参考文献
Abe, K.（1975）：Re-examination of the fault model for the Niigata earthquake of 1964, Journal of
Physics of the Earth, 23, 349-366.
阿部邦昭（1987）：小地震の波源モデルと津波の性質－日本海中部地震の最大余震（1983 年 6月 21 日）に伴う津波, 地震第 2 輯, 40,349-363.
相田勇（1989）：天保四年の庄内沖地震による津波に関する数値実験, 『続古地震－実像と虚像』（荻原尊禮編著）, 東京大学出版会, 204-214.
Bozorgnia Y., Norman A. Abrahamson, Linda Al Atik, Timothy D. Ancheta, Gail M. Atkinson, Jack
W. Baker, Annemarie Baltay, David M. Boore, Kenneth W. Campbell, Brian S.-J. Chiou,
Robert Darragh, Steve Day, Jennifer Donahue, Robert W. Graves, Nick Gregor, Thomas Hanks,
I. M. Idriss, Ronnie Kamai, Tadahiro Kishida, Albert Kottke, Stephen A. Mahin, Sanaz
Rezaeian, Badie Rowshandel, Emel Seyhan, Shrey Shahi, Tom Shantz, Walter Silva, Paul
Spudich, Jonathan P. Stewart, Jennie Watson-Lamprey, Kathryn Wooddell, and Robert Youngs(2014): NGA-West2 Research Project, Earthquake Spectra, Vol. 30, No. 3, pp. 973-987.
中央防災会議「東海地震に関する専門調査会」（2001）：中央防災会議東海地震に関する専門調
査会報告．
壇一男, 渡辺基史, 佐藤俊明, 石井透（2001）: 断層の非一様すべり破壊モデルから算定される
短周期レベルと半経験的波形合成法による強震動予測のための震源断層のモデル化, 日本
建築学会構造系論文集, 545, 51–62.
Frankel, A. （ 1995 ） : Mapping Seismic Hazard in the Central and Eastern United States,
Seismological Research Letters, Vol. 66, No. 4, pp. 8-21.
藤本一雄・翠川三郎（2005）：近年の強震記録に基づく地震動強さ指標による計測震度推定法，地域安全学会論文集，7，1-6．
藤本一雄・翠川三郎（2006）：近接観測点ペアの強震記録に基づく地盤増幅度と地盤の平均 S 波
速度の関係，日本地震工学会論文集，6（1）, 11-22．
藤原広行・河合伸一・青井真・石井透・早川讓・奥村俊彦・功刀卓・神野達夫・森川信之・小林京子・大井昌弘・原温子・奥村直子（2003）：北日本地域を対象とした確率論的地震動予測地図
作成手法の検討と試作例，防災科学技術研究所研究資料，第 246 号．
藤原広行・河合伸一・青井真・森川信之・先名重樹・工藤暢章・大井昌弘・はお憲生・若松加寿江・
石川裕・奥村俊彦・石井透・松島信一・早川讓・遠山信彦・成田章（2009）：「全国地震動予測
地図」作成手法の検討，防災科学技術研究所研究資料，336．
Fujiwara, H., N. Morikawa, Y. Ishikawa, T. Okumura, J. Miyakoshi, N. Nojima and Y. Fukushima（2009）: Statistical comparison of national probabilistic seismic hazard maps and frequency ofrecorded JMA seismic intensities from the K-NET strong-motion observation network in Japan
during 1997-2006, Seismological Research Letters, 80, 458-464.
藤原広行・河合伸一・青井真・森川信之・先名重樹・東宏樹・大井昌弘・はお憲生・長谷川信介・前- 394 -

田宜浩・岩城麻子・若松加寿江・井元正二郎・奥村俊彦・松山尚典・成田章（2012）：東日本大
震災を踏まえた地震ハザード評価の改良に向けた検討，防災科学技術研究所研究資料，379．
福島県（1999）：「平成 10 年度地震関係基礎調査交付金 双葉断層に関する調査成果報告書」.
岐阜県（2001）:「平成 12 年度地震関係基礎調査交付金 屏風山・恵那山断層帯に関する調査報告書」.
行政管理庁(1973):「統計に用いる標準地域メッシュ・コード」（昭和 48 年 7 月 12 日行政管理庁告示第 143 号）
Ishida, M.（1992）, Geometry and relative motion of the Philippine Sea plate and Pacific plate
beneath the Kanto-Tokai district, Japan, J. Geophys. Res., 97, 489-513.
石川裕・藤原広行・能島暢呂・奥村俊彦・宮腰淳一（2008）：地震カテゴリー別の確率論的地震動
予測地図, 日本地震工学会・大会－2008 梗概集, pp.220-221.
石川裕・奥村俊彦・藤川智・宮腰淳一・藤原広行・森川信之・能島暢呂（2011）：確率論的地震動
予測地図の検証，日本地震工学会論文集，第 11 巻第 4 号，68-87．
伊藤潔（1997）：地殻内地震の深さの上限，日本地震学会 1997 年度秋季大会講演予稿集，p69.
泉紀明・西澤あずさ・堀内大嗣・木戸ゆかり・中田 高・後藤秀昭・渡辺満久・鈴木康弘（2014）：3 秒
グリッド DEM から作成した日本海東縁部の 3D 海底地形, 海洋情報部研究報告 第 51 号,
127-143.
地震調査研究推進本部（1999）：「地震調査研究の推進について－地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策－」．
地震調査研究推進本部（2009）：「地震調査研究の推進について－地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策－」．
地震調査研究推進本部（2012）：「地震調査研究の推進について－地震に関する観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策－」．
地震調査研究推進本部事務局（2014）：相模トラフ沿いの地震活動の長期評価（第二版）概要資料．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2000）：宮城県沖地震の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001a）：長期的な地震発生確率の評価手法について．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001b）：南海トラフの地震の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2003a）：千島海溝沿いの地震活動の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2003b）：日本海東縁部の地震活動の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2004a）：千島海溝沿いの地震活動の長期評価（第二版）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2004b）：日向灘および南西諸島海溝周辺の地震活動の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2004c）：相模トラフ沿いの地震活動の長期評価．

- 395 -

地震調査研究推進本部地震調査委員会（2004d）：三陸沖北部の地震を想定した強震動評価.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2005a）：長期評価における確率値の更新と活断層の地
震規模の表記について．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2005b）：「全国を概観した地震動予測地図」報告書．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006a）：富良野断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006b）：人吉盆地南縁断層の長期評価.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006c）：北由利断層の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006d）：櫛形山脈断層帯の長期評価（一部改訂）.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006e）：境峠・神谷断層帯の長期評価（一部改訂）.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006f）：曽根丘陵断層帯の長期評価.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006g）：雲仙断層群の長期評価（一部改訂）.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2006h）：「全国を概観した地震動予測地図」報告書．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2007a）：伊那谷断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2007b）：警固断層帯の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2007c）：サロベツ断層帯の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2007d）：魚津断層帯の長期評価.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2007e）：山形盆地断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2007f）：「全国を概観した地震動予測地図」2007 年版．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2008a）：会津盆地西縁・東縁断層帯の長期評価（一部改訂）」．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2008b）：花輪東断層帯の長期評価」．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2008c）：震源断層を特定した地震の強震動予測手法（「レシピ」）（平成 20 年 4 月 11 日改訂）.
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2008d）：砺波平野断層帯・呉羽山断層帯の長期評価（一部改訂）」．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2008e）：宇部沖断層群（周防灘断層群）の長期評価」．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2008f）：「全国を概観した地震動予測地図」2008 年版．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009a）：安芸灘断層帯の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009b）：琵琶湖西岸断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009c）:神縄・国府津－松田断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009d）：六日町断層帯の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009e）：庄内平野東縁断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009f）：高田平野断層帯の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009g）：「全国地震動予測地図」．

- 396 -

地震調査研究推進本部地震調査委員会（2009h）：「全国地震動予測地図技術報告書」．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2010a）：富士川河口断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2010b）：幌延断層帯の評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2010c）：石狩低地東縁断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2010d）：宮古島断層帯の長期評価．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2010e）：十日町断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2010f）：「全国地震動予測地図」2010 年版．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2011a）：中央構造線断層帯（金剛山地東縁－伊予灘）の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2011b）神縄・国府津－松田断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2011c）：三陸沖から房総沖にかけての地震活動の長期評価（第二版）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2011d）：新庄盆地断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2012）：今後の地震動ハザード評価に関する検討～
2011 年・2012 年における検討結果～．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2013a）：今後の地震動ハザード評価に関する検討～2013 年における検討結果～．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2013b）：九州地域の活断層の長期評価（第一版）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2013c）：森本・富樫断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2013d）：南海トラフの地震活動の長期評価（第二版）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2013e）：山崎断層帯の長期評価（一部改訂）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2014a）：長期評価による地震発生確率値の更新について．
地震調査研究推進本部地震調査委員会（2014b）：相模トラフ沿いの地震活動の長期評価（第二版） ．
地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会（2002）：震源を予め特定しにくい地震等の評価手法について（中間報告）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会（2010）：「活断層の長期評価手法（暫定版）」．
地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会・強震動評価部会（2002）：確率論的地震
動予測地図の試作版（地域限定）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会・強震動評価部会（2003）：確率論的地震
動予測地図の試作版（地域限定－北日本）．
地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会・強震動評価部会（2004）：確率論的地震- 397 -

動予測地図の試作版（地域限定－西日本）．
地震調査研究推進本部政策委員会成果を社会に活かす部会（2005）：「地震調査研究推進本部
政策委員会成果を社会に活かす部会報告－地震動予測地図を防災対策等に活用していく
ために－」．垣見俊弘・松田時彦・相田勇・衣笠善博（2003）：日本列島と周辺海域の地震地体
構造区分，地震第 2 輯, Vol.55, pp.389-406.
Kanamori, H. and D. L. Anderson（1975）: Theoretical basis of some empirical relations inseismology, Bulletin of the Seismological Society of America, 65, 1073-1095.
Kanno, T., A. Narita, N. Morikawa, H. Fujiwara and Y. Fukushima （2006）: A new attenuation
relation for strong ground motion in Japan based on recorded data, Bulletin of the
Seismological Society of America, 96, 879-897.
片岡正次郎・佐藤智美・松本俊輔・日下部毅明（2006）：短周期レベルをパラメータとした地震動強さの距離減衰式，土木学会論文集 A，62，740-757．
活断層研究会編（1991）：[新編] 日本の活断層—分布図と資料, 東京大学出版会.
勝俣啓・笠原稔・和田直人（2002）：稠密地震観測網によって見えてきた太平洋プレート内十勝沖
断裂帯，月刊地球，Vol. 24, No. 7, pp. 499-503.
川端渉・笹谷努・高井伸雄・前田宜浩（2010）：2007 年千島列島中部巨大アウターライズ地震の震源特性，第 13 回日本地震工学シンポジウム論文集，275-280．
気象庁（2011）：平成 23 年 5 月 地震・火山月報（カタログ編）．
気象庁（2012）：平成 24 年 12 月 地震・火山月報（防災編）．
建設省土木研究所地震防災部振動研究室（1983）：前・余震の頻度および規模に関する調査，土研資料 No.1995.
Koketsu, K., H. Miyake, H. Fujiwara, and T. Hashimoto（2008）： Progress towards a Japan 2007
integrated velocity structure model and long-period ground motion hazard map, Proceedings ofthe 14th World Conference on Earthquake Engineering, Paper No.S10-038.
纐纈一起・司宏俊・三宅弘恵（2014）：中線距離を用いた地震動予測式による距離減衰特性の検討 その 1：加速度応答スペクトルへの拡張，日本建築学会大会学術講演梗概集，285-286．
Kosuga, M., T. Sato, A. Hasegawa, T. Matsuzawa, S. Suzuki, and Y. Motoya（1996）: Spatial
Distribution of Intermediate-depth Earthquakes with Horizontal or Vertical Nodal Planes
beneath Northeastern Japan, Physics of the Earth and Planetary Interiors, 93, pp. 63-89.
隈元崇・藤田雅俊・下橋優・栗山雅之（2007）: 長大活断層帯から発生する地震の規模予測の不確定性に対するロジックツリー評価手法の応用事例

糸魚川－静岡構造線活断層系を対象

として-，活断層研究，27 号， 95-111.Lin, P. S. and C. T. Lee （2008）: Ground-motion
attenuation relationships for subduction zone earthquake in northeastern Taiwan, Bulletin of
the Seismological Society of America, 98, 220-240.
松田時彦（1975）：活断層から発生する地震の規模と周期について, 地震第 2 輯, 第 28 巻,
pp.269-283．

- 398 -

松田時彦・塚崎朋美・萩谷まり（2000）：日本陸域の主な起震断層と地震の表－断層と地震の地方
別分布関係－, 活断層研究, Vol.19, pp.33-54.
Matsuoka, M., K. Wakamatsu, K. Fujimoto and S. Midorikawa（2006）: Average shear-wave
velocity mapping using Japan Engineering Geomorphologic Classification Map, Journal of
Structural Engineering and Earthquake Engineering, 23, 57s-68s.
McVerry, G. H., J. X. Zhao, N. A Abrahamson and P. G. Somerville （2006）: New Zealandacceleration response spectrum attenuation relations for crustal and subduction zone
earthquakes, Bulletin of the New Zealand Society of Earthquake Engineering, 39, 1-58.
翠川三郎・藤本一雄・村松郁栄（1999）：計測震度と旧気象庁震度および地震動強さの指標との関係，地域安全学会論文集，1，51-56．
翠川三郎・大竹雄（2002）：震源深さによる距離減衰特性の違いを考慮した地震動最大加速度・最大速度の距離減衰式，第 11 回日本地震工学シンポジウム論文集，609-614．
文部科学省・東京大学地震研究所（2012）：首都直下地震防災・減災特別プロジェクト①首都圏でのプレート構造調査, 震源モデル等の構築等 平成 23 年度成果報告書．
文部科学省・東京大学地震研究所（2014）：日本海地震・津波調査プロジェクト 平成 25 年度成果報告書．
森川信之・藤原広行（2009）：地動の最大速度と計測震度の関係についての一考察，日本地球惑星科学連合 2009 年大会予稿集，S152-P024．
Morikawa, N. and H. Fujiwara（2013）:A new ground motion prediction equation for Japan applicable
up to M9 mega-earthquake, Journal of Disaster Research, 8, 878-888.
森川信行・神野達夫・成田章・藤原広行・福島美光（2003）：東北日本の異常震域に対応するための距離減衰式の補正係数, 日本地震工学会論文集, 第 3 巻, 第 4 号, pp.13-26.
森川信之・神野達夫・成田章・藤原広行・福島美光（2006）：東北日本の異常震域に対応するための最大振幅および応答スペクトルの新たな距離減衰式補正係数，日本地震工学会論文集，6（1），23-41．
村井芳夫・秋山諭・勝俣啓・高波鉄夫・山品匡史・渡辺智毅・長郁夫・田中昌之・桑野亜佐子・和田直人・島村英紀・古屋逸夫・趙大鵬・三田亮平（2002）：海底および陸上稠密地震観測から明らかになった日高衝突帯の地下構造，月刊地球，Vol. 24, No. 7, pp. 495-498.
Murotani, S., S. Matsushima, T. Azuma, K. Irikura and S. Kitagawa (2010)：Scaling relations ofearthquakes on inland active mega-fault systems, Abstract S51A-1911, 2010 Fall Meeting,
AGU.
名古屋市（1999）：「平成 10 年度地震関係基礎調査交付金 天白河口断層に関する調査」．
中田高・今泉俊文編（2002）：活断層詳細デジタルマップ, 東京大学出版会．
南海トラフの巨大地震モデル検討会（2011）：南海トラフの巨大地震モデル検討会中間とりまとめ．
西村利光・堀家正則（2004）：強震ネットワーク（K-NET）データから推定した水平動と上下動の最大速度距離減衰式，日本建築学会構造系論文集，575，73-79．

- 399 -

奥村俊彦・石川裕（1998）：活断層の活動度から推定される平均変位速度に関する検討，土木学会第 53 回年次学術講演会講演概要集，第 I 部（B），pp.554-555.
Power, M., B. Chiou, N. Abrahamson, Y. Bozorgnia, T. Shantz and C. Roblee（2008）: An overview
of the NGA project, Earthquake Spectra, 24, 3-21.
Satake, K.（1986）：Re-examination of the 1940 Shakotan-oki earthquake and the fault parametersof the earthquakes along the eastern margin of the Japan Sea, Physics of the Earth andPlanetary Interiors, 43, 137-147.
佐藤良輔編著（1989）：『日本の地震断層パラメター・ハンドブック』, 鹿島出版会, 390pp.
Sato, T.（1985）：Rupture characteristics of the 1983 Nihonkai-Chubu（Japan Sea） earthquake as
inferred from strong motion accelerograms, Journal of Physics of the Earth, 33, 525-557.
佐藤智美（2008）：地殻内地震に対する P 波部・S 波部・全継続時間の水平・上下動の距離減衰式，
日本建築学会構造系論文集，632，1745-1754．
佐藤智美（2010）：日本のスラブ内地震とプレート境界地震の水平・上下動の距離減衰式，日本建築学会構造系論文集，647，67-76．
司宏俊・翠川三郎（1999）：断層タイプ及び地盤条件を考慮した最大加速度・最大速度の距離減衰式，日本建築学会構造系論文集，523，63-70．
司宏俊・纐纈一起・三宅弘恵・翠川三郎（2011）：超巨大地震への地震動最大値距離減衰式の適用について－2011 年東北地震と海外の超巨大地震の観測データに基づく検討－，日本地震学会講演予稿集，2011 年秋季大会，B22-08．
損害保険料率算定会（2000）：活断層と歴史地震とを考慮した地震危険度評価の研究～地震ハザードマップの提案～，地震保険調査研究 47．
首都直下地震モデル検討会（2013）：首都直下の M7 クラスの地震及び相模トラフ沿いの M8 クラスの地震等の震源断層モデルと震度分布・津波高等に関する報告書．
武村雅之（1990）：日本列島およびその周辺地域に起こる浅発地震のマグニチュードと地震モーメ
ントの関係，地震，第 2 輯，第 43 巻，pp. 257-265．
Tanioka, Y., K. Satake and L. Ruff（1995）：Total analysis of the 1993 Hokkaido Nansei-oki
earthquake using seismic wave, tsunami, and geodetic data, Geophysical Research Letters,
22,1, 9-12.
内山泰生・翠川三郎（2006）：震源深さの影響を考慮した工学的基盤における応答スペクトルの距
離減衰式，日本建築学会構造系論文集，606，81-88．
植平賢司・清水 洋・松尾紃道・後藤和彦（2001）：四国・中国西端から九州にかけての深発地震面の形状と発震機構，月刊地球，Vol.23，Ｎo.10，pp.669-673．
Umino, N., A. Hasegawa, and A. Takagi （1990）: The Relationship between Seismicity Patterns
and Fracture Zones beneath Northeastern Japan, Tohoku Geophys. Journ., Vol. 33, No. 2, pp.
149-162.
宇佐美龍夫（1996）：新編日本被害地震総覧（増補改訂版）, 東京大学出版会, 493pp.

- 400 -

宇津徳治（1982）：日本付近の M6.0 以上の地震及び被害地震の表：1885 年～1980 年，地震研究所彙報, Vol. 57, pp. 401-463.
宇津徳治（1985）：日本付近の M6.0 以上の地震及び被害地震の表：1885 年～1980 年（訂正と追加），地震研究所彙報, Vol. 60, pp. 639-642.
宇津徳治（2001）：「地震学第 3 版」，共立出版．
宇津徳治・関彰（1955）：余震区域の面積と本震のエネルギーとの関係，地震 2, 7, 233-240.
横田崇・稲垣賢亮・増田徹（2005）：数値実験による地盤特性と増幅率の関係，日本地震学会講演
予稿集 2005 年度秋季大会，86，B064．
若松加寿江・松岡昌志（2008）: 地形・地盤分類 250m メッシュマップ全国版の構築, 日本地震工学会大会－2008 梗概集, pp.222-223.
Wakamatsu, K. and M. Matsuoka （ 2013 ） : Nationwide 7.5-Arc-Second Japan Engineering
Geomorphologic Classification Map and Vs30 Zoning, Journal of Disaster Research, 8,904-911.
Zhao, J. X., J. Zhang, A. Asano, Y. Ohno, T. Oouchi, T. Takahashi, H. Ogawa, K. Irikura, H. K.
Thio, P. G. Somerville, Y. Fukushima and Y. Fukushima （2006）: Attenuation relations ofstrong ground motion in Japan using site classification based on predominant period, Bulletin of
the Seismological Society of America, 96, 898-913.

- 401 -