日本の英語教育の歴史と展望

大学院教育学研究科・教育学部 教授

平成26年5月27日（火）外交研究会講演斎藤兆史

日本の英語教育・学習史（江戸）1600（慶長5）年：William Adams（のちの三浦按針）豊後に漂着。
1808（文化5）年：フェートン号事件
1811（文化8）年：『諳厄利亜興学小筌』成る。
1848（嘉永元）年：Ranald MacDonald利尻島に上陸。長崎で通詞たちに英語を教える。
1853/54（嘉永6/7）年：黒船来航。
1862（文久2）年：『英和対訳袖珍辞書』が出版される。
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日本の英語教育・学習史（明治）1874（明治7）年：７つの官立の外国語学校が英語学校と改称。
1876（明治9）年：札幌農学校開校。
1877（明治10）年：東京と大阪の英語学校を除き、官立の英語学校が廃校となる。
1885（明治18）年：伊藤内閣、教育の国語主義化を推進。以後、学生の英語力が低下。☜
1902（明治35）年：日英同盟締結。この頃か
ら英学ブームで英語関連雑誌の創刊相次ぐ。
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漱石の英語教育論「英語の力の衰へた一原因は、日本の教育が正当な順序で発達した結果で、一方から云ふと当然の事である。何故かと云ふに吾々の学問をした時代は、総ての普通学は皆英語で遣らせられ、地理、歴史、数学、動植物、その他如何なる学科も皆外国語の教科書で学んだが、吾々より少し以前の人に成ると、答案まで英語で書いたものが多い。（中略）処が「日本」と云ふ頭を持つて、独立した国家といふ点から考えると、かゝる教育は一種の屈辱で、恰度、英国の属国印度と云つたやうな感じが起る。日本のnationalityは誰が見ても大切である。英語の知識位と交換の出来る筈のものではない。…
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漱石の英語教育論
従つて国家生存の基礎が堅固になるに伴れて、以上の様な教育は自然勢を失ふべきが至当で、又事実として漸々其の地歩を奪はれたのである。実際あらゆる学問を英語の教科書でやるのは、日本では学問をした人がないから已むを得ないと云ふ事に帰着する。学問は普遍的なものだから、日本に学者さへあれば、必ずしも外国製の書物を用ゐないでも、日本人の頭と日本の言語で教へられぬと云ふ筈はない。」（夏目漱石「語学養成法」1911［明治44］年）

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岡倉由三郎の英語教育論「今日の学生に、語学の力の不足なりと認められる点は、語彙の知識の貧弱なことも其一である。かのあらゆる学科に原書を用ゐなければならなかつた時代には、英語の力の上から見て、其活用方面は兎まれ、単語に於ては、充分豊富なる知識を有するを得たことは事実である。然るに今日の如く、英語は英語の教授時間以外に、之を学び得る機会が殆ど無くなつた時代には、此点に対して遜色あるは止むを得ぬことである。そこで、之を補ふ為には、自宅自修を多く遣らせる外、名案の無いことゝ為る。」（『英語教育』1911［明治44］年）
6日本の英語教育・学習史（大正）1912（大正元）年：市河三喜『英文法研究』
山崎貞『公式応用英文解釈研究』
1917（大正6）年：東京帝大英文学会設立。
1922（大正11）年：Harold E. Palmer来日。
1924（大正13）年：アメリカ議会、新移民法可決（排日条項を含む）。英語排撃論が盛んになる。☜

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杉村楚人冠の英語廃止論「今の中学校の英語教育ほど無用のものはない。一週間十時間位教へて、五年たつたところで何になるものでない。殊に今の英語教育は読むことのみに重きを置いて、その他はほんの付けたりに教ふるだけだから、中学校を卒業しても、話も出来なければ手紙も書けない。」（「英語追放論」、『東京朝日新聞』、1924［大正13］年6月22日）

8日本の英語教育・学習史（昭和）1946（昭和21）年：平川唯一のNHKラジオ英会話開始。
1948（昭和23）年：戦後初の民間教科書
Jack and Betty（開隆堂）出版。
1956（昭和31）年：日経連より「役に立つ英語」の教育の要望書が提出される。
1974（昭和49）年：平泉・渡部論争
1977（昭和52）年：中学校学習指導要領が改訂され、英語は週3時間となる。
9日本の英語教育・学習史（平成１）1998（平成10）年：中教審外国語専門部会が小学校英語必修化を提言。
2000（平成12）年：英語第二公用語化の提言「グローバル時代の人材育成について」
2002/03（平成14/15）年：「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想・行動計画」
小学校英会話活動☜DVD
2009（平成21）年：高校学習指導要領告示☜DVD／「英語教育改革総合プラン」
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日本の英語教育・学習史（平成２）2013（平成25）年：
自民党教育再生実行本部「成長戦略に資するグローバル人材育成部会提言」☜
文科省「グローバル化に対応した新たな英語教育改革実施計画」☜

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自民党教育再生実行本部提言
１．大学において、従来の入試を見直し、実用的な英語力を測るTOEFL等の一定以上の成績を受験資格及び卒業要件とする
世界レベルの教育・研究を担う大学を30程度指定し、その学生の卒業要件をTOEFL iBT90点相当とするとともに、集中的な支援によりグローバルに活躍する人材を年10万人養成
２．高等学校段階において、TOEFL iBT45点（英検2級）等以上を全員が達成する
３．国家公務員の採用試験において、TOEFL等の一定以上の成績を受験資格とする
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文科省英語教育改革実施計画
１．グローバル化に対応した新たな英語教育の在り方○小学校中学年：活動型・週1〜2コマ程度○小学校高学年：教科型・週3コマ程度○中学校：授業を英語で行うことを基本とする○高等学校：授業を英語で行うとともに、言語活動を高度化
２．新たな英語教育の在り方実現のための体制整備○小学校における指導体制強化○中・高等学校における指導体制強化○外部人材の活用促進○指導用教材の開発
13日本の英語教育問題の本質
 日本語と英語が構造的にかけ離れている。

「アメリカの国務省は、外交官や政府の役人が職務上学ぶ必要のある外国語を、習得の難易の点で区別していますが、日本語はアラビア語と並んで、アメリカ人が習熟することの最も困難な言語とされ、（中略）日本語がアメリカ人に難しいことのまさに裏返しとして、英語は日本人にとって、本当はひどく難しい外国語なのです。」（鈴木孝夫『日本人はなぜ英語ができないか』
岩波書店、1999年）
 日本国内では日本語だけで不自由なく生活できる。
→日本語母語話者が英語を習得するのは難しい。
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体験談に基づく英語教育批判「日本の外国語教育は、世界から知識を吸収するためでした。両親は英語教師でしたし、中学から東大まで八年間一生懸命英語を習ったのに、私は一言も英語をしゃべれませんでした。香港から来て経済学部の私の（勿論日本語の）ゼミに黙々と長年（忍耐がいったと思います）参加してくれた関志雄氏の言うように、『日本人が英語を話せないのは英語の先生が英語を話せないから』なのです。」（浜田宏一「大学の国際化はなぜ必要か？」、 『學士會会報』July No.895, 2012-IV）

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昔の日本の英語は受信のための英語？

Inazo Nitobe, Bushido, the Soul of Japan, 1899.
Okakura Kakuzo, The Book of Tea, 1906.
Kanzo Uchimura, Representative Men of Japan, 1908.
Daisetz T. Suzuki, Zen and Japanese Culture, 1959.
ほか
16植民地支配の結果としての「国際英語」
・‘We cannot write like the English. We should not. … Our
method of expression therefore has to be a dialect which willsome day prove to be as distinctive and colorful as the Irish
and the American.’ (Raja Rao, preface to Kanthapura, 1938)
・ ‘It will have to be a new English, still in full communion with
its ancestral home, but altered to suit its new African
surroundings.’ (Chinua Achebe, ‘English and the AfricanWriter’, Transition, 1965)
・‘… then the English we speak in Malaysia today belongs to us.
It’s our English; along with BM [Bahasa Malaysia] it expresses
our ‘soul’, with all its contradictions and confusions, as muchas our social and material needs.’ (Salleh Ben Joned, ‘Neither aCampaign Nor a Conspiracy’, 1992)17

イギリス側から見た「国際英語」
・‘Within a generation from now English could be a world
language—that is to say, a universal second language inthose countries in which it is not already the native or
primary tongue.’(British Cabinet Report, Ministry of Education 1956, ascited in Robert Phillipson, Linguistic Imperialism, 1992:136)

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イギリスの言語戦略
・アメリカと協力して英語を世界中に広めるた
めに一連の会議を開催した（Alastair
Pennycook, The Cultural Politics of English as an
International Language, Longman, 1994: 149）。
・1990年、British Councilが中心となり、世界各国の英語研究者同士の友好を図り、円滑な英語教育研究を促すための情報交換のプログラム（ELTeCS）を作り、東ヨーロッパに最初の拠点を設立してその活動を開始した。

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イギリスの言語戦略「将来もイギリスが、言語のうえに成り立つ経済的優位性を維持するとは考えられない。もしイギリスが英語にかかわる優位を保ち続けるとすれば、その多くは、イギリスの幅広い文化的結びつきとその世界的な『ブランド・イメージ』によるものであろう。」（デイヴィッド・グラッドル著・山岸勝榮訳『英語の未来』）

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「英語は国際語へと成長してきました。（中略）ブ
リティッシュ・カウンシルは、世界各国にイギリ
スおよび英語をより良く、より広く知っていただ
けるよう務めています。『英語2000プロジェクト』はその事業の一翼を担うものであり、私自身、後援者としての参画を喜びとするものです。」

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「国際［世界］英語」関連書籍
・Peter Trudgill and Jean Hannah. International English: A
Guide to the Varieties of Standard English. London:
Edward Arnold, 1982.
・David Crystal. English as a Global Language. Cambridge:Cambridge University Press, 1997.
・Stephen Gramley. The Vocabulary of World English.
London: Arnold, 2001.
・Sandra Lee McKay. Teaching English as an International
Language. Oxford: Oxford University Press, 2002.
・Jennifer Jenkins. World Englishes: A Resource Book forStudents, London: Routledge, 2003.
・Cecil L. Nelson, Intelligibility in World Englishes: Theoryand Application. New York: Routledge, 2011. ほか
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イギリスの言語戦略
BBCの報道をきっかけとして、TOEFLとTOEICをstudent visa申請のための英語力証明試験として認めないことを決定。

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私の提案
 英語は大いに勉強すべし 母語教育を充実させるべし
 中学・高校の英語の授業を充実させるべし 「コミュニケーション」という呪文をとなえるのを止めるべし
 英米の言語戦略に注意すべし 自主的な語学学習を支援する施設や部局を作るべし
 中学・高校の英語教員の自己研鑽を支援すべし 英語が使えるようになりたかったら、ある程度まで自分で努力すべし
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