、転勤時には毎回まとまった額の借金をしていました。「借りた金は返す」というのは人としての基本ですから、在勤期間中に返済しては次の在勤地で新たな借金をしては返済することを繰り返していた訳で、29 年間の海外勤務の大半の期間は負債を抱えていたということになります。この借金は、住宅ローンとは違って短期で返済しなければならなかったので、返済中はきつい思いもしました。借金をせずに済んだのは、最後のインドと NYでの勤務の時だけでしたが、インドでは単身赴任だったので日本にいる家族とは別々の二重生活、借金を返済しているのとほぼ同じ感覚で日本に仕送りをしていました。そんな訳で、子供の手が離れてからの勤務となった最後の任地 NY で、ようやくお金の心配をせずに妻と二人で過ごすことができたという次第です。
初めての海外勤務としてイスラエルへの赴任が決まった 40 数年前には、バラ色の海外生活が待っているかと幻想を抱いたものですが、現実は厳しいもの、ことお金に関しては「海外生活も楽じゃない」、とつくづく思いました。
おわり（公財）栃木県国際交流協会 参与 石塚勇人（略歴）1977 年外務省入省。外務本省では主に経済協力局、国際協力局で途上国の開発協力を担当。海外勤務歴は、在イスラエル大使館に始まり、在アンカレッジ総領事館、在モントリオール総領事館、在連合王国（英国）大使館、在南アフリカ大使館、在ギリシャ大使館、在ドイツ大使館、在インド大使館、在ニューヨーク総領事館の 9 公館で計29 年間。ギリシャ、ドイツ、インドの各大使館で領事班長を歴任。在ニューヨーク総領事館領事部長を最後に2019 年 3 月退官。同年 5 月より現職。