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月次レポート 2024年7月31日 現在
販売用資料

追加型投信／内外／株式

1 世界各国（エマージングカントリーを含みます。）の株式市場を投資対象として、バリューアプローチによって、本源的価値を下回った価格で取引されている
割安銘柄の発掘に努め、厳選して投資することにより、信託財産の長期的な成長を目指します。
2 当ファンドはMSCIワールド・インデックス（円ベース）をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目指して積極的な運用を行います。
3 外貨建て資産については基本的には対円での為替ヘッジを行わない方針ですが、為替動向により円高が見込まれる場合には、為替ヘッジを行うこともあります。
4 実際の運用にあたっては、ブランデス・インベストメント・パートナーズ・エルピー（Brandes Investment Partners, L.P.)に運用の指図に関する権限の一部を委託します。
5 毎月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、基準価額の水準等を勘案して分配を行います。なお、将来の分配金が保証されているものではなく、分配対象額が少額の場合等、分配を行わないこともあります。

基準価額
前月末基準価額（月間騰落額）9,742 円
9,991 円(-249 円)

純資産総額
有価証券組入比率
為替ﾍｯｼﾞ比率

56 億円
96.4%
-

(円)

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（億円）

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過去1ヵ月
過去3ヵ月
過去6ヵ月
過去1年
過去3年
過去5年
設定来

1998年11月12日
無期限
毎月15日
（休業日の場合は翌営業日）
ファンド

-1.7%
1.1%
14.0%
27.8%
75.7%
126.5%
450.5%

ベンチマーク

-3.8%
4.1%
14.8%
29.2%
70.6%
151.7%
674.1%※「基準価額」は信託報酬控除後のものです。信託報酬率は後記の「運用管理費用（信託報酬）」をご覧ください。
※「分配金再投資基準価額」は、過去に支払われた分配金を非課税で再投資したものとして計算しています。
※収益率は「分配金再投資基準価額」より算出しており、実際の投資家利回りとは異なります。
※収益率は年率換算を行っていません。
※ベンチマークは、MSCIワールド・インデックス（円ベース）を示しており、基準価額への反映を考慮し、日本の営業日の前日値を使用しています。
※上記のグラフのベンチマークは、ファンド設定日を10,000として指数化しています。

2024/07/16
2024/06/17
2024/05/15
2024/04/15
2024/03/15
2024/02/15
2024/01/15
2023/12/15

80 円
80 円
80 円
80 円
80 円
80 円
80 円
80 円

設定来合計

16,550 円※分配金は、1万口あたり。
※運用状況によっては、分配金額が変わる場合、或いは分配金が支払われない場合があります。

月間騰落額
有価証券要因
為替要因
信託報酬等
分配金

-246円
348円
345
-496円
-18円
-80円

-249

※騰落額要因分析は、委託会社独自の見解に基づいて試算した概算値であり、傾向を説明するための参考値です。
※各数値は四捨五入しているため、月間騰落額とは一致しない
場合があります。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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追加型投信／内外／株式

月次レポート 2024年7月31日 現在
販売用資料＜市場環境＞
7 月の世界の株式市場は前月比ではほぼ変わらずとなりました。前半は、米国の早期利下げ観測の高まりや警戒感の高かったフランス国
民議会選の決選投票を通過したことなどを受けて上昇しました。しかし後半は、米国の中国に対する半導体輸出規制強化への懸念や米国の一部大手ハイテク企業の市場予想を下回る決算発表などを受けて軟調に推移しました。
米国株式市場は小幅下落しました。前半は、早期利下げ観測や大統領選でトランプ前大統領優勢との見方が強まり規制緩和への期待が高まったことなどを受けて堅調に推移しました。しかし後半は、中国に対する半導体輸出規制強化への懸念や決算発表が本格化する中で一部大手ハイテク企業の市場予想を下回る決算発表などもあり軟調に推移しました。
欧州株式市場は下落しました。前半は、フランス国民議会選で極右勢力が過半数議席獲得できないとの見通しの高まりや米国の早期利下げ観測などを好感して堅調に推移しました。しかし後半は、半導体大手などの市場予想を下回る決算発表や ECB（欧州中央銀行）による利下げ見送り、期待外れの中国の三中全会の声明内容、更に域内企業景況感指数の悪化などを受けて軟調に推移しました。
日本株式市場は下落しました。前半は、米国の早期利下げ観測などを好感した欧米株式の上昇や円安の進行などを受けて堅調に推移しました。しかし後半は、米国の中国に対する半導体輸出規制強化への懸念、日銀金融政策柄決定会合での追加利上げへの警戒感や円高の進行などを背景に軟調に推移しました。
＜運用報告と運用方針＞
個別銘柄のプラス寄与度上位では、エンブラエル（資本財・サービス：航空宇宙・防衛等）、モホーク・インダストリーズ（一般消費財・サービ
ス：家庭用耐久財）、エアステ・グループ・バンク（金融：銀行）、PNC ファイナンシャル・サービシズ・グループ（金融：銀行）、ナットウエスト・グループ（金融：銀行）となりました。
マイナス寄与度上位では、ケリング（一般消費財・サービス：繊維・アパレル等）、マイクロン・テクノロジー（情報技術：半導体・半導体製造装置）、現代自動車（一般消費財・サービス：自動車）、ハイネケン（生活必需品：飲料）、トップスポーツ・インターナショナル（一般消費財・サービス：専門小売）となりました。
長期的な視点に基づく個別銘柄の財務分析等を用いて「企業の本質的価値」を判定し、ボトムアップアプローチによる割安銘柄への選別投資を行い、ポートフォリオを構築します。構築後においても「企業の本質的価値」を判断基準にし、株価上昇等により割安感が薄れて来た場合には機動的に売却し、超過収益の獲得を目指します。
※運用コメントは、運用指図権を委託している投資顧問会社の運用コメントに基づき、パインブリッジ・インベストメンツ株式会社が作成したものです。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
月次レポート 2024年7月31日 現在
販売用資料
追加型投信／内外／株式
リスクおよび留意点

当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建て資産には為替変動リスクもあります。）を主要投資対象としますので、基準価額は変動します。したがって、当ファンドは預貯金とは異なり、元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。これらの運用による損益はすべて受益者の皆様に帰属します。
当ファンドが有する主なリスク要因は以下の通りです。
■価格変動リスク
一般に株価は、経済･社会情勢、発行企業の信用状況、経営・財務状況、市場の需給等の影響を受け変動します。組入銘柄の価格の下落は、基準価額の下落要因となります。
■為替変動リスク
一般に外国為替相場は、金利変動、政治･経済情勢、需給等により変動します。円高は基準価額の下落要因となります。
■カントリーリスク
投資対象国･地域において、政治･経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場
合には、基準価額が下落したり、方針に沿った運用が困難となることがあります。特に、エマージング諸国への投資には、先進国と比較して政治・経済および社会情勢の変化が株価に及ぼす影響が相対的に高い可能性があります。
■流動性リスク
組入有価証券を売買する場合に、需給状況等により希望する時期および価格で売買できないことがあります。
■信用リスク
発行体や取引先の倒産や財務状況の悪化、債務不履行等の影響を受け、有価証券の価格は大きく下落します。
※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
※その他の留意点
・当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング･オフ)の適用はありません。
・当ファンドは、MSCIワールド・インデックス（円ベース）をベンチマークとして使用しますが、ベンチマークはファンドの運用成果そのものを表わすものではありません。また、当ファンドは特定の株価指標等に投資成果が連動する性格のファンド（いわゆるインデックスファンド）ではありません。
・収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて行う場合があります。したがって、収益分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。また、投資者の個別元本の状況によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。なお、収益分配金はファンドの純資産から支払われますので、分配金の支払いは純資産総額の減少につながり、基準価額の下落要因となります。計算期間中の運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
<MSCIワールド・インデックスとは>
MSCIワールド・インデックスとは、MSCI Inc. が開発した株価指数で、世界主要国の株価指数を各国の株式時価総額をベースに合成したものです。なお、MSCIワールド・インデックスはMSCI Inc. の知的財産であり、その著作権、知的財産権の一切は同社に帰属します。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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販売用資料

追加型投信／内外／株式

収益分配金に関する留意事項

収益分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
収益分配金は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等
収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金

投資信託の
純資産

【計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合】
前期決算日から基準価額が上昇した場合
前期決算日から基準価額が下落した場合
10,500円
*500円
（③+④）

10,550円
期中収益
（①+②）
50円
*50円

分配金
100円
10,450円
*450円
（③+④）

10,500円
*500円
（③+④）

10,400円
配当等収益 分配金
①20円
100円
*80円
10,300円
*420円
（③+④）

当期決算日
前期決算日
前期決算日 当期決算日 当期決算日
分配後*分配対象額 当期決算日
分配後*分配対象額
分配前
分配前
500円 *50円を取崩し *分配対象額*分配対象額
500円*80円を取崩し
450円
420円（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。
※上記はイメージであり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意下さい。

分配準備積立金：期ごとに分配可能額を計算し、分配可能額から実際に分配した額を引いた額はそのまま信託財産に組み入れられます。
収益調整金：新規の投資者がファンドを購入したことによって、既存の受益者が受け取れる分配金の額が薄まることのないよう、投資信託財産を計理処理する際に使う特有の勘定科目のことです。
受益者のファンドの購入価額によっては、収益分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
分配金の一部が元本の一部払戻しに相当する場合

受益者の
購入価額
（当初個別元本）普通分配金
元本返戻金 ※元本払戻金（特別分配（特別分配金） 金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その分配金
金額だけ個別元本が減支払後基準価額 少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分
個別元本 は非課税扱いとなります。

分配金の全部が元本の一部払戻しに相当する場合
受益者の
購入価額
（当初個別元本）

元本返戻金（特別分配金）
分配金
支払後
基準価額
個別元本

普通分配金：個別元本（受益者のファンドの購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の受益者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だ
け減少します。
※普通分配金に対する課税については、投資信託説明書（交付目論見書）等をご参照下さい。

■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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販売用資料
追加型投信／内外／株式●信託設定日
●信託期間
●購入単位
●購入価額
●換金価額
●換金代金
●申込締切時間

お申込みメモ

1998年11月12日（木）無期限
販売会社が定める単位購入申込受付日の翌営業日の基準価額
換金申込受付日の翌営業日の基準価額原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。
原則として毎営業日の午後3時までに販売会社が受付けた購入および換金のお申込みを当日受付分とします。
※2024年11月5日より、東京証券取引所の取引時間延伸に伴い、「原則として午後3時30分まで」に変更となる
予定です。なお、販売会社によっては異なる場合がありますので、詳細は販売会社にご確認ください。
●申込受付中止日
ニューヨーク証券取引所の休業日と同じ日付の場合●収益分配
毎月15日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行い、収益分配方針に基づいて分配します。
※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。
お客さまには以下の費用をご負担いただきます。

投資信託には､ご購入・ご換金時に直接ご負担いただく費用と信託財産から間接的にご負担いただく費用の合計額がかかります。
■購入時に直接ご負担いただく費用●購入時手数料：購入申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3%（税抜3.0%）の率を乗じて得た額を上限として、販売会社が定めるものとします。
■換金時に直接ご負担いただく費用●換金時手数料：かかりません。
●信託財産留保額：かかりません。
■投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用●運用管理費用（信託報酬）：信託財産の純資産総額に年1.87%（税抜年1.70%）の率を乗じて得た額とします。
●監査報酬：上記運用管理費用の中に含まれています。
●その他費用：有価証券売買時の売買委託手数料、資産を外国で保管する場合の保管費用等（その他費用については、運用状況等により変動するものであり事前に料率・上限額等を示すことはできません。）※費用等の合計額については、保有期間に応じて異なりますので、表示することはできません。
※詳しくは、販売会社または委託会社までお問い合わせください。
投資信託に関する留意点◇投資信託をご購入の際は投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。投資信託説明書（交付目論見書）等は販売会社の本・支店等にご用意しています。◇投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。◇投資した資産価値の減少を含むリスク
は、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。◇投資信託は、預金等や保険契約とは異なり、預金保険機構、貯金保険機構、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。◇証券会社以外でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。◇投資信託は、販売会社がお申込みの取扱いを行い委託会社が運用を行います。◇ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
●委託会社：●受託会社：●投資顧問会社：●販売会社：

委託会社、その他関係法人

パインブリッジ・インベストメンツ株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第307号
加入協会／一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会
三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社
ブランデス・インベストメント・パートナーズ・エルピー (Brandes Investment Partners,L.P.)
委託会社の指定する金融商品取引業者および登録金融機関■本資料はパインブリッジ・インベストメンツ株式会社によって作成された販売用資料です。お申込みの際には、投資信託説明書（交付目論見書）等をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ずお受取のうえ内容を十分にお読みください。最終的な投資判断は、お客様ご自身でなさるようにお願いいたします。■当ファンドの基準価額は、同ファンドに組入れられている有価証券等の値動きの影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。したがって投資信託は預金と異なり、元本および利回りの保証はありません。■本資料の情報は信頼できると判断した情報に基づき作成されていますが、情報の正確性・完全性について保証するものではありません。過去の実績に関する数値は、将来の運用成果等をお約束するものではありません。投資した資産の価値の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客様が負います。■本資料は情報の提供を目的とするものであり、個別銘柄の売却、購入等の行為を推奨するものではありません。
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