有形民俗文化財の保存の実態と地域的ｱｲﾃﾞﾝﾃｨへの役割(九州圏の事例)
東京芸術大学 枝川 明敬
はじめに我が国の経済発展に応じて，住民を巡る環境・生活様式が大きく変化し，日常生活の必要から生み出され工夫・改良を繰り返しながら伝えられてきた有形の民俗文化財は消滅しつつある．同文化財は，伝統的な衣・食・住や農耕，漁撈などの生産・生業，人の一生，年中行事といった地域社会の暮らしや行事の中で使用されてきた生活用具類であり，我が国民の生活の推移を理解する上で欠くことのできない貴重な文化遺産である．しかしながら，有形民俗文化財(以下，特に区別が必要ない場合は単に「文化財」という）の多くは，明治以降の産業構造や生活様式の変化にともない，消滅や散逸の危機に瀕しており，身近な生活用具類であるため，その文化財的な価値が十分に認識されず，適切な保存・活用が図られていない現状があるといわれる．
それら文化財は，地域のアイデンティティを作ってきた住民の身近に存在する文化財である．
第 48 回日本地域学会年次大会では，関東圏の有形民俗文化財に対象を絞り，その収集・保管等の伝承状況を把握することを目的として実態調査を行った結果を発表した．続いて，東海 3 県，瀬戸内 5 県を対象として実態調査を行い，2012，2013 各年の本大会で発表を行った．その 3 地域の調査分析の結果，特に高度経済成長期における産業構造・社会生活様式の大きい変化があった高度経済成長期に，文化財が消滅していたことが知れたが，文化財の消滅の程度は予想通り関東圏が大きい．東海・瀬戸内圏では生活に密着した道具類は予想以上に残存していた．
2010 年発表の関東圏の調査の結果に対して，地域に残された有形民俗文化財が，地域づくりの大きなエネルギーとなり，個性ある人づくり，地域づくりにつながっているととの仮説の適用を考えた，今回はその仮説の適用の考察も含めて考えるため，東海・瀬戸内圏に続いて，九州圏 1 で行った結果を発表する．調査の結FF

果，文化庁が十分把握していない有形民俗文化財の所在の状況が把握できよう．また，調査結果を考察する
ことにより，衣食住，信仰，年中行事，民俗芸能等にかかわる文化財の利用形態と時間的な消滅を知ることによって，地域住民が構成する社会の構造変化の現れがある程度知れる．
今回の調査結果(九州圏)からみても，明治以降戦前までに製作され続けた文化財は，類型を問わず明治大正昭和の 3 時代に渡って使用されたものが多い．これは関東・東海・瀬戸内圏と同じ傾向である．ただし，関東・東海圏と異なり，明治以前の江戸時代において製作され戦後まで使用されていた「生産・生業」「信仰」目的の文化財があった．それらの約半数の「信仰」目的の文化財は，高度経済成長後期まで使用され続
け，後期にてほぼ使用が終了している．九州圏では「江戸時代以前」制作の文化財がほかの３圏より遺されており，昭和 40 年代に製作された文化財は現在まで衛使用されているものもあった．北九州は明治以来，我が国の先端的重工業発展地域であったが，その反面「生業・生産」に関わる文化財が相当多く遺されていた．
これは，戦後言われた産業の２重構造を表しているのかも知れない．
１．調査の背景
高度産業社会の中で，急速な都市化，情報化等による社会全体のグローバル化とローカル化が同時に進行する．特に文化財のうち，住民生活に密着したあるいはそれに活用された民俗文化財は，生活の変化を直接受けやすく，また身近にあるがため逆に貴重感が失われやすく，「気がつけば無くなっていた」との現象が生じやすい．美術工芸品，建造物，埋蔵文化財は，明治時代の「古器旧物保存方」「古社寺保存法」「国宝保存法」「重要美術品等ノ保存ニ関スル法律」により戦前より保護されてきたが，民俗文化財については戦後になって初めて保護されたように，行政側でもその重要性を認識していなかった．
民俗文化財は，国民が日常生活の中で生み出し，継承してきた有形・無形の文化伝承であり，地域的に共有されえる特定の形式をもち，それが繰り返し再生されて行くという特性をもつ．そのため，今日伝えられ1

沖縄県は，文化的・歴史的・地理的に九州本土とはかなり相違しているので，切り離して考え今回の調査からは除外した．

1

ている民俗文化財の中にはそれぞれの地域の伝統文化の基層的なものが残存しているケースが多く，地域文化の理解や伝統文化を解する上で欠くことのできないものとして位置づけられる．
2004 年の文化財保護法改正により有形登録文化財制度の創設が行われ，建造物以外の有形文化財も登録対象となった．それにも関わらず国（文化庁）でも実態を十分に把握していない．さらに，昨今では，高度経済成長期修了から 40 年程度経て高度経済成長期に消滅した文化財を実際に活用していた人々も亡くなりつつあり，その使用方法が死去とともに不明となることが懸念されている．以上のことから，関東・東海圏に引き続き今回の調査を行った．
表１ 国指定文化財件数区分
2014年8月 2010年7月 増減
国宝
1089
1073
16
特別史跡名勝天然記念物
172
174-2
指定
重要文化財
12936
11669
1267
史跡名勝天然記念物
3114
2706
408
重要有形民俗文化財
214
207
7
重要無形民俗文化財
286
264
22
重要無形文化財
110
107
3
選定
重要伝統的建造物群
106
87
19
選定保存技術66
74-8
登録
登録有形文化財
9643
8067
1576
合計
27736
24428
3308
（注）なお，本来の文化財でなく記録のみを残す文化財も若干存在する

現在の国指定増減率（％）
1.5-1.1
10.915.1
3.48.32.8
21.8-10.8
19.5
13.5

文化財の件数は表１の通りである．最初の関東圏調査当時と比較する上から，2010 年 度 も 併せて記載する．
この調査開始以降４年間で多くの類型の文化財は増加しているが，「特別史跡名勝天然記念物」「選定保存技術」(文化財の継承のための保存修理技術や材料・道具の保存技術)のみは，減少している．心配なことは，文化財継承のための下支えである職人技の選定が減少していることである．
これが，文化財保存継承にボディー・ブロ－として効いてくる可能性が高い．

0B

２．調査の概要

２．１．調査方法・対象と事前調査
表２－1 事前調査による有形民俗文化財数
所在地
件数(A) 絞り込み(B)
B/A(%)
岡山
1264334.1広島
212
3315.6山口
140
1611.4香川
1642817.1愛媛
1432920.3
合計
78514919.0(注)山口，愛媛各県は，瀬戸内海に面した自治体のみ対象として掲げてある．
表２－２ 事前調査による有形民俗文化財数
所在地
件数(A) 絞り込み(B)
B/A(%)
福岡県
28810937.8
長崎県
1383122.4
大分県1634829.5
鹿児島
2077938.1佐賀県
1703621.2
熊本県
257
101
39.3
宮崎県
91
2931.8
合計
1,315
433
32.9

まず，有形民俗文化財がどの程度存在するか，全体件数を把握した．その後，その中から，資料的価値の高い文化財を抽出し，当該文化財を所持している団体に対して，詳細な調査票を送付，または実地に訪問調査を行った．関東・東海圏調査と比較するため同じ方法を採った．
調査対象とする有形民俗文化財とは，「衣食住・生業・信仰・年中行事等に関する風俗慣習，民俗芸能，民俗技術及びこれらに用いられる衣服・器具・家屋その他の物件で我が国民の生活の推移の理解のため欠くことのできないもの」(文化財保護法第 2 条第 1 項第 3 号)をいう．具体的には，日本人の衣食住，農耕，漁猟などの生産業・生業，人の一生や信仰行事・年中行事などのくらしの中で種々使用された用具類・施設などである．文化財保護法では，国(文部科学大臣)は特に資料価値の高い物を重要文化財に指定するほか，重要文化財ほど資料価値が高くはないが，保存・活用が特に措置される必要があるものを登録有形民俗文化財として指定できる．また，地方自治体がその条例の範囲内で指定している有形民俗文化財を除いた文化財の中から，国は，我が国生活文化の特色を示す典型的なもの，歴史的特色，地域的特色，具術的特色，生活様式の特色，職能の様相を示すもの，生活文化との関連を示す重要なものを登録文化財として指定できる．

2

以上の民俗有形文化財の定義の下，九州圏の地方自治体，博物館(美術館あるいは類似施設を含む)に対し，指定・登録されていない有形民俗文化財(むしろ法的保護がされていない段階なので，将来の保護対象物というべきか)の所有の状況を調べた．関東圏，東海圏，瀬戸内圏に続き，九州圏を対象としたのは古来より大陸・朝鮮半島に近く，海外との交流がさかんで経済政治の中心であった京阪神との人的・物的往来があること，北九州地区では江戸時代以降人口密度も高く，鉄工業を中心に重工業が発展してきた経済的に開発されてきた地域なので，文化財が散逸する可能性が高いのではないかと懸念したからである．
表 2 に瀬戸内・九州各圏での事前調査による文化財数を記載する．文化財数は福岡県がトップであり，各県別の文化財数を比べても瀬戸内圏よりは 1 県当たりの文化財数が多くなっている(平均 20%増)．やはり，九州圏の「歴史的土地柄」の性であろうか．人口・世帯数と比べると人口・世帯数の多い福岡，熊本，鹿児島各県 2 は多い．なお，回収割合は全体で 53％であり，関東圏の 51%，東海圏の 48%とほぼ同じである．念のF

F

ため繰り返すが，調査対象文化財は，「登録」，「指定」，「重要」などの法的な保護対象となっていない文化財である．
事前調査時は 2013 年秋に行い，事前調査票配の布先は，県，市町村教育委員会，公私立博物館(美術館)，NPO 等の非営利団体である．資料性の高い文化財なら地方自治体教育委員会，博物館等にはその所在が既知であると思われるので，個人を対象には調査票を配布していない．すなわち，未知の資料性の高い文化財が個人レベルで所持されている可能性も否定できないが，調査の期間・経費と未発見のリスクの可能性を比較．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
して，当初，今回も個人は対象としなかった(これも関東・東海・瀬戸内圏と同じ）．しかし，後述するよう．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．に，「博物館・美術館」宛の調査から，一部「個人」が管理している文化財で資料的に重要な文化財の情報．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．．
提供があり，既述の関東・東海各圏とはことなり，個人所持（当然管理も）の文化財も２次調査では対象と．．
した．瀬戸内圏調査では，個人所有が多かったこと，その所有情報が博物館等から寄せられたことから，２次調査では，個人宛調査も行っている．
つぎに，収集された 1315 件の文化財から，資料性の高いいわば登録文化財に相当すると思量できる対象文化財を以下のような基準で抽出した(絞り込みは，関東圏・東海圏と同じく，国立文化財研究所民俗文化財担当者を中心とした研究者に依頼)．文化財の体系性と網羅性(ある特定の文化財のみが存在しないこと，文化財から生活や職能等が明確に理解できること)，代表性(多く類似文化財が合った場合，その中でももっとも代表できる文化財)，地域性(地域をまたいでいてもよいが，大量生産され地域性の薄い文化財は除く)，時代的歴史的価値が見いだされること，大量生産的商品的とは逆だが，希少性があるもの，以上の観点から絞り込んだ．
絞り込みにより，詳細調査対象件数は約 1/3 程度になったが，これは瀬戸内圏，関東圏，東海圏の採択率10%以下に比べて，格段に大きい．つまり残っている文化財の質が学術的にみても水準が高いことを意味する．各県別にみると残存している文化財の絶対数が多い圏ほど質の高い文化財が残っている．今までの調査では，残存絶対数と質の相関はあまり無かったが，九州圏ではその相関が高い．この理由として，絶対数が多いところでは使用時期が長く，大切に遺されたとの類推も成り立つ．各県別の調査票回収率はほぼ同じであったので質の低い文化財まで拾った可能性は各県ほぼ同じ程度と見て良いからである．
２．２．詳細調査
絞り込んだ資料性の高い文化財について，そられらを対象に詳細調査を行った．その内容は，文化財の所管者(管理者)，名称，種別，構成点数，文化財の特徴と概要，所有者，収蔵あるいは展示場所，保存状況，保存の態様，文化財の製作時期と使用時期，文化財の消滅の理由と今後の保存のための課題である．まず，アンケート調査を行い，その後必要に応じて訪問調査を行った．
調査時期は，2014 年 1 月から３月である．調査票の配布，訪問調査は，先の事前調査から得られた文化財所持者または管理者である．なお，文化財保護法では，所有者より管理者への規制，支援措置が強いので，できるだけ管理者を調査対象とした．

2

人口当たりでは，佐賀県がトップで，以下，熊本，大分，鹿児島，長崎，宮崎，福岡となり，福岡県は佐賀県の 1/3 程度である．これは，福岡県の人口・世帯数が圧倒的に多いことによる．

3

表 3 にその調査結果を示す．管理者の欄をみると，九州圏では瀬戸内圏の「個人」による管理が多かったのに比べ，「地方自治体」が管理している事例が多く，「博物館・美術館」，「個人」に比べても多い．関東・東海圏では，個人による管理対象物は詳細調査対象とはならないくらいの資料価値の少ない文化財であった
表3

所管別文化財の種類

文化財の種類
衣食住
生産・生業
交通運輸
社会生活
信仰
民俗芸能・娯楽
冠婚葬祭・産育等
年中行事
不明
合計
上記割合
瀬戸内

文化財の管理者
自治体

55
143
15281523
1
35288
66.5%
12.1%

非営利法人 博物館・美術館

129

個人

1

合計

右記割合
15.9%
36.5%
4.2%
12.7%
16.4%
9.2%
0.2%
0.7%
4.2%
100.0%

2427
916332673128346

111669158185571
40
1318433

19.2%
53.0%

10.6%
21.5%

3.7%
13.4%

100.0%
100.0%

瀬戸内
16.1%
44.3%
3.4%
2.0%
17.4%
14.8%
0.7%
1.3%
0.0%
100.0%

が，九州圏でも個人管理の文化財は少ない．その反面，関東・東海圏では，「博物館・美術館」での管理が行われていた．文化財の用途を見てみると，「生産・生業洋具」が圧倒的に多く，「衣食住」が続き「社会生活」「民俗芸能・娯楽」が多く，「交通運輸」「信仰」は少ない．関東圏では，もっとも多かったのは「生産・生業」であり，「奉納用具」「衣食住その他」「農具」「祝祭用具」はきわめて少なかったこととやや似ている．
関東圏と同じく生産等に関連している資本財としての道具は残ったが，精神生活に繋がるような信仰(祝祭・奉納)，冠婚葬祭の文化財は，同じく少ない．生産・生業にかかわる資料性の高いものが残されているのは，それらの文化財が使用される産業・生業が変化しない限り，また物理的に滅失，変化，崩壊しない限り使用されてきたからだと思える．
「衣食住」にかかわる文化財は，商品性の性格をもち，新しい衣類等が出現すれば捨てられる．また購入意欲，所得等によって，用具の機能とは別に捨てられる可能性が高いという特徴を考えると，瀬戸内圏と同じく九州圏でも身近な民俗文化財を実際に社会生活上利活用していた可能性が高い．それらが，個人の手を離れ地方地方自治体管理となった．博物館・美術館といった展示・保存する施設での管理でなく，地方地方自治体管理ということは，住民・観光客の目に触れない可能性が高い．実地調査でも，倉庫に保管されている事例が多かった．
次に，製作時期と使用時期の関係をみてみよう．表４に民俗文化財の製作時期と最終使用時期とをクロス
表４

製作時期別使用時期

製作時期
江戸以前
江戸
明治・大正
昭和（戦前）
昭和３０年まで

江戸以前
92

最終使用時期
江戸
明治・大正 昭和（戦前） 昭和３０年まで 昭和４０年代854213346
3210382739
33
4113115222548132122549現在

不明
4522131昭和４０年代1135384不明
27
9(2.1%)
42(9.7%)81(18.7%)44(10.2%)
65(15.0%)94(21.7%)1(0.2%)
97(22.4%)
合計
2(1.3)
12(8.1)15(10.1)
39(26.2)
37(24.8)10(6.7)1(0.7)
33(22.1)（注）上段は九州圏調査で，下段は瀬戸内圏調査である．( )内は，それぞれ縦横欄の合計に対する割合で％
4
1
1

合計
30(6.9%)5(3.4)
89(20.6%)
21(14.1)
105(24.3%)
61(40.9)77(17.8%)23(15.4)06(4.0)27(6.2%)6(4.0)
105(24.2%)
27(18.1)
433(100.0%)149(100.0)

して記載してある．これをみると，江戸時代以前から昭和時代(戦前・戦後を含む．使用期間は最大約 400年間程度)まで長期間に渡って製作されてきた文化財も 30 件(瀬戸内圏では 5 件）あった．その半数(47%)が，また生産・生活様式が戦後変化してもその影響を受けない「信仰」目的の文化財であった．それら長期に渡って使用された文化財のうち，先述の信仰用途を除くと「社会生活」用途が 6 件，残りは「民俗芸能・娯楽」用途であった．
瀬戸内圏において長期に渡って使用された文化財は，生産・生業にかかわるもの(39%)であった．同じく九州圏でも文化財の機能性が落ちない限り相当程度残っているようだ．身近な生産業・生業の形態が江戸時代より 1970 年代(高度経済成長後期)当たりまで変化しないケースも多く使用され続けられたからである．逆にいうと，高度経済成長後期になって，身近な産業・生業が廃業，変化したものとも思える．
民俗文化財は生活様式に深くかかわっているので，文化財の製作時期をみると製作が修了したことによっ
表５

文化財の用途別・制作時期
区分

衣食住
1江戸以前

120

江戸

1

明治・大正
製
作
昭和（戦前）
時
期
昭和３０年まで

13710432昭和４０年代
不明
合計

生産・生業 交通・運輸
11212751482
3034621411212122

社会生活
613151814

用途種別
信仰 民俗芸能・娯楽冠婚葬祭・産年中行事
1442278
1112
10101
10925
12
15
112

合計

不明
3164

3

395

8
11
69(15.9%) 158(36.5%)24(16.4)
66(45.2)

18(4.2%)5(3.4)

917

1
255(12.7%) 71(16.4%)
3(2.1)
26(17.8)8143(0.7%)018(4.2%)
05
40(9.2%)22(15.1)

1(0.2%)
030(6.9%)5(3.4)
89(20.6%)
20(13.7)
105(24.2%)60(41.1)
77(17.8%)23(15.7)27(6.2%)5(3.4)
06(4.1)105(24.2%)
27(18.5)433(100.0%)146(100.0)(注)上段は九州圏，下段は瀬戸内圏での実数．( )内は，それぞれの内訳の合計に対する割合で％.表4との合計の差は，「用途別」には不明があるため．て，生活様式の変化が読み取れる．そこで表 5 には，文化財の用途種別の(当初の)製作時期を記載した．なお，瀬戸内圏での件数も比較のため下段に記載する．これをみると瀬戸内・九州圏とも用途別の文化財の割合はほぼ同じ傾向がある．具体的には，「衣食住」「生産・生業」「信仰」が多く，「交通・運輸」「冠婚葬祭」「年中行事」が少ない．製作時期別でみると瀬戸内・九州圏とも，「明治大正期」が多い．瀬戸内・九州圏とも，「信仰」用途の文化財は大正以前の製作が中心であるが，「衣食住」「生産・生業」用途の文化財は，江戸時代から昭和 40 年代まで，幅広く製作期間が長期に渡っている．「民俗芸能・娯楽」関係は，瀬戸内圏より九州圏の方が製作時期が長い．
「交通・運輸」関係も同じ傾向がある．交通・運輸関係は，科学技術の進展に伴い機械化・高速化・大型化が図られ，従来の江戸時代や明治期の交通手法では対応できないため，製作が戦前で修了しているように思えるが，九州圏は昭和 30 年代まで製作されている．具体的には，馬・牛が引く荷物運搬用の荷車・運搬船(和船を含む)である．実際，筆者の故郷でも昭和 40 年代まで泥道，あぜ道を荷車を馬が牽引していた．
３．地域アイデンティティへの活用と今後の方向性
クラヴァル(Claval，Paul) i は，地域的な空間組織の形成と機能メカニズムを解明するためには，生態学的，DD

経済的，社会的，政治的ばかりでなく，文化的な面からの地域意識と地域的アイデンティティの視点が重要としている．特に，現代は文化の伝達と空間の分節化が議論され，文化の伝達は，近代以前の口承，身振り伝達から，口承，文書伝達へと２極化し，それが文化空間の二重構造を引き起こすという．
すなわち地域的な文化は小規模な単位で伝達され，かれのいうエリート文化はより広い基盤に立って，同一価値基準で伝達される．コミュニケーション技術の進展によって，より地域的な文化は大衆文化の発展に取り代わり，またエリート文化は技術文化の出現を促すという．そして，大衆文化や技術文化は文化的社会

5

や空間を画一化し，そのアンチテーゼとして地域的なアイデンティティの確立運動が起きると考える．さらに，地域の文化が社会的アイデンティティ，集団意識としての形成を促す要因となり，それは，国レベルでのアイデンティティの後退の中で地域的なアイデンティティの復活が図られ，地域イデオロギー，地域への情熱が生ずると指摘している．
また，田中 ii は地域アイデンティティを地域イメージから生ずるものとしている．さらにイメージは地域D

Dのもつ「実態(「地域資源」「文化活動」「行政」）」から生ずるとする．つまり，実態→イメ―ジ→アイデンテ
ィティと一連の因果関係があるとする．その「アイデンティティ」は逆に「実態」にフィードバックされると考える．
「イメージ」を中心におき，その「イメージ」の構成によって「アイデンティティ」が構成され「実態」が創られると考えるのである．その観点から，地域社会に根ざす民俗文化財は地域の「実態」すべてに関わっている．
池上 iii は，これら地域の固有価値が地域再生の鍵となるのではないかと述べ，自然の固有性と伝統文化，DD地域住民の創造性発露による地域活性化策を提言している．さらに，田中は地域の精神を誇りに思いそれを育てていくことは，地域づくりの大きなエネルギーとなり，個性ある人づくり，地域づくりにつながっていると考える．この説の背景には，地域アイデンティティは他地域のそれと競合・差別化することによって，地域への構成住民がもつ誇り，愛着，コミュニティ意識を育成するとの考えが基底にある．
人口移動の激しい地域は，地域独自のアイデンティティが確立継承しにくい．そこで，人口移動と文化財の活用方法との関連について，アンケート調査から見てみると，表 6 の通りである．表 6 には，文化財の活表６ 人口の流動比別文化財活用方法（複数回答）
瀬戸内
九州
地域
活用方法 箇所数
流動比（％）
変動係数 箇所数
流動比（％）
変動係数
観光5(21.7)22.36%
0.81
17(18.3)
10.00%
0.12
4(17.4)25.05%
0.75
学校教育6(6.5)
11.16%
0.15
4(17.4)21.90%
0.95
研究資料
31(33.3)
11.26%
0.12
17.26%
1.00
34(36.6)
11.55%
0.12
地域ｱｲﾃﾞﾝﾃｨ 6(26.1)
5.70%
0.32
文化イベン 4(17.4)
5(5.3)
13.18%
0.42
合計
23(100)18.76%
0.92
93(100.0)
11.24%
0.12
全体数
146
433
(注)「箇所数」の( )内は，割合で％用方法別に活用策を行っている自治体の人口流動比(2000 年と 1975 年の比較(転出数＋転 入 数 )/1975 年の人口比(文化財所在地の市町村人口))を，瀬戸内・九州圏別に併記した．いずれもサンプルが少ないので，結論づけることには慎重さが必要であるが，次の特徴がある．
① 瀬戸内圏に比べて，九州圏の人口流動比は低い．九州圏は流動比は概ね 10%程度，変動係数も 0.1 程度であるが，瀬戸内圏は流動比，変動係数とも高い．従って，九州圏の人口流動比による活用策類型の相違を説明することは難しい．
② 九州圏は「地域アイデンティティ」「研究資料」活用が，瀬戸内圏と比べて文化財の絶対数，全体の対する割合とも高くなっている．絶対数が多いことから，総じて文化財活用に熱心ともいえるが，案外「観光」活用が少ない．やはり，「地域アイデンティティ」作りに活用している自治体は多い．
地域・対象数限定という条件付きながら大胆に述べると，今回の有形民俗文化財の調査結果からそれを活用することで地域アイデンティティの確立をめざしている地方地方自治体は多いようだ．それが地域社会の再構築へつながるかどうか，本研究の対象地域を拡大し，さらなる地域社会の状況(社会指標との関連とか)との詳細な分析を行って，有形民俗文化財を活用した地域アイデンティティの確立方策を考えたい．
i

Claval，P．An Introduction to regional geography, Malden, Mass. Blackwell Publishers， 1998．

クラヴァル，P．竹内啓一訳『現代地理学の論理』大明堂，1975
ii

石井利勝・田中美子『地域イメージとまちづくり』技報堂，1992

Tanaka S, Tanaka Y. ，Model of city image based on a positive feedback. In Complexity and Diversity ,Springer, Tokyo，1996
iii池上惇『生活の芸術化』丸善，1993

池上惇『文化と固有価値の経済学』岩波，2003

6