東海スポーツ傷害研究会会誌：Vol.38（Nov.2022）

COVID-19 による長期部活動中止が高校サッカーの傷害発生に与えた影響
野田英伯

やまが整形外科

桑坪憲史
加藤雄大

リハビリテーション科

河野公昭

小寺将弘
山賀勇島

要

光田まりか

やまが整形外科

寛

村橋喜代久

山賀

篤

期間は 2021 年 8 月中旬から 9 月下旬であった . 再【はじめに】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の拡大に開後すぐに公式戦が予定されており, 2 週間後にはより我々の日常生活において様々な活動制限が必要試合を行わなければならなかった . それぞれを調査となったが , 高校部活動の長期活動中止もそのうち期間① , 調査期間②とし活動中止の無かった 2018の一つである.2020 年度日本サッカー協会第 2 種に年と 2019 年の 2 年間と比較した（図１）. 調査項目

登録する高校生年代のサッカー選手は約 17 万人であは傷害発生率・重症度・疾患の種類・受傷部位のり , そのうちの 16 万人以上が全国高等学校体育連

4 項目とし, 2018 年 - 2019 年・調 査 期間 ①・調 査

盟に属している 1). 我々は高校サッカー部活動におけ

期間②の３期間を全て 1 人の選手が練習および試るトレーナー活動と傷害調査を継続的に行ってきた合に参加した 1000 時間あたりの傷害発生件数を意が, COVID-19 による長期活動中止はその後の傷害味 する「1000player-hours」（ 以 下 ,1000ph）に 換特性に影響を及ぼした可能性がある . そこで本研究算した . また傷害調査を行うに際して , 活動中止期の目的は COVID-19 による長期活動中止後の傷害間はトレーナー活動も中断したが , 基本的には週に特性を把握し , 今後の予防介入に繋げることとした .

１回以上筆者がトレーナー帯同し , 現場にて傷害の20 × 20

状況を確認した . その際部活動が継続困難な症例
は医療機関の受診を促し , トレーナーが帯同してい【対象と方法】

ない時に発生した傷害も含め , 全症例が医療機関を調 査 対 象は 2018 年 1月から 2021年 12月の 4受診し医師の診断を受けた .

年間で県内の某公立高校サッカー部に所属したすべての部員（2018年：76 名 , 2019 年：86名, 2020
年：90 名, 2021 年：80 名）とした . 傷 害の定義は国際サッカー連盟が推奨する「練習及び試合中に発生した傷害で１日以上の練習及び試合を中止したもの」2) とし , 競技中に 1 回の外力で発生したものを「外傷」, 繰り返しの外力により症状が悪化して発生したものを「障害」とした . 調査期間は長期活動中止明けの 60 日間とした .1 度目の中止期間は 2020年 2 月中旬から 6 月中旬であった . 再開後は日本サッカー協会が提唱 3) した段階的トレーニングに沿って行い , ６週間後に試合を再開した .2 度目の中止

図 1：調査期間

Key words： ①傷害調査 (injury report) ，②新型コロナウイルス感染症 (COVID-19)，③サッカー(soccer)
図 1 ： 調 査 期 間25

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Ⅱ . 重症度について【結果】

重症度は最も軽度である Minimal（1~3日）と次各結果の値を表に示す（表 1）.

いで Mild（4~7日）, 比較的重度の Moderate（8~28Ⅰ. 傷害発生率について
全傷害発生率は 2018 年 - 2019 年で 2.5（外傷日）, 最も重度である Severe（29 日以上）の 4 段階

1.6, 障害 0.9）, 調査 期間①で 1.9（外 傷 0.7, 障害に分けた. Minimal は 2018 年 - 2019年で 0.5, 調1.1）, 調査期間②で 2.3（外傷 2.0, 障害 0.3）であ査期間①で 0, 調査期間②で 0.8 であった. Mild はった . 試合傷害発生率は 2018 年 -2019 年で 19.6

2018年 - 2019年で 0.6, 調査期間①で 0.3, 調査期（外 傷 15.9, 障害 3.8）, 調査 期間 ①で 22.0（外 傷間 ②で 0.5 であった. Moderate は 2018年 - 20192016.5, 障 害 5.5）, 調 査 期 間 ② で 36.4（ 外20傷× 36.4,年で 1.1, 調査期間①で 1.3, 調査期間②で 0.3 であ障 害 0）であった . 練 習 傷 害 発 生 率 は 2018 年 -った . Severe は 2018 年 - 2019 年と調査期間①で2019 年で 1.4（外傷 0.6, 障害 0.8）, 調査期間①で0.3, 調査期間②で 0.7 であった . 2018 年 - 2019 年

1.3（外傷 0.3, 障害 1.0）
, 調査期間②で 1.4（外傷と調査期間①で比較的同様の傾向を示し , 調査期1.0, 障害 0.3）であった（図 2）.

間②では分散していた .

表 1： 各 調 査 項 目 の 発 生 率

表 1：各調査項目の発生率 ( 件 /1000player-hours)(/1000players-hours)
18年‐19年

調査期間①

調査期間②

全傷害発生率

2.5

1.9

2.3

外傷
障害
試合傷害発生率

1.6
0.9
19.6

0.7
1.1
22.0

2.0
0.3
36.4

外傷
障害
練習傷害発生率

15.9
3.8
1.4

16.5
5.5
1.3

36.4
01.4

外傷
障害

0.6
0.8

0.3
1.0

1.0
0.3

MinimalMild
Moderate
Severe
疾患の種類

0.5
0.6
1.1
0.3

00.3
1.3
0.3

0.80.50.30.7骨折
関節・靱帯
筋肉・腱打撲・裂傷
受傷部位

0.3
0.8
1.1
0.4

0.1
0.7
1.1
00.2
1.50.7
0

腰背部
大腿膝関節
足関節
その他

0.3
0.4
0.4
0.6
0.9

0.1
0.4
0.4
0.4
0.4

00.3
0
1.5
0.6

20 × 20

重症度

図 2：試合傷害発生率
図 2： 試 合 傷 害

発 生 率26

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Ⅲ . 疾患の種類について【考察】

疾患の種類では骨折は 2018 年 - 2019 年で 0.3,

調査 期間①は 2018 年 - 2019 年の２年間と比較

調査期間①で 0.1, 調査期間②で 0.2 であった . 関的近い値を示した . 重症度や疾患の種類では , Mild節・靱帯は 2018 年 - 2019 年で 0.8, 調査期間①でと Moderate が多い傾向であった . 受傷部位も類似

0.7, 調査期間②で 1.5 であった . 筋肉・腱は 2018

した特徴があり , 腰部から下肢に分散し過去２年間

年 -2019 年と調査期間①で 1.1, 調査期間②で 0.7の傾向に沿っていると考えられる . 高校部活動は多であった . 打 撲・裂 傷は 2018 年 - 2019 年で 0.4,くの部員が所属し , 同一チーム内でも競技レベルは調査期間①と調査期間②で 0 であった . 各期間で様々であることが多い . 活動再開後は日本サッカー

比較的同様の傾向を示し関節・靱帯 , 筋肉・腱が多協会が提唱した段階的トレーニング 3) に沿って部活い傾向であった .

動を行ったが,慢性的な傷害を受傷した選手の多くはⅣ . 受傷部位についてチーム内での競技レベルが低い選手であった（図 3）.

受傷部位では腰背部は 2018 年 - 2019 年で 0.3,また , 小田ら 4) は大学女子サッカー部における 2 年

調査期間①で 0.1, 調査期間②で 0 であった . 大腿間の傷害調査において , 試合中と練習中いずれも障は 2018 年 - 2019 年と調査期間①で 0.4, 調査期間

害に比べ外傷の発生率が高く , 発生件数は有意に外②で 0.3 であった . 膝関節は 2018 年 - 2019 年と調傷の方が多いと報告しているが , 調査期間①では練査期間①で 0.4, 調査期間②で 0 であった . 足関節は 2018 年 - 2019 年で 0.6, 調 査 期 間 ① で 0.4, 調習傷害発生率で障害の方が高い値を示した . 調査
20 × 20
対象とカテゴリーの違いはあるが , 長期活動中止後査期間②で 1.5 であった . その他の部位は 2018 年

は高強度・高負荷に耐えることが難しい選手の , 慢-2019 年で 0.9, 調査期間①で 0.4, 調査期間②で性的な傷害予防に努めることが重要であると考える .

0.6 であった .2018 年 - 2019 年と調査 期間①では下肢に多く分散し , 調査期間②では足関節が多い傾向であった .

図 3：段階的なトレーニング再開のための留意点（文献 3 より）

図 3： 段 階 的 な ト レ ー ニ ン グ 再 開 の た めの 留 意 点( 文 献27 3 よ り)

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調査期間②では試合外傷発生率が 36.4/1000phで突出して高値であった . 山本 5) はプロサッカーチームにおける 3 年間の傷害調査で試合時における外傷発生率は 22.4/1000ph と報告していることか
らも調査期間②での試合外傷発生率は高値であったと考える . 調査期間②では年間スケジュールの都合上 , 活動再開直後に公式戦が予定されており , 段階的なトレーニングが行えないままトップチームは試合に臨まなければならなかった . 十分なトレーニン
グ期間を設けることができずに公式戦を行ったことが , 試合外傷発生率が高まった要因であると考える .

【結語】
高校サッカー部に対して継続的に傷害調査を行い ,長期活動中止後の傷害特性を検討した . 全体の傷害発生率に著明な差は認められなかったが , 調査期間の違いにより傷害特性は異なる傾向となった . 傷
害特性を把握し今後のトレーナー活動に生かし傷害予防に努めることが重要である .

【文献】
1）日本サッカー協会：種別区分別男女区分別登録数集計表 (2021 年 03 月末現在 ).https：//www.jfa.jp/about_jfa/organization/
databox/2020_category_detail.pdf2）Fuller C,Ekstrand J,Junge A etal.Consensus statement on injury
definitions and date collection proceduresin studies of football(soccer)injuries.
Br.J.Sports Med.2006;40:193-201
3）日本サッカー協会：JFA サッカー活動の再開に向けたガイドライン（47 都道府県サッカー協会/9 地区サッカー協会向け）. 第 10 版 ,2021 年
12 月 22 日作成 .
4）小田佳吾 , 大垣亮 , 山口貴久ほか：大学女子サッカー部における 2 年間の傷害調査 . 日本臨床
スポーツ医学会誌 2018；26：1.
5）山本純：プロサッカーチームにおける 3 年間の傷害調査 .

Football Science Vol.11,36-50,201328