東京大学大学院

都市工学専攻2022 年度 修士論文梗概集

指導教員

横張真

教授

COVID-19 流行下の東京圏近郊外における生産年齢層の屋外身体活動空間に関する研究
A study on the outdoor space for physical activity for working-age people atsuburban cities in the Tokyo metropolitan area during COVID-19 pandemic
37-216175 加藤圭悟
The global outbreak of COVID-19 in 2020 has significantly changed our lifestyle. In particular,
the number of people using familiar outdoor spaces such as urban parks and streets increased.
In this study, at first, we analyzed the factors influencing the duration of physical activity and itschange in the working-age people before and after the COVID-19 pandemic. The results suggestthat suburban areas in the Tokyo area may have previously tended to have less physical activity
by the working-age people than other areas. In addition, it was found that the duration ofphysical activity increased with the frequency of telework. At second, an analysis of outdoor
spaces used in Matsudo City, suburban city in the Tokyo metropolitan area, was conducted. The
results showed that the working-age people most frequently used linear spaces as places forphysical activity, and that the size of the area was important in terms of open space.
1. 研究の背景と目的
1.1 研究の背景
2020 年に発生した新型コロナウイルス感染症（以降、COVID-19 と表記）の世界的流行は
我々の行動様式を大きく変容させた。外出の自粛が要請されたことで人々は長時間を自宅室内で過ごすことを余儀なくされ、それゆえ人々の健康への不安は大きく高まりをみせた。そのよ
うな状況下で、特に「密」を避けながら手軽に実施できる身体活動に注目が集まるとともに、都市公園や道路といった身近な屋外空間の利用者が増加していることが多くの研究によって指摘されている。このことは、COVID-19 流行下において身体活動を実施するための空間の選好に変化が起きていることを示唆している。
行動様式の変化の中でも特筆すべきと言えるのが、テレワークの普及である。多くの企業で在宅勤務が可能になったことで、これまではオ
フィスまで通勤していた生産年齢層の居住地への滞留が増加したと考えられ、彼らが居住地の周辺で身体活動を実施できる空間の必要性が高まっている可能性がある。誰もが利用可能な公共性の高い空間で、生産年齢層が運動するのに適した空間としては都市施設としての外部空間（都市公園など）、身近な自然を生かした広い外部空間（森林や農地など）が想定できるが、前者は都心寄りに、そして後者は遠郊外よりに多く存在していると考えられる。このように考えたときに、都心と遠郊外の中間に位置する近郊
外では、居住機能に特化して開発・整備されてきたという歴史的経緯を踏まえれば、これらの両者が十分に存在しているとは言えず、生産年
齢層による運動の需要を受け止め切れていない可能性がある。
1.2 研究の仮説
以上の背景を踏まえ、本研究では以下 3 つの仮説を設定した。
①テレワーク頻度が高い人ほど COVID-19 流行期を経て身体活動の実施が増加し、それは特に屋外での活動によく表れているのではないか。
②東京圏において近郊外では都心や遠郊外と比べて生産年齢層の身体活動時間が少なくなっているのではないか。
③東京圏近郊外に居住する生産年齢層は屋外での身体活動空間として、「面的に広い空間」や「線的な広がりのある空間」を特に選好しているのではないか。
1.3 研究の位置づけ
身体活動に関するこれまでの研究を整理する。
COVID-19 流行下に焦点を当てたものとしては、
身体活動の実施状況と個人の属性の関係性を明らかにしたもの、身体活動に利用される空間の実態を利用者数や利用されやすいポイントといった観点から明らかにしたものなど、国内外で様々な研究の蓄積がある。しかしこれらの研究
では居住地の空間的特性や対象者の年齢層はあまり考慮されていない。
「近郊外」という地域性に着目した研究ではニュータウン居住高齢者の身体活動と健康度合いの関係を明らかにしたもの、「生産年齢層」という年齢層に着目した研究では身体活動の種類と健康度合いの関係を明らかにしたものが存在するが、「近郊外」「生産年齢層」の双方に着目した研究は不十分である。
1.4 研究の目的
本研究は、COVID-19 流行下の東京圏における生産年齢層の身体活動の実施状況を把握し、その中で近郊外という地域の特性と生産年齢層の身体活動空間の特性を明らかにすることで、東京圏近郊外において生産年齢層が身体活動を身近で行いやすいような屋外空間の整備に向けた知見を得ることを目的とする。
1.5 研究の構成
論文の枠組みを以下に示す。第 1 章で本研究の背景や目的を説明し、第 2 章では COVID-19
流行下の東京圏 13 市区において実施したアン
ケート調査をもとに、身体活動の実施状況を概観し、東京圏における近郊外の位置づけを明らかにする。第 3 章では東京圏近郊外から千葉県松戸市の矢切地区を選択して実施したアンケー
ト調査をもとに、近郊外における身体活動の実
施状況と身体活動空間について詳細に把握し、利用される空間の特性について明らかにする。
これらの分析結果をふまえ、第 4 章で本論全体の考察を行う。

図 1 論文および研究の枠組み
2. COVID-19 流行下の東京圏における生産年齢層の身体活動の実施状況と近郊外の位置づけ
2.1 研究の方法
2021 年 11 月中旬に東京圏 13 市区在住のモニターを対象とした web アンケート調査を実施し、COVID-19 流行下における身体活動の実施状況のデータを取得した。7996 サンプルを取得し、分析のためのデータ整備を行い、一部のデータが欠損しているものを除くことで最終的に3439 のサンプルを得た。COVID-19 流行下におけるライフスタイルに関する質問のうち、身体活動に関する項目の回答結果をもとにして分析を実施した。

図 2 アンケート対象市区の分布
2.2 分析の方法
本アンケート調査の分析では、「1 日の時間の使い方」の問いのうち「スポーツ・運動」の時間として回答された数値を「身体活動時間」として目的変数に、年齢や就業形態などの個人属性、人口密度や都市公園の誘致範囲面積割合など居住地の空間的属性を説明変数にしたマルチレベル回帰分析を実施した。具体的には、目的変数として①COVID-19 流行以前の身体活動時間（「以前」と表記する）②COVID-19 流行を経ての身体活動時間変化量（「変化量」と表記する）の 2 つを用い、それぞれに対して個人属性や居住地の特性に関する説明変数を投入したマルチレベル回帰分析を実施した。
2.3 分析結果と考察
第一に、「以前」について「遠郊外ダミー」「都
心ダミー」の係数が共に正であることから、近郊外の住民ほど身体活動時間が少ない可能性があると言える。これは仮説②に対応する結果である。第二に「変化量」について、テレワーク
頻度変化量が正の係数で有意であり、係数の値は他の変数と比べて若干大きい。

表 1 マルチレベル回帰分析の結果
目的変数

COVID-19 流行を経ての身体活動時間

COVID-19 流行以前の身体活動時間

変化量

係数

標準誤差

P値

係数

標準誤差

性別

0.011

0.013

0.417

0.018

0.010

P値
0.069 .

生産年齢層ダミー-0.0690.013<0.001 ***

0.006

0.010

0.507

居住期間

0.055

0.013

<0.001 ***-0.0240.010

0.015 *

結婚の有無ダミー

0.024

0.015

0.109

-0.002

0.011

0.879

世帯人数

-0.024

0.016

0.125

-0.003

0.012

0.829

世帯 1 人あたり所得

0.022

0.014

0.110

0.004

0.010

0.726

自家用車の有無ダミー

0.035

0.013

0.009 **

0.003

0.010

0.784

住居形態（持ち家集合住宅）

0.017

0.015

0.245

-0.009

0.011

0.417

住居形態（賃貸戸建て住宅）

0.012

0.012

0.303

-0.0150.009

0.088 .

住居形態（賃貸集合住宅）-0.009

0.017

0.556

-0.010

0.013

0.416

住居形態（公営住宅）-0.007

0.012

0.583

-0.006

0.009

0.518

住居形態（社宅）

0.013

0.012

0.285

-0.005

0.009

0.559

住居形態（下宿・寮・シェアハウス）

0.001

0.011

0.928

0.007

0.008

0.433

住居形態（その他）-0.008

0.012

0.523

-0.002

0.009

0.798

就業形態（公務員・団体職員）

0.011

0.012

0.375

0.004

0.009

0.675

就業形態（自営業）

0.028

0.012

0.023 *

0.021

0.009

0.021 *

就業形態（自由業・専門職）

0.021

0.012

0.077 .

0.011

0.009

0.209

就業形態（派遣・契約社員）

0.009

0.013

0.496

0.002

0.010

0.810

就業形態（パート・アルバイト）

0.015

0.014

0.294

0.008

0.011

0.450

テレワーク頻度変化量

0.012

0.012

0.331

0.040

0.009

<0.001 ***通勤距離-0.007

0.012

0.582

0.011

0.009

0.242

人口密度

0.039

0.021

0.069 .

0.005

0.016

0.770

高層住居系用途地域割合-0.0290.015

0.060 .

-0.014

0.011

0.184

商業系用途地域割合-0.002

0.015

0.893

0.027

0.011

0.017 *

工業系用途地域割合-0.027

0.020

0.182

-0.004

0.013

0.769

農地面積割合-0.005

0.020

0.783

-0.009

0.014

0.524

街区公園誘致範囲面積割合-0.015

0.014

0.287

-0.008

0.010

0.413

近隣公園誘致範囲面積割合

0.014

0.014

0.305

0.015

0.010

0.114

地区公園誘致範囲面積割合-0.009

0.013

0.485

0.029

0.009

0.002 **

都市基幹公園等誘致範囲面積割合-0.010

0.013

0.458

-0.010

0.010

0.297

都心ダミー

0.032

0.023

0.171

-0.014

0.015

0.335

遠郊外ダミー

0.028

0.016

0.091 .

0.011

0.010

0.273

.p<0.1; *p<0.05; **p<0.01; ***p<0.001

つまり、COVID-19 流行を経てテレワーク実施
日数が増えた人ほど身体活動時間も増えている。
これは仮説①に対応する結果である。また、地区公園誘致範囲面積割合が正の係数で有意に作用しており、係数の値は他の変数と同程度である。一方で街区公園、近隣公園、都市基幹公園等の誘致範囲面積割合は有意に作用していない。
つまり、地区公園が居住地の周辺に多く存在している人ほど COVID-19 流行を経て身体活動時間が増加している。このことから、生産年齢層
は身体活動の場所として「ある程度の広さがある」空間を選好している可能性があると考えられる。つまり、「ある程度の広さがある」空間の存在が生産年齢層の身体活動時間を促進する可能性があると言える。
3.COVID-19 流行下の東京圏近郊外における生産年齢層の身体活動の実施状況と空間的特性
3.1 研究の方法
2022 年 11 月に松戸市矢切地区の集合住宅居住者を対象としたアンケート調査を実施した。
この地区は市街化区域と市街化調整区域の双方を含み、斜面林、農地、都市公園、河川敷など
屋外空間に富んだエリアである。
この調査により COVID-19 流行下における身体活動の実施状況・実施空間の詳細に関するデータを取得した。本調査ではポスティングによる調査票の配布を実施し、郵送によって調査票を回収した。配布数は小地域ごとの世帯規模、各小地域における集合住宅の規模ごとの世帯数をもとに全 1000 通を按分することで決定し、配布先はランダムサンプリングによって決定した 。回収した調査票の回答結果を集計し、データの欠損が著しかった 2 サンプルを除外し、また「生産年齢層」に着目をするため、回答者が65 歳以上である 11 のサンプルを除外した 61 のサンプルで分析を実施した。COVID-19 流行下における身体活動の実施状況・実施空間の詳細に関するデータのうち、分析①、②では「身体活動の実施頻度」、分析③、④では「習慣的に身体活動のために利用する空間」のデータを用いて分析を実施した。
3.2.1 分析①の方法
COVID-19 流行前後における屋外での身体活
動頻度を概観するために、身体活動頻度の時系
列変化の確認を実施した。
3.2.2 分析①の結果

体活動に着目した分析を実施する。
3.3.1 分析②の方法
身体活動頻度（6 段階）を目的変数に、個人
属性や居住環境などを説明変数にした順序ロジ
スティック回帰分析を実施した。
3.3.2 分析②の結果と考察
コロナ期間ダミーは有意には作用せず、係数もあまり大きくない。一方でテレワーク実施日
数は正の係数で有意に作用しており、係数の値も大きいことから、テレワーク実施日数が多い
人ほど屋外での身体活動頻度が高いと言える。
つまり、COVID-19 流行期であるというよりはテレワークの実施によるライフスタイルの変化
が屋外での身体活動を促進している可能性があると考えられる。この結果は仮説①に対応している。
表 2 順序ロジスティック回帰分析の結果
係数

標準誤差

P値

性別

-0.283

0.199

0.155

年齢

0.345

0.181

0.056 .

世帯類型（子供有り）-0.260

0.205

0.205

世帯類型（その他）-0.5340.192

0.005 **

最寄り駅徒歩時間

0.121

0.211

0.569

最寄りバス停徒歩時

0.541

0.200

0.007 **

0.669

0.214

0.002 **

-0.4120.182

0.024 *

-0.127

0.190

0.504

就労形態（非就労者）-0.264

0.247

0.285

テレワーク実施日数

0.497

0.206

0.016 *

コロナ期間ダミー

0.164

0.180

0.362

間
通勤手段（徒歩のみ・自転車）
通勤手段（自転車・バイク）
就労形態（非オフィ
スワーカー）.p<0.1; *p<0.05; **p<0.01; ***p<0.001

図 3 屋外での身体活動頻度の変化
屋外での身体活動頻度では、全体的な傾向は維持されつつも、どの頻度の層においても増加の方向に転じている人が一定数確認できる。また、COVID-19 流行以前は屋外での身体活動を全くしなかった層の一部が流行期になって実施するようになっているケースが確認できる。以上の傾向を踏まえつつ、これ以降は屋外での身

3.4.1 分析③の方法
アンケート結果から「習慣的に利用する屋外空間」を抽出し、それらの空間にどのような特徴があるのかを距離や面積などの変数をもとにして明らかにする。のべ 114 の空間の回答のう
ち、具体的な空間の特定が不可能、または明らかに不適当だと考えられる 9 つの回答を除外し、「誰でも利用することができる」という観点か
ら会員のみが利用できるような施設を回答した
3 つを除外し、最終的に 102 の空間を分析の対象とした。抽出した空間は河川敷や道路などを「線的空間」、そのほかを「面的空間」とし、「面的空間」はさらに 4ha(地区公園の標準面積)を閾値として「小さ何面的空間」「大きな面的空間」に分類し、これら 3 類型の比較を行った。
3.4.2 分析③の結果と考察
線的空間が最も多くの人に利用されており、面的空間では「大きな面的空間」が「小さな面的空間」よりもよく利用されている。生産年齢層による身体活動は「ウォーキング」「ランニン
グ」など移動型の活動が多く、線的な広がりや面的な広さなど「空間の広さ」が求められるためだと考えられる。この分析により、仮説③に対応する結果を得ることができた。

図 4 「習慣的に利用する屋外空間」の空間形態ごとの割合
3.5.1 分析④の方法
3.4.2 の傾向を把握したうえで、個人属性による違いはあるのかを明らかにするため、「テレワ
ーク実施者」(38%)「非テレワーク実施者」(62%)という 2 分類を設けてそれぞれが利用する屋外空間の特徴の比較を行った。

図 5 「習慣的に利用する屋外空間」の空間形態ごとの割合（左：テレワーク実施者、
右：非テレワーク実施者）

図 6 「習慣的に利用する屋外空間」のうち面的空間の距離および面積のばらつき
図 5 から、テレワーク実施者は非テレワーク
実施者と比べて面的空間の利用割合が高いことがわかる。面的空間に注目してみると、図 6 から、距離・面積ともにテレワーク実施者の方がばらつきが大きいことがわかる。これらの結果
から、テレワーク実施者は非テレワーク実施者と比べて多様な屋外空間を利用しているといえる。
4. COVID-19 流行をふまえた東京圏近郊外における生産年齢層の屋外身体活動空間整備のあり
方
4.1 本論のまとめ
これまでの分析により得られた結論は以下のようにまとめることができる。
①テレワーク頻度が高い人ほど COVID-19 流行期を経て身体活動の実施が増加し、それは特に屋外での活動によく表れている。
②東京圏において近郊外では都心や遠郊外と比べて以前から生産年齢層の身体活動時間が少な
い傾向にある可能性が示唆された。
③東京圏近郊外の生産年齢層は屋外での身体活動空間として、「線的な広がりのある空間」を特に選好し、面的な空間では「面的に広い空間」
がより利用されている。
4.2 本論全体をふまえた考察
東京圏近郊外における生産年齢層のための屋
外身体活動空間として、河川敷や道路などの線的な空間を身体活動の場として整備していくことが最も重要である。例えば河川敷であればランニング・サイクリングロードとして使いやす
いよう整備を進めることや、彼らの休憩のための施設を周辺に設けることなどが考えられる。
また、幹線道路等においては歩道の拡幅や歩行者と自転車の分離など、歩行者を保護するような取り組みが必要である。
また、今後テレワークが普及・定着するにつれてオフィスワーカーの居住地滞留が進み、行動範囲が狭まることで、多様な面的空間がより居住地の周辺で求められるようになる可能性がある。その際、「生産年齢層」をターゲットにした屋外空間整備という観点では、「大きな面的空間」を優先的に整備していくことが求められる。
4.3 研究の限界と展望
第一に、東京圏 13 市区で実施したアンケート
調査は予算等の都合もあり、都心・近郊外・遠郊外からそれぞれいくつかの自治体を選択した
うえでの実施になっており、完全に東京圏における実態を把握したとは言い難い。そのため、より正確に東京圏およびその中での近郊外の位置づけを明らかにするためには、対象となる自治体を増やして同様のアンケート調査を実施することが望ましい。
第二に、松戸市矢切地区で実施したアンケー
ト調査は「集合住宅の居住者」のみを対象としており、またサンプル数も 74 と少ないため、「近郊外に居住する生産年齢層」を正しく代表することができているとは言い難い。そのため、可能であればよりランダムかつ量的にも充実したサンプルを用いて同様の分析を実施することが望ましいだろう。
最後に、本論全体をふまえた考察では、
COVID-19 の流行によって変化したライフスタ
イルが今後も定着し続けるという前提に立った
議論になっている。そのため、流行下で定着したライフスタイルがどう変化していくのかを観測したうえで考察を行うことが今後求められる。
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Keigo Kato