Discussion Papers In Economics
And Business

子どもを救済・ケアするための富の再分配―
1930年代、東北農村に設置された託児所への寄付に注目して

白井 泉

Discussion Paper 23-04

March 2023

Graduate School of Economics
Osaka University, Toyonaka, Osaka 560-0043, JAPAN子どもを救済・ケアするための富の再分配―
1930 年代、東北農村に設置された託児所への寄付に注目して*
白井 泉†

［要旨］

本稿は、1934 年の東北大凶作に際して、稲作の皆無作、他の作物の枯死を背景に欠食状態に陥った未就学の子どもを救済・ケアするために青森県岩木村に開所した岩木託児所を分析対象とする。東奥義塾中学校・高等学校図書館所蔵の記録から、同託児所の運営は、日本基督教連盟、キリスト教の宣教師や教会、地域内外の民間の寄付主体、恩賜財団慶福会、中央・地方政府、民間企業など、様々な主体がかかわる共同事業であったことが明らかになった。
事業を主導したのは県内のキリスト教の私立学校である東奥義塾で、その塾長は託児所の理事長として他の運営メンバーとともに運営資源の調達に大きな役割を果たした。また、資料からは、寄付者は多額納税者に限らず、新たに登場した市部の新中間層も含んでいたことが浮かび上がってきた。加えてキリスト者の女性や子どもも少額寄付者となっていた。戦前の1930 年代前半の農村部の託児所に関して先行研究では、その多くが農村社会の内部の団体や個人によって設立され、地方政府からの補助金を最大の財源にしていたことが示されてきたのに対し、岩木託児所はキリスト教の教育機関が事業を牽引し、とくにその発足期において、財源を地域社会の外の民間主体からの寄付に大きく頼っていたことが判明した。その支援は国内のみならず、グローバルな規模で、キリスト教のネットワークを通じて行われていた。
Journal of Economic Literature (JEL)： N35, D64, N95
キーワード：子どものケアと救済、託児所、キリスト教、寄付、東北大凶作* 本報告と関連して、経営史学会関東部会例会（2019 年 11 月）、経営史学会東北ワークショッ

プ・社会経済史学会東北部会（2020 年 2 月）、慶應義塾大学大学院経済学研究科経済史演習（2021 年 12 月）、「装置としての世帯 1750－2000：生活存立の比較経済史」研究会（2022 年 4月）、2022 年度第 6 回経済史・経営史研究会（経営史学会東北ワークショップ・社会経済史学会
東北部会共催、2023 年 1 月）において、ご出席の先生方から貴重なご教示をいただきました。大
阪大学大学院経済学研究科の山本千映先生より、論文に対して貴重なご教示をいただきました。
ここに記して感謝の意を表します。但し内容に関する責任は、報告者に帰するものです。
† 一般財団法人日本経営史研究所研究員. E-mail: izumi6141@gmail.com

1．はじめに恐慌に加えて東北地方が凶作に見舞われた 1930 年代、同地方では欠食児童が社会問題となった。それは同地方に限ったものではなかったが、困窮の皺寄せが世帯のなかで子どもに及んでいたことは事実であった。そうした状況下、同地方の人々には全国から寄付が寄せられた（帝国農会（1935））1。本稿は、困窮する世帯の未就学の子どもを救済・ケアする目的でキリスト教関係の主体が中心となり、「農村災害地託児所」として設置された岩木託児所（青森県中津軽郡岩木村常盤野上黒沢。史料中では常盤野枯木平と表記される場合もある。1934 年 12 月 26 日開所。）の運営資源（労力、資金、物資）がどこから供給されていたのか、いかに調達されていたのかを、とくに民間部門からの寄付に注目して明らかにする。そのことを通じて、1930 年代、同地方の子どもの救済・ケアに直接・間接的に関与した人々が誰であったのか、子どもを救済・ケアするための富の再分配がどうなされていたのかの一側面を示すことを目的とする。以下はじめにでは、先行研究との関係に触れながら本稿が取り組む課題の含意を述べる。
戦前日本において託児事業は子どもを対象とする慈善・社会事業である児童保護のひとつに位置付けられた。本稿と関連して農村部に設置された託児所に注目すると、それは戦間期に増加したことが知られているが（小笠原（2013）、13）、経済史、保育史、社会福祉史等の分野の研究成果によれば、その設置意図は、農繁期や戦時期の労働力確保や作業効率の向上、地主小作間の階級融和策、子守児童の支援、凶作時においては栄養改善のための食事の提供などさまざまであった（松田（2005）；汐見・松本・高田・矢治・森川（2017）；鬼嶋（2022）；矢上（1979）ほか）。救護色の強さには設置意図により濃淡があったであろうが、いずれにも共通するのは、世帯の外で過ごす子どもの居場所と保姆役を確保し、共同で子どもをケアするための施設であったことである2。
託児所の運営資源は、保姆を含む運営陣、資金と物資、施設とに大きく分けられるが、それらを誰が供給していたのかを見ることは、世帯の外で過ごす子どものケアに誰がかかわったのかを知ることに繋がる。このような視点で託児所に関連する経済史分野の先行研究に目を向けると、運営資源がいかに供給されていたのかについては、次のようなことが言及されてきた。農村部において代表的であった農繁期・季節託児所は繁忙期にのみ臨時で設置される施設であったが、小笠原（2012、2013）が整理した結果によれば、1930 年と 33 年の両時点で施設の 80％以上が民間の運営であり、農村社会の内部の団体や個人が共同で運営陣となっていた。保姆は小学校の女教員や主婦、婦人会・処女会員、女子青年団員や産婆などが担当していたことも示されている。資金面は民間施設の場合、公私双方からの資金で賄っており、篤志家からの援助を充てるケースもありつつ、最大の財源は県や市町村からの補助金であった。また、施設には農村社会の教育・宗教施設、町村公会堂・神社・個人宅などを利用することが多かった。それゆえに農繁期・季節託児所は、世帯が外部化した子どものケアを農村社会の人々が主体となり、共同的に行うケースが中心的であったと認識されてきた。

1 「義捐金」とも言えるが、本稿が注目する岩木託児所の資料内で「寄附」の表現が用いられているため、本稿では基本的に「寄附〔寄付〕」を用いる。
2 本稿では分析の対象とする時期の表記に合わせて「保姆」と明記する。
-1-

一方で、先行研究や諸史料を繙くと、岩木託児所もそのひとつであったと位置付けられるが、全国的な傾向については更なる精査が必要であるものの、少なくとも 1930 年代の東北地方の農村部には、農繁期・季節託児所よりも救護色が強いうえ、農村社会の外部の主体が深く参画して運営された施設も設置されていたことが見えてくる。例えば 1934 年の冷害による凶作時には、
東京日日新聞社が浄土宗総本山と協力し、東北六県の同宗末寺を動員して託児所を設立している（矢上（1979）；同（1990））。また、キリスト教の信仰を活動の基礎に置く『婦人之友』の友の会は、東北地方の農村部に託児所を開設した（野本（2007）；同（2008））。加えて岩手県では同県の社会事業協会が給食託児所を開所し、成果を挙げたことが明らかになっている（鬼嶋（2022）、204）。
ここで一点、関心を寄せられるのが、これらの施設の中には仏教やキリスト教の関係主体が関与した託児所も含まれることである。戦前日本において、農村社会内での相互扶助や公的な救済の余白を埋めてきたのは全国からの義捐金の募集や、仏教およびキリスト教による慈善・社会事業であったと言われているが（大濱（1994）；橋本・大杉（2000））、同宗教は、幼稚園・託児所の設置にも積極的に取り組んでいた事実があり（表１）、1930 年代には東北地方に救護色の強い託児所を開設していたことが窺える。
では、その一例である岩木託児所についてはこれまでどのようなことが明らかにされ、そしていかなる研究の余地があり、それを精査する意義は何であるのか。同託児所について既に指摘されていることは、常盤野上黒沢の 30 戸、200 名の「住民」のうち、「学齢未満児童」の心を慰め、健康を促進し、父母が副業に従事できるようにすることを目的として、凶作により空になった米

運営主体
私立
官立

公立

個人
キリスト教

仏教

団体
その他

総計

官営工場付設 会社 キリスト教

仏教

その他

小計

幼稚園

5

637

164

208

580

6

13

171

108

159

1,409

施設数

常設託児所

4

300

47

243

298

9

9

54

76

482

1,218

2,051
1,522

（数）

季節託児所

0

2,871

35

1,535

563

2

2

13

1,074

5,765

8,989

11,860

合計

9

3,808

246

1,986

1,441

17

24

238

1,258

6,406

11,616

15,433

幼稚園

0.2

31.1

8.0

10.1

28.3

0.3 0.6

8.3

5.3

7.8

68.7

100

割合

常設託児所

0.3

19.7

3.1

16.0

19.6

0.6 0.6

3.5

5.0

31.7

80.0

100

（％）

季節託児所

0.0

24.2

0.3

12.9

4.7

0.0 0.0

0.1

9.1

48.6

75.8

100

合計

0.1

24.7

1.6

12.9

9.3

0.1 0.2

1.5

8.2

41.5

75.3

100

学校

宗教団体

その他

幼稚園

525

440

577

施設数

常設託児所

87

193

468

748

（数）

季節託児所

3,964

2,560

2,953

9,477

付設の場所
総計
1,542

合計

4,576

3,193

3,998

11,767

幼稚園

34.0

28.5

37.4

100.0

割合

常設託児所

11.6

25.8

62.6

100.0

（％）

季節託児所

41.8

27.0

31.2

100.0

合計

38.9

27.1

34.0

100.0

表 1 幼稚園・常設託児所・季節託児所に関する 1940 年 3 月の調査
出所）文部省教育調査部（1942）『幼児保育に関する諸問題』。
注）１．「その他」には、託児所の場合、愛国婦人会や産業組合などが入るものと思われる。２．下の表は、幼稚園・常設託児所・季節託児所のうち、なにかしらの施設に敷設されている場合の数。

-2-

蔵を用いて開設された同託児所の運営に3、弘前市を拠点とするキリスト教の私立学校である東奥義塾と弘前女学校のほか、日本基督教連盟青森県凶作救済会、弘前託児園、青山学院や日本メソジスト教会などが関わっていたことである（矢上（1981）；矢上（1990）；青森市史編さん近現代部会編（2005）；岩木町史編集委員会編（2010）；岩木町史編集委員会編（2011））。また、同託児所における保育の様子についても若干の言及がなされてきた（岩木町史編纂委員会編（2011））。しかしその運営資源の供給と調達についてはこれまで議論がなされてこなかった。
同託児所の運営資源の供給と調達を解明することは、1930 年代の東北農村において困窮した世帯の子どもの救済・ケアに直接・間接的に関わったのが誰であったのか、そして子どもを救済・ケアするための富の再分配がどのようなものであったのかについて、一側面を知ることに繋がる。
そのことを踏まえつつ、本稿では議論の中心となる課題二に加え、それに付随するふたつの課題を合わせた計三つの課題を明らかにしていく。
課題一は、1934 年の凶作が岩木村常盤野の住民に与えた影響を示したうえで、岩木託児所の設置目的・経緯と利用状況を示す。ここでは後述するように、同託児所が困窮する住民の救済事
業の一環として設置されたことを受けて、国や県、村が行う公的救済との関係性についても目を向けたい。なお、本稿における農村社会の範囲はその最小単位を大字常盤野の字上黒沢、ないし
史料上、常盤野の枯木平と表記される区域に見られる住民・主体の関係性とするが、より広い意
味で岩木村までを含めて議論する。
二つ目の課題は、岩木託児所への運営資源の供給状況と、それがいかに調達されていたのかを明らかにすることである。1930 年代、困窮する農家世帯の救済にはさまざまな主体が関わったことが知られている（Arimoto＆Sakane（2020））。そこで本稿は、岩木託児所の運営資源の供給
元を、①皇室関係、②国・県・市町村、及びこれに準ずる団体、③民間に分け、①と②を公からの供給として位置づけ、以下、①からの供給は下賜、②からは補助、③については無償で資金と物資が供給される場合を寄付と呼ぶことにした。また、③については農村社会の内部の住民・主体からの供給と農村社会の外部の主体からの供給に分け、後者は供給主体の居住・所在地によって青森県内、同県外、不明に区分したうえで、供給主体の属性の特徴を見ていくことにした。具体的に運営資源としては労力、資金、物資に注目したが、労力については保姆を含む運営陣の顔ぶれの属性を個人レベルで示したのち、運営陣と利用者との関係性にも迫った。資金と物資の供給に関しては運営資源の供給主体が判明する 1938 年 12 月までの期間についてその内訳を整理し、加えて供給主体別の資金と物資の供給状況の詳細が判明する 1935 年度まで、すなわち、急場であった発足期に関して、どのような主体からの資金や物資が岩木託児所の運営を下支えしていたのかを確認した。また、運営陣はいかにして運営資源を調達したのかについても検討した。
ここで議論をやや先取りすると、上記の分析からは、発足期の岩木託児所の運営を運営資源の供給面で支えたのは全国のキリスト教関係の主体、企業からの寄付であったことが判明する。しかし公的な主体は、直接的に運営資源を供給していなかった時期にもその調達にかかわっていたことが現存する史料からは浮かび上がってくる。そこで、青森県と岩木村が同託児所の発足期において、子どもを救済・ケアするための富の再分配の過程にどう関与していたのかについても言3 のちに農家の家を用いるようになったようである。

-3-

及する。さらに岩木託児所の発足期、1923 年に超教派の団体として組織された日本基督教連盟（以下、連盟と略記）からの資金が重要な役割を果たしたことが分析の中で示されることを受け、その資金が誰から供給されたものであったのか、また、連盟がなぜ託児所の運営に力を入れたのかについて、明らかにする。
最後に課題三では先の二つの課題で指摘したことを踏まえながら、岩木託児所の発足期の事業を支え、富の再分配を促したキリスト者の「与える」行為の背景について、社会福祉史と宗教学の分野の見解を取り入れつつ迫る。以降、三つの課題についてここまで述べてきた手順に従って分析した結果を示し、「おわりに」で包括的な考察を行う。

2．1934 年の凶作下における岩木託児所の設置とその経緯・目的
2．1．岩木村と同村常盤野の特性
旧岩木村（現在は弘前市の一部）は岩木山の麓、弘前市の西側に位置する雪深い寒冷地であり、
み やじ

ご だい

くずわら

にいおか

しんぼうし

ひゃくざわ

と きわ の

まつだい1889 年の町村制施行により宮地・五代・葛原・新岡・新法師・百 沢 ・常盤野・松代の 8 ヵ村が合併して成立した。
もともと常盤野は、1829 年に枯木平村と、いずれも温泉場を有する嶽、湯段が統合して生まれた村であった（岩木町（1972））。『青森県中津軽郡岩木村郷土史』ほかによれば、のちに岩木託児所が開所した枯木平では、1653 年、弘前藩大名津軽信義が枯木平牧を開いて以降、牧畜がおこなわれた。近代になると 1822 年に士族・笹森儀助によって士族授産の一環として農牧社が置かれ、1919 年には実業家である藤田謙一が藤田農牧場を開設、1928 年からは藤田が母校の東奥義塾に同農牧場を寄贈し、同義塾がそれを所有していた（中村（1929））。
岩木託児所が 1936 年から 1938 年の間に 3 回発行した「岩木托児所報告書」（以下、「報告書」と略記）には4、託児所が置かれた場所は「ハーミツテージ〔人里離れた住処―以下、〔〕内は引用者〕」であり、人々は夏場は田畑、冬場は山林の仕事で稼ぎを得ていることが述べられている。
2．2．岩木託児所より少し前の常盤野の様子
青森県の農村は、1931 年には凶作、32 年は部分的凶作、33 年は「豊作飢饉」、34 年は冷害に襲われた（青森県史編さん近現代部会編（2005））。1935 年度上半期における人口１万に対する救護者の割合は、青森県が全国で最高になる中（鷲谷（1960））、常盤野が厳しい状況に置かれていたことは、同県の地方新聞『東奥日報』の 1934 年 11 月 17 日の記事「困る常盤野に炭材払下」が報じている（［史料 1］）。
［史料 1］
中〔津軽。以下、〔〕内は引用者〕郡岩木村常盤野一帯は本年は全く皆無作で僅かに縄、籠、草履等の藁工品により少額の収入を得て居るのみなので米を購入する事も出来ず南瓜、□□、馬鈴薯などの混食をなし辛うじて□□し、為に農民の大多数は栄養不良に陥り学校児童は殆
4 岩木託児所の関連資料では、「託児所」ではなく「托児所」と表記している場合が多い。史料を引用する場合、「托」とある箇所はそのままとした。
-4-ど欠食してゐるので岩木村では児童だけには昼食を給与してゐるが一般農民を救済するまで力が及ばず困つてゐる、殊に枯木平の惨状は最も甚しいとの事であるが弘南営林署で救済のため製炭せしむべく近く炭材を払下ぐる事に決定したので常盤野部落では其の行為を感謝してゐる「農民の大部分」が「栄養不良」に陥っており、学齢期の子どもは岩木村が給与する「昼食」
を食べることができるが、その他の人々の救済までは力が及んでいない、とある。常盤野の中でも藤田農牧場のある枯木平が厳しい状況下にあったことも窺える。記事は常盤野の人々が炭材の払い下げを受けたことを伝えているが、同紙の別記事は凶作を理由に炭焼きが増える中、木炭の相場が 3、4 割下落していること、更に翌年 3 月 27 日『東奥日報』でも木炭の値下がりについて触れた記事があり、下落は少なくとも春まで続いた。そうしたなかで常盤野の枯木平に設置されたのが岩木託児所であった。
2．3．岩木託児所設立の目的・経緯
当初、岩木託児所のことを運営側は「農村災害地託児所」と記しており、半年間を想定した臨時施設であったが、その後、同託児所は常設化した。［史料 2］は、資金や物資を募るために1935 年 1 月頃に作成、配布されたと推察される「岩木托兒所主意書」からの抜粋である。
［史料 2］〔略〕学齢欠食兒童は全額給食にせめてお晝丈でもお腹に食物が入る然るに二才より六歳までの兒童救濟費は臨時議會の救濟のどの費目にも現れて居ない、それは親が見てやるべきであらうけれども其の親の小作田が皆無作であり救濟事業も思ふ様に賃金にならない、積雪四五尺の下の道路工事等は不可能に近い事を强ゆる事であつて今急場の救濟にはならない〔略〕
青森縣中一番惨状を呈して居る岩木山麓枯木平の部落三十戸住民二百名中十五歳以下の兒童
百〇五名就學兒童四十三名あるが其れ以下の兒童三十九名内男十九名女二十名ある農村災害
地托兒所の必要は農繁期托兒所の必要に優る事數等なる深刻さだ此の急須の要求が屢々訴へられたので座視するに忍びず先ず第一着手として此の岩木托児所を開設する事となつた、〔略〕
是によつて幼兒の苦寒飢餓が救はれ其の心が慰められ教養が與へられ健康が進められるのである、其の為めに又父母も安心して副業其他に出働して自力更生の力が生れて來るのである〔略〕「主意書」には、救済の目的として、①幼児の苦寒飢餓を救い、心を慰め、教養を与え、健康を進めること、②父母が安心して副業その他に従事し「自力更生」の力が生れてくるようにすること、が書かれている5。ただし「主意書」において岩木託児所の事業について記された項目に
5 農山漁村経済更生運動の理念である「自力更生」の文言が使われているが、同運動の一環として岩木託児所が設置されたのかについては不明である。なお、岩木村は 1935 年に指定村になっ-5-

は「託児を愛護教養し昼食を給与す」とあり、設立時点では②よりも①に重きが置かれていたと判断される。岩木託児所は、少なくとも岩手県や青森県に設置されたことが明らかになっている（鬼嶋（2022）；矢上（1979））、食事を与えることを主目的とした託児所として出発したことが窺える。子どもを集めてそこで食事を与えることは、世帯に現金や物資を配るのとは異なり、確実に子どもに支援が渡る方法であった。
とは言え、②も重要な目的であった。1936 年に発行された「報告書」には、「一家の糊口を繋ぐ為めにどうしても働かなければならない部落民は男も女も老いも若きも総出」で夏は田畑に、
冬は国有林に稼ぎに行くため、「幼児は托児所なしに生きて行かれ」ないこと、託児所は「部落民の労働力を活かせて彼等の生命を繋がしめる為めなくてならぬ職掌を持つて居る」、とある。
岩木託児所は、子どもを救済・ケアすることと働くこととを両立させながら「生命を繋」ぐための施設として設置されたと言えよう。
そして、ここで注目されるのが、国や県・村による公的救済との関係である。先に引用した
1934 年 11 月 17 日の『東奥日報』は、困窮状態に陥っている常盤野の住民のうち、岩木村の主導で「欠食」している「学校児童」に「昼食」が与えられていることに触れる一方で、全ての住民の救済には至っていないことを述べている。また、［史料 2］中の「臨時議会」は 1934 年 11 月の帝国議会を、「道路工事」は同議会で決まった救農土木事業を指すものと思われるが、それが「急場の救済」となっていないことを「主意書」は指摘している。
岩木村が子どもを優先的に救済していた事実はあるものの全ての子どもを包摂するものではな
いなかで、また、救農土木事業が困窮からの脱却策として限界を有する中で、これら公的救済を補完し、その余白を埋めるかたちで開所したのが岩木託児所であった。

計

年

延べ

1歳未満

（人数） （人数） （人数）

1歳～3歳 3歳～6歳未満未満（人数） （人数）

6歳以上
（人数）

1934

39

1935

24

1936

24

8808

1937

26

9490

1938

27

9840

8

13

2

1939

22

7348

9

10

2

1940

22

6688

2

15

5

4

表 2 1934 年から 1940 年にかけての岩木託児所の子どもの数
出所）「岩木託児所関係資料」（東奥義塾中学校・高等学校所蔵）。

2．4．利用状況
ここで岩木託児所の利用状況も確認しておこう。同託児所は開所後 1938 年度までは年中無休
で日曜・祝日も含めて 1 歳未満から 6 歳以上の子どもも受け入れた。1939 年度は 3 月のあいだ、
1940 年度については 2 か月間ほど閉所したようである。表 2 に利用した子どもの人数を挙げた。
出席率はほぼ 100％と記録されている。
［史料 2］の「主意書」によれば、枯木平には未就学の子どもが 39 名いるとある。同じく「主

ている。
-6-

意書」内には「託児 三十九名」との記載があり、初年度には枯木平の未就学の子ども全員が岩木
託児所を利用したことが窺える。なお、その後、利用する子どもの人数が大幅に減った理由は定かでない（表 2）。困窮する中で土地を離れた世帯があった可能性も想起されるが、『東奥年鑑』によれば、岩木託児所が開設されていた期間に、岩木村から少なくとも満州に移民した人物は見られない。1932 年刊行の朝日新聞社会事業団編『農繁期託児所の経営法』の託児所の運営資金に関する項には、一般に農村社会では「貧困者などが世間的に救済、救護等の立場を嫌ふ」とある（朝日新聞社会事業団編（1932）、37）。そうした農村の気質も利用者数の減少の理由として考えられなくはないが6、直接的にそのようなことを示唆する内容を含む史料は残されていない。ただし 1935 年 3 月 11 日の「岩木托児所協議会記録」には、「進んで」託児所に子どもを「よこして居ない家庭にも」支援物資である衣服を「やる様にした」とあることから、積極的に託児所を利用する世帯ばかりではなかったようである。

3．岩木託児所の運営資源の供給と調達
3．1．運営陣では、岩木託児所の運営資源となる、労力、資金、物資がどこから供給されていたのかを順に見ていくことにしよう。
［史料 2］の「主意書」には、救済の必要が「屢々訴へられたので座視す
るに忍びず先ず第一着手として此の岩木託児所を開設する事となつた」とある。では、訴えを聞き入れ、託児所の運営陣となっていったのはどのような人々であったのか。運営陣の属性を整理したのが表 3 である。キリスト教のプロテスタントの一教派であるメソジストの学校である東奥義塾と弘前女学校の関係者が運営陣に多く含まれていたことが分かる。発足時の理事長は、東奥義塾の塾長である笹森順造（1886～1976 年）であった。同時に、日本メソヂスト弘前教会に通う
キリスト者も少なくなく確認される。外国人名も見られる。現地で子どものケアに直接当たったのは保姆の高屋ともゑと、岩木村、常盤野、枯木平のいずれを指しているのかは断定できないが、「村」から交代で二名派遣された助手であった。保姆と助手以外は無給で岩木託児所に関わった。
なお、表 3 には挙げていないが、岩木託児所で行事が催されるに際しては7、「村の皆さん」が手伝いに入っていたことが記録されている。ここから分かるように、運営陣はほぼ農村社会の住民以外であり、なおかつ、保姆と助手の他は無料奉仕であった。

6 1940 年の神奈川県福沢村の農繁期の状況を調査した結果からは、託児所が設置されたとしても、世帯員が子守を担うことや、仕事場に同伴することが少なくなかったことが窺える（神奈川県方面委員聯盟・中央社会事業協会社会事業研究所編（1940））。谷本（2011）は、大正期における鳥取県の自作農の事例に基づき、農家世帯内の労働時間配分を分析した結果、祖母と年上の姉妹が子守を担当していたことを明らかにしている。
7 日曜学校や彼岸学校などが催されたことが記録されている。
-7-

託児所
役職

理事長

理事

名前

笹森順造

東奥義塾塾長エス・シャクロック

東奥義塾教師中川まさこ

弘前女学校校長

ルイス・カーテス

弘前女学校教員
日本メソヂスト弘前教会
日本基督教聯盟青森県凶作救
済委員長

宮崎繁一

委員

保姆
保姆助手

1935 年時点での所属先・役職（主と思われるもの）

山鹿元次郎

弘前託児園長關權次郎

東奥義塾教頭

尾崎信二
宮崎久太郎
新谷武四郎
田中定二
鎌田正男
明石準一郎
笹森壽
澤木エミ
平井百合
今村延次

東奥義塾牧師
東奥義塾牧師
東奥義塾教師
東奥義塾教員？
？
弘前女学校教員
弘前女学校教員
弘前女学校教員
東奥義塾副牧師

伊藤通

？

鹿内秋次郎

？

武田榮七
高屋ともゑ
名前不明

弘前日本基督教会
岩木託児所
-

託児所
役職

名前

理事

眞野万穣
村中末吉
高柳伊三郎

加入した頃の所属先・役職（主と思われるもの）
日本メソヂスト弘前教会？
弘前女学校校長
日本メソヂスト弘前教会牧師

エルマ・テーラー

弘前愛光・若葉幼稚園長

小舘俊雄

東奥義塾教師

川崎市郎
長崎裕
朝來睦

東奥義塾教師
東奥義塾書記

竹内一二

青山学院

委員

備考

1939 年 12 月 31 日に關権次郎に引き継ぐ。

弘前教会
共励会発足時（1922 年）の
メンバー
会長

弘前教会
五十年祭実行員（1926 年）の
メンバー
副院長
総務部部員

音楽部
1936 年 度 以 降 は 記 載 なし。同年度、弘前女学校
校長の村中末吉が理事に就任。
1938 年度は記載なし。

教役者優待部

主意書のみ登場。
元・弘前教会牧師、東奥義塾理事。
1940 年 7 月 時 点 で 理 事長。
1930 年 1 月 1 日から理事長。
主意書のみ登場。
主意書のみ登場。

委員長
総務部長

音楽部

主意書のみ登場。
藤田謙一の甥。
文芸部

主意書のみ登場。
日本メソヂスト弘前教会。
日本メソヂスト弘前教会。
主意書のみ登場。
元・弘前託児園保姆。
「村」から交代で派遣

教役者優待部

会計、装飾部
総務部部員
接待部
社交部
接待部

備考
1936～37 年度。
1936 年度～。
1938 年度のみ。
1936 年度～。1938 年度は理事。
1936 年度～。1938 年度は書記。
1936 年度～。
1938 年度。
1938 年度。
1938 年度。1935 年時点では、東奥義塾教師。

伝道部

賄部

表 3 「主意書」（上）と 1936～38 年度の「報告書」（下）に記載された保姆を含む運営陣
出所）「岩木託児所関係資料」（東奥義塾中学校・高等学校所蔵）、高木武夫編（1925）『日本メソジスト弘前教会五十年記念史』、
東奥日報社（1935）『昭和更生青森県市町村大観』、日本基督教会事務所『日本基督教会年鑑』（各年）。

3．2．利用者と託児所の運営組織との関係性
ここで運営陣と［史料 2］に記されている枯木平の「住民」との関係性を確認しておこう。それを知る手掛かりとなるのが、［史料 3］に挙げる『東奥義塾再興三十年史』（以下、『三十年史』と略記）の一文である。
［史料 3］
ここ数年間気候不順により凶作に見舞われた藤田農牧場従業小作人は連名の上救済方を学校-8-

当局県及関係方面に陳情して来たので、本塾関係理事は具体的救済方法を講ずることに決定したが〔略〕
東奥義塾は上記史料のなかで枯木平に設置されていた「藤田農牧場」の「従業小作人」たちが同義塾、青森県、関係方面に「救済」を陳情したとしている。ここから、同義塾は枯木平の住民でもある「藤田農牧場」で働く人々と地主小作関係にあったこと、1934 年の凶作下で両者は各々支援する側・される側の立場になっていたことが分かる。加えて 1936 年 2 月 25 日に開催された「岩木托児所理事委員会」の議事録には、笹森の発言として、「一昨年の冷害のために藤田農牧場の部落民は皆無作となつたため、幼児救護教養の目的を以て託児所を開設した」、が残されている。ここから岩木託児所は、藤田農牧場の「従業小作人」のために設置されたことが明らかである。さらに笹森は発言を続ける中で、「此の托児所は単に幼児達のためになるばかりでなく村全体のためになる」、と述べている。「村」が文字通り岩木村を意味しているのか、それとも常盤野、枯木平のいずれを指しているのかを史料から読み解くことはできないのであるが、藤田農牧
場の「従業小作人」を対象に開いた岩木託児所が、子どもだけではなく広く「村」の人々の利益に結び付くことを笹森が期待していたことが窺える。さらに「岩木托児所の経過概要」なる史料には、託児所の開所式を訪ねた「弘前からの人々」が、「農場の子供達の力強い歌を聞いて皆驚いた」こと、「此の山の子供達が歌った讃美歌は昨年の夏休みに義塾卒業の青山神学生によって教へられたものであった」ことが書かれている。東奥義塾と枯木平の「農場の子供達」とが託児所の開設に先立って交流していたことが分かる。
なお、［史料 3］は、「従業小作人」が各方面に「救済」を訴えた結果、東奥義塾がそれを聞き入れたことを伝えているが、『三十年史』には、同義塾が実施した「従業小作人」のための多岐にわたる支援内容が記載されている。具体的には、①職員の 4 カ月間の月給の百分の 1 を醵出して救助の一端に充てたこと、②塾長・笹森と理事・山鹿元次郎とが連名で弘前営林署長に請願書を提出し、冬のあいだの製炭材を多量かつ安価に払い下げてくれるよう陳情したこと、③笹森が濡米配給や8、副業開始の支援を求めるため青森県に陳情し回答を得たこと、⑤郷蔵建築、⑥防風林施設の設置、である。岩木託児所の開設は、これら支援策のひとつであったと位置付けられようが、『三十年史』では、「従業小作人」への支援内容として岩木託児所の開設が含まれていない。東奥義塾が単独で実施した事業ではなかったことが関係するのかもしれないが、理由は不明である。そして②からは、先の［史料 1］で触れられている営林署による製炭材の払下げが、笹森と山鹿のリードで実現したものであったことが浮かび上がってくる。また、③に関しては、笹森が青森県に陳情した結果、以下［史料 4］の回答を得たことも『三十年史』には記載されている。
［史料 4］
仮令一俵にても多く配給を受けたきに付何んとか御同情を仰ぎ度し、依つて県としては同村
割当七十俵の内二十俵は特に当農場小作人に配給すべしと村長に特命すべきことを確約せら
8 農林省は、関西における風水害により損傷した政府所有の大阪の濡米を東北六県に廉価で払下げしており（帝国農会（1935））、その一件か。
-9-

れたり。
「従業小作人」が有利に濡米配給を受けられるよう、笹森が青森県との交渉役を買っていたことが分かる。枯木平が恐慌に続き冷害による凶作に見舞われるなかで、笹森を筆頭に東奥義塾が「従業小作人」と青森県との間に立ち、支援を要請していたことが窺える。

1934年度

1935年度

1936年度

1937年度

1938年度

1939年度

675.6

1076.2920.8

1080.31155.4

871.7

916.9

0

29.4

0.2

0.9

3.2

0

18.1

100

70.1

99.3

99.1

96.8

100

81.1

0

0.6

0.5

0

0

0

0.8

100

100

100

100

100

100

100

349.9

974.6

911.1

1043.31307.4

706.1

910.3

前年度赤字補填

0

0

0

0

0

21.5

0

計

28

54.4

合計（円）
前年度繰越金
収入

構成

寄付金及び補助・下賜金（％） 預金利子
合計
合計（円）

給料

支出

1940年度

57.1

46

39.8

6.4

33

保姆給料

52.7

46

36.7

0

33

助手給料

4.4

0

3.1

6.4

0

51.5

36.8

36.1
5.1

給養食費

38.3

40.4

36.6

49.8

備品

25.7

0

0

0

0

0

器具費

0

0

0

0

0.7

28.3

0

（％） 薬品衛生医療費

0

1.2

0.5

0

1.4

0

0.6

事務通信会議費

構成注）折紙など

6.2

2.2

4.5

4.2

4.9

6.2

1.6

建物営繕費

0

0

0

0

1.2

0

13.8

設備費

0

0

0

0

0

0

8

視察旅費

0

1.8

0

0

0

0

0

旅費

0

0

0

0

0

0

0

雑費

1.9

0

1.3

0

0.6

0.8

1.8

合計

100

100

100

100

100

100

100

表４ 経常費の収支、1934～40 年度
出所）「岩木託児所関係資料」（東奥義塾中学校・高等学校図書館蔵）。
注）1. 1934 年度の値は、1935 年 3 月 10 日時点の値。そのため、1934 年度の次年度繰越金と 1935 年の前年度繰越金の額が一致しない。2. 1934 年度の給料は旅費を含む。3. 1935 年度の次年度繰越金のうち 100 円は臨時部に積み立てたため、1935 年度の次
年度繰越金と 1936 年の前年度繰越金の額が一致しない。4.予算に組み込まれつつも決算に項目・金額の記載がないものは、決算の表に基本的に 0 を入れた。

3．3．岩木託児所の運営に要する資金と物資の供給
では、資金、物資を供給していたのはどのような主体であったのか。岩木託児所は、前年度繰
越金、寄付金及び下賜・補助金、預金利子によって収入を賄っており、利用者負担はなかったことが表 4 から分かる。
下賜、補助、寄付の構成に目を向ければ、次のような大きな流れが見える。資金については1934 年 12 月の開所までと 1934、35 年度について供給主体別の金額が概ね分かるのであるが、急場であったこの時期、殆どが民間主体からの寄付によっていた。1933 年における私設の季節託児所の運営資金に占める寄付の割合が約 25％であったのに比べると（中央社会事業協会（1934））、- 10 -

岩木託児所の運営資金中の寄付の割合は極めて高かった。公の資金について見ると、1936 年度以降、恩賜財団慶福会、秩父宮殿下記念社会事業助成と言った下賜金が、1939 年度から国と県からの補助金が入ってきたことが確認される。1938 年に社会事業法が施行され、岩木託児所も保育事業を行う施設として青森県に書類を申請しており、1939 年度からの補助金の中には、社会事業法の第 11 條に従う補助金が含まれる9。また、1938、39 年度には、出動軍人家族児童託児費補助も受けている。
補助金が全収入に占める割合は最低でも 1939 年度が 57.4％、1940 年度が 20.2％であり、下賜金と補助金が全収入に占める割合は、より高い可能性もあるが 1936 年度が 21.8％、1937 年度が46.7％、1938 年度が 20.6％、39 年度が 68.8％、40 年度が 20.2％であった。1939 年度と 1940 年度、託児所への官公庁、団体等の補助率は 9.7％であったとされることから（中央社会事業協会社会事業研究所・愛育会愛育研究所（1942））、1938 年度以降の補助金の占める割合は低くはない。
なお、ここで支出にも目を向けると（表 4）、経常費の二大支出は給料と給養食費であった。給料は先に触れたように保姆と助手の分である。保姆には月額 40 円が支払われ、この額は私営で町村に設置されたキリスト教系の託児所の保姆の平均月収 23.33 円（中央社会事業協会社会事業
研究所・愛育会愛育研究所（1942））を上回った。助手は困窮する中での雇用創出の意味もあった可能性がある。収入が落ち込んだ 1939 年度、保母への給与は予算に組み込まれながらも未払いとなった一方で、給養食費への支出は維持されており、子どもに食事を与えることに重きが置かれていたことが窺える。他方、建築物を建造するに際しては臨時費も計上され、それは寄付金と恩賜財団慶福会からの下賜金で賄っていた。寄付金は農場からの「補助」として史料に挙がっているが、その決定が、小作人、もしくは地主としての東奥義塾によるのかは判断ができない。
3．4．1938 年 12 月までに資金、物資を供給した記録が残されている主体
岩木託児所の運営に要する資金と物資が具体的にどのような主体から供給されていたのかを細かく見ていこう。表 5 は開所前から 1938 年 12 月までにそれらを供給した記録が残されている主体の一覧である。
まず指摘できるのは、供給主体は民間主体が殆どであった。凶作の影響がある中で農村社会の内部の住民や主体も資金や物資を供給していた点は注目される。1935 年には「嶽小学校から副食代の補助」があったことが記録に残っている10。また、「昭和十二年度事業報告」には、「本年ハ部落トシテモ豊作ナリシ為メ托児ニ給与スベキ飯米モ部落ヨリ寄贈セラレツツアル状況ニシテ」との記述がある。これらの事実は、労力、資金、物資の供給が農村社会の内部からもなされていたこと、とくに物資の供給が見られるのかは作況にも関係していたことを示唆している。なお、「岩木托児所会計報告」によれば、1936 年 12 月 1 日から 1937 年 12 月 21 日の間に 399 円 80 銭が「農場ヨリ米代」として「寄贈」された。しかし、地主である東奥義塾と小作人、いずれの決定

9 11 条には、「政府ハ社会事業ヲ経営スル者ニ対シ予算ノ範囲内ニ於テ補助スルコトヲ得」とある。
「社会事業法・御署名原本・昭和十三年・法律第五九号」（国立公文書館デジタルアーカイ
ブ）。
10 同年 2 月時点において岩木託児所に併設するかたちで嶽小学校の出張所が設置されていたことと関係している可能性もあるが詳細は不明である。
- 11 -

分類
農村社会
の内部

主体数

個人

多額納税者
多額納税者以外

その他

備考
0
0
3

多額納税者

6

多額納税者以外

17

日本人名 15 名、外国人名 2 名。男 11 名、女 6 名。うち、弘前市在住者 11 名。うち、キリスト者 11 名で 9 名が日メ。うち、東奥義塾教職員 4 名、弘前女学校教職員 4 名。

学校関係

2

東奥義塾、弘前女学校。職員、生徒、女子青年会などのグループで寄付がされているが、学校単位にまとめた。生徒も寄付に参加している。

教会関係

2

日本メソヂスト弘前教会、日本メソヂスト黒石教会。いずれも日曜学校。詳しくは別掲(表 6)。

幼稚園・託児所

2

弘前託児園（弘前市、日メ）、若葉幼稚園（弘前市、日
メ）。

個人

青
森
県
内
の
主
体

民間の寄付

農
村
社
会
の
外
部

青
森
県
外
の
主
体

国・県・市
町村、及び
これに準ず
る団体
皇室関係

居住地・
所在地が
不明
国
県
市町村
その他
慶福会
その他

キリ
スト
教関
係の
団体

県内企業
官公庁職員

1
2

個人

6

キリ
スト
教関
係の
主体

部落、嶽小学校、藤田農牧場。
日本人名 5 名、外国人名 1 名。男 5 名、女 1 名。東奥義塾
教職員２名（塾長を含む）、津軽味噌合資会社代表社員、
古田醤油店兼東奥義塾教職員、青森県知事、不明１名。全て弘前市在住者。

日本基督教連盟

1

学校関係

5

教会関係
幼稚園・託児所

17
1

その他

5

県外企業
官公庁職員

2
1

個人

29

詳細不明
合計

0
0
0
0
1
0
1
104

弘前放送局。
青森県社会課員、弘前営林署。
日本人名 5 名、外国人名 1 名。東京府 4 名、岩手県 1 名、不明 1 名。男 6 名。うち、キリスト者 3 名。賀川豊彦を含む。
青山学院中等部、同高等部、同大学（東京市、日メ）、遺愛女学校（北海道函館市、日メ）、水戸高校（茨城県水戸市、同校の基督教青年会）。職員、生徒、女子青年会などのグループで寄付がされているが、学校単位にまとめた。
詳しくは別掲（表 6）。
岸和田鳩巣園（大阪府岸和田市、組合）。
日本メソヂスト教会社会局、日本基督教女子青年会、友の会 3 主体（いずれも愛知県名古屋市）。
東京日日新聞社、三井財団。
内務省。
外国人名 2 名、日本人名 27 名。男 20 名、女 6 名、性別不明 3 名。

出動軍人家族児童託児費補助など。

表５ 開所前から 1938 年 12 月までに運営資源を供給した記録が残されている主体
出所）「岩木託児所関係書類」（東奥義塾中学校・高等学校所蔵）、高木武夫編（1925）、東奥日報社（1935、1937、1938、2002）、
日本基督教会事務所（各年）、日本基督教歴史大事典編集委員会編（2020）『日本キリスト教歴史人名事典』。

によるものなのかは分からない。
とは言え、階層を問わず冷害の被害を受けていたのであろう状況下で 11、必然的にであろうが、資金と物資の供給は農村社会の外部の主体からのものが多かった。青森県内については個人名義
での供給は多額納税者およびそれ以外の双方から寄せられており、その多くは男性で、外国人、

11 まず、凶作の影響は多額納税者にも及んでいたと考えられる。
『青森県多額納税名鑑』に掲載された岩木村の最多額納税者 10 人について、1935 年の納税額の欄にはいずれも「-」が明記されている。
- 12 -

キリスト者も含まれた。多額納税者 6 名のうち 2 名は理事長の笹森を含む東奥義塾と関係する人
物で、ほか 2 名は弘前市の味噌と醤油の店の人物であり、醤油店の人物は東奥義塾の教職員でもあったようである。また、県知事も個人で寄付をしていた。多額納税者以外については東奥義塾と弘前女学校の教職員が多く見られる。救済事業や生業の関係で繋がりがあったのかもしれない
が官公庁職員もグループで寄付していたことを含めて考えると、教職員や官吏など、市部の新中間層からの寄付が少なくなく寄せられていたと言える。
キリスト教関係では、学校、教会関係、幼稚園・託児所などから寄付が寄せられた。東奥義塾と弘前女学校からの寄付は、各々、学校本体に加え、職員、生徒一同、女子青年会などのグルー
プ単位での寄付も見られたが、ここでは学校単位にまとめて一件としてカウントしている。教会からの寄付はいずれも日本メソジストの教会からで、うちひとつは運営陣の多くが関係する日本メソヂスト弘前教会であった。ふたつ挙がっている幼稚園・託児所は、いずれも運営陣の本務先である。注目されるのは、生徒、即ち市部の子どもが寄付に参加している点である。また、一主体ではあるが、企業からも寄付が寄せられていた。総じて県内については、何かしら運営陣と関係のある市部の主体からの寄付が多かった。
青森県外に目を向けると、教会関係が多く見られる。各地の教会からの寄付は全てプロテスタ
ントで、日本メソヂストと日本基督の教派が多くなっている（表 6）。市部を拠点とする教会の日
曜学校や婦人会の名義での寄付が殆どであった。キリスト者の子どもと女性を介して、県外の市部の世帯の富が岩木託児所の子どもに再分配されていた一面が見て取れる。加えて、学校関係の主体も見られ、青山学院、遺愛女学校など、日本メソヂストの学校間で支援の紐帯が築かれていたことが推察される。企業関係では東京日日新聞社と三井財団からの寄付があったが12、青森県
外からの寄付は、主体数的にはキリスト教関係の主体からのものが大半を占めたと言えるであろう。
個人名義の寄付は居住・所在地が不明のものも多いが、日本人名、男性が多くなっており、外国人名の名義も含まれる。寄付の記録に散見される外国人名の中には宣教師として各地の学校や教会に所属していた人物と同一名の者も存在することが確認された。

12 三井は、1934 年に三井報恩会を設立している。恐慌下、社会的反発が高まる中で三井がとった「転向」措置のひとつとして設立された、寄附・助成機関（森川英正「財閥転向」『国史大辞典』）。
- 13 -

寄付の内容
宗派・教派

所在地

寄付名義

資金
（円）

物資

日本メソヂスト弘前教会

日曜学校

青森県弘前市

キ

プ

日メ

2

-

日本メソヂスト黒石教会

日曜学校

青森県南津軽郡黒石町

キ

プ

日メ

3.01

-

-

バプテスト花巻教会

青年会

岩手県稗貫郡花巻町

キ

プ

バブ

-

衣類

1包

甘楽

日曜学校

群馬県甘楽郡富岡町

キ

プ

不明

-

-

-

青山学院教会

日曜学校

東京府東京市

キ

プ

日メ

6.7

-

-

日本メソヂスト牛込教会

日曜学校

東京府東京市

キ

プ

日メ

5

-

-

日本メソヂスト日暮里教会

日曜学校

東京府東京市

キ

プ

日メ

1.71

-

-

日本メソヂスト高田教会

婦人会

新潟県高田市

キ

プ

日メ

-

衣類

1包

-

白米およ

日本メソヂスト城之橋教会

婦人会

福井県福井市

キ

プ

日メ

-

日本メソヂスト沼津教会

婦人会

静岡県沼津市

キ

プ

日メ

-

衣類

4包

-

愛知県名古屋市

キ

プ

日メ

-

衣類

10点

日本組合東海教会

婦人会

愛知県名古屋市

キ

プ

組合

-

衣類

1包

バプテスト名古屋教会

日曜学校

愛知県名古屋市

キ

プ

バプ

-

-

-

日本メソヂスト岩国教会

婦人会

山口県玖珂郡岩国町

キ

プ

日メ

-

衣類

1包

日本基督下関教会

婦人会

山口県下関市

キ

プ

日基

2

-

-

日本基督豊浦教会

婦人会

山口県豊浦郡長府町

キ

プ

日基

2

-

-

日本基督高松東教会

婦人会

香川県高松市

キ

プ

日基

3

-

-

日本基督羽犬塚教会

婦人会

福岡県八女郡羽犬塚町

キ

プ

日基

1

-

-

八幡組合教会

-

不明

キ

不明

不明

-

-

-

日本メソヂスト名古屋中央
教会

び豆類

1袋

表６ 開所前から 1938 年 12 月までに運営資源を供給した記録が残されている教会
出所）「岩木託児所関係資料」（東奥義塾中学校・高等学校図書館蔵）、日本基督教会事務所（各年）。
注）1. 宗教・教派の項目の「キ」はキリスト教、派の項目の「日メ」はメソヂスト、「日基」は日本基督、「組合」は日本組合、「バブ」はバブテスト、を指す。

3．5．急場である発足期（1934・35 年度）の資金と物資の供給
1934 年度と 1935 年度は寄付主体別の寄付額、物資の供給状況の詳細分かる（表 6）。前者に注目すれば、両年度ともに、連盟からの資金が運営にとって重要な位置を占めていたことが浮かび上がってくる。1935 年 5，6 月頃の文書と思われる「岩木托児所記録経過概要」には、「尊い事業の財政の欠乏はどうすることも出来ない」、とあり、岩木託児所が資金繰りの問題に直面していたことを示唆しているが、そうしたなかで連盟の寄付は岩木託児所の運営を継続させるにあたって重要な意味を持った。1936 年 2 月 25 日に開催された岩木托児所理事委員会の議事録には、笹森の次の発言が記録されている。「最初の計劃としては半年間予定であったけれども、後にせめて農繁期の過ぎるまで継続してもらひたいと言ふ希望があったので見るに忍びず、運動をした結果、キリスト教聯盟より更に三百円もらふことが出来た。」、と。また、初年度には県内のキリス
ト教の学校関連の寄付が、翌年度には青森県外の企業、具体的には、東京日日新聞社と三井財団らの寄付が運営を下支えしていたことも見えてくる。件数としては少ないが、企業関係の寄付は運営上、無視できない役割を果たしていた。勿論これらのことは、個人名義や教会からを中心に寄せられた少額の寄付が無意味であったと述べているわけではない。1934 年度に個人名義および教会から得た寄付は合計 28 件、平均して 1 口 3.9 円、最大は運営陣のカーテスによるもので 28円、最小が 0.5 円であったが、その合計額は表 4 で挙げた同年度の全収入の 16％ほどにあたる。
1935 年度は同じく順に合計 10 件、平均 1 口 4 円、最大 13 円、最小 0.5 円で全収入の 4％である。
ここからとりわけ急場のなかでも開設当初の時期、個人名義や教会から寄せられた寄附が運営に- 14 -

1934年度
分類

農村社会の内部

個人

1935年度

金額(円）

割合（％）

多額納税者

2.5

0.4

多額納税者以外

34.5

学校関係
教会関係

金額(円）

割合（％）

4.88

0.6

7

0.9

4.8

9

1.2

青森県内の主体179.63

25.2

30

3.9

1

2

0.3

13

1.7

1

幼稚園・託児所

30

4.2

75

9.7

26

3.6

0.5

0.1

2

日本基督教連盟

300

42

200

25.8

1

学校関係

95.13

13.3

1

教会関係

8

1.1

7

多額納税者以外

係の団体

官公庁職員

農村社会の

個人

外部

キリスト教関青森県外の主体 係の団体

幼稚園・託児所

1

その他

2

県外企業
官公庁職員
居住地・所在地が不明
国・

2

県内企業

民間の
寄付

キリスト教関

（主体数）

多額納税者

その他
個人

1934年度
物資の供給

個人

324

41.8

100

12.9

36.2

5.1

10.5

1.4

2

0.3

713.96100775.88

100

1

国

県・市 県
町村、 市町村及びこ その他
皇室関

慶福会

係

その他

詳細不明
合計

19

表 7 急場である発足期（1934・35 年度）の運営資源の供給
出所）「岩木託児所関係資料」、「岩木託児所会計関係綴」（東奥義塾中学校・高等学校図書館蔵）。

少なくない貢献をしていたことが窺える。
一方物資の供給状況は 1934 年 12 月の開所までと 1934 年度について判明し、いずれも全て青森
県外の民間主体からで、衣類が多く、そのほかは古雑誌、菓子、玩具、米、味噌、醤油などであった。
3．6．運営資源の調達
では、運営陣はいかにして運営資源を調達したのか。そのことに目を向けると、寄付の呼び掛
けが「主意書」や「報告書」の配布を通じて主にキリスト教関係の主体に対してなされていたことが浮かび上がってくる。それらの紙面には、「◎御願ひ二才から六才迄の男女の小児の衣類のお古を岩木托児所の為めにどうぞご恵与下さい」「◎寄附金はどうぞ先事務所に御恵送願ひ上ます」等の文言が見られる。現存する受領書類によれば、1935 年には少なくとも「主意書」が1500 枚、1936 年 12 月には「事業報告書」が 2000 枚印刷されていた。また、岩木託児所がキリス
ト教関係の主体に寄付を依頼していたことは、教会の婦人会や幼稚園の代表から岩木託児所に宛てられた寄付の添え状的な葉書や手紙の記載内容からも明らかである。「昨年御托児所よりクリスマスとお正月の為に御要求を頂きましたが」、「お申越頂きました件」、「婦人会宛の御手紙を拝見いたし」との文言が見られる。「顔の知れた関係」ではなかったのかもしれないが、岩木託児- 15 -

所の側から同じキリスト教関係の主体に対して寄付のお願いがなされていたことが窺える。
一方で、「顔の知れた関係」にあるキリスト教関係の主体に支援を申し出ていたことも史料か
らは読み取れる。1936 年 2 月 25 日の理事委員会の文書には、三井報恩會、恩賜財団慶福會からの助成が決定してもなお新年度を二カ月先に控え、給食の予算獲得の目途が立っていない状況下
で、8 カ月分 160 円を弘前女学校から 18 円、東奥義塾のクリスマス献金から 25 円、弘前女学校
系列の弘前愛光・若葉幼稚園長でのちに岩木託児所の委員・理事になったテーラーから 20 円、
東奥義塾教師で岩木託児所理事のシャックロックから 40 円、今後の寄付募集 57 円で賄うとしている。加えて山鹿元次郎が日本メソヂスト教会の社会事業局にも寄付を仰ぐことを提案している。
さらに付け加えれば、青山学院のとある女性から笹森に宛てられた手紙からは、潜在的な寄付者の側から岩木託児所に接近してくるケースもあったことが分かる。その手紙には、「銀座教会日曜学校にて毎年クリスマスに地方のお困りのところへプレゼントを致す計画をしていますが今年も僅かでございますが心からのおくりものを何處かへお送りしたいと社會局長の眞鍋先生にお伺い致しましたところ是非弘前の岩木山藤田農場托児所へとのお話しを承りました」、とある。
先述のように岩木託児所の運営陣は、急場を過ぎて以降は公の主体からも運営資源を調達していたが、とりわけ同じキリスト教の共同体に属する主体から寄付を積極的に募っていたことが分か
る。

年月日

行先

動いた人物

1913 年 12 月 3 日

東京1913 年 12 月 6 日

東京1913 年 12 月 7 日

東京

山鹿元次郎
桜庭駒五郎
山鹿元次郎

1913 年 12 月 8 日

東京
横浜

山鹿元次郎
桜庭駒五郎

1913 年 12 月 9 日

東京

山鹿と桜庭か山鹿元次郎

内容
ハリス監督にアメリカへの通信を依頼
青山学院、青山女学院の生徒約 800 名に凶作事情を演説
このとき、青山女学院長、ハリス監督、平岩監督と救済について協議か精養軒で開かれたメソヂスト教会晩さん会に出席し来会者 150 名に救済会の主意書を配布
九段会館、銀座教会凶作事情を演説
行商圏販売の林檎運賃の割引その他について鉄道員に床次総裁を訪問し、事情を伝えるが、要請は聞き入れられず
横浜の聖書会社にスワルツ師を訪問
聖経女学校にて凶作の事情を語る

表 8 日本メソヂスト弘前教会青森凶作救済委員の動き
出所）高木武夫編（1925）、90-93。
注）１．山鹿元次郎は委員会長、桜庭駒五郎は会計。２．ハリス監督は、アメリカからの宣教師であったメリマン・ハリス、平岩監督は、キリスト教會の指導者で日本メソヂスト教会第二代監督であったとされる平岩愃保と考えられる。その他、坂谷
東京市長、旧弘前藩主津軽家と救済について協議したと記録されている。３．聖経女学校は、1884 年設立の伝道者養成校で、1923 年に長崎活水女学校の神学部と合併し日本女子神学院と改称。さらに 1927 年に青山学院神学部女子部となった（横浜プロ
テスタント史研究会編（2018）『横浜の女性宣教師たち 開港から戦後復興の足跡』。

運営陣がいつ、岩木託児所の開設を決定したのかは定かでないが、東北凶作への対応として政府が臨時国会を召集したのが 11 月であったこと、後述するように連盟が東北地方の救済に動き出したのが 11 月 13 日であることから、運営陣はおそらく一月ほどのあいだに施設を設け、寄付集めを行ったと推察される。迅速であったと言えなくもないが、それが実現した理由としてひとつ考えられるのは、岩木託児所の運営陣のひとりであった山鹿元次郎が、寄付を集め、託児所を開設・運営する経験を積んでいたことである。岩木託児所の設置以前である 1913 年に青森県が凶作に見舞われた際、日本メソヂスト弘前教会は青森凶作救済委員を組織したが、そこで陣頭指- 16 -

揮をとったひとりが山鹿元次郎であった。山鹿は寄付集めの意図があったものと思われるが、東京へ出張し、学校や教会へと足を運び、「主意書」の配布や演説を通じて凶作地の事情を訴えかけた。ハリス監督にアメリカへの通信を依頼したともあり、呼び掛けが海外にまでなされていたことを示唆している（表 8）。
また、日本メソヂスト弘前教会は 1913 年の凶作時、困窮する世帯の子どもを対象に弘前託児園を設置し、以後それを常設化したが、山鹿は園長としてその施設に関わっていた。岩木託児所
で保姆を勤めた高屋はもともと同託児園の保姆であったうえ、岩木託児所は少なくとも 1934 年
度に 30 円、翌年度に 75 円、弘前託児園からの資金的援助も受けている。先述のように、日本メソヂスト教会社会事業局への寄付の呼び掛け役を担ったのも山鹿であり、運営資源の供給主体との接点は、山鹿によって生まれ、広がった部分も大きかったであろう。日本メソヂスト弘前教会のキリスト者は、イギリスにおいて救貧法のもと、教会のメンバーが教区の社会政策にあたったのと同じように、災害に見舞われた近隣の地域社会の人々の支援に尽力した経験があったのであるが、彼ら・彼女らが、東奥義塾が中心となって展開した託児所の事業に運営陣として関わっていたこと、なおかつ表 3 からも明らかなように教会活動を通じて共同事業を経験していたことも
また、運営上有利に働いたと思われる。
岩木託児所の事業は非営利の社会事業であったが、それが運営資源を必要とする場合、経営陣には運営資源の調達に手腕を振るうことが求められる。1930 年代、民間社会事業の財源問題が深刻化するなかにおいて、キリスト教による社会事業は「長い歴史」を持つことも受けて独自の財源確保の方策に優れていたと言う（杉山（2019））。財政の欠乏にも直面する中、自転車操業的ながら運営資源を調達し、岩木託児所の発足と事業の継続が可能になったことは、教区＝地域社会の人々の救済のための教会活動を通じた社会関係資本の形成、日本メソヂスト弘前教会と東奥義塾との人的繋がりが弘前という地に蓄積されてきていたこと、そこから国内外のキリスト教関係の紐帯と接続していたことと無関係ではなかったと言えよう。
ただし笹森は、岩木託児所を運営するうえで、キリスト教関係の主体からの寄付に頼り続けよ
うとしていたわけではない。1936 年 2 月 25 日の理事委員会で笹森は、「三年続けて行けば、かうした社会事業に對しては、内務省からも補助金をもらふ事が出来る様になるのである。さうなれば永続的事業とする事が可能なるから、もう少しの間我々の努力で補助し之を継続して行きたいと思ふ。」と発言している。確かに急場においてキリスト教関係の主体からの寄付は岩木託児所を資金的に支えたが、永久的にそのようなかたちで運営するつもりであったわけではなく、いず
れは公の主体の補助を得ることを想定していたし、前述のようにその流れになったと言える。先の言及と重なるが、ここからも岩木託児所の取り組みが、公の救済の余白を埋めるものであった
こと、運営陣がそれを自覚していたことが読み取れる。
3．7．青森県と岩木村のかかわり
一方、すでに確認してきたように、公的な主体からの運営資源の供給が見られるようになるのは 1936 年度以降であり、1934 年度と 1935 年度の急場において、国や青森県や岩木村が資金や物資の中心的な供給主体となることは確かになかった。しかし同県や同村は、少なくとも以下の三つの役割を果たすことで富の再分配に関わっていたことが浮かび上がってくる。
- 17 -

まず、①事務手続きである。寄付金の申請や受領の際の事務手続きは、青森県や岩木村が担うことが多かった。そして、②民間団体などからの寄付金の分配先の決定である。1935 年 11 月 26
日付で「内務省有志醵出義捐金交付ノ件」として中津軽郡岩木村長三上藤太から岩木託児所長宛てに出された通知には、「標記義捐金中ヨリ貴托児所ヘ給食費補助トシテ金壱百円交付ノコトト相成候」とある。
［史料 4］の内容とも関わるが、義捐金や物資を最終的にどこに分配するのかの決定権が、県や市町村に委ねられていたことが分かる13。
やや議論は逸れるが、このことを踏まえると、恐慌から冷害へと続いたのち、農村社会が回復を目指す中で、枯木平の人々のように「困っている」ことを県や市町村に訴えておくことは、すぐになにかしらの対応がとられるわけではないにしても無意味なことではなく、むしろ必要な行動であったとも考えられる。そのことを想起させるのが［史料 5］に挙げた、1936 年 2 月 25 日の
岩木托児所理事委員会の議事録である。
［史料 5］〔笹森順造の発言〕〔略〕その後縣にも交渉したが、縣の補助規定には合はず、縣からは金をもらふ事か出来なかつた。けれども内務省の官吏が救済金として據出した中から百円もらふことが出来た。それを以て今まで継続して来たのである。
青森県に交渉し、同県からの補助を得る事は出来なかったものの、内務省有志の資金を融通して貰えたことが書かれている。帝国農会が 1935 年に刊行した『東北地方農村に関する調査

凶作編』によれば、全国民から新聞社その他を経由して寄贈された義捐金品は、各県庁が、町村の被害程度、要救済見込人員などを基準として分配していた（帝国農会（1935））。断定はできないが、［史料 5］からは、「交渉」を通じて青森県が岩木託児所の資金難を認識していたため、同県は分配先を決められる「救済金」の中から 100 円を同託児所に融通した、とも読み取れる。
そして最後に、③寄附金申請の「推薦」である。青森県学務部長が岩木託児所に 1937 年 5 月
22 日付で宛てた「私設社会事業施設状況調ノ件」の通知は、岩木託児所が資金を受けられるように、と思われるが、「其筋ヘ推薦上必要」なため、事業内容の報告をするように、とある。
なお、青森県と岩木村以外に弘前市も物資の再分配の過程にかかわっていた。東奥義塾は弘前市に立地しているが、衣類などの物資は「弘前市長宛岩木托児所行」とすれば鉄道運賃は無料になる、と「主意書」に明記されている。鉄道会社は日本鉄道会社であると推察される。
以上見てきたように、急場において青森県や岩木村は、それら自体が資金や物資そのものを供給するわけではないにしても、岩木託児所が資金や物資を調達するにあたり欠かせない役割を担っていた。1935，38 年度分に岩木託児所が提出した書類には、寄付金をどこから得ているのかが文章で記されているが、そのなかに、「青森県ノ庇護ニヨリテ慈善団体ヨリ受ケタル寄附金」との文言も見られる。ここで言う「庇護」は、青森県が手続きに関与してくれた、分配してくれた、

13 1931 年の凶作の翌年の 1932 年 1 月 17 日『東奥日報』は、東奥日報社が「凶作、歳末義捐」を募った結果として県内より 1907 円 15 銭、県外より 3740 円 63 銭が集まり、「県当局の凶作に関数調査資料」を参考に市町村別の額を決定し、「各町村長の手」によって各家庭へ直に配当する、としている。各家庭に幾ら支払われるのかは、村当局が決定していたものと考えられる。
- 18 -

もしくは推薦してくれた、とも解釈し得る。岩木託児所は、民間主体、それもキリスト教関係の主体が牽引していた事業であり、とくに急場においては同教関係の主体が運営資源の供給に一役買った事実はあれど、それが実現する過程においては、県や市・村と言った公の主体も重要な役割を果たしていた。

3．8．日本基督教聯盟からの寄付
このように、岩木託児所の運営資源の供給と調達には様々な主体が関与していたのであるが、同託児所に資金を供給した主体として連盟の存在が大きかったことは間違いない。『聯盟時報』によれば、東北地方の冷害による窮乏に対して「精神的慰安」と「指導」が急務であることから、
1934 年 11 月 13 日に「基督教連合奉仕団」が組織され、半年間を目途として救護活動が展開された。とりわけ力が注がれたのが「子女の救護」であり、その事業のひとつとして 1934 年 12 月時
点で青森県と岩手県に計 4 か所の託児所が設置され14、岩木託児所はその中のひとつであった。
そして連盟は 1935 年 4 月までに 5000 円を集めることを目標に、1934 年 11 月から東北凶作救済義
捐金の募集を行った。
なぜ、連盟は救済事業として託児所を開設したのか。1935 年 1 月 15 日の『聯盟時報』で奉仕団の幹事であった海老澤亮は次のように述べている。それによれば、「中でも特に基督者が当らねばならぬ事業は託児事業であるといはれる」のであり、理由には次のふたつが挙げられている。
①土木匡救事業の間は勿論、副業奨励指導の技師が派遣されても、寒さの中焚火をしている家に子どものみを留守居させるわけにはいかず、講習を受ける者が皆無である有様で、どうしても子どもの世話が「最大の援助である」、②学齢期の子どもの「欠食者」であれば給食もされるが、未就学の子どもには「どこからも救いの手が及ばない」と言うので、託児事業は「吾々の働くべ
き恰好の領域」である、と15。①と②は、［史料 2］に挙げた岩木託児所の「主意書」に記されている内容と重なる。海老澤の記述からは、連盟が関わった託児所は土木匡救事業や副業奨励指導が成り立つための社会基盤となり得たこと、制度の枠外に置かれた未就学の子どもを救済・ケアするものであったこと、そしてキリスト教関係の主体が自覚的に公による救済を補完し、その余白を埋める活動を行っていたことを改めて確認できる。
では、連盟の義捐金募集に応じたのはいかなる主体であったのか。東北凶作救済義捐金の募集状況を見ると、応募者の詳細が分かる募集開始後から 1935 年 5 月 2 日までの寄付は 505 口であり、1934 年 12 月末までに目標額が達成され、最終的には 10431.57 円となった。発足期の 岩木託児所への資金の供給が可能になった背景には、連盟が計画より早いスピードで資金を調達できていたことがあった。
また、『聯盟時報』に掲載された応募者のリストを整理した結果、以下のことが浮かび上がってきた。岩木託児所が独自に行った寄付と共通するのは、個人寄付は男性が多く、宣教師と思わ

14 親類運動、映画の上映、古着などの送付、愛国婦人会と矯風会による身売り防止運動への参加、諸教会への人事相談所の配置などが進められた。
15 1934 年の凶作時、岩手県において、要救済困窮者の 25％の家族が思うように救農土木事業に従事できなかった理由の一つにケアが必要な幼い子どもの存在が挙げられている（鬼嶋（2022））。
- 19 -

れる外国人からの寄付も見られること、市部の学校や日曜学校、YMCA、幼稚園などの子どもに関連した団体、ならびに教会の婦人会を介して義捐金が寄せられたこと、即ち、市部の子どもや女性を介して富の再分配が進められた部分があったこと、そして圧倒的に町村部よりも市部からの資金の流れが見られたことである。
子どもに関連した団体や教会の婦人会が応募する資金をいかに集めていたのかは、週刊で発行されていた『神の国新聞』で紹介されている。1934 年 11 月 28 日付の記事には、明治学院高商部のキリスト教青年会の学生数十名が、東京の渋谷、銀座、新宿で数日間にわたり街頭募金を行い、142 円 43 銭を連盟に寄付したとある。12 月 5 日の紙面には、大分市のロゴス教会、日本キリスト教会、日本メソヂスト教会の婦人会の女性が連盟に寄付した 300 円は、久大線開通祝賀式祭に当て込み街頭募金に立つことで集められたと記されている。さらに同月 19 日には、福島教会の尋常小学校 5 年生の男子の日曜学校の生徒代表が、「今年のクリスマスにはほく達のプレゼントを戴きません。その代り凶作地のお友達にそのプレゼントをやつて下さい。これはぼくひとりの考へでなく日曜学校全体の考へです」との決議を同教会牧師に申し述べ、教会全体に「清い波紋」
を及ぼしているとある。これら『神の国新聞』の記事からは、子どもや女性から寄せられた資金の中には、彼ら・彼女らがキリスト者以外から集めた資金も含まれていたこと、子どもたちの意
思で寄付された資金もあったことが窺える。岩木託児所に直接寄せられた寄付についても同様の可能性がある。
一方、岩木託児所が独自に行った寄付の募集と連盟のそれとの相違は、後者はプロテスタントを中心により一層教派を超えていたこと、寄付主体の居住・所在地がさらに広く都道府県に広がっていたこと、加えて連盟が集めた義捐金の全体に占める割合は主体数、金額の両面において高いわけではないものの、朝鮮、台湾、満州、フィリピン、アメリカ、カナダなどからも義捐金への応募がなされていたことである。1934 年の凶作期の東北地方の子どもを保護する富の再分配がキリスト教関係の主体を通じてグローバルになされ、そうした資金も岩木託児所の子どもの救済・ケアに流れていた。

4．キリスト者の「与える」行為を促すもの
4．1．経済的自己利潤以外の要因への注目
最後に、岩木託児所の運営を支えたキリスト教関係の主体の「与える」行為はいかに説明され得るのかに触れたい。利用者の中に藤田農牧場の従業小作人の子どもが含まれていたことから、
東奥義塾関係者については、地主として従業小作人の労働基盤を整え、農場から生まれる利益を見込んでいた可能性も理屈の上では考えられる。東奥義塾は 1928 年 4 月に藤田謙一から農場を譲り受けるにあたり、「農場より得たる純収入は之れを折半し其の半額は之れを弘前市に於ける育英事業及義塾経営費に充て他の半額は東京に於ける育英事業に充つ」と定めており（東奥義塾学友会編（1931）、189）、農場の利益は学校経営・人材育成のための資金として期待されていた。
しかし、東奥義塾以外を本務先とする運営陣もいたこと、保姆を除き彼ら・彼女らは無給奉仕であったこと、キリスト教関係の主体からの寄付の多くは直接岩木託児所と関係のない人々による- 20 -

ものであったことは、運営資源の供給主体の行動が、経済的自己利潤の追求では説明できないことを意味している。
勿論我々は岩木託児所に運営資源を供給した個々の人々がなぜそのような行動を選択したのかを知ることはできない。戦間期には新聞社などを通じても全国から東北地方に寄付が寄せられたことからも明らかなように、見ず知らずの困窮者に対して寄付をしたのはキリスト教関係の主体に限らなかったことも念頭に置く必要がある。しかし、キリスト教関係の主体が関わることにより富の再分配が促された一面があったこと、メソジストの教徒が岩木託児所の運営陣として尽力したことは注目に値する。また、常盤野や東北地方とゆかりがない者が多かったのであろう各地のキリスト教関連の主体から寄付が寄せられたことにも関心が湧く。では、彼ら・彼女らが「与える」行動に向かい、子どもを救済・ケアするための富の再分配に関わった理由はどのように理解され得るのか。その点を考察するにあたっては、社会福祉史と宗教学の知見がヒントをくれる。
4．2．伝道
まず、社会福祉史の研究成果からは、岩木託児所の運営陣が、託児所の事業を足がかりに伝道を試みたのではないかということが浮かび上がってくる。キリスト教はとくに世界恐慌期、「農村にかつてなく関心」を持ち、農村の生活向上のため、伝道と社会事業とを合わせて実施し、とくに農繁期託児所はキリスト教が農村に進出する際の「手段」であったとの指摘がある（杉山（2014a）、164）。支援は義捐金の配布にとどまらず、具体的な生活課題をも解決することによって対応しなければならないとの認識に立っていたともされる（杉山（2014b）、7）。岩木託児所の保姆であった高屋が笹森に宛てた手紙の一文には、「村人達が日毎に神様に近づきつつある
事を認めやがては同じ信仰の下に敬虔な思いで神様のみ旨を行ふ立派な理想郷が建設される事を祈って居ります。」、とある。1931 年から 33 年にキリスト者が東北地方の救護に当たった際の記録には、岩木託児所の理事・施設長も勤めた山鹿元次郎が、「藤田農場は宗教学校たる東奥義塾にも関係あり且つ寺院無く社なく基督教伝道所として近き将来に開始さるべき有利の土地と認めたり」と書き記している（青森縣凶作救濟會編（1933））。先述のように、岩木託児所が開かれる以前から「山の子供達」に讃美歌が教えられていたことからも、藤田農牧場の人々がキリスト教に触れるようになった流れの中で、伝道も意識されつつ同託児所が設置されたのではないかと推察される。
4．3．ジョン・ウェスレー、キリスト教の教え
また、宗教学の分野では、ジョン・ウェスレー（1763～1791）の信仰覚醒運動を基礎に生まれたメソジストの一派が、下層階級の困窮者をも対象に福音の喜びを伝道し、社会事業や教育事業に力を入れたこと、1872 年以降来日したメソジストの宣教師たちもそうした生き方を継承し、メソジストの教会は日本においても精力的に、伝道、教育、社会事業を手掛けていったことが述べられている（土肥（1980）） 。ウェスレーの教えは、「慈善的な財の移動の総量を増大させることに極めて先鋭化した思想」との評価もある（清水（2014））。
ここでウェスレーの教えが 1930 年代までの日本でいかに紹介されていたのかを見ると、1936
年に青山学院経済学会の学会誌『経済評論』に掲載された青山学院専門学校教授の亀徳正臣の論- 21 -

文「ジョン・ウェスレーの経済観」には次のようにある。亀徳は、ウェスレーの説法のなかに含まれる「出来得る限り儲けよ」「出来得る限り貯へよ」「出来得る限り与へよ」の教えの３番目の内容にあるように、ウェスレーは富を得た者が富を公共の改善のために提供すべきことを主張したと述べる。そしてウェスレーが、「貧乏の問題は単に一階級のみの負ふべき責任ではなく、全社会がその責任を分担すべき」としてその問題に強く関心を寄せ、改善に努力したこと、ウェ
スレーは「必要以外の金銭は凡て社会的貧乏の救済に用ひられねばならぬ」との考えを持ち、実践していたことを亀徳は示している（亀徳（1936））。
1928 年時点における日本メソヂスト教会の憲法に目を向けると（日本メソジスト教会編（1928））、宗教箇条のなかに以下の一條がある。「基督教徒の財産は、ある人々の誤り教ふる如く、共有のものに非ず、従つて他人その所有権に与るべきにあらず。然れども、信者は吾々神より委ねられたるものとして、その財産を管理し、神の言と良心の光ともに照らして、同胞の福祉を謀り、地上にキリストの王国を拡むるため、之を用ふべきものとす」、と。これは、「出来得る限り与へよ」の教えを反映しているもののようにも読み取れる。この一條が当時日本においてメソジストを信仰していた信徒たちの行動にいかほどの影響を与えていたのかを測ることはできないが、「財産」を「同胞の福祉を謀り、地上にキリストの王国を拡むるため」に用いることが、日本に伝わったメソジストの教えのなかでも重要なひとつとされていたことを確認できる。
ウェスレーの教えを実践する個人、教会、学校などが存在し、岩木託児所や東北地方への寄付に結び付いた部分もあったのではないか、とも考えられる。
しかしここで、岩木託児所や連盟に寄付したのはメソジストに限らないのであり、それはいかに説明され得るのかとの疑問を投げかけられるかもしれない。ウェスレーの教えのほかにも、「与える」きっかけとなっていた教えや機会があったことを示す手記が残されていることを示しておきたい。日本組合の教派の幼稚園である鳩巣園の園長の佐藤満壽が岩木託児所に寄付するに際して笹森に宛てた手紙には次の一文がある（［史料 6］）。
［史料 6］
御地方の御周りの御様子はかねて新聞紙上にて拝読いたし承知いたして居まして御同情申上致
居次第で御座います其為ニ及はすなから金品を募集いたしたり又当園の催と致しましてハクリスマスの祭聖句（受るより与ふハ幸なり）との意味にて幼児の製作品を以てバザーを致し其売上
を新聞社を通して御贈り申上た事も御座います- 22 -

佐藤はクリスマスにちなむという聖書の中の言葉から「受るより与ふハ幸なり」を引用し、子どもの製作品をバザーで販売し、新聞社を介して東北地方に寄付したことがある旨を手紙に書き記している。1934 年 12 月 15 日付の『連盟時報』には 1 口 10 銭として「クリスマスに際し一口
金拾銭づつの献金を願ひます」とある。先に、青山学院のとある女性から笹森に宛てた手紙を取り上げた。そこには、日曜学校では「毎年クリスマス」に「地方のお困りのところ」に「心からのおくりもの」をしていることが記されている。どの教えや機会が寄付のきっかけになるのかは
教派や個人により異なったのかもしれず、本稿はその点について立ち入った議論はしないしできない。しかし、キリスト者が、必ずしも顔を知るわけではない存在に対して「与える」側に立ち、民間部門の富の再分配を促す一役を買ったこと、その再分配の過程に、多様な主体が関わったこと、そしてそれを受け取る側となった子どもがいた事実が、本稿の議論を通じて見えてきた。

5．おわりに「はじめに」で挙げた三つの課題について明らかにしたことはこれまで述べてきた通りである。
以下、「おわりに」では、岩木託児所の運営資源の供給と調達について考察した本稿の研究史上の意義を示したうえで、今後の検討課題を述べる。
冒頭で述べたように戦前日本において農村部に託児所が設置される理由は様々であったが、経済史の分野で農村部の託児所に注目した小笠原（2012、2013）は、なかでも広く普及した農繁期・季節託児所を分析に取り上げた。そこで議論の中心にされたのは、田植えの時期など、一年間のうち限られた時期のみ開所する施設であった。一方で本稿が焦点を当てた岩木託児所は、当
初「農村災害地託児所」と名乗ったことからも明らかなようにより救護色が強く、また、常設化した施設であり、農村部に設置された託児所の中では特殊な事例に位置付けられる。小笠原（2012、2013）が示した平均的な農繁期・季節託児所に比べると、寄付に頼りつつ運営を成り立たせていた部分が大きかった。また、農村社会の住民・主体による運営資源の供給もなされつつ、災害級の凶作の被害を受けていたこともあり、農村社会の外部の主体によって運営が支えられていた点も特徴的であった。そのような託児所にあえて注目し、運営資源の供給と調達という観点
からその運営について分析を加えることから解明しようとしたのは、1930 年代、とくに 1934 年の凶作に際して、困窮する世帯の子どもの救済・ケアに直接・間接的に関わったのが誰であったのか、また、子どもを救済・ケアするための富の再分配がどのようなものであったのか、その一側面であった。
分析の結果、農村社会とすでに繋がりを築いていたキリスト教関係の学校が託児所の事業を牽引し、同学校が所属する共同体であるキリスト教の関係主体からも運営資源の供給を受けていたことが示された。宗教が公的救済を補ってきたこと、子どものケアに関わってきたことはすでに先行研究で指摘されている点ではあるが、岩木託児所の事例から浮かび上がってきたのは、キリスト教関係の主体が、自覚的に、公的救済を補完し、また、その余白を埋める事業として託児所を設置し、その運営を成り立たせるための富の再分配を促していたことである。その一方で、公の主体は、直接的に運営資源の供給主体とはならなかった時期にも、事務手続き、分配先の調整、推薦というかたちで、富の再分配の過程に関わっていたことが見えてきた。また、1 口あたりの- 23 -

寄付額は少額なものが多いが、様々な民間部門の人々からの寄付、そして寄付の件数は少ないとはいえ皇室や企業に関係する主体からの運営資源の供給も託児所の運営を下支えした。運営資源を供給した民間部門の人々とは具体的には多額納税者に限らず教員や官吏など新中間層と呼べる人々、成人男性に限らず、主に市部の教会や学校に所属する子どもや女性、宣教師である外国人などで、キリスト者も含まれた。すなわち子どもの救済・ケアのための富の再分配は、キリスト教関係の主体を牽引車に、農村社会の住民・主体を含む民間部門の人々、企業、そして皇室、国、
県や市・村と言った公の主体など、多様な主体が関わる共同事業としてなされたことが明らかになった。そして富の再分配の輪が、全国、そしてグローバルなものであったことを捉えた点も、本稿の発見として強調しておきたい。
本稿に残された課題は以下の通りである。第一に、岩木託児所の設置が、子どもや世帯、農村社会に与えた影響を見ることである。託児所の設置の効果を検討する先行研究では、農家女性の就業を促したことや、衛生観念の浸透、健康状態の改善など、様々な効果があったことが指摘されている（小笠原（2012））。なにより託児所の設置が子どもの命の安全確保になっていた点は見過ごせない。1931 年 7 月 4 日『青森県報 第六八二号』には「季節的託児所設置ノ町村ニ溺死者ナシ」との記載がある（青森県史編さん近現代部会編（2005））。このように、託児所の設置はさまざまな面に及んだことが想起されるのであり、これらの点を解明することが望まれる。
第二に、恐慌に加え凶作に見舞われた東北地方への支援、とくに子どもを対象とする取り組みについて、より全体像に迫ることである。当時、同地方にはさまざまな支援の手が及んだが、本稿が描いたのは、その極一部分に過ぎない。岩木託児所に財閥や新聞社の資金が流れていたことからも想起されるように、宗教界に加えて経済界の関りも注目されるのであり 16、同地方への富の再分配が誰によりいかになされたのかについては、さらに精査する余地が残されている。
そして第三に、救貧制度・救農政策と託児所の設置とを統合して議論する必要性を挙げたい。
大恐慌期に農家世帯が困窮状態からの脱却を目指す姿は長野県を事例にも分析されているが（小島（2020））、それらは近世以来の施し型の救済ではなく「労働の対価」を支払うかたちの救済であったと指摘されている（木下（2021））。戦前日本の救貧制度は恤救規則から救護法に移行する中で対象者を拡大させながらも、労働能力がある者は働くことを求められたことが知られている。時局匡救政策、並びに農村漁村経済更生運動においては、収入増を目指すにしても自給化するにしても働くことが重要であったと解釈される。ここから託児所は、働くことを基本とする
公的救済・事業が機能するための社会基盤となったのではないかと言うことが推察されるのであり、この点についても精査すべきであろう。
本稿は、キリスト教関係の主体が子どもの救済・ケアに関与する過程で、皇室、国や県、市・村、民間企業、さらには成人男性のみならず、子どもや女性、宣教師を含む外国人などと繋がりを持ちながら富の再分配を促す一役を買っていたことを示したが、上記の論点を明らかにすることを通じて、それがいかほどの規模であったのか、再分配の全体における位置づけ、そして岩木
託児所の運営陣が行った事業の意義をより明確に浮かび上がらせることができると思われる。

16 1942 年には、三井報恩会と三菱の冷害義捐金を共同作業所が設置され、そこに託児所を開設する動きがあったことも示されている（矢上（1979）、43）。
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開港から戦後復興の足跡』有Redistribution of Wealth for the Relief and Care of Children, focusing on
donations to a day nursery in rural northeastern Japan in the 1930s*

Izumi Shirai†［Abstract］

This study explores a nursery in the Tohoku region, which was established in 1934 when the region starved
because of extremely cold summer damaging crops. The crop failure led to a food shortage, and many
children were malnourished. The Iwaki Day Nursery was established in response to this situation. Recentlyunearthed records of the nursery, which have been stored in the library of a local high school, have revealed
that the nursery was a joint project of various parties; Nihon-kirisutokyo-renmei (National Christian Councilof Japan), Christian missionaries and churches, private donors residing in and outside the region, Keifukukai (a charitable association with Imperial patronage), central and local governments, and private companies.
The most important actor was the Too Gijuku, a missionary school in the region, whose headmaster was theadministrative director of the nursery and played a significant role in fundraising with other members ofadministration. The records also suggest that the donors were not only high-income taxpayers but newlyemerging middle-class people in towns. In addition, women and even children donated small amounts ofmoney as Christians. Whereas previous studies on pre-war nurseries in the countryside in the early 1930s
found that most were established by private communal organisations and individuals and were mainly fundedby local subsidies, the Iwaki Day Nursery was led by a Christian educational organization and relied largely
on donations from outside the community for its financial resources, especially during the period when it wasestablished. Its support was channeled through Christian networks on a national and global scale.

Journal of Economic Literature (JEL)： N35, D64, N95
Keywords：relief and care of children, day nursery, crop failure, donation, Christine† Japan Business History Institute. E-mail: izumi6141@gmail.com- 27 -