ポスター発表

医学部教育研究棟 13 階 第 6 セミナー室（Ｃ会場）

コアタイム
9 月 21 日（土）17:15-18:15

閲覧
9 月 21 日（土）12:30 - 9 月 22 日（日）14:30

60

ポスター発表 コアタイム 9 月 21 日（土）17:15-18:15
ポスター閲覧 9 月 21 日（土）12:30-9 月 22 日（日）14:30
医学部教育研究棟 13 階 第 6 セミナー室（Ｃ会場）

患者－医療従事者間コミュニケーション
P-01

皮膚疾患患にとって内服薬と外用薬ではどちら

倉繁祐太

TMG あさか医療センター

篠原愛

東北大学医学部広報室の使用法が難解か－アンケート調査による検討
P-02

医師と生活者の双方向コミュニケーション構築にむけての施策P-03

在宅生活を送る医療的ケアを有する重症希少佐々木千穂

熊本保健科学大学

和田濱裕之

京都大学 iPS 細胞研究

疾患児に対する ICT を活用した遠隔支援の効果
P-04

疾患当事者-研究者間のコミュニケーション創出に向けた探索的な場作りと、その課題：再生医

所

療を中心に
P-05

自閉スペクトラム症をめぐる科学を題材とする疾

東島仁

患当事者間ならびに研究者との対話の試み
P-06

当事者が患者会を立ち上げる際の内的変化の山口大学国際総合科学部

長田武士

プロセス-グラウンデッド・セオリー・アプローチに慶應義塾大学大学院
健康マネジメント研究科

よる分析P-07

文献検討による精神科訪問看護におけるコミュ

石富千瑞

京都大学大学院医学研

ニケーションプロセス・看護ケアへの反映のプロ

究科社会健康医学系専

セスに影響する因子の抽出

攻医学コミュニケーショ
ン学分野

P-08

精神科長期入院患者を取り巻く医療環境(組織野崎裕之

風土)における精神科病棟看護職の想いについ大東文化大学スポーツ・
健康科学部看護学科

ての探索
P-09

P-10

在宅高齢者の薬物療法における服薬アドヒアラ

上野治香

東京大学大学院医学系

ンスとヘルスリテラシー、医師とのコミュニケーシ

研究科医療コミュニケー

ョンの関連

ション学

慢性疾患を持つ高齢者におけるアドバンス・ケ
ア・プランニングのプロセスを促進する因子

岡田宏子

東京大学大学院医学系
研究科医療コミュニケー
ション学

61

メディアコミュニケーション
P-11

子宮頸がんワクチンに関する新聞報道の内容

舟木友美

摂南大学看護学部

可知健太

一般社団法人メディカル

分析
P-12

ソーシャルネットワークを活用した「ワクチン」関連の医療情報引用の実態調査

P-13

ジャーナリズム勉強会

就学前児の保護者を対象とした子育て教育教

伊藤純子

聖隷クリストファー大学

北澤京子

京都薬科大学加藤美生

帝京大学大学院

材の開発―主体的学習とネットワークの視点から
P-14

健康情報の読み解き方に関する一般成人向け
e ラーニング教材の学習効果の評価（知識に関する指標の作成）

P-15

テレビ健康バラエティ番組における科学的根拠
の提示

P-16

公衆衛生学研究科

WEB 上 Q&A サービスへの投稿質問を用いた認

小沢彩歌

知症介護者の情報ニーズの探索的分析
P-17

特定健診・特定保健指導の分かりやすい勧奨通

公衆衛生看護学講座
小川留奈

知物作成に向けた支援と研修の実践
P-18

滋賀医科大学

帝京大学大学院
公衆衛生学研究科

日本の理学療法雑誌におけるシステマティック

有家尚志

レビューの報告の質：文献調査

国際医療福祉大学福岡
保健医療学部理学療法学科

コミュニケーション教育
P-19

視線解析を用いた救急医療インタラクションのマ

土屋慶子

ルチモーダル分析：メンバーの促し行為とリーダ

横浜市立大学
都市社会文化研究科

ーの指示行為P-20

大学生のピアピアエデュケーションを用いた

山岸貴子

放射線リスクコミュニケーションプログラムの開発
P-21「患者の語り」を活用した医学生に対する共感教

帝京大学医療技術学部
看護学科

香川由美

育の効果：授業前後と 7 か月後の検討

東京大学大学院医学系
研究科医療コミュニケー
ション学

P-22

看護学生の対人関係とコミュニケーションに関す

村田ひとみ

る文献レビュー
P-23

大東文化大学スポーツ・
健康科学部看護学科

ビデオレビューを用いたコミュニケーション教育
手法のワークショップ 〜Calgary Cambridge
Guide 日本語訳を用いて〜

62

金澤剛志

九州大学大学院医学系
学府医学教育学講座

地域保健
P-24

地方都市に暮らす前期高齢者のソーシャルキャ

藤尾つぐみ

ピタルとメンタルヘルスの関連
P-25

慶應義塾大学大学院
健康マネジメント研究科

ヘルスコミュニケーションの場としての公共図書

佐藤正惠

館の可能性：都道府県立図書館における医療千葉県済生会習志野病院

健康情報提供

職域保健P-26

乳がん治療と仕事の両立のための患者・職場間

榊原圭子

東洋大学社会学部

後藤英子

東京大学大学院医学系

コミュニケーション
P-27

日本の従業員におけるヘルスリテラシーと心の研究科医療コミュニケー

健康、職業性ストレス因子との関連

ション学

異文化コミュニケーション
P-28

地域在宅ケアにおける異言語・異文化背景を持相原洋子

神戸学院大学服部渓子

日本医療科学大学

河井孝夫

東京大学医学部医学科

本間三恵子

埼玉県立大学健康開発

つ人へのヘルスリテラシー支援への課題
P-29

医療英会話テキストからみる外国人患者とのコ
ミュニケーション

P-30

タイ医学ゼミナールから学生たちは何を学んだ
か：医療コミュニケーション教育への示唆

P-31

診療場面ヴィニエットを用いた主治医への信頼・満足の測定：心理受診の勧め・関係スタイルに着目して

学科健康行動科学専攻

がんコミュニケーション
P-32

AYA 世代でのがん罹患者に向けたがん情報提高橋朋子

国立がん研究センター
がん対策情報センター

供の実態

がん情報提供部
P-33

AYA 世代がん経験者の新規就労における課題

藤井さやかと展望―病気開示に着目して―
P-34

P-35

慶應義塾大学大学院
健康マネジメント研究科

がん治療に伴う症状に関する患者向け情報に

早川雅代

国立がん研究センター

おける効果的なイラストの活用方法に関するイ

がん対策情報センター

ンタビュー調査

がん情報提供部

医療資源の乏しい地域におけるがんピアサポー
ター養成プログラムの実施と評価（実践報告）

63

五十嵐真実

慶應義塾大学先端生命科学研究所「からだ館」

P-36

患者・市民参画(PPI)を目的とした肺がん患者会

齋藤宏子

における患者・市民―研究者間コミュニケ―ショ

帝京大学大学院
公衆衛生学研究科

ンの実践報告P-37

がん医療で使われる用語に対し市民が抱いて横田理恵

東京大学大学院医学系
研究科医療コミュニケー

いるイメージに関する研究

ション学
P-38

がん相談支援センター利用者の患者中心のコミュニケーションの評価に関する検討

高山智子

国立がん研究センター
がん対策情報センター
がん情報提供部64

P-01

皮膚疾患患にとって内服薬と外用薬ではどちらの使用法が難解か－アンケート調査による検討
倉繁 祐太
TMG あさか医療センター【背景】皮膚疾患に対して処方される薬剤は主に外用薬と内服薬であり、外来診療時に両者の使用方法を説明するが、その内容は異なる部分が多い。特に外用薬のアドヒアランス
は内服薬よりも低いとする調査報告もあり、患者の十分な理解を得られないこともある。
【目的】皮膚疾患患者が“外用薬と内服薬でどちらの使用法が難解と感じるか”を調査し、年代・性別による傾向を把握する。
【方法】当科外来の初診患者 188 名を対象に無記名の 2 択式アンケートを行った。設問は①難解と感じる薬剤の種類（外用薬/内服薬）、②年代（64 歳以下/65 歳以上）、③性別（男性/女性）とし、設問①で外用薬と回答した者の割合について検討した。統計解析にはFisher’s exact test を用いた。
【結果】アンケートの有効回答率は 68.6%（129 名）であった。回答者全体について、設問①「難解と感じる薬剤の種類」は外用薬が 55.0%（71 名）、内服薬が 45.0%（58 名）であった。設
問②「年代」は 64 歳以下が 52.7%（68 名）、65 歳以上が 47.3%（61 名）で、設問③「性別」は
男性 51.9%（67 名）、女性 48.1%（62 名）であった。設問①で外用薬と回答した者の割合について、年代（64 歳以下全体：51.5%、65 歳以上全体：56.9%）、性別（男性全体：50%、女性全体：58.1%）ともに有意差はなかったが、年代と性別を掛け合わせて比較すると、65 歳以上の男性（62.5%）は 64 歳以下の男性（37.0%）に比べ有意に高い割合を示した（p<0.05）。
【考察】本調査の年代別検討において、高齢男性は若年男性よりも外用薬の使用法が難解と感じる傾向がみられた。したがって皮膚科医は、特に高齢の男性患者に対し、外用薬の使用法をより重点的に説明することが望ましいと考えた。

65

P-02

医師と生活者の双方向コミュニケーション構築にむけての施策
篠原愛
東北大学医学部広報室【背景】
文科省の科学技術基本計画から四半世紀を経て、研究アウトリーチは、「双方向コミュニケーション」への転換が求められている。しかし医学部におけるアウトリーチは、一方向コミュニ
ケーションに終始せざるを得ない現状がある。
【目的】
本研究は、「コミュニティ・エンゲージメントを用いた双方向アウトリーチ」というテーマで、医師による一般生活者を対象としたカリキュラムの実施をとおして、「双方向コミュニケーション」の実施を目的とする。発表者は、長年、 コミュニケーター・ファシリテーターとして活躍したのち、平成 29 年より東北大学医学部に広報専任教員に着任。「医療」という社会に根ざすテーマを併せ持つ本研究においては、 実社会的な機動力を備える発表者の能力を必要とする。同時に、コミュニケーションに精通しながら、医学部における課題を理解する発表者だからこそ具現化できたものである。
【方法】
１）市民講座開催：「エピゲノムってなんだろう？」２０１８/１開催→当研究科初主催の市民講座
２）読売新聞連載：「星稜の学びやから」２０１８/１よりスタート→当研究科初となる一般紙との協働研究アウトリーチ【結果】１） 市民講座については、エピゲノムというハードルが高いテーマにもかかわらず、108 名の入場者が来場した。東北放送（TBS 系列）との共同開催を実現させた。アンケートでも９割ほどの来場者がその内容に満足との回答があった。
２） 新聞連載については、現在４０名の教授とそのラボを紹介。６万を超える到達数を数
え、宮城県民に最新医療研究についての知見をたかめると同時に、医師にとっての研究アウトリーチにも繋がった。
【考察】
日々めまぐるしく進化していく「医療」。発表者は、本研究成果により、「市民と医療」がより良いエンゲージメントを構築するための試金石となったと考える。

66

P-03

在宅生活を送る医療的ケアを有する重症希少疾患児に対する ICTを活用した遠隔支援の効果
佐々木千穂１） 境信哉２） 髙田政夫３） 竹島久志４） 井村保５） 伊佐地隆６）１）熊本保健科学大学 ２）北海道大学
３）愛知医療学院大学 ４）仙台高等専門学校 ５）中部学院大学 ６）筑波記念病院【背景】
昨今医療の高度化や国の医療政策の影響に伴い在宅で療養する医療的ケア児の数が増加傾向にある。脊髄性筋萎縮症：SMA（Ⅰ型）などの最重度の肢体不自由を有し、生後早期に気管切開を行うことが必要な医療的ケアの必要な重症希少疾患児も例外でない。これ
らの児に対しては、ICT 等を活用した代替コミュニケーションを早期に導入することが重要である。一方でこのような希少疾患を有する児の発達支援に関しては制度上の問題もあり十分な支援を受けることができない状況が全国的にある。特に希少疾患に対しては同じ地域に居住する事例が少なく、支援経験があるものが再度別の児の支援に関与することは実質的に困難なケースが多い。そのためこれらの問題解決のために、多職種連携および多機関
協同による SNS を活用した遠隔支援を行った。
【目的】
SMA（Ⅰ型）などの希少疾患を有する医療的ケア児に対する発達支援上の問題を解決するために行った SNS 等を併用したコミュニケーション発達に関する遠隔支援の効果を検討する。
【方法】
2011 年 4 月から 2019 年 6 月までの期間に遠隔支援を行なった全国に散在する SMA（Ⅰ型）を中心とする重症希少疾患児約４０例に対して行った遠隔支援について、その効果や問題点等について支援内容およびその結果を後方視的に分析を行った。
【結果】
遠隔支援を行うことで過去の事例に比し早期にコミュニケーション獲得に至ることができた事例も多くみられた。ICT を活用したコミュニケーション発達に関するオンラインを活用した支援システムの構築も一部可能であった。さらに SNS を活用することで、希少疾患を有する児の養育者らに対してピアサポートの機会を提供できたことも発達支援に効果的であった。
【考察】
重症希少疾患児に対する発達支援においては、SNS 等を活用したインフォーマルな遠隔支援の併用も一定の効果をあげられる可能性が示唆された。

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P-04

疾患当事者-研究者間のコミュニケーション創出に向けた探索的な場作りと、その課題：再生医療を中心に
和田濱裕之 1)

東島仁 2)

1) 京都大学 iPS 細胞研究所

2）山口大学国際総合科学部【背景】 先端生命医科学の進展のなか、疾患を扱う研究開発も急激に進んでいる。その過程では、各疾患を有する人々や家族、支援者など、当該疾患と深く関わる広義の疾患当事者の視点や価値観を取り入れる必要があり、そのためコミュニケーション手法の確立が求められる。ただし現状では、国内において研究者と疾患当事者が当該疾患の研究をテーマとしたコミュニケーションを目指す場は極めて少ない。
【目的】 疾患当事者と研究者のあいだに疾患を扱う研究についてのコミュニケーションを育む場作りについて、その必要性と実践的課題を考察する。
【方法】 疾患当事者を対象に、再生医療を中心とする研究情報を提供し、その内容を踏まえたコミュニケーションを目指すサイエンス・カフェ型の対話企画（無料）を 3 回行った。設計は先行研究を踏まえ、話者は主研究者 1,2 名を含む複数とした。冒頭でコミュニケーションを重視する理由を述べ、iPS 細胞研究の基礎事項、そして iPS 細胞を含む最新研究を紹介
し、複数回で多形式の質疑応答を設けた。各回は約 3.5 時間、金沢、仙台、熊本の中心市
街地で 1 度ずつ開催した。テーマはじん臓･すい臓・肝臓の疾患（1 回目）、筋疾患（2,3 回目）とした。特定の団体所属ではない様々な参加者を募集すべく、広報は、京都大学 iPS 細胞研究所のウェブサイトでの情報発信、医療機関や各種団体等への周知を通じて行った。
【結果】 参加者や講演者等へのアンケート結果から、高度な専門知識を有さない疾患当事者が、事前の学習や過度の負担なしに、研究者と疾患研究をめぐる良好なコミュニケーショ
ンを行いやすい場面は、一定の条件下では成立する可能性が高いようである。
【考察】 各種要素を組み合わせた設計により、最先端研究をテーマとする良好なコミュニケーションを生む場は成立するが、効果的な集客方法等、課題も多い。求めるコミュニケーシ
ョンのあり方に応じた検討が必要である。

68

P-05

自閉スペクトラム症をめぐる科学を題材とする疾患当事者間ならびに研究者との対話の試み
東島仁 1) 和田濱裕之 2)

三浦優生 3)

桑名亜紀 4) 高島響子 5)1) 山口大学国際総合科学部 2）京都大学 iPS 細胞研究所 3)愛媛大学教育・学生支援機構 4)金沢大学 5)国立国際医療研究センターメディカルゲノムセン
ター【背景】 自閉スペクトラム症の諸科学は急展開を続け、診断基準や教育方法の変化等、社会に影響を与え続けている。そのような影響を最も受けやすい広義の疾患当事者（当該疾患を有する人々や家族、支援者等）は重要なステイクホルダーであり、研究開発の過程で意見や視点が吟味されることが望まれる。
【目的】 広義の疾患当事者が、高度な専門知識の有無にかかわらずに、自閉スペクトラム症をめぐる諸科学の現状を踏まえて研究者と対話する機会を設定し、研究開発過程において疾患当事者の意見や視点を吟味する上での課題点と可能性を検討する。
【方法】 自閉スペクトラム症をめぐる科学技術への社会的期待や懸念、将来のあり方を参
加者間、そして研究者との間で話し合う対話企画「聞イテミル・考エテミル！？：自閉スペクトラム症の現在と未来」を、2017 年 3 月に開催した（無料）。脳やゲノム、診断基準や人文・社会学的研究を題材に 4 名の研究者が研究情報を提供（講演の部）したのち、4 名程度の班ごとに参加者間で対話し、その内容を踏まえて参加者と研究者が対話を行う形式であった（対話の部）。広く様々な参加者募集を目指し、SNS や支援機関、各種団体等への周知を通じて広報を行った。
【結果】 専門知識の多寡によらず、また事前の学習や過度の負担なしに、自閉スペクトラム症の諸科学を踏まえた、疾患当事者間並びに研究者との対話は成立していたようである。
二部構成にすることで、研究内容のみに関心を有する層と、講演内容を踏まえた対話にも関心を有する層双方のニーズに応じた場の提供が可能となった。
【考察】 研究開発のどの段階で対話を行うか、対話結果を研究に反映する度合い等に応じて、対話設計の詳細は大きく変わる。対話時の記録の取り方や意見の引き出し方、まとめ方を工夫することで、より効果的な場となることが期待される。

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P-06

当事者が患者会を立ち上げる際の内的変化のプロセス-グラウンデッド・セオリー・アプローチによる分析長田武士 1)

秋山美紀 2)

1) 慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科 2)慶應義塾大学環境情報学部【背景】
医療において患者会の果たす役割が期待される中、患者会の代表者・後継者の問題は、資金不足とならび、代表者が認識する重要な課題となっており、次世代のリーダー育成が求められている。患者会のリーダーに関する先行研究のほとんどは患者会設立以後を対象としたものであり、患者会設立以前の当事者に起きている現象を、リーダーの視点から把握した報告は少ない。
【目的】
本研究の目的は、固有の疾患を抱える患者が、当事者として患者会を立ち上げようと考え、その意志を固めていくまでにみられる内面的な変化のプロセスを明らかにすることである。
【方法】（対象）当事者として患者会を立ち上げた代表。（対象の抽出条件）①当事者として患者会を立ち上げている。②患者会の対象疾患は癌である。③患者会設立から 5 年以内である。④患者会の代表として現在活動している。⑤単独でインタビューできる心身の状態である。（データ収集） インタビューガイドに基づき、半構造化インタビューを実施する。（分析）グラウンデッド・セ
オリー・アプローチ（ストラウス版・クレイグヒル戈木版）で分析する。
【結果と考察】
インターネット公開情報から抽出条件を満たすことが確認できた 12 団体のうち、インタビュー調査への協力が得られたのは 4 団体の代表者。団体 A（女性、対象：頭頚部がん、2016 年設立） 、団体 B（男性、対象：肺がん、2015 年設立）、団体 C（男性、対象：肺がん、2017 年設立）、団体 D（女性、対象：全がん、2015 年設立）。当事者が患者会の立ち上げを決意する際のプロセスでは、【病気と闘う覚悟】【過去にすがる自分】【自分で自分を取り戻す】【情報収集への欲求】【他者を助ける】が概念（カテゴリー）として抽出された。現在、データ収集と分析を進めているため、全事例を統合した結果と理論については、学会当日に発表する予定である。

70

P-07

文献検討による精神科訪問看護におけるコミュニケーションプロ
セス・看護ケアへの反映のプロセスに影響する因子の抽出
石富千瑞 1)

岩隈美穂 １)

1) 京都大学大学院医学研究科社会健康医学系専攻医学コミュニケーション学分野【背景】精神障害者を支援する中では、疾患や病状によってコミュニケーションを取ることが難しく、支援のために精神障害者の意向やニーズを把握することが困難であることがある。
精神科訪問看護における支援領域や看護内容、看護師の困難感等について研究は行われているが、コミュニケーションプロセスに影響する因子や看護ケアへの反映について、実態は明らかになっていない。
【目的】先行研究の文献検索を行い、精神科訪問看護での利用者のニーズ把握におけるコ
ミュニケーションプロセスや看護ケアへの反映へのプロセスに影響する因子や要素について検討することを目的とした。
【方法】文献検索は、海外における文献に関しては、自然科学、社会科学、人文科学の全分野のデータベース Web of Science において、日本における文献に関しては、国内最大級の医学文献情報データベースである医中誌において、年代を限定せず、原著論文を検索
式によって抽出した。また、いずれにおいても、「精神」の言葉で抽出された、精神科以外の分野の論文を除いた。Excel を用い、発表年、著者、出典、対象者、データ収集方法、分析
方法について整理した。
【結果】訪問看護の利用者は、同じ疾患であっても病状は異なり、また同一人物においても精神状態の急変等、状況によってニーズや必要なケアの変化が大きいため、看護師は利用者の本音に寄り添う方法を都度状況に応じて実行している。メールや電話等での対応や様々な日常動作の中に一緒に入ることで、関係性構築を行っている。
【考察】護師のケアへの反映について、看護観や看護ケアに対する思い、あるいは自身の経験や成功体験等、看護師サイドの因子が強く影響する可能性がある。
本研究は公刊された文献に依拠するものであり、個人情報の取り扱いに関して特段の倫理的配慮を要するものではないと考える。また、開示すべき利益相反はない。

71

P-08

精神科長期入院患者を取り巻く医療環境(組織風土)における精神科病棟看護職の想いについての探索
野崎裕之 吉村直仁 北田志郎 杉森裕樹 村田ひとみ
大東文化大学スポーツ・健康科学部看護学科【背景】我が国の精神医療は、入院医療中心から地域生活医療型へシフトしており、新規入院患者の入院期間短縮が顕著である。一方で、1 年以上の精神科入院患者に関しては、依然として変化がなく、長期入院に至っている現状がある。
【目的】精神科病棟看護職が長期入院患者に対して、退院支援を行う上で抱えている想いや困難を明らかにする。
【方法】研究方法は、質的記述的研究とし、質問紙調査を行った。研究期間は、2016 年 4 月から 2017 年 3 月まで。研究対象者は、東北地方 2 県の精神科病棟に研究依頼時点で勤務する看護職とした。なお、本研究の一部は、日本精神保健看護学会第 27 回学術集会にて発表を行っている。
【結果】研究対象者は 29 名で、女性 20 名、男性 9 名であり、平均年齢は 43.38 歳であった。看護職免許別では、看護師免許取得者が 17 名、准看護師免許のみ取得者が 12 名であった。また、記載された内容から 45 のコードを抽出し、カテゴリー化した。
【考察】【医療環境に対する困難】では、『施設経営による困難』が挙げられ、施設の方針によっては、退院事態が減退していることが明らかとなった。【多職種連携に対する困難】においては、『看護職同士の関係性』『看護職と多職種との関係性』が挙げられ、精神科長期入院患者を取り巻く看護職同士の関係性や多職種との情報交換の機会が少ないことよって、連携不足が考えられた。【退院への困難】では、『社会資源の格差』『家族の受け入れ困難』『退院に対する認識の低さ』が挙げられ、社会資源の格差や家族の長期入院患者の受け入れ困難があるために、病棟看護職自身が地域移行に対する諦めが念頭にあるのではないかと思われた。【退院への促進】においては、『支援段階・症状に応じた支援』『人権・幸福度を考慮した支援』『地域に対する新たな展望』が挙げられ、患者の想いや状態を最優先し、新たな退院支援を模索しながら精神科看護を日々行っていることが示唆された。

72

P-09

在宅高齢者の薬物療法における服薬アドヒアランスとヘル
スリテラシー、医師とのコミュニケーションの関連
上野治香 1) 石川ひろの 2) 加藤美生 2) 奥原剛 1) 岡田宏子 1) 木内貴弘 1)
1) 東京大学大学院 医学系研究科 医療コミュニケーション学分野
2） 帝京大学大学院 公衆衛生学研究科【背景】
高齢化に伴い、在宅での薬物療法のセルフケアが必要な高齢慢性疾患患者が増加している。高齢者は、複数の慢性疾患に罹患している場合が多く、薬剤も複数に及んでおり継続的な薬物療法のセルフケアの難しさが想定される。
【目的】本研究では在宅高齢者の服薬アドヒアランスとヘルスリテラシー、医師とのコミュニケーションに着目し、その関連性について明らかにした。
【方法】薬物療法をしている 65 歳以上の在宅高齢者 500 名を対象に、質問紙を用いて、基本属性・特性、服薬アドヒアランス、ヘルスリテラシー、医師とのコミュニケーション、健康状
態について調査をした。服薬アドヒアランスと上記の変数を単変量解析で確認した上で、重回帰分析を行い、服薬アドヒアランスとヘルスリテラシー、医師とのコミュニケーションと上記変数の関連を検証した。
【結果】平均年齢は 73.7 才で、47.2%が男性であった。服薬アドヒアランスの高さには、ヘルスリテラシーのうち、機能的ヘルスリテラシー、伝達的ヘルスリテラシーが有意に関連していた。また、医師とのコミュニケーションの良好さとも有意な関連がみられた。
【考察】在宅高齢者の服薬アドヒアランスは、ヘルスリテラシーの中でも基本的な読み書き能力の他に、情報の入手や理解、伝達という能力の高さと関連がみられた。さらに、医師と良好なコミュニケーションがとれるという関係性も大きく関連していることが明らかになった。今後の在宅高齢者の薬物療法のセルフケアの支援においては、上記のことを意識して関わっていくことが必要であることが示唆された。

73

P-10

慢性疾患を持つ高齢者におけるアドバンス・ケア・プランニング
プロセスの促進に関連する因子の検討
岡田 宏子 1)

奥原剛 1) 上野治香 1) 木内貴弘 1)

1)東京大学大学院 医学系研究科 医療コミュニケーション学分野【背景】
人生の最終段階における医療に関する意思決定プロセスであるアドバンス・ケア・プランニ
ング(ACP)としての医療者-患者間の対話は、患者自身が希望する人生を全うするために必要とされながらも、患者の心理的バリアや、医療者の苦手意識などから、そのプロセスは進行しにくい。また、そのプロセスの進行に関連する因子については明らかにされていない。
【目的】
慢性疾患を持つ高齢者のアドバンス・ケア・プランニングプロセスの進行に関連する因子を明らかにする【方法】
2018 年 6 月時点で、慢性疾患で病院施設に定期的に通院中の高齢者を、インターネット調
査パネル登録者から抽出し、Web 調査票を用いて横断調査を行った。調査項目は、背景属
性、介護経験、ヘルスリテラシー、意思決定方法における選好、終末期医療における選好、ACP エンゲージメント尺度(ACP 関連行動への自己効力感、レディネス)とし、ACP エンゲー
ジメントスコアを目的変数とした重回帰分析で、関連因子を探索した。
【結果】
調査パネル登録者のうち、200 名から研究参加への同意が得られ、200 名全員が調査内容全てに回答した。対象の平均年齢は 70.6 歳（SD3.5）で、90.5%が男性であった。約半数に循環器疾患、39%に悪性腫瘍があった。ACP エンゲージメント全体のスコアではヘルスリテ
ラシーとの間に正の関連が見られた。下位項目である ACP に対する自己効力感では、ヘルスリテラシーとの間に正の関連、患者主導の意思決定選好との間に有意な関連が見られた。
【考察】
慢性疾患を持つ高齢者の ACP プロセスは、ヘルスリテラシーが高く、患者主導の意思決定を好む場合には進めやすい可能性がある。また、ACP 関連の意思決定支援を行う際には、それぞれのヘルスリテラシーやどの程度、自身の治療や療養に関する決定に関わりたいかを考慮した働きかけが必要であることが示唆された。

74

P-11

子宮頸がんワクチンに関する新聞報道の内容分析
舟木 友美 1),2）

岩隈 美穂 2)1) 摂南大学看護学部

2）京都大学大学院医学コミュニケーション学分野【背景】 子宮頸がんワクチンは子宮頸がんの約 6～7 割を予防できるといわれており、国内
では、2009 年にワクチンが承認され、接種費用の公費負担、定期接種の制度化がなされた。しかし、副反応として慢性疼痛が報告されたため、厚生労働省は「積極的な接種勧奨の差し控え」を通達した。その後、ワクチンの安全性への不安が広がり、接種率は低下している。接種行動の阻害要因として、「様々な情報の不確かさ」が指摘されており、情報の信頼性が高いとされる新聞の報道内容は、ワクチン接種に対する国民感情や意思決定に大きく影響していると考える。
【目的】 本研究の目的は、新聞記事の内容分析を行うことにより、子宮頸がんワクチンに関する報道の掲載頻度や内容の特徴を整理し、それらの報道が国民感情や意思決定にどのように影響を与えているのかを考察することである。
【方法】 1986 年以降に朝日新聞および読売新聞で発行された新聞記事を対象とした。「子宮頸がん」「ワクチン」をキーワードとした and 検索を実施し、抽出した新聞記事の見出しの計量テキスト分析を行った。
【結果】 朝日新聞は 665 件、読売新聞は 673 件が抽出され、両社とも 2010 年に発行された記事が最も多く、それぞれ 229 件と 206 件であった。全国版朝刊 1179 の見出しの分析を実施したところ、「助成」「予防」「無料」「被害」が頻出単語として上位であった。「子宮頸がんワクチン」との関連が強い単語は、「接種」「被害」「助成」「副作用」であった。厚生労働省
が接種勧奨の中止を発表した 2013 年 6 月 15 日以降の記事では、「副作用のため勧奨中止」の見出しが多く、被害者の症状や訴えを取り上げる記事も多かった。
【考察】 子宮頸がんワクチンに関する記事内容は、2013 年前後で大きく変わっていた。特に 2013 年 6 月以降の記事は、ワクチン被害者の声など被害者の情報が多く、ワクチンへ否定的な感情が起こる可能性が考えられた。また、非医療者にとって、「接種の勧奨中止」について正しく理解することは難しく、中止という否定的単語が不安を助長したと考える。わか
りやすい表現、データに基づいた情報提供が、ワクチン接種に対する意思決定には不可欠
である。
75

P-12

ソーシャルネットワークを活用した「 ワクチン」関連の医療情報引用の実態調査可知健太 1)2)、大屋あきこ 1)3)、畑川郁江 1)5)、岡本まき 1)6)、岩部あきこ 1)7)、木工達也 1)８)、五十嵐中 1)4)、大野智 1)9）、柿崎真沙子 1)10)、市川衛 1)11)
1)一般社団法人メディカルジャーナリズム勉強会、2)３H クリニカルトライアル株式会社、３）一般社団法人サードパス、４）東京大学、5)株式会社健育社、6) Brandenburg
Heart Center、7)新潟県立がんセンター病院、8)富山大学、9）島根大学、10）名古屋市立大学、11）日本放送協会【背景】
近年、情報取得において SNS 活用が活発化しているのは周知の事実であり、医療情報においてもその例外ではない。その一方で、SNS ではフェイクニュースがより拡散しやすいことが問題視されており、Twitter で投稿されるオンライン情報は、話題の中身にかかわらず、うそ（false）の方が事実（true）よりも有意に速く、広く、深く広がりやすいことを科学的に示され、Facebook でも同様の傾向がみられている。日本においても、東日本大震災時の原発事
故による放射線影響に関するツイッター動向解析にて、うその情報がより広く、より長期間に拡散され得ることを示されている。このような状況は「ワクチン」においても例外でなく、それによりワクチン接種率を低下させることを言及している研究結果がある一方、ワクチン関連のツートの約半分がアンチ・ワクチンのものであることが示されている。
そこで当会（メディカルジャーナリズム勉強会）では、Twitter および Facebook といった SNS
により引用されたワクチン関連の医療記事の実態調査を行うこととした。
【目的】
日本にて 2018 年 7 月から 2019 年 6 月にかけて発信されたワクチンをテーマとした医療記
事の Twitter および Facebook のエンゲージメントと記事の真偽に関する相関性を探索すること。
【方法】
日本において定期予防接種に指定されているワクチンおよび先行研究を参考に抽出する
ワクチン関連キーワードを選定した。Twitter および Facebook データ抽出ソフトウェアである
BuzzSumo（https://buzzsumo.com/）を使用し、選定したワードにおける Twitter、Facebook
にて引用された医療記事のタイトル、URL およびエンゲージメントデータを CSV 形式にて取得した。統合したデータにおけるエンゲージメント上位 100 位について、メディカルジャーナ
リズム勉強会メンバーが審議判定を行った。

76

P-13

就学前児の保護者を対象とした子育て教育教材の開発―主体的学
習とネットワークの視点から
伊藤純子 1)

高橋佐和子 2)

1) 聖隷クリストファー大学

2）神奈川県立保健福祉大学【背景】健康を決定する因子であるヘルスリテラシーの向上には，子ども期からの教育が重要である．望ましい生活習慣の確立には家庭教育力が求められる一方，核家族化や生活様式の多様化による家庭教育力の低下が懸念される．家庭教育力の格差は子どもの健康状態や不適切な養育として顕れるため，学習機会及び意欲の低い保護者を対象とした教育戦略が必要である．【目的】健康に関する学習機会への参加意欲の低い保護者層に焦点を当て，ネットワーク構築を目的とした子育て教育教材の開発と評価を行う．

【方法】保育園在園中の児の保護者を対象とした．本教材は，対象者間のネットワーク構
築の促進目的とした，子育てに関するよくある事象を記したすごろくである．Ａ市子育て支援関連部署との協働により，市内の公立保育園 2 園，延べ 93 人の保護者を対象に家庭教育講座の一部で使用し，実施後には，自記式の質問紙調査を実施した．倫理的配慮として所属大学倫理委員会の承認を得た方法（No.18014）を遵守し，研究対象者の権利擁護を講じた．

【結果】企画評価として「面白かった、また参加したい」に，かなり思うと回答した者は 98％以上であった．代表的な自由記述として「いろんな人と話をすることで、悩みを解決できた」
等の回答を得た.
【考察】参加者の評価は高く一定の効果を得たと考える．しかし，実施直後の単純調査であり包装効果の影響を除外できていない．今後は本事業以外にも広く子育て支援場面で活用可能なツールとして一般化をめざしたいと考える．

＊今回の演題について、開示すべき COI はありません。

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P-14

健康情報の読み解き方に関する一般成人向け e ラーニング教材の学習効果の評価（知識に関する指標の作成）
北澤京子 1)

岡林里枝 2)

川村孝 2) 中山健夫 3)1) 京都薬科大学 2）京都大学環境安全保健機構健康科学センター
学医学研究科社会健康医学系専攻健康情報学分野

3）京都大【背景】我々は医療従事者でない一般成人が Evidence-based Medicine（EBM）の考え方に基づいて健康情報の読み解き方を学習できる e ラーニング教材を開発した。本教材は、18の単元（健康情報の特徴、インターネット情報の特徴、情報の根拠、利益相反、比較、分子と分母、相対リスクと絶対リスク、フレーミング効果、バイアス、因果の逆転、ランダム化比較
試験、交絡因子、2×2 表、サンプルサイズ、真のアウトカムと代用アウトカム、リスクとベネフ
ィット、情報の限界、情報から行動へ）から成り、個々の単元は①ストーリー、②クイズ、③解説、④詳説、で構成されている。
【目的】本教材の学習効果（知識習得）を評価するため、教材使用後に回答する設問を作成すること。
【方法】本教材の単元ごとに設問案を作成し、研究者（北澤、岡林）間で内容や表現を精査した。その上で疫学・EBM の専門家（川村、中山）の査読を経て設問を完成させた。完成した設問について、医療国家資格を持たず EBM 未習の一般成人に教材の使用前後で回答してもらうとともに、EBM 既修者には教材を使用せずに回答してもらい、妥当性を確認した。
【結果】設問は、教材のストーリーと無関係であるが単元の内容に沿った内容とし、回答は 4
肢択一とした。加えて、回答にどの程度自信を持っているかを 4 段階（大変自信がある、自信がある、あまり自信はない、まったく自信はない）のリッカートスケールで評価してもらった。18 の設問のうち自信を持って（大変自信がある／自信がある）正答した数の平均は、一般成人（N＝14）では学習前 10.6±3.4、学習後 15.6±3.3 であり、EBM 既修者（N=12）では17.5±0.88 であった。
【考察】作成した設問は、本教材の学習効果の評価指標として利用可能と考えられた。現在、この設問を用い、本教材の学習効果を評価するランダム化比較試験を実施中である。

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P-15

テレビ健康バラエティ番組における科学的根拠の提示
加藤美生 1)

石川ひろの 1)

上野治香 2）

1) 帝京大学大学院公衆衛生学研究科

奥原剛 2)

木内貴弘 2)2）東京大学医療コミュニケーション学【背景】
国民にとって、医療・健康情報の主な情報源として、テレビが首位を占める。例えば、生活習慣病予防に関する健康情報は多くの放送局で取り上げられ、視聴者の知識、態度、行動
意図に与える影響は大きいと考えられる。
【目的】
テレビ健康バラエティ番組の科学的根拠の提示の有無と内容、方法およびそのエビデンス
レベルについて明らかにすることを目的とした。
【方法】
健康バラエティ番組の『ガッテン！（NHK、水曜日 19：30～20：00）』、『名医の THE 太鼓判！（TBS、月曜日 19：00～20：00）』、『名医とつながる！たけしの家庭の医学（テレビ朝日、火曜日 19：00～21：48）』を対象として、マルチモーダル分析を行った。
【結果】
本研究で選択した 3 番組において、制作趣旨の違いが明確で、健康・医療情報の提示方法が異なっていた。予防や症状発見に関する情報には科学的根拠を提示していることが多
いが、ほとんどが医師を含む医療者による口頭説明のみであり、科学的根拠のレベルは低かった。改善や治療に関する情報では、複数の番組で番組制作者による実験を行うことがあったが、参加者 1 名の実験が多く、半数以上が芸能人であった。
【考察】
多くの視聴者を獲得している健康バラエティ番組では、医療・健康情報の科学的根拠の提示方法が工夫されている。視聴者に魅力的なコンテンツとともに、より高いエビデンスレベルの科学的根拠を提示することも望まれる。
謝辞
本研究は平成 29 年度公益信託高橋信三記念放送文化振興基金の助成により実施しました。関係者の方々に御礼申し上げます。

79

P-16

WEB 上 Q&A サービスへ投稿質問を用いた認知症介護に関する介
護者の情報ニーズの探索的分析「
小沢 彩歌 1) 平 和也 1) 村山太一２） 藤田澄男３） 伊藤 美樹子 1)

荒牧英治２）

1) 滋賀医科大学医学部看護学科公衆衛生看護学講座 2）奈良先端科学技術大学院大学情報科学領域ソーシャル・コンピューティング研究室 3）ヤフー株式会社【背景】
認知症者の介護は、行動障害と精神症状(BPSD)のため介護負担が非常に大きい。インターネットが普及し、高齢者の利用が一般化する趨勢において、Web 上で介護者が認知症
介護についてどのような情報ニーズを抱いているか調査した研究はない。
【目的】
Web 上の Q&A サイト Yahoo!知恵袋の投稿質問を分析し、認知症者の介護者が抱く情報
ニーズを明らかにし、介護者が悩みを相談しやすい社会情報環境整備に資することを目的
とした。
【方法】
Linear SVC を用いて、Yahoo!知恵袋の「福祉、介護」カテゴリーに 2013 年～2018 年に投稿された質問から、認知症者の介護者が投稿した質問 3527 件を抽出した。ipadic-NEologdを辞書とし MeCab0.996 で 18516 語の単語に形態素解析を行った後、Word2vec で単語をベクトル化し、UMAP で２次元にしたものを Embedding Projector で可視化し、その内容を質的に解釈した。
【結果】“認知症”で全体像を見ると、[BPSD 症状(徘徊、暴言、暴力、妄想)、治療(内服、リハビ
リ、受診、入院)、制度利用(介護認定、介護サービス)]の 3 つのクラスタが確認された。そのうち BPSD 症状に注目すると、“徘徊”:[夜間,事故,失禁,夜,転倒,妄想]、”暴言“：[妄想,暴れる,暴力,態度,接す,殴る]、”暴力“：[吐く,認知症,暴言,限界,夜間,幻覚]、”妄想“：[被害妄想,物忘れ,暴言,幻覚,行動]の４つのクラスタが確認された。
【考察】
認知症は、重症度によって症状が変化するが、今回の分析で全体像から捉えられた
BPSD 症状は、中等度～高度(暴力や暴言等のような易刺激性や興奮から生じる症状)が多く、反対に軽症(鬱や不安)は少なかった。認知症が進行し深刻な状況となり、介護負担を強く感じて Web で相談している者が多いと推測する。 (797/800 文字)

80

P-17

特定健診・特定保健指導の分かりやすい勧奨通知物作成に向けた支援と研修の実践
小川 留奈 1) 石川 ひろの 1) 加藤 美生 1) 小笠原 佑吏 1) 福田 吉治 1)
1) 帝京大学大学院公衆衛生学研究科【背景】 我が国の特定健康診査（以下、特定健診）の受診勧奨、特定保健指導の利用案
内の多くは、リーフレットやハガキ等の文書によって行われている。しかし、分かりやすく効
果的な案内文書の作成や客観的評価の手法が周知されているわけではなく、現場で試行
錯誤が繰り返されている。
【目的】 特定健診・特定保健指導の勧奨通知物を作成している保険者を対象に、通知物を分かりやすく作成するための基本要素と、客観的に評価する手法を学んでもらうことを目的とする研修会を企画・実施した。
【方法】 研修のツールとして、保険者が現場で活用しやすいように工夫を施した簡便なチェックリストとその使用マニュアルを作成した。チェックリストは、保健医療文書の分かりやす
さを読み手の感情にも配慮して評価できる指標である「SAM （Suitability Assessment ofMaterials）」の日本版を一部改変した。
研修会ではまず、健診受診率向上に向けた対策の総論、ヘルスコミュニケーションの要点
を、2 名の専門家がそれぞれ 15 分ずつ講義をした。続いてチェックリストを使用して通知物を評価し、改善案を検討する 55 分のワークを 2 種類実施した。
【結果】 研修会には 38 保険者、計 51 名が参加した。「効果的な通知物を作成することができる」と思う者は研修前 19 名（37％）、研修後 50 名（98％）であった。「通知物を客観的に評価することができる」と思う者は、研修前 23 名（46％）、研修後 50 名（98％）であった。
【考察】 特定健診・特定保健指導の勧奨通知物を作成する保険者にとって、日本版 SAMを一部改変したチェックリストは、通知物を分かりやすく作成するための基本要素とその客観的評価の方法を学ぶツールとして役立つ可能性が示唆された。今後は、同一保険者が研修参加前に作成した通知物と、参加後に作成した通知物の分かりやすさを比較する予定
である。

81

P-18

日本の理学療法雑誌におけるシステマティックレビューの報告の
質：文献調査有家 尚志 1)

岩﨑 大地 2)

1)国際医療福祉大学福岡保健医療学部理学療法学科
整形外科病院リハビリテーション科

2）医療法人恒生堂永田【背景】
臨床意思決定から政策の制定まで、幅広い範囲で研究結果が根拠として用いられる。中でも、システマティックレビュー（SR）は複数の研究結果を系統的に統合していくというデザイン
から、単一の研究結果よりも利用が推奨される。しかし、研究内容の報告が不十分であれ
ば、論文の読者を誤解させる可能性がある。研究の透明性向上のために、研究内容の報告の質が注目されているが、理学療法関連の SR 論文に関して調査した研究は少ない。
【目的】
日本の理学療法関連雑誌に出版された SR における報告の質を調査すること。
【方法】
データベースは J-STAGE を用い、「理学療法学」、「理学療法科学」の 2 誌で出版された論文を調査した。検索語は「システマティックレビュー」とその類義語を用いて、2018 年 12 月
24 日に検索を実施した。包含基準は SR の報告を行った論文とした。論文の選択、及び採択論文の報告の質の評価は二人の研究者が独立して行った。報告の質は PRISMA
checklist に沿って、全ての項目を満たす場合は 27 点、一つも満たさない場合は 0 点として、採択論文ごとに評価した。今研究のプロトコール登録は行っていない。
【結果】
検索の結果、最終的に 13 件の SR が採択された。チェックリストの平均値は 12.5 点（46％）
であった。全ての論文で満たしていたチェックリスト項目は「#3 論拠」のみであり、全ての論文で満たさなかった項目は「#2 構造化抄録」と「#23 追加的な分析」であった。
【考察】
日本の理学療法関連の SR における報告の質は十分ではなかった。今回の結果を踏まえ、研究者は報告の質向上に努めることで読者の誤解を防ぐ必要がある。また、今回使用した 2
誌には投稿規定で報告の質に関する規定がないため、雑誌の編集者も投稿規定に報告ガ
イドラインの順守等定めることが期待される。今研究の限界は、理学療法雑誌 2 誌のみを対象としたため、十分に網羅できていない可能性がある。今研究で開示すべき COI はない。

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P-19

視線解析を用いた救急医療インタラクションのマルチモーダル分
析：メンバーの促し行為とリーダーの指示行為
土屋慶子 1)

種市瑛 1)

酒井拓磨 2)

中村京太 3)安部猛 3)

齊藤剛史 4)1) 横浜市立大学 都市社会文化研究科 2）横須賀共済病院救急科 3） 横浜市立大学附属 市民総合医療センター医療の質・安全管理部 4）九州工業大学 大学
院情報工学研究院【背景】
救急医療では、医療者チームが正確且つ効率的にコミュニケーションを図り、同時進行する
複数の医療行為を、協働して安全に遂行する必要がある。そのインタラクションには、言語に加え、視線を含む非言語行為が大きく関わる（cf. Henneman et al., 2017）。
【目的】
本発表では、救急医療シミュレーションでのリーダーの指示行為、特に指示前にメンバーによる指示の促し行為が見られる事例に注目する。このような「促しと指示」などの２つのコミュ
ニケーション行為から成る発話は、投射対（projective pair）とよばれ、隣接対（adjacencypair）の概念を拡張し、行為の対象を言語に限定せず、非言語行為も対象とする（Clark,2012）。本研究では救急医療の場で、誰がどのようにリーダーに促し行為を行い、それをリーダーがいかに認識し、指示行為が実現しているのかを明らかにする。
【方法】
横浜市立大学附属市民総合医療センターにて救急医療シミュレーション訓練２セッション（約 20 分）を、ビデオカメラと視線解析メガネを用いて収録した。各訓練には、リーダー (視線解析メガネ着用)、医師２名、研修医２名、看護師２名が参加した。リーダーの発話と視線情報を、量的なマルチモーダル・コーパス分析と、質的な談話・会話分析の両方の手法を用い分析した。
【結果】
分析の結果、リーダーが同僚医師、看護師からの発話と視線による促し行為を受け、指示行為を行う（あるいは、その指示を行わない理由を述べる）事例と、リーダーが研修医の明
示的、非明示的な非言語行為をとらえ、指示行為を行う事例が観察された。また後者を実現するために、リーダーが特に指示行為の前後に、研修医の行為をモニタしていることが示
された。
【考察】
予備的な研究の段階ではあるが、発話や非言語行為による指示の促しを通して、個々のメンバーが認識する診療の方向性が、リーダーに認識・観察可能なものとなり、協働的にその方向性の確認、修正がなされていることが示唆された。
83

P-20

大学生のピアピアエデュケーションを用いた放射線リスクコミュニケーションプログラムの開発
山岸貴子
帝京大学医療技術学部看護学科【背景】
福島第一原子力発電所の事故直後から多くの人が健康影響への不安を解消するために情報を求めたが、その不安は現在も心理社会的な問題となって潜在化している。放射線の健康影響に関する情報の伝え方やコミュニケーションの方法については多くの問題点が残ったままとなっている。
【目的】
首都圏に居住する大学生が、放射線や情報の捉え方の知識を得て、放射線に影響と自らの健康を守ることについて考えることができる放射線リスクコミュニケーションプログラムを作
成する。
【方法】
事前に実施したグループインタビューと質問紙調査の結果から、①放射線の基本的知識の説明（特徴、単位、自然放射線、身体への影響）と線量測定、霧箱実験の体験、②放射線について書かれた記事の読み比べを通した意見交換とした。ピアエデュケータは事前に指導を受け、自ら資料を準備した。プログラムの実施は、実験や意見交換に適した１グループ
５名、男女各 1 グループで 60～90 分行った。プログラム終了後は自記式アンケート調査を
行った。
【結果】
プログラムの構成については、「良い」という評価であった。また、ピアエデュケーションについては、親しみやすさや丁寧さから「満足」という評価を得た。放射線に対するイメージや認識の変化の有無については、10 名中 8 名が変化したと回答し、「身近なものである」「使い方次第である」「知ることで怖さが軽減した」という内容であった。
【考察】
リスクコミュニケーションの目標は情報の共有、信念そして行動を変えることである。そのためには相手を知ることと、コミュニケーションの技術が必要である。今回、情報の伝え方を重視して内容を検討したが、実施と評価を重ねて、今後は信念を変えるきっかけとなる構成や内容などを検討していきたい。また、ピアエデュケーションという方法は、メッセージの届きやすさという点では評価できたが、知識や技術の指導も検討が必要である。

84

P-21

患者の語り」を活用した医学生に対する共感教育の効果：
授業前後と 7 か月後の検討
香川由美 1)
貴弘 1)

石川ひろの 2)

孫大輔 3) 奥原剛 1) 上野治香 1) 岡田宏子 1) 木内

1) 東京大学大学院医学系研究科 医療コミュニケーション学分野
2） 帝京大学医療共通教育研究センター
3） 東京大学大学院医学系研究科 医学教育国際研究センター【目的】 医師の患者に対する共感は、患者との信頼関係構築や患者の健康アウトカムに影響を及ぼすことが知られており、卒前教育から継続的に涵養することが求められている。
本研究は、実際の患者から体験談を聴く教育が医学生の患者への共感に与える影響について、授業の前後比較およびフォローアップ調査（7 か月後）によって検討した。
【方法】 都内国立大学医学部 4 年生の学生を対象に、前向き観察研究を実施した。学生は集合型の授業で慢性腎不全の患者（以下、患者スピーカー）から約 30 分間の講演を聴き、質疑応答、感想共有を行った。患者スピーカーは、医学生が患者の生活世界を多面的に理解できるよう、病気による身体面、精神面、社会生活面への影響について時系列で講演した。講演の前後および 7 か月後に自記式質問紙調査を行い、3 回全ての調査に回答した 44 名を分析対象とした（参加率 53.7％）。患者への共感は、"Jefferson Scale of EmpathyStudent Version"（以下、JSE-S）で測定した。3 時点の JSE-S 得点の変化について反復測
定の分散分析および多重比較法を用いて、また得点変化と医学生の背景因子の関連について重回帰分析を用いて検討した。
【結果・考察】 JSE-S 得点の平均値は、授業前後で 110.1±10.3 から 113.4±9.6 へと有意に上昇した(p＜.001)。効果量は.32 であり、先行研究の他の教育方法より大きかった。7 か月後には 115.2±10.5 となり、授業直後と有意差がなく得点が維持されていた。これには、研究参加者がフォローアップ期間中に臨床実習を受講していたことが関連しているかもしれない。授業前後および授業前から 7 か月後の JSE-S 得点の変化に関連する医学生の背景因子を検討した結果、過去に患者と接する教育を受けた経験を有する医学生および、主観的健康感が良好な医学生は、授業前から 7 か月後の JSE-S 得点の上昇が大きかった。患者の語りを聴くことが医学生の共感を向上させるうえで有用である可能性が示唆された。また、医学生に対し医学部入学時から継続的に患者と接する機会を提供することの重要性が示唆された。

85

P-22

看護学生の対人関係とコミュニケーションに関する文献レビュー
村田ひとみ 1)

野崎裕之 1)

吉村直仁 1) 北田志郎 1)

1) 大東文化大学スポーツ・健康科学部看護学科【背景】2006 年に経済産業省は、多様な人々と仕事をしていくために必要な基礎的な力を「社会人基礎力」と定義した。社会人基礎力は、「前に踏み出す力」「考え抜く力」「チームで働く力」の 3 つの力と 12 の能力要素で構成される。本学科では、「社会人基礎力」に「倫理」と「職業的アイデンティティ」を加え、5 つの能力が修得できるようカリキュラムが組まれている。「チームで働く力」に必要な発信力や傾聴力を育むために、1 年次には「コモンスキル」、
2 年次には「看護コミュニケーション論」で講義と演習で学ぶ。コミュニケーションは、看護の基盤であり、対象者を理解し他職種との連携において必要不可欠である。しかし、学生の中には、対人関係やコミュニケーションを苦手とし、演習に参加できないものもいる。学生の対人関係とコミュニケーションの特徴を把握し、効果的な授業方法について検討したい。
【目的】看護学生の対人関係とコミュニケーションに関する先行研究から、研究動向と知見を整理し、効果的なコミュニケーションの教育の手掛かりとする。
【方法】論文抽出は、医中誌 Web 版と CiNii にて行った。キーワードは「看護学生」「対人関係」「コミュニケーション」とした。対象文献について、文献レビュー表を作成した。
【結果】17 論文を分析対象とした。対象文献の研究内容は、学生の対人関係とコミュニケー
ションの特徴に関する研究(8 件)、コミュニケーションの教育における学習効果に関する研究(8 件)、コミュニケーションスキル測定尺度の開発に関する研究(1 件)に分類することができた。学生の特徴として、他者受容が高く表現力が低いこと、学習効果においては、共同学
習やリフレクションツールの活用、ロールプレイの導入が効果的であると示されていた。
【考察】学生のコミュニケーション力は低下しており、特に「話す」力を高めることに焦点を当てた授業の展開が必要であることが示唆された。

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P-23

ビデオレビューを用いたコミュニケーション教育手法のワークシ
ョップ 〜Calgary「Cambridge「Guide 日本語訳を用いて〜
金澤 剛志
九州大学大学院医学系学府医学教育学講座【背景】医療者教育におけるコミュニケーション教育の重要性は教育者の中では十分に共有されてきている。模擬患者を用いた教育は 1990 年代に日本でも普及し始め、OSCE の導入に伴い卒然教育ではほぼ確実に学生が経験できるようになった。一方で模擬面接の振り返りやフィードバックの手法として全ての大学で標準化された教育が行われているわけではなく、とりわけ直接フィードバックによる学習者の直面化のリスクは重要な課題である。
ビデオレビューを用いた教育法は、実際の臨床現場、模擬患者による模擬面接、そして見本となる模擬面接の視聴、いずれの場面でも自身を客観視できる点と学習者安全を担保しやすいという点で極めて有用な手法である。
【目的】医療者教育に携わる指導教員や市中臨床現場での指導者にとって、ビデオレビュ
ーによるコミュニケーション教育の手法が有効であると感じられるかを明らかにする。
【方法】ACP Japan Chapter2019 において RaTs Clinical Communication Skills と題したラン
チョンセミナーを開催し、ビデオレビューによるコミュニケーション教育の手法についてスモールグループディスカッションを通じて学習してもらった。ビデオレビューの評価方法については Calgary Cambridge Guide の日本語訳を用いた。受講後にリッカーとスケールによる評
価と自由記載の感想を分析した。
【結果】ビデオレビューについて 90%以上の参加者が役に立つと回答した。また、自由記載
よりビデオレビューによる教育手法が学習者安全に寄与することや、この教育法においては承認が有用であること、などを学んだという結果が得られた。一方でビデオレビューを実践するにあたっての時間的制約を上げた参加者もいた。
【考察】特に OSCE を経験している世代においては好意的な反応が多く認められた。
ビデオレビュー自体にまだ馴染みがない参加者も多く、ランチョンセミナーで具体的な教育
手法や有用性について十分に伝えるのは、やや困難であった。今後さらに効果的なワーク
ショップを企画し、ビデオレビューの有用性をより多くの教育者に伝えていきたい。

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P-24

地方都市に暮らす前期高齢者のソーシャルキャピタルとメンタルヘルスの関連藤尾つぐみ 1)

原田成 2)

杉山大典 3)

武林亨 1,2)

1)慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科
医療学部 4）同大学環境情報学部

秋山美紀 1,4)

2)同大学医学部

3)同大学看護【背景と目的】他者とのつながり、信頼、社会参加等に関する各種指標は、個人レベルのソーシャル・キ
ャピタル（以下 SC）を測定するものとして、近年、様々な健康アウトカムとの関連が研究されている。特に地域在住高齢者にとって、SC は心理的な健康を保つ上で有用との報告があるが、SC は地域や性別によって特徴が異なることが予想される。そこで、本研究では、
山形県鶴岡市の前期高齢者のデータを用いて、個人レベルの SC とメンタルヘルスの関連について検討することとした。
【方法】
筆者らが山形県鶴岡市で 2012 年より開始したコホート研究のベースライン調査のデータのうち、65～74 歳の男女 4009 名（男性 49.0%）を解析対象とした。メンタルヘルスの状態は
K6 質問票の 6 項目を用い、各項目 0～4 点の回答の合計得点 5 点以上を「抑うつあり」とした。個人レベルの SC はソーシャル・サポート 7 項目、ソーシャル・ネットワーク 6 項目、社会参加 1 項目、信頼 2 項目を尋ね、信頼は 4 段階、それ以外は 2 段階のカテゴリー変数として扱った。目的変数をメンタルヘルスの状態、説明変数を個人レベルの SC とし、男女別のχ2 検定および性別、年齢、最終学歴等で調整したロジスティック回帰分析を行った。
【結果と考察】対象者のうち、抑うつありは男性 513 名（26.1%）、女性 653 名（32.0%）だった。また、ソーシ
ャル ・サポートの高い者の割合は、男性（44.8%）より女性（62.4%）で多かった。χ2 検定の結果、男女ともにすべての SC の指標とメンタルヘルスの間に有意な関連が認められた。また、ロジスティック回帰分析の結果、ソーシャル ・サポートの低い者（OR=1.9）、信頼の低い者（OR=1.9）、ソーシャル・ネットワークの低い者（OR=1.4）、社会参加なし（OR=1.5）と、いずれもメンタルヘルスとの間に有意に関連が認められた。本研究の結果から、他者とのつながり、信頼、社会参加等、豊かな SC がメンタルヘルスに好影響を与える可能性が示唆された。当日は、男女別のロジスティック回帰分析の結果も報告する予定である。

88

P-25

ヘルスコミュニケーションの場としての公共図書館の可能性「：都道
府県立図書館における医療健康情報提供
佐藤正惠 1) 3)

磯部ゆき江 2) 3)

1)千葉県済生会習志野病院

三輪眞木子 3)2）日本図書館協会

3）放送大学【背景】 日本では高齢化の進行により、市民の医療健康情報のニーズが高まっている。さらに、がん対策基本法により国と地方自治体に情報提供が義務付けられたことで、都道府県立図書館において、がんをはじめとする医療健康情報提供が進んでいる。一方、公共図書
館においては「課題解決型サービス」が重要視されており、地域における医療健康情報提供のあり方が課題である。
【目的】 都道府県立図書館および政令指定都市図書館における、がんを中心とした医療情報提供の実態を調査するとともに、ヘルスコミュニケーションの場としての公共図書館の可能性と課題を明らかにする。
【方法】 ・対象：47 都道府県立図書館および 20 政令指定都市図書館
・調査内容：①Ｗｅｂサイトに掲載された情報をルーブリックに基づき評価する。②実態調査（選書、主題知識研修、他機関との連携について）：郵送にて調査票を配布、ＷｅｂとＦＡＸで回答回収。③サービスに特徴のある図書館を訪問し、半構造化インタビューを実施。
・実施期間：①2019 年 5 月～7 月 ②③2017 年 6 月～12 月【結果】 調査票の回収率 100％（n=67）。すべての図書館で、何らかの形で医療健康情報提供が実施されており、Web サイトでの案内がある。医学系書籍所蔵は平均約 3 万冊あり、選書・廃棄基準を定めているのは 2 館（3%）だった。他機関との連携では、自治体の保健医
療部門が最も多く 36 館(58％)あった。患者会やがん相談、講演会の定期的な実施例が見られた。
【考察】 市民が誰でも無料で利益相反なく利用できる公共図書館は、資料提供だけでな
く、講演会場や広報機能、患者会コミュニティなど、ヘルスコミュニケーションの場の社会的装置として一定の機能を果たしている。一方、課題として以下が明らかになった。①選書および除籍のための基準 ②医療等専門機関との連携 ③図書館員の主題知識獲得のための研修の必要性。

89

P-26

乳がん治療と仕事の両立のための患者「・職場間コミュニケーション
榊原 圭子 1)

橋本 久美子 2)

山内 英子 3)

1) 東洋大学社会学部 2）聖路加国際病院 医療連携室
3） 聖路加国際病院 乳腺外科
【背景】
乳がんを経験する働く女性が増加している。治療と仕事の両立の取り組みは進められているものの、乳がん診断後に同じ職場に継続勤務した人は 53%（福田ら、2014）と、その難しさが示唆される。先行研究では、働くがん患者の困難は明らかにされているが、両立のための
職場への働きかけに関する研究は見当たらない。
【目的】
本研究では、乳がんを経験した働く女性とその上司を対象にインタビューを行い、治療と仕事を両立するための本人の働きかけと職場の対応について、コミュニケーションの視点から明らかにする。
【方法】
2018 年 5 月～2019 年 6 月に、病院または対象者の勤務先の会議室で半構造化インタビューを行った。対象者は乳がん経験者が 9 名、上司は 6 名であった。調査協力は、研究者チームの所属先病院の患者に依頼した。主な質問項目は、病気や治療について誰に伝えたか、職場の反応、工夫したことなどであった。分析は Creswell (2015)を参考に、インタビュー
内容を意味の固まりごとに内容を要約、コード化し、類似したものをまとめてテーマを抽出した。
【結果】
乳がん経験者の語りから、「病気、治療、副作用などについて積極的に情報収集」、「周囲へのオープンなコミュニケーション」、「出来ること・出来ないことを確実に伝達」、「自分の頑張りも見せる」、「感謝を表現する」、「周囲の目を気にしすぎない」というテーマが抽出された。上司の語りからは、「本人から周囲への情報発信が重要」、「本人・周囲の目標調整」、「体調の継続的な見守り」、「柔軟に働くための工夫」、「過度な気遣いをしない」というテー
マが抽出された。
【考察】
乳がん経験者の治療と仕事の両立には、病気、治療、副作用などに関するオープンなコミュニケーションがカギであり、それが起点となって、職場が両立のための支援を提供できることが示唆された。
＊文献情報は学会当日に紹介する。

90

P-27

日本の従業員におけるヘルスリテラシーと心の健康、職業性ストレス因子との関連「
後藤英子 1) 石川ひろの 2) 奥原剛 1) 上野治香 1) 岡田宏子 1) 木内貴弘 1)
1) 東京大学大学院 医学系研究科 医療コミュニケーション学分野
2） 帝京大学大学院 公衆衛生学研究科【背景】
うつ病をはじめとした精神障害は大きな社会的損失を引き起こすことが明らかになり、職域では職業性ストレス因子を評価するストレスチェックが導入されるなどメンタルヘルス対策が進んでいる。また、近年、健康医療に関する適切な情報を入手し、正しく理解した上で、自分や周囲の健康のために利用していく力としてヘルスリテラシーが注目されており、精神的健康とも関連することが示されてきた。しかし、従業員を対象とし、職業性ストレス因子との関連を合わせて検証した研究は不足している。
【目的】
日本の従業員のヘルスリテラシー、心の健康、職業性ストレス因子との関連を検証すること。
【方法】
食品会社に勤める 5236 人を対象とした。自記式質問紙を用いて、社会経済状況（性別、年齢、学歴等）、職業性ストレス因子（残業時間、職場の支援、仕事の要求度、裁量度等）、健康状態（主観的健康感、BMI、心の健康等）、ヘルスリテラシーを調査した。分析では、各変数とヘルスリテラシーとの関連を単変量解析で確認した上で、多重ロジスティック回帰分析を行い、ヘルスリテラシーと心の健康、職業性ストレス因子との関連を検証した。
【結果】
5236 人中 2914 人から回答を得た。ヘルスリテラシーの平均値は 3.39（SD=0.62）だった。単変量解析の結果、高齢、高学歴、高収入、残業時間が短い、既婚である者ほどヘルスリテ
ラシーが高かった。多変量解析の結果、ヘルスリテラシーが高い従業員の方が心の健康状
態が良く、職場の支援が得られ、仕事の要求度が低く裁量度が高かった。また、職業性ストレス因子の影響を調整しても、ヘルスリテラシーは心の健康に影響していた。
【考察】
従業員のヘルスリテラシー向上は心の健康や職業性ストレスの改善に繋がる可能性がある。今後、ヘルスリテラシーに配慮した情報提供やヘルスリテラシー向上のための教育を検討していく必要がある。

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P-28

地域在宅ケアにおける異言語「・異文化背景を持つ人へのヘルスリテ
ラシー支援への課題
相原洋子 1)

石原逸子 2)

1) 神戸学院大学

2）神戸市看護大学【背景】
ヘルスリテラシーは医療者患者間のコミュニケーションやケアの質に影響することが報告されている。高齢者や外国人はヘルスリテラシーが低い集団といわれており、日本では外国人の増加に伴い、日本語弱者や異文化高齢者のヘルスリテラシー支援が重要となっている。
【目的】
定住外国人の高齢化により、今後需要が高まる地域在宅ケアサービス提供者が、日本語弱者へのヘルスリテラシーを支援するうえでの課題を把握することを目的とする。地域在宅ケアにおける異文化コミュニケーションに関する研究がほとんど行われていないことから、質問
紙の妥当性を検証する前の事前予備調査を実施したのでここに報告する。
【方法】
在宅医療に従事する看護師 20 人を対象とした。海外の先行文献をもとに異文化・異言語背景を持つ人とのコミュニケーション、ヘルスリテラシー支援に関する構造化質問紙を作成した。分析は記述統計、各質問項目の妥当性についてクロンバックα係数を算出し、さらに、質問紙へのコメントについて内容の分析を行った。
【結果】
対象者の平均勤務年数は 25 年で、8 割の人が卒業校で異文化ケアの授業が全くなかったと回答した。外国人へのケア経験がある人は 9 割であった。半数以上の対象者が、異言語・異文化の人のヘルスリテラシー支援の環境として、多言語資料の作成、多言語会話集のア
プリの導入、役場における専門通訳の配置と派遣が最も重要と回答した。異文化ケア、ヘルスリテラシーについて考える機会が少ないこともあり、調査内容を困難であったという意見が得られた。
【考察】
地域在宅ケアの場において多様な言語や文化背景を持つ人とのコミュニケーションを経験する医療職者が多い実態が把握され、通訳や多言語資料の配置が地域在宅ケアサービスのシステム上求められていることが示唆された。今後ヘルスリテラシー支援の質問項目の修正を行い、サンプル数を増やし支援の課題を検討していく。

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P-29

医療英会話テキストからみる外国人患者とのコミュニケーション
服部 渓子
日本医療科学大学【背景】
日本の在留外国人は 250 万人を超え、今後さらに在留外国人の増加が見込まれている。
医療機関では、外国人患者が増加し、医療通訳や機械翻訳を利用する機会が増えてきている。しかし、医療スタッフの多くは自ら英語を使用して外国人患者とコミュニケーションを図ろうとしている。
【目的】
医療スタッフ向けの英会話テキストを比較分析し、外国人患者とのコミュニケーションについて考察する。
【方法】
Amazon 書籍の検索欄に、「医療」「英会話」を入力し、検索結果 196 冊の中から、初版及び改訂版の発行年が 2015 年以降発行または刷新版を対象とする。タイトルに「医療スタッ
フ」が入り、外国人患者のための英会話書籍としたもの５冊に絞る。５冊の内容を「著者」「著者の思い」「受付」「電話」「検査」「入院」「会計」「その他」の項目に分類し、比較分析した。
【結果】
英会話テキスト 5 冊の「著者」は、A：医師、言語学者、B：医療スタッフ、C：医療スタッフ、D
医療通訳者、E：英語講師であった。著者が医療スタッフである B、C には、どちらも「災害」の項目があった。著者が医師の A、英語講師の E には「災害」の項目がないだけではなく、電話対応の項目もなかった。またその他の項目として、著者が医療通訳者の D、英語講師の E には、「宗教や食習慣」に関する内容があった。
【考察】
著者の背景によって、テキスト内容の項目に違いが出ていた。医療スタッフは病院内のスタッフが困らないようにという思いから、英会話テキストを作ったという経緯もあるため、「医療スタッフ」向けのテキストになっていると言える。しかし、医療スタッフではない医療通訳者や英語講師が著者になると、外国人患者の宗教や食習慣についての項目が入り、外国人患者寄りになっていることが伺える。

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P-30

タイ医学ゼミナールから学生たちは何を学んだか「：医療コミュニケ
ーション教育への示唆
河井孝夫 1)

孫大輔 2) 宮原由佳 3)4)

1) 東京大学医学部医学科 2）東京大学大学院医学系研究科医学教育国際研究
センタ ー医学教育学 部門 3） Chulalongkorn Center of Excellence for Parkinson's
Disease & Related Disorders, Department of Medicine, Faculty of Medicine,
Chulalongkorn University and King Chulalongkorn Memorial Hospital, Thai Red Cross
Society, Thailand 4) Wat Pho Thai Traditional Medical School, Thailand【背景】補完代替医療の一つであるタイ伝統医学は、心も身体も整える伝統療法としてタイを中心に広く伝わっており、子どもの情操教育の一環としても活用されている。我々は、そこに着目し、教養課程の大学生を対象に、タイ伝統医学を学ぶ参加型授業「タイ医学ゼミナール」を開催した。
【目的】授業レポートの質的分析を通して、タイ医学ゼミナールに参加した学生がどのような学びを得たかを分析する。
【方法】授業は東京大学教養学部 1〜2 年生 33 名を対象に、全 4 日間、計 23 時間の集中講義として行われ、タイ古式マッサージを学生同士がお互いに施術する実技実習や、タイ
伝統医学の講義などで構成された。分析の同意を得た 26 名分の授業後レポートの自由記
述の文章から、タイ医学ゼミを受講したことによる学びに焦点を当て、テーマ分析の手法により質的分析を行った。
【結果】テキストのコーディングから計 19 のコードが生成され、それを 4 つにカテゴリー化した。カテゴリーは［タイ伝統医学に関する学び］、［自己の心身に関する学び］、［他者との関係性に関する学び］、［多様な学問への学習意欲の向上］の 4 つとなった。コードは、「自己の心身の状態への気づき」「ゆったりとしたリズムと時間の堪能」「マインドフルネスの体感」な
ど、また「他者への気遣い・思いやりの学び」「施術を通した多様な人との信頼関係の構築」などであった。
【考察】今回の分析によって、タイ医学ゼミを受講した学生には、伝統医学に関する学びのみならず、自己の心身状態や他者との関係性への気づきという広がりをもった学習が起きていた。その背景として、タイ伝統医学にマッサージなどの心身の触れ合いやヨガに近い呼吸とリズムを使ったストレッチなどが導入されていることによると考えられた。今後、そうした医療
福祉専門職に対するコミュニケーション教育の一手法としても、タイ伝統医学の学びが役に立つことを期待したい。

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P-31

診療場面ヴィニエットを用いた主治医への信頼「・満足の測定「：心理受診の勧め・関係スタイルに着目して
本間三恵子
埼玉県立大学 健康開発学科 健康行動科学専攻【背景】
臨床コミュニケーション研究で、現実に医師が対応を変えて評価することは難しい。架空の診察場面（ヴィニエット）の使用は、簡便・倫理的に信頼・満足度への影響要因を測定できる点で有用と思われる。
【目的】
本邦およびデンマークの線維筋痛症（FM）患者の調査から、主治医への信頼・満足に関わる要因をヴィニエットにより検討する。
【方法】
線維筋痛症友の会、デンマーク線維筋痛症協会の協力を得て、1）郵送（日本：回答 143件）、2）ウェブ（日本：完答 117 件）、3）ウェブ（デンマーク：完答 648 件）の 3 ルートで調査した。診療場面のヴィニエットを用い、2×3 の実験デザイン（要因１：心理専門家受診の勧め「あり」「なし」、要因２：関係スタイル「父権型」「情報提供型」「協働型」）とし、参加者を 6 パターンのいずれかに割り振った。医師への信頼度は Trust in Physician Scale、満足度は The
Patient Satisfaction Consultation Questionnaire で測定した。
【結果】
二元配置の分散分析の結果、1)本邦郵送群：要因１、２、交互作用全て有意。心理受診の勧め有無では、ない場合のみ、父権型 vs 情報提供型、父権 vs 協働型でいずれも父権型の信頼・満足が低い。関係スタイル別では、情報提供型のみで、心理受診を勧めると信頼・満足度が低い。２）本邦ウェブ群：要因１、２、交互作用とも、信頼・満足度に有意差なし。２)
デンマークウェブ群：要因１、２で有意差あり、交互作用はない。心理受診を勧めると信頼・満足度は下がる。父権型 vs 協働型、情報提供型 vs 協働型のペアではそれぞれ協働型
が、信頼・満足度とも高い。
【考察】
デンマークでは一貫して、心理受診を勧める医師への拒否感が強いが、本邦では結果が一貫しない。患者会の性質の違いのほか、本邦では個人要因の影響が強い可能性もある。

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P-32

AYA 世代でのがん罹患者に向けたがん情報提供の実態
高橋 朋子 1)

八巻知香子 1)

高山 智子 1) 2)

1) 国立がん研究センターがん対策情報センターがん情報提供部
2) 東京大学大学院医学系研究科社会医学専攻がんコミュニケーション学【背景】
AYA 世代のがん罹患者は多様で個別性の高いニーズを持つが、国内での情報ニーズと入手状況の実態は明らかになっていない。
【目的】
AYA 世代のがん罹患者の「診断時」及び「現在」の情報の重要度と入手状況を明らかにし、国内で求められる情報と提供体制の示唆を得る。
【方法】
2017 年 11 月～翌年 3 月まで Web 調査を実施した。15-39 歳でがんに罹患した、調査時に20 歳以上の者で、国立がん研究センターが委嘱する「患者・市民パネル」又は研究の趣旨に賛同した患者会の会員である。調査項目は、海外のがん情報提供 4 サイトを参考に抽出した 45 項目の情報について、「診断時」及び「現在」で得られらたか否かと、重要な情報を尋ねた。なお、本研究は倫理審査委員会の承認を得て実施した。
【結果】
31 名より回答を得た。「現在」の情報の入手状況は、「復学」等の日常を取り戻すための情報、「経済支援を行う外部機関」「カウンセリングを受ける」等の利用可能な支援の情報、「AYA 世代のがん罹患者と死亡者数」「AYA 世代の生存率」等の AYA 世代のがんの現状に関する情報が得られていないと回答した割合が高かった。さらに、「診断時」「現在」とも、医学的情報を重要と回答する割合が高い傾向にあった。「診断時」は上位 11 項目中 6 項
目が医学的情報だったが、「治療後の変化と付き合い方」「職場復帰」等の日常を取り戻す
ための情報も一定数求められていた。また、「現在」重要と回答された情報（3.4 個/人）は「診断時」（4.0 個/人）と比して少なかったが、「診断」「妊孕性」等の医学的情報も依然重要と回答された。「AYA 世代の生存率」は、「診断時」「現在」とも、今後の見通しを立てるための重要な情報として上位にあがった。
【考察】
AYA 世代のがん罹患者は、今後の見通しを立て、日常を取り戻すための情報を求めていた。医療者は、AYA 世代のがん罹患者が必要に応じた支援を受け、新しい生活を築いていくための情報提供が求められる。

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P-33

AYA 世代がん経験者の新規就労における課題と展望―病気開示に着目して―
藤井さやか 1)

秋山美紀 2)

1) 慶應義塾大学大学院健康マネジメント研究科

2) 同大学環境情報学部【背景と目的】近年「AYA世代（15～39歳の思春期・若年成人）のがん」に対する注目度は高まってきており、「第3期がん対策推進基本計画」の中でも対策や支援の必要性が明記されている。
AYA世代特有の問題の一つとして「初めての就職活動（新規就労）」があり、就労未経験の応募者にとって採用側に対する「病気開示」という行為は困難を伴う可能性が示唆されている。しかし、病気開示に困難を感じなかった場合も含めて、AYA世代がん経験者がどのように病気開示・非開示の意思決定を行うのかは明らかになっていない。
そこで本研究では、AYA世代がん経験者の新規就労における課題と展望を、病気開示に着目し、専門職の視点も加えて多面的に考察することを目的とした。
【方法】
混合研究法を採用し、がん経験者へのインタビュー調査・分析を実施した後、その結果を用いて産業医2名と社会保険労務士1名にインタビューを行った。がん経験者へのインタ
ビュー調査の対象は、15～25歳にがんの診断を受け、診断後に初めての就職活動を行った経験を持つ者とした。患者団体を通じて調査を依頼した結果、条件を満たす5名の協力を得た。半構造化面接で就職活動時のエピソードや病気開示の有無とその理由、具体的な開示方法等を尋ねた後、録音・逐語録を作成し、質的記述的研究の手順に則り分析を行った。専門職へのインタビューの分析も同様に実施した。
【結果・考察】5名のがん経験者へのインタビュー調査の結果、病気開示の意思決定プロセスにおいて、＜相談相手の存在＞＜開示への義務感＞＜自己スティグマ＞＜がん経験の位置づけ＞＜採用担当者との信頼関係＞という概念が開示・非開示の関連要因であることが示された。また、専門職へのインタビューでは支援の充実の必要性と日本の雇用制度の問題点が指摘された。今後さらに収集したデータ分析と知見の統合を進め、AYA世代がん経験者の新規就労の環境改善につなげていく。

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P-34

がん治療に伴う症状に関する患者向け情報における効果的なイラストの活用方法に関するインタビュー調査
早川 雅代 1) 原木 万紀子 2) 渡部 乙女 1)

高山 智子 1)

1) 国立がん研究センター がん対策情報センター がん情報提供部
2） 立命館大学 共通教育推進機構【背景】 患者向けの情報の提供において、正しく伝達し、理解と記憶を促し、活用に結び付けるためには、文字情報にイラスト等のビジュアルツールを組み合わせた活用が望まれる。
しかし、患者向け情報における効果的な手法についての研究は少ない。
【目的】 本研究は、将来的な患者向けがん情報作成マニュアルの作成に向けて、治療に伴う症状に関するイラストの必要性や期待される効果について検討することを目的とした。
【方法】 国立がん研究センターが委嘱する患者・市民パネルの患者 16 名が、「吐き気・嘔吐」、「口内炎・口腔の乾燥」の各約 2000 文字の文章を閲覧し、イラストの追加の必要性とその理由、種類、量等について、3 グループに分かれて議論する約 20 分間のフォーカスグル
ープインタビューを実施した。逐語録を用いて、2 名が独立にコードを付し、意見の相違点は協議し、テーマ分析を行った。本調査は、倫理審査委員会の承諾を得て実施した。
【結果】30 コードが抽出され、「イラストは必要/不要」「望ましい/望ましくないイラスト」「望ま
しい/望ましくないイラストのタッチ」「イラストの使い方」の７つの領域に分類された。「望ましいイラスト」として、患者ならではの「症状を我慢せず医療者に相談しても良いと思える(8人)」、「自分でできることがわかる(9 人)」といった行動が後押しされるイラストが挙がった。また、女性は、「見るだけで気持ちが楽になる」「直接言えないことが周りの人に伝わる」イラス
トや「親しみやすい」タッチのイラストを望んだ。男性からは、却って「親しみやすい」と情報の信頼性が低く感じられるとの意見があった。
【考察】症状自体のイラストは不快感等に繋がるため「表現/想像ができない」との意見が大半であったが、症状への対処法についての情報や周りの人への理解を促したい情報、気持
ちを和げる効果等は、イラストの効果的な活用が期待できる領域であると考えられた。

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P-35

医療資源の乏しい地域におけるがんピアサポーター養成プログラムの実施と評価（実践報告）
五十嵐真実 1) 日下部ゆき 1)

宮越麻里 1)

齋藤彩 1)

1) 慶應義塾大学先端生命科学研究所「からだ館」

秋山美紀 1, 2)

2）同大学環境情報学部【背景と目的】
がんの経験者がピア（仲間）として体験を共有しがん患者や家族等を支援するピアサポートへの期待が高まっている。しかし、その活動実績は全国的にまだ少なく、第三次がん対策基本計画においても普及の遅れが指摘されている。山形県においても、県が主催する講座は県庁所在地での開催にとどまっている。そこで我々は、庄内地方において初めて「がんピアサポーター養成講座」を企画し 2018 年度より基礎講座、2019 年よりステップアップ講座を開催した。本稿は、養成プログラムの立案から開催に至るプロセスと、受講者からの評価を報告することを目的とする。
【方法】
養成プログラムは、山形県主催のピアサポート養成講座を修了したスタッフが中心となり、
国立がん研究センターのがんサバイバー支援部、他市のピアサポーター養成講座、地元
鶴岡市の中核病院の臨床心理士等の助言を受けながら策定した。教材として、日本対がん協会が公開しているピアサポーターの研修テキストや DVD を用いながらも、ロールプレイやグループワークなどアクティブラーニングの手法を多く盛り込んだ。今後のプログラム検討の基礎資料とするために、受講者にアンケート調査とインタビュー調査を実施し、養成講座の評価を行った。
【結果と考察】2018 年度は「話す」「聴く」「寄り添う」のテーマで計 3 回の基礎講座を開催し、のべ 70 名余りの参加のうち全講座を受講した 11 名が修了生となった。基礎講座修了生の評価は、ピアサポートの重要性に関する理解、研修の習得度など、全ての項目で肯定的であった。特に好評だった内容は、聴き方のロールプレイとセルフケアに関する講義だった。修了生は既に、がん患者サロンでファシリテーターを務めるなど活躍を始めており、今後の目標として、出張相談、部位別相談、がんカフェ開催などを挙げている。
都会に比して地方は、相談窓口や患者会等がん患者を支援する資源が乏しく、ピアサポーターが果たしうる役割は大きい。今後も養成講座によるスキルアップ継続とともに、受講生の活躍の場を広げていくことも求められるため、がん診療機関や行政と引き続き連携・協力
しながら進めていく。

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P-36

患者・市民参画(PPI)を目的とした肺がん患者会における患者・市民―研究者間コミュニケ―ションの実践報告
齋藤宏子 石川ひろの
帝京大学大学院 公衆衛生学研究科【背景】海外では、医学研究・臨床研究への患者・市民参画（ＰＰＩ）が進んでいる。英国ではＰＰＩ促進プログラム“INVOLVE”のような患者・市民と研究者が出会う場が用意されており、国からの研究費申請に際し PPI の記載欄が空欄の場合は採択されない。わが国も、第 3 期
がん対策推進基本計画で「2018 年度より、患者、がん経験者の参画によって、がん研究を推進するための取組を開始する」としたが、患者・市民と協働するための方策は示されていない。
【目的】患者・市民の一人ひとりが主体的に研究参加して、自分の意見を発言・発信してもらうことを目的とした、患者・市民―研究者間のコミュニケーションのあり方を探索する。
【活動内容】全国の肺がん患者会会員と、肺がん患者が抱える課題解決を行うアクションリ
サ―チを行っている。アクションリサ―チとは、当事者の課題解決を目的に当事者と一緒に解決策を探り、状況が変化することを目指す研究デザイン（James,E.2012）である。筆者は肺がん患者会に所属している肺がん患者を対象に、2018 年 9 月から 9 回のワークショップを行った。これまでのプロセスを①コミュニティとのきっかけ作り②ステークホルダーやキー
パーソンの発見、③関係構築のための具体的プロセス、④問題の共有方法やエンパワメン
トのプロセス、⑤組織化の方法やプロセスに分けて紹介する。
【活動評価】
25 名の肺がん患者会員のうち、13 名の研究参加を得た。全員が意見を出して問題を共有し、他人の意見に解決策を見出し、アドボカシーを進める準備をしている。これまでの成果
を、国内外の学会で発表したり、マスコミ取材を受けたり、研究者や行政に働きかけたり、関連する役職に就くなど、自分事化とアクションに繋がった。
【今後の課題】
コアとなる学習要素を抽出した簡易版ワークショップや、自宅で閲覧できるＷＥＢサイトなどを作成し、普及・実装できるプログラムに改良していくことを検討している。

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P-37

がん医療で使われる用語に対し市民が抱いているイメージに関する研究
横田（冨永）理恵 1) 髙山智子 2) 3） 奥原剛 1) 上野治香 1） 岡田宏子 1）
早川雅代 2） 木内貴弘 1）
1) 東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学 2）国立がん研究セン
ターがん対策情報センターがん情報提供部 3）東京大学大学院医学系研究科がんコミュニケーション学【背景】
医療の進歩はめざましく、今や科学的根拠や安全性の確認された標準治療だけでなく、
研究段階の治療などの背景の異なる医療用語が利用されている。医療用語に対する市民のイメージは、患者として医療を利用・選択する際の“誤解”につながる可能性が考えられるが、その実態は明らかになっていない。
【目的】
がん医療で使われる標準治療、治験・臨床試験、先進医療の 3 用語について、市民が抱くイメージと関連する背景因子を明らかにすることを目的とした。
【方法】
インターネット調査会社のパネル登録者 2,200 名に Web 調査を行った。「標準治療」「治験・臨床試験」「先進医療」の 3 用語について、「治療効果」「安全性」「現時点で一番よい治療と思うか」について尋ね、国立がん研究センターがん情報サービスの用語の定義とイメージが一致するかで 2 値に分けた。そして、ヘルスリテラシー、用語の認知度、がん罹患経
験、主観的健康観、生命保険の加入、先進医療特約の加入、医療職経験、性別、年齢との関連を検討した。粗解析はフィッシャーの正確確率検定を用い、多変量解析ではロジステッ
ク回帰分析を行った。
【結果】
標準治療、治験・臨床試験、先進医療の各用語を「知っている」と回答した人は、それぞれの用語を治療効果、安全性の観点で肯定的に評価した。がん罹患経験者は、標準治療を治療効果が高いと評価し、治験・臨床試験についても安全性、現時点で一番よい治療という観点で肯定的に評価した。また、先進医療特約の加入者は、先進医療について安全であると肯定的に評価した。
【考察】
治験・臨床試験、先進医療について「知っている」と回答した人は、その治療効果や安全性について誤ったイメージを抱いていた。どのようにこのイメージが生じ、また実際に医療を受ける際に影響しうるのかは不明である。今後、インタビュー調査等でそのプロセスを明らかにすることが必要である。
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P-38

患者中心のコミュニケーション評価項目の信頼性および妥当性の検討〜がん相談支援センター利用者を対象に〜
高山 智子 1) 井上 洋士 1) 八巻 知香子 1) 清水 奈緒美 2)人 4) 藤 也寸志 5)

森田 智視 3) 萩原 明

1) 国立がん研究センターがん対策情報センター がん情報提供部
2) 神奈川県立がんセンター看護局
3) 京都大学大学院医学研究科医学統計 生物情報学
4) 国立循環器病研究センター予防医学・疫学情報部
5) 国立病院機構九州がんセンター【背景】複雑化するがん患者らの相談支援ニーズに適切に対応するために、質の高いがん相談支援体制の確立が求められている。
【目的】がん相談対応の質を評価する主要な要素である患者中心のコミュニケーションについて、Street らの６コア機能からなるがん医療における患者中心のコミュニケーション評価項
目（以下、PCC）の国内での信頼性と妥当性を検討した。
【方法】2018 年 7 月～翌年 5 月に、7 施設の相談支援センターの院内がん患者利用者に、相談後の利用評価および 2 週間後の PCC の評価を依頼した。PCC は、許可を得て日本語訳を作成し、内的一貫性による信頼性および構成概念妥当性の検討を行った。利用者の背景要因（性・年代、治療状況、相談支援センター利用理由等）、相談支援の導入からゴールまでのプロセス、総合評価からなる対応評価 12 項目との関連の検討を行った。協力の得られた 347 名のうち有効回答 106 名（30.5%）の解析を行った。なお、本研究は倫理審査委員会の承認を得て実施した。
【結果】PCC の全 16 項目の合計平均得点は、46.4（range: 16-64）点で、内的一貫性はα=0.99 と非常に高かった。性別、年代、治療状況による得点の違いはなく、利用理由を「気持ちの落ち込み」「医療スタッフとの関係」があるとした者で、有意に得点が低かった。相談支援の対応評価では、12 項目のいずれも有意な正の相関がみられ、中でも「病院の職員との関わり方は良い方向に変わった」（r=0.57）、「相談したかった問題が解決に近づいた」（r=0.44）、「相談に真摯に取り組んでくれた」（r=0.41）で高かった。
【考察】PCC の内的一貫性による信頼性および構成概念妥当性は良好であった。今回対象の相談支援センターの利用者では、全体に高得点であったが、一部得点が低くなる要因もあり、今後の質向上に向けた示唆につながると考えられた。

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