2019年 7月 26日 @ 大阪府庁本館秘書課

学校教育現場に於ける放射線安全管理体制構築のための提案
大阪府立大学 放射線研究センター 准教授 秋吉 優史
クルックス管プロジェクト有志各位

秋吉 優史: akiyoshi@riast.osakafu-u.ac.jp
http://bigbird.riast.osakafu-u.ac.jp/~akiyoshi/Works/index.htm

クルックス管とは?
Wilhelm Konrad Rontgen
1895, 真空放電管の研究中にX線を発見
1901, 第一回ノーベル物理学賞を受賞

その後の放射線研究の先駆けとなった歴史的に極めて重要な装置

William Crookes

①－ －

②－－
陰極＋

① 陰極から電子が放出さ

③れる

－－

陰極線
0.005 - 0.1 Pa
程度の真空＋

エックス線

陽極

誘導コイルによる 20kV 程度の高電圧印加加速されて20keV程度② のエネルギーの電子ビームになる③ ガラス管壁に電子がぶつかりエックス線を放出する現行の教科書において既に取り上げられている。
（2016年啓林館中学2年理科）

現在の学習指導要領では、電流の正体は電子の流れであることの説明に使われている。

教育現場における放射線安全管理の必要性
2017年6月に告示された中学校学習指導要領解説 理科編
雷も静電気の放電現象の一種であることを取り上げ，高電圧発生装置 (誘導コイルなど)の放電やクルックス管などの真空放電の観察から電子の存在を理解させ，電子の流れが電流に関係していることを理解させる。
その際，真空放電と関連させてＸ線にも触れるとともに，Ｘ線と同じように透過性などの性質をもつ放射線が存在し，医療や製造業などで利用されていることにも触れる。

H31 教科書検定
H33 全面実施

クルックス管自体に関しては2008年版の学習指導要領解説にも記載されていた。

現行の教科書に於いても、理科の教科書を出版している5社全てに於いて、2年生の電流の単元でクルックス管による真空放電の実験が記載されている。

今現在既に問題となっており、さらに今後全国での利用の増加が予想される

多くの教員は放射線に関する教育を受けておらず、測定器も持っていない。測定器を持っていても放出されるX線のエネルギーが20keV程度と低く、電離箱など一部を除いたほとんどの製品で正しく測定できない。

クルックス管を用いた実験を行う際の安全指針の策定が必要

クルックス管からのX線管理に於ける問題点
一般公衆に対する線量限度が法体系に取込まれていない
ICRP 1990/2007年勧告での一般公衆に対する線量限度は我が国の法体系に取込まれておらず、実効線量 1mSv/年という値も事業所境界での線量限度から導かれた値。
原発事故など以外での一般公衆の被ばくは想定されておらず、規制もされていないため、子供達の安全を確保するための規準が無い状態。どの程度の線量であればよいと教員が判断できない。

20keV 程度とエネルギーが低く測定が困難
一般向けに普及している半導体素子を用いた簡易サーベイメータはおろか、放射線計測で信頼されている NaI シンチレーション式サーベイメータもエネルギーが低すぎて実態とかけ離れた値が表示される。 → 詳しい教員は手持ちの線量計で測定して、小さい線量を見て安心してしまう

装置によって大きく線量が異なる
戦後すぐの頃の装置が問題無く使える場合もある一方で、ごく最近購入した装置でも高い線量を漏洩している場合がある。メーカーでも状態を完全にコントロールできていない。
→ 測定を行わないと自分の使っている装置が危険な物かどうか判別できないクルックス管プロジェクトについて
Task 1: 線量計測

Task 2: 運用方法の検討
Task1 で開発した評価手法

放射線計測の専門家

大学・国研

ユーザーとしての学校教員

中・高教材メーカー

教材・測定手段の提供者

民間企業

大学研究者、ＯＢ

低エネルギーX線測定技術の標準化

実際に現場で使えるシステムの開発

Task 3: 線量評価とガイドライン
保健物理・放射線防護の専門家

学校教育現場の教員

様々な製品の評価開発した教育コンテンツの評価

実態評価に伴う問題点の抽出

遮蔽体など解決策の提示

Task 4: 放射線教育プログラム普及
放射線教育の専門家

低エネルギーX線による（実効・等価）線量評価モデルの構築

Task1で測定した線量・スペクトル情報

国内外の規制実態を踏まえた上限線量の検討

Task2で検討した運用方法

全国の拠点
全国の拠点でのシンポジウム、オープンスクール、モデル校での授業、教育学部での講義などでの放射線教育プログラム普及

学会標準化

小中高大民国 オールジャパンの放射線教育ネットワークの形成

教育現場における放射線安全管理
ガイドラインの作成

新規放射線教育プログラムの開発

放射線知識の国民的普及

進捗状況
Task 1: 線量計測

Task 2: 運用方法の検討

研究室では低エネルギーで校正された電離箱を用いて、また教育現場においてはガラスバッジを郵送しての測定により、正確な測定が可能。
印加電圧と電流、線量の相関を現在評価中。
箔検電器による教員自身による測定法の開発中。

2018年夏に実際の教育現場における漏洩線量の実態調査を実施した。ほとんどの学校での安全が確認される一方でかなり高い線量を漏洩する装置が発見された。追加の検証により電源装置の設定で安全に使えるようになることが明らかとなった。

暫定ガイドラインの策定

暫定ガイドラインを遵守した場合の安全性の検証（第二期実態調査）
Now!

Task 3: 線量評価とガイドライン
日本保健物理学会において、専門研究会を設立（2019-2020年度）。法令上の問題点やエネルギーが低く透過力の小さい低エネルギーX線の実効線量評価を行う。研究会終了後2021年度に、学会標準として運用ガイドライン、測定法、Q&A等を取りまとめる。

原子力規制委員会
2019年度放射線安全規制研究戦略的推進事業に応募し、面接まで進み高い関心を得たが「管轄外」とのトップの判断。

文科省
・2018-2020年度科研費基盤C「新学習指導要領に準拠した総合的放射線教育コンテンツの開発」（3年合計442万円）採択。
・クルックス管を用いた実験自体を文科省としては推奨しているわけではないとの立場。
・学会標準化までまとめ上げた内容は、周知を行って貰えるクルックス管を安全に使用出来ないか?
クルックス管は現在既に理科教育現場で用いられているが、製品によっては 15cmの距離で、70μm線量当量率が 200mSv/h にも達する高い線量率の低エネルギーX線が放出されうる。しかし、放射線が出ていることを知らずに使用している教員も居る。
5kV程度の低電圧で動作し、外部には一切X線の漏洩のない絶対的に安全なクルックス管が教材メーカーから1種類につき5万円程度で販売されている。

Basic Plan
5kV程度の低電圧駆動クルックス管を用いることで、X線の放出は全く考慮せずに済み、学習指導要領の要求を満たす安全な実験体系を極めて簡単に構築可能。
ここで話は完結する

Advanced Plan
5kV で動作中のクルックス管

9V電池駆動の5kV CW高圧電源

理科教育等設備整備費等補助金（理振）による補助の対象となっている。また大阪府大のふるさと納税制度を活用した「つばさ基金」でのプロジェクトにより機材提供が可能。

1) 経済的理由により古い装置を用いざるを得ない
2) 放出されるX線を活用した発展的な実習を実施
いずれの場合も最低限度のX線量に抑えて、安全に実験を行える実験体系を構築する必要がある。

クルックス管プロジェクトの目的

クルックス管からの被ばく線量を下げるには
1) 印加する電圧を下げる
2) 流れる電流を下げる

発生するX線量自体を下げる

3) 距離を取る
4) 遮蔽をする
5) 時間を短くする

放射線防護の三原則

印加電圧を下げる: X 線のエネルギーが下がり、劇的に漏洩する X 線量を下げることが出来る。クルックス管自体がガラスで出来ており、このガラスに対する透過率が 15keV と 30keV では100 倍程度異なるためである。
遮蔽: アクリルでは 1cm の厚さでも半分程度にしかならないため、軽量型のガラスの水槽を用いるとよい（2mm で 1/20～1/50 にまで下がる）。
距離を取る: 最も簡単で確実である（距離の二乗に反比例して下がる）。

実際の現場での事例
全国の37本のクルックス管について、ガラスバッジという線量計を配布することにより教員の手で線量測定を行ってもらった。

37本を測定した。10分間の測定での70μm線量当量*:25本で < 50μSv @ 1m (外挿により評価) *実効線量はさらに1/10以下。
18本で < 50μSv @ 15cm （検出限界以下）

ほとんどの装置は、1回の実験での実効線量は5μSvにも満たないわずかな量であり、国際的な免除レベル（年間の実効線量10μSv）を下回る。

その一方で高い線量を示した装置も存在した
放電出力最低で距離1mでも600μSv以上が検出された装置を現地調査。
(全て70μm線量当量)

最低出力、30cmの距離で放電極距離30mm: 2mSv/h
放電極距離50mm: 30mSv/h

放電極距離を20mmに縮めると、40μSv/h にまで落ちた。
距離1m、10分間では、0.6μSvに過ぎない1)2) 印加電圧を下げる、電流を下げる
陰極

放電極距離
陽極

円板側が陰極、針状の方が陽極

必ず放電極を取り付ける。
電気的な安全上も必須

放電極距離は20mm以下にする。
放電出力
放電極は、一定以上の電圧がかかると空中放電してそれ以上電圧が上がらないようにする、

安全装置

空気中では 1kV で約 1mm 放電するため20kV以上に上がらない放電出力を出来る限り下げる。
電子線を観察できる範囲で下げる

漏洩線量の印加電圧、電流、距離依存性
放電出力変化に伴う平均電流をアナログ電流計で測定

4.50

放電極距離30mm 放電出力44.00

放電極距離20mm 放電出力270μm線量当量 /mSv/h3.50

放電極距離15mm 放電出力03.00
2.50
2.00
1.50
1.00
0.50
0.00
051015202530354045

測定距離 / cm

5070μm線量当量＠30cm / mSv・h-1

放電極距離 30, 20, 15mm でギリギリ放電が起こる出力に合わせて測定

43

放電極距離20mm
放電極距離25mm
放電極距離30mm

2100

これ以上電流・線量が上がらない

20406080100

平均電流 / μA

・電圧を低く抑えると極端に線量は小さくなる

・電流上昇に従い指数関数的に線量が上昇

放電極距離は20mm以下に留める

放電出力上昇で電圧も電流も同時に上昇するため、電子線が観察できる必要最小限の出力に留める。
放電極は、一定以上に電圧を上げないための安全弁の役割。

・距離の二乗に反比例して線量は小さくなる
1mの距離では10cmの距離での1/100になる
1mから50cmに近付いただけで4倍になる。

遮へいの有効性○計算上20keVではアクリル1cmで半分に減衰し、5mmのガラスで1/50程度に減衰するが、重くて安全な運用が困難である。
○実際はもう少しエネルギーが低いため、アクリル3mmで約半分、1cmで1/3に減衰した。
厚さ1.9mm程度の軽量(1.5kg)のガラスの水槽でも、1/20 ～1/50 程度に減衰した。軽くて取り回しが良く、持った感じがガラスとは思えないほどであったため、実際の教育現場でも十分実用的に運用可能であると考えられる。

暫定ガイドラインの遵守で十分安全であるが、さらに少しでも線量を下げたい場合のオプションとして非常に有効。

観察面
スリット入りのクルックス管は、スリットより陰極側（ビームの上流側）が最も線量が高いため、この部分を適当な金属板などで遮蔽すると効果的（ここは観察しないため）。

Hp(0.07) (μSv/h)
透過率
放電出力 遮へい前 遮へい後(%)
0600
111.81620121.921300604.6330001605.3
測定距離 15cm, 放電極距離 20mm
厚さ1.9mm ガラス製水槽で遮へい。わずか1356円だった。
https://www.amazon.co.jp/gp/product/B00W5DSU0C

放射線量について・放射線を被ばくしたときの全身への影響を、ICRP等が定めたしきたりに従って評価したのが、「実効線量」。普通、線量と言えばこの実効線量のことを指す。
・ベータ線など、透過力の弱い放射線を被ばくした場合、皮膚表面だけが被ばくしていることになる。この時皮膚だけに対する影響を評価するのが、「皮膚等価線量」。最近は、眼の水晶体に対する「水晶体等価線量」も問題となっている。
・実効線量の評価は非常に複雑である。このため、体の表面から1cmの深さの一点での吸収線量が全身の線量を代表するという、簡易的な「1cm線量当量」をサーベイメーターは測定している。同様に、皮膚の等価線量は深さ70μmの深さの一点での吸収線量である、「70μm線量当量」で測定する。
・クルックス管からのX線は透過力が中途半端で、皮膚だけ、と言うわけではない一方で、1cm 進むと半分程度に減衰するため、「1cm線量当量」では 5倍以上の過大評価となり、慎重な評価が必要。現在は表面での線量としての 70μm線量当量での測定を行っている（あとで実効線量への換算が容易）。20keV での実効線量はおおよそ 70μm線量当量の 1/10。

日常生活と放射線放射線を受けた量（ミリシーベルト）
私たちは毎日の暮らしの中で10000

2500〜6000ｍＧｙ 不妊（生殖腺）※1 、3000〜5000ｍＧｙ 一時脱毛（皮ふ）※1

いろいろな放射線を受けている宇宙から 0.39

100ミリシーベルト以下1000

被ばくによる発がんリスクに統計的な差はない

大地から 0.48

500〜2000ｍＧｙ 水晶白濁（眼）※1

ラムサール（イラン）、ケララ、チェンナイ（インド）
大地からの自然放射線 0.5〜613.2

500ｍＧｙ 造血機能の低下（骨髄）※1

100100（住民の方の健康への影響は確認されていません。）
50

10食物から 0.29

1人当たりの自然放射線（年間） 2.4

緊急作業に対する制限

発電所などで働く作業者に対する制限（年間）※4

2.4〜12.9 ＣＴ（1回）（世界平均）

2.0〜10 ＰＥＴ検査（1回）

1

1人当たりの自然放射線（年間） 2.1（日本平均）

空気中のラドン※2から 1.26

100〜6200ｍＧｙ
心臓カテーテル（皮ふ）

3.0 胃のＸ線検診（1回）

1.0

東京〜ニューヨーク
航空機旅行（往復） 0.11〜0.16

一般公衆に対する制限（医療は除く）
（年間）

0.1
※1 放射線障害については、各部位が均等に吸収線量1ミリグレイのガンマ線を全身に受けた場合、実効線量1ミリシーベルトに相当するものとして表記※2 空気中に存在する天然の放射性物質※3 自然界の放射線レベルと比較して十分小さく、クリアランスレベル
0.01（年間）0.06※30.050.010.022

安全上放射性物質として扱う必要のない放射線の量※4 発電所などで働く作業員に対する線量は5年間につき100ミリシーベルト
かつ1年間につき50ミリシーベルトを超えない

6 -2-1

0.001

0.01

歯科撮影

胸のエックス線集団検診（1回）

原子力発電所周辺の線量目標値（年間）

再処理工場（六ヶ所村）の線量評価値（年間）0.001未満原子力発電所からの放出実績（年間）

出典：国連科学委員会（UNSCEAR）2008年報告書、（公財）原子力安全研究協会「新版生活環境放射線（平成23年）」、
ICRP「Publication103」、他

原子力・エネルギー図面集 2015

クルックス管安全取扱のガイドライン（暫定）最も確実なのは・低電圧駆動の製品に買い換える

絶対安全なので何も考えなくても良い

経済的理由などで困難な場合は ↓ 以下の点に注意を払う必要がある
・誘導コイルの放電出力は電子線の観察が出来る範囲で最低に設定する
・放電極を絶対に使用し、放電極距離は20mm以下とする。
・出来る限り距離を取る。生徒への距離は 1m以上とする。
教員が磁石で電子線を曲げるときは指し棒などを使用する。
・演示時間は10分程度に抑える

このガイドラインの遵守により1回の実験での実効線量は10μSvより十分小さくできると考えています。しかしながら、本当に大丈夫か検証が必要なため、2019年度実態調査を実施します。これにより、1m の距離 10分で 2μSv 以上の線量が漏洩していれば評価が可能です。皆様の御協力を宜しくお願い致します。

繰り返し実演する場合は1回の実演時間を短くすることでその分線量を下げることが出来ますし、ガラスの水槽などの遮蔽体を用いれば、大幅に線量を低く下げることが可能です。
実態調査に御協力頂ける方、ご質問のある方は、大阪府立大学放射線研究センター
准教授 秋吉 優史（ akiyoshi@riast.osakafu-u.ac.jp ）までご連絡願います。
より詳しくは、クルックス管プロジェクトのウェブサイト
http://bigbird.riast.osakafu-u.ac.jp/~akiyoshi/Works/index.htm を参照下さい。

暫定ガイドラインの検証
十字板は蛍光体倒しておく塗布面蛍光体の塗ってあるガラ
前面のガラス表面からガス外面からガラスバッジ
ラスバッジの前面まで20cmの距離1点で測定す
前面まで、15, 30, 50cmる。
でそれぞれ測定する

陰極側

放電極距離

陽極側

陰極

陽極
放電出力

・低エネルギーX線の線量とエネルギーを評価可能なガラス線量計を使用。
・クルックス管から 20cm の位置で、放電極距離 20mm、放電出力は観察できる範囲で最小、十字板を倒して正面方向で、照射時間 10 分という暫定ガイドラインに準拠した統一したプロトコルを作成し、現場の先生自身の手で測定。
・ガラスバッジの発送などは大阪府大から行い、1月ごとに取りまとめて測定を行う。
・BGの評価は、Snフィルターで遮蔽された素子により行う。
・測定限界が 50μSv であるが、1m 位置 10分で実効線量が 10μSv になる場合、20cm 位置では実効線量で 250μSv、70μm線量当量はその10倍程度になるため、十分な検出力と言える。

大阪府への協力依頼
暫定ガイドラインを遵守した場合の安全性の検証（第二期実態調査）への協力依頼測定を行わなくても、暫定ガイドラインを周知して遵守してもらうだけで、少なくとも現在よりは被ばく量を減らすことが出来る。

教育委員会にはどのような教育を行うのかを直接指導する権限はないが、安全衛生管理に関することであれば、教育委員会が事業者として衛生管理に関わる権限があると考えられるため、そのルートからの放射線安全管理ガイドラインの遵守・実態調査協力を依頼可能ではないか?

理振やふるさと納税制度などを活用した装置の買い換えの呼びかけ。

測定も運用上の注意も必要なく、絶対的に安全。電子線の観察だけであれば最善。とは言え現状の教育予算では全ての学校の装置を買い換えるのは困難。

大阪府大ではふるさと納税制度を活用させて頂いている「つばさ基金」制度があり、そのなかで放射線教育振興プロジェクトを運用している（3年間で133万円の受入れ実績）。このプロジェクトにより、放射線教育機材を寄付者に貸与することが可能。