報告政策医療を担う医療機関の看護部教育委員対象研修の改善と効果−学習ニード・教育ニードの診断結果を活用して−
上國料美香 1

亀岡智美 1

1 国立看護大学校
kamikokuryom@adm.ncn.ac.jp

Improvement and Effect of an Educational Program for Nurse Educators Who Work at Policy-Based Medical Hospitals;
Based on Assessment of Educational Needs and Learning Needs
Mika Kamikokuryo1
Tomomi Kameoka1
1 National College of Nursing, Japan【Keywords】 看護部教育委員 members of in-service education committee for nurses，院内教育 in-hospital education，
看護継続教育 continuing education in nursing

Ⅰ．緒NC，NHO，NHDS の看護部教育委員を対象とする調査

言（以下，2016 年調査）を行い，その学習ニードと教育ニー
院内教育の企画運営に携わる看護部教育委員は，その多くが教育の専門家ではなく，組織内の役割としてこれを担

ドの現状を把握した（亀岡ら，2017a；亀岡ら，2017b；上國料ら，2017）。

う（山澄ら，2014）。また，院内教育の企画運営に必要な本研究は，この 2016 年調査を通し明らかになった NC，知識や技術は専門性が高いにもかかわらず，それを担う看NHO，NHDS の看護部教育委員の教育ニード・学習ニー

護部教育委員等がその修得に活用できる教育機会は，極めドに基づき，改善を試みた研修の効果検討を目的とする。

て少ない（亀岡ら，2017b）。

本研究の成果は，政策医療を担う医療機関である NC，

筆者らは，2006 年以降，政策医療を担う医療機関（国立

NHO，NHDS の看護部教育委員に対し，その学習ニード

高度専門医療研究センター［National Centers for Advancedと教育ニードへの適合度の高い研修を実現するための基礎

and Specialized Medical Care: NC］，国立病院機構［National

資料となる。

Hospital Organization: NHO］，
国立ハンセン病療養所［National
Hansenʼs Disease Sanatoria: NHDS］の看護部教育委員を対象

Ⅱ．研究目的とする研修「院内教育」（以下，研修）を提供してきた（亀岡，2013）。しかし，毎年一定の成果を得ているものの，

2016 年調査を通して明らかになった NC，NHO，NHDS

NC，NHO，NHDS の看護部教育委員の学習ニード，教育の看護部教育委員の教育ニード・学習ニードに基づき，改

ニードを客観的，数量的に把握しないまま研修を継続して善を試みた研修の効果を検証し，より効果的な展開に向けきたという実状がある。NC，NHO，NHDS の看護部教育委ての示唆を得る。

員の学習ニード，教育ニードを把握し，その結果に基づきⅢ．用語の定義

この研修を改善できるならば，それは，研修の受講者が院
内教育の企画運営に必要な能力を修得し，向上させるためのより効果的な研修の実現につながる可能性が高い（舟島，1 ．看護部教育委員

2015a，pp. 286-304）。

病院の看護部教育委員会に所属し，部門や部署の看護職

そこで，この研修のさらなる充実をめざし，2016 年，

国立看護大学校研究紀要

第 18 巻

第1号

2019 年

員教育の企画運営に関与する看護師である。

− 26 −

2 ．学習ニード

堅などキャリア段階別研修計画の立案・実施・評価」，「参

学習ニードとは，学習者の興味・関心，もしくは，学習者加率向上に向けた魅力的な研修計画の立案・実施」に関すが目標達成に必要であると感じている知識・技術・態度である学習を強く要望しており，提供している内容がこれとどり，これらは，学習経験により充足または獲得可能であるのように関係するか，応用できるかについての理解強化（舟島，2015a，p. 44）。これを前提に，本研究における学習

は，研修の効果向上に結びつく可能性がある。

ニードとは，看護部教育委員が，院内教育に携わる看護専門③ NC，NHO，NHDS の看護部教育委員にとって，院内職者として学習を要望する程度と要望する学習内容とする。

教育の企画運営に必要な知識・技術の学習は，教育委員としての活動へのやりがい，効果的な院内教育の実現につな

3 ．教育ニード

がり，その活動への肯定的評価に結びつく可能性がある。
④ NC，NHO，NHDS の看護部教育委員の教育ニードは，

教育ニードとは，看護専門職者として望ましい状態と現状に乖離のある看護職者が望ましい状態に近づくための教教育担当者としての望ましい状態を表す 7 側面のうち，育の必要性である。乖離が小さいほど看護専門職者として「教育への活用を意図し自主的に学習を継続する」ことに望ましい状態にある（舟島，2015a，p. 41）。これを前提

関わる側面が最も高い。教育担当者として必要な知識・技に，本研究における教育ニードとは，看護部教育委員が，術を学習する機会の少なさ（亀岡ら，2017b）がその一因

院内教育に携わる看護専門職者として望ましい状態に近づである可能性があり，研修の受講自体が，この教育ニード

くための教育の必要性とする。

充足に結びつく可能性が高い。
そこで，上記①から④に基づき，研修計画書の修正を試みた。主な修正点は，次の 2 点である。

Ⅳ．研究方法①「院内教育の企画運営に携わる者としての適切な役割
1 ．研修の概要

遂行への価値づけ」，「院内教育の対象者である看護師の特2017 年 9 月 28 日と 9 月 29 日の 2 日間全 12 時間にわた

徴把握とそれに合致するプログラム作成の意義理解とそのり，研修を実施した。受講者，目的，内容等は，次のとお価値づけ」，「院内教育の企画運営に携わる者としての主体りである（図 1）。

的学習継続の重要性理解と価値づけ」に関わる一般目標を追加し，その達成に向けた授業計画案を作成した。

1）
研修の受講者②院内教育プログラムの立案・実施・評価に必要な基本研修の受講者は，NC，NHO，NHDS に就業し，看護部的知識の応用方法に対する理解深化を意図し，看護師の臨教育委員として院内教育プログラムの企画運営に携わって床経験年数，役割，キャリア等が異なる場合を想定した複いる看護職者全 62 名であった。

数の研修計画書の検討機会となる演習を組み込むとともに，研修計画書の洗練を体験できる教材を新たに作成し

2）研修の目的

た。

研修の目的は，NC，NHO，NHDS の看護部教育委員が，院内教育プログラムの展開に必要な基本的知識を学び，そ2 ．データ収集方法の企画運営に携わる者としての自己の課題を明確化するこ

研修終了後，全受講者に対し，研究の目的，意義，研究参加の方法，利益・不利益等を示す文書を配布し，これをとであった。

用いて口頭により研究参加を依頼した。研究参加意思があ3）
研修の内容・方法

る場合は，次の 3 点を依頼したい旨も説明した。それは，①

2016 年調査の結果（亀岡ら，2017a；亀岡ら，2017b；

研修の事前課題として実施した「学習ニードアセスメント
ツール‐教育担当者用‐（Educational Needs Assessment Tool

上國料ら，2017）は，次の 4 点を示した。
① NC，NHO，NHDS の看護部教育委員は，その役割遂

for Hospital Nurse Educators: LNAT）（舟島，2015b，pp. 286-

行に直結する院内教育プログラムの立案・実施・評価，カ294）」と「教育ニードアセスメントツール‐教育担当者用‐

リキュラム編成や教授技術，評価等，教育に関する知識・（Learning Needs Assessment Tool for Hospital Nurse Educators:

技術の学習を特に強く要望している。

ENAT）（舟島，2015b，pp. 295-304）」の自己評価結果の提供，② 2006 年以降提供してきた研修は，院内教育プログラ②事後調査票（特性調査紙，LNAT，ENAT を含む）への回

ムの立案・実施・評価に必要な基本的知識を提供してお答とその提供，③研修後のグループインタビューへの参加でり，NC，NHO，NHDS の看護部教育委員の学習ニードとある。なお，LNAT は，16 質問項目からなり，総得点，およ教育ニードの充足に重要な内容と概ね合致する。その一び，各質問項目の得点は，高いほど対象者の学習への要望

方，NC，NHO，NHDS の看護部教育委員は，「新人・中が 強く，低いほどそれ が 低いことを示す（舟島，2015a，− 27 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 18 No. 1 2019䛂㝔ෆᩍ⫱䛃䛾ᴫせ㻌㻌‫◊ە‬ಟ┠ⓗ㝔ෆᩍ⫱ࣉࣟࢢ࣒ࣛࡢᒎ㛤࡟ᚲせ࡞ᇶᮏⓗ▱㆑ࢆᏛࡧ㸪ࡑࡢ௻⏬㐠Ⴀ࡟ᦠࢃࡿ⪅࡜ࡋ࡚ࡢ⮬ᕫࡢㄢ㢟ࢆ᫂☜໬ࡍࡿࠋ
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図1. 研修の概要＊下線部は，2016 年調査結果に基づき改善した部分を示す。

国立看護大学校研究紀要

第 18 巻

第1号

2019 年− 28 −

p. 44）。ENAT は，7 下位尺度 35 質問項目からなり，総得点

4 ．倫理的配慮が高いほど教育の必要性が高く，看護専門職者として普遍

日本看護教育学学会研究倫理指針（日本看護教育学学的かつ妥当な望ましさから乖離し，低いほど教育の必要性は会，2017）に基づき，倫理的配慮を行った。また，国立国低く，看護専門職として普遍的かつ妥当な望ましさを充足し際医療研究センター倫理委員会の承認（承認番号 NCGM-ていることを示す。下位尺度ごとの得点解釈も同様である

G-001894-00）後に調査を実施した。

（舟島，2015a，p. 43）。
研修の事前課題として実施した LNAT と ENAT の自己

Ⅴ．結果

評価結果，および，回答した事後調査票の提供は，返信用封筒を用いた個別投函とした。事後調査票は，研修後の学

39 名より事前課題の LNAT と ENAT 自己評価結果，事習ニードと教育ニードを把握するための LNAT と ENAT，

後調査票への回答の提供（以下，事前事後調査）を得た。

参加者の所属病院勤務年数，教育委員経験年数，研修へのグループインタビューへの参加は 12 名であった。

参加動機，研修の目標達成程度，研修の満足度等を調査するための質問項目（選択回答式質問もしくは自由回答式質

1 ．事前事後調査参加者の背景

問）からなる特性調査紙から構成された。LNAT と ENAT

事前事後調査参加者の看護師経験年数（中央値［25 パーの信頼性と妥当性は，先行研究（舟島，2015b，pp. 286-

センタイル値，75 パーセンタイル値］）は，20.0（12.5，

304）により確保されている。特性調査紙の内容的妥当性25.5）年，教育委員経験年数は，2.0（1.0，3.0）年であっは，共同研究者間の検討を通して確保した。データ収集期

た。職位は，看護師長が 16 名（41.0％）と最も多く，副間は，2017 年 9 月 29 日から 10 月 13 日であった。

看護師長が 12 名（30.8％），副看護部長が 6 名（9.0％），

また，全受講者に対し，グループインタビューへの参加

スタッフ看護師が 4 名（10.3％）であった（表 1）。

意思がある場合，研修終了後，指定場所（グループインタ
ビュー会場）に来場するよう依頼した。来場者には，イン

2 ．事前事後調査参加者の学習ニード・教育ニードの変化

タビューに先立ち，研究参加同意書への署名を得た。イン1）
事前事後調査参加者の LNAT 総得点の変化

タビュー時は，ガイドに沿って，次の質問を行った。それ

事前事後調査参加者 39 名中，34 名から研修前後の LNAT

は，
「昨日と今日の 2 日間の研修はいかがでしたか」，「研

全質問項目への回答を得た。34 名の研修前 LNAT 総得点平修内容はいかがでしたか」，「研修方法はいかがでしたか」，

均は，81.7（Standard deviation: SD = 7.1）点，範囲が 64 点か「研修について，もっとこんな風にして欲しいということ

ら 95 点，研修後 LNAT 総得点平均は，82.2（SD = 12.1）点，はありますか」である。グループインタビューの内容は，範囲が 46 点から 96 点であった。研修前後の LNAT 総得点

参加者の許可を得て IC レコーダーに録音し，逐語録を作のうち、研修前の値が正規分布に従っていなかったことから成した。

（z = .13, p > .05 / z = .16, p < .05）
，Wilcoxon の符号付順位和検定を実施した。その結果，研修前後の LNAT 総得点に有意な変化は認められなかった（z = .78，p = .44）。

3 ．データ分析方法
事前課題の LNAT と ENAT 自己評価結果，事後調査票への回答のうち，実数記入式，選択回答式質問への回答

2）
事前事後調査参加者の ENAT 総得点の変化

は，SPSS Statistics version 24 を用いて統計学的に分析した。

事 前 事 後 調 査 参 加 者 39 名 中，35 名 か ら 研 修 前 後 の研修前後の LNAT 総得点の差の検定には，Wilcoxon の符

ENAT 下位尺度ⅠからⅥの全質問項目に回答を得た。35 名号付順位和検定を用いた。ENAT は，下位尺度ⅠからⅥがの研修前 ENAT 総得点は，平均 80.5（SD = 11.6）点，範囲

院内教育担当者であればだれもが回答可能，Ⅶが責任者のが 54 点 か ら 103 点， 研 修 後 ENAT 総 得 点 は， 平 均 77.8

立場にある者のみ回答可能となっている。そのため，下位（SD = 15.9）点，範囲が 47 点から 118 点であった。これら

尺度ⅠからⅥを用いて算出される総得点（以下，ENAT 総

研修前後の ENAT 総得点は正規分布に従っていたことから得点）と各下位尺度得点を分析に用いた。研修前後の（z = .97, p > .05 / z = .99, p > .05）
，対応のある t 検定を実施

ENAT 総得点，各下位尺度得点の差の検定には，Wilcoxon

した。その結果，研修前後の ENAT 総得点に有意な変化はの符号付順位和検定と対応のある t 検定を用いた（有意水認められなかった（t = 1.32, df = 34, p = .20）。

準は 5％とした）。自由回答式質問への回答は，内容を精読し，意味内容の類似性に基づき分類した。グループイン

3）事前事後調査参加者の ENAT 下位尺度得点の変化

タビューの逐語録は，研修成果の評価，質問紙の調査結果

研修前後の ENAT 下位尺度ⅠからⅥの得点の平均は，を解釈するために用いた。

次のとおりであった（表 2）。なお，【】は下位尺度番号と下位尺度名を表す。

− 29 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 18 No. 1 2019

表 1．対象者の背景

n ＝ 39

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表 2．事前事後調査を通した研修参加者の LNAT 総得点・ENAT 総得点・ENAT 下位尺度得点の変化㻌㻌㻸㻺㻭㼀⥲ᚓⅬ㻌 䠄㼚㻩㻟㻠䠅㻌 㼍㻌㻌㻱㻺㻭㼀⥲ᚓⅬ㻌 䠄㼚㻩㻟㻡䠅㻌 㼎㻌㻌䊠䠊㉁䛾㧗䛔◊ಟ䜢ᥦ౪䛩䜛㻌 㼎㻌㻌䊡䠊᰿ᣐ䛻ᇶ䛵䛝◊ಟィ⏬䜢❧᱌䞉ᐇ᪋䞉ホ౯䛩䜛㻌 㼎㻌㻌䊢䠊ᚲせ䛺ᑐ㇟䛻ᚲせᛶ䛻ᛂ䛨䛯ᩍ⫱䜢ᥦ౪䛩䜛㻌 㼎㻌㻌䊣䠊ᩍ⫱䜈䛾ά⏝䜢ពᅗ䛧⮬୺ⓗ䛻Ꮫ⩦䜢⥅⥆䛩䜛㻌 㼎㻌㻌䊤䠊ᚲせ䛻ᛂ䛨ᩍ⫱䜢ᨵ㠉䛩䜛㻌 㼍㻌㻌䊥䠊ᩍ⫱䜢ᢸᙜ䛷䛝䜛┳ㆤᖌ䜢᪂䛯䛻㣴ᡂ䛩䜛㻌 㼎㻌
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【Ⅰ．質の高い研修を提供する】得点は，研修前が 11.3に学習を継続する】得点は，研修前が 14.9（SD ＝ 3.2）点，（SD ＝ 2.6）点，研修後が 11.7（SD = 2.8）点であった。
【Ⅱ．

研修後が 13.5（SD ＝ 3.4）点であった。
【Ⅴ．必要に応じ教根拠に基づき研修計画を立案・実施・評価する】得点は，育を改革する】得点は，研修前が 14.2（SD ＝ 2.6）点，研研 修 前 が 14.3（SD ＝ 2.3）点，研 修 後 が 14.3（SD ＝ 3.0）

修後が 13.7（SD ＝ 3.4）点であった。
【Ⅵ．教育を担当でき点であった。
【Ⅲ．必要な対象に必要性に応じた教育を提供

る看護師を新たに養成する】得点は，研修前が 12.3（SD ＝する】得点は，研修前が 13.4（SD ＝ 2.7）点，研修後が 12.6

2.9）点，研修後が 12.1（SD ＝ 3.1）点であった。

（SD ＝ 3.5）点であった。
【Ⅳ．教育への活用を意図し自主的

国立看護大学校研究紀要

第 18 巻

第1号

2019 年− 30 −

下位尺度得点の分布の正規性の検定結果に基づき，下位尺度Ⅰ，Ⅱ，Ⅲ，Ⅳ，Ⅵについては対応のあるｔ検定，下位（53.8％）が「かなり達成できた」，11 名（28.2％）が「非尺度Ⅴについては Wilcoxon の符号付順位和検定を実施し常に達成できた」と回答した。目標「3. 院内教育プログラた。その結果，下位尺度Ⅳ得点のみ研修前後を通し有意なムを立案・実施・評価する過程の概要を理解する」に，18変化が認められることを示した（t = 3.66, df = .34, p < .05）。

名（46.2％）が「かなり達成できた」，11 名（28.2％）が「非常に達成できた」と回答した。目標「4. 効果的な院内

3 ．事前事後調査参加者が評価する自己の目標達成度

教育の実現に向けた教育目標設定の重要性と教育目標設定

事後調査票において，事前事後調査参加者の研修目標達における留意点を理解する」に，17 名（43.6％）が「かな

成度に対する自己評価状況を調査した（表 3）。その結果，

り達成できた」，14 名（35.9％）が「非常に達成できた」

一般目標「1. 看護継続教育，院内教育の意義と関連づけて，と回答した。目標「5. 所属施設院内教育の企画運営に携わ

各病院の院内教育担当者による適切な役割遂行の重要性をる者としての自己の課題を明確化する」に，17 名（43.6％）

理解する」に，21 名（53.8％）が「かなり達成できた」，9

が「かなり達成できた」，14 名（35.9％）が「非常に達成

名（23.1％）が「大体達成できた」と回答した。目標「2.

できた」と回答した。

院内教育の対象となる看護師の特徴を理解する」に，21 名
表 3．事前事後調査参加者が評価する自己の目標達成程度

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5 ．研修参加とその成果に対するグループインタビュー

4 ．研修への参加とその成果に対する事前事後調査参加

参加者の知覚者の知覚「あなたは，研修に参加してよかったと思いますか」とい研修の方法や内容に対する意見を自由に語るよう求めた

う質問に対し，38 名（97.4％）が，「よいと思う」と回答し結果，グループインタビュー参加者 12 名から次のようなた。その回答理由は，「研修目的・目標を設定する方法や意見があった。それは，「自施設の研修目的・目標を見直

留意点を学べた」10 名（26.3 %），「自己の問題が明確化しすことから始めたい」，「自施設のスタッフの学習ニードとた」10 名（26.3 %），「研修目的・目標を設定する重要性を

教育ニードを測定してみたい」，「研修成果を評価すること学べた」7 名（18.4 %），「院内教育担当者の役割遂行に意やその方法についてわかった」等，学習内容への理解とそ欲が高まった／自信がついた」3 名（7.9 %），「院内教育にの活用に向けた意見であった。また，「研修の目的・目標

関する理解が深まった」3 名（7.9 %）等であった（表 4）。

を確認してもらえたので自分自身で達成度を確認できてよ− 31 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 18 No. 1 2019

表 4．研修への参加とその成果に対する事前事後調査参加者の知覚（自由記述・複数回答）◊ಟ䜈䛾ཧຍ䛸䛭䛾ᡂᯝ䛻ᑐ䛩䜛▱ぬ㻌ேᩘ䠄ྡ䠅㻌

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かった」
，「ワークショップの後に模範解答を示してもらえが多数を占めていた。一般目標 5 は，2016 年調査の結果てよかった」等，研修方法についても肯定的意見が多く聞に基づき追加した「院内教育の企画運営に携わる者としてかれた。さらに，「楽しく研修を受けられた」，「楽しかっの主体的学習継続の重要性理解と価値づけ」に関わる目標

た」，「学習になった」，「教育委員として自信がついた」

であり，一般目標 5 への評価は，LNAT 総得点の結果が，等，教育委員としての役割遂行意欲や満足感にもつながっ

院内教育の企画運営に必要な知識・技術の修得に対する学ていた。

習継続への意欲向上の可能性を示唆することと合致する。
そのため，2016 年調査結果に基づき改善を試みた研修は，Ⅵ．考

改善点「院内教育の企画運営に携わる者としての主体的学

察

習継続の重要性理解と価値づけ」の強化に対し有用であっ
1 ．改善を試みた研修の効果たと推察できる。

2016 年調査の結果に基づき，2006 年以降行ってきた研第 2 に，研修前後の ENAT 総得点，および，ENAT 各下

修の目的・目標，内容，方法を再検討し，改善を試みた。

位尺度得点の変化に着目した。結果は，ENAT 総得点，お主な改善点は，「Ⅳ．研究方法」の項に示した 2 点である。

よび，下位尺度【Ⅲ．必要な対象に必要性に応じた教育を

これら研修の効果検討に向け，第 1 に，研修前後の LNAT

提供する】，【Ⅳ．教育への活用を意図し自主的に学習を継

総得点の変化に着目した。結果は，統計学的に有意差は認

続する】，【Ⅴ．必要に応じ教育を改革する】，【Ⅵ．教育をめられなかったものの，事前事後調査参加者の研修後担当できる看護師を新たに養成する】が，研修前よりも低

LNAT 総得点が，研修前よりも上昇したことを示した。こ下したことを示した。このうち，下位尺度Ⅳは，統計学的の結果は，研修受講が事前事後調査参加者の学習ニードをに有意差が認められた。この結果は，事前事後調査参加者充足し，院内教育の企画運営に必要な知識・技術の修得にが研修受講を通して教育ニードを概ね充足し，院内教育に対する学習継続への意欲向上の可能性を示唆する。

携わる看護専門職として普遍的かつ妥当な望ましさに近づ

わかる喜びを体験した者は，内発的に動機づけられて，いたことを示唆する。特に，ENAT 下位尺度【Ⅳ．教育へ

いっそう学ぼうと学習への動機づけが高まる（東ら，1988,の活用を意図し自主的に学習を継続する】という側面につp. 447; Center for Mental Health in Schools at UCLA，
2002）といては，研修受講が有用であったことを示す。

される。事後調査の結果は，事前事後調査参加者 38 名

一方，ENAT の下位尺度【Ⅰ．質の高い研修を提供する】（97.4%）が「研修に参加してよかった」，そのうち 3 名

得点は，研修前後を通して上昇し，【Ⅱ．根拠に基づき研（7.7%）が「院内教育担当者の役割遂行に意欲が高まった・

修計画を立案・実施・評価する】得点は，研修前後を通し自信がついた」と知覚していることを示した。この回答も，て不変であった。この結果は，ENAT 下位尺度【Ⅰ．質の研修受講を通した学習継続への意欲向上を支持する。

高い研修を提供する】，【Ⅱ．根拠に基づき研修計画を立

一般目標「5. 所属施設院内教育の企画運営に携わる者としての自己の課題を明確化する」に対する事前事後調査参案・実施・評価する】に関わる課題が残る可能性を示唆する。

加者の評価は，「かなり達成できた」，「非常に達成できた」

国立看護大学校研究紀要

第 18 巻

第1号

2019 年− 32 −

一般目標「1. 看護継続教育，院内教育の意義と関連づけ

て，各病院の院内教育担当者による適切な役割遂行の重要意には低下しないことを示した。筆者らがこれまでに行っ性を理解する」，「3. 院内教育プログラムを立案・実施・評た調査によれば（亀岡ら，2017b），NC，NHO，NHDS の価する過程の概要を理解する」に対する事前事後調査参加

看護部教育委員の多くは，研修の企画・運営役割を担って者の評価は，「かなり達成できた」，「非常に達成できた」

いる。この役割は，院内教育プログラムの立案・実施・評が多数を占めていた。一般目標 1，3 は，研修の改善点

価に必要な知識・技術の学習なくして果たせない。そのた「院内教育の企画運営に携わる者としての適切な役割遂行

め，ENAT 下位尺度Ⅰ，Ⅱ得点も低下することが望ましい。

への価値づけ」，「院内教育の対象者である看護師の特徴把にもかかわらず，これら得点の低下につながらなかったと

握とそれに合致するプログラム作成の意義理解とその価値いう結果は，研修時間が 2 日間全 12 時間であり，院内教づけ」に関わる目標であり，一般目標 1，3 への評価は，育の企画運営に必要な基本的知識の学習に焦点を当てると改善を試みた研修が有用であったことを示唆する ENAT

いう本研修の限界を示す。修得した知識を使って実際の研

総得点，および，ENAT 各下位尺度得点の結果と合致する。

修を立案，評価する能力獲得は，看護部教育委員にとってそのため，2016 年調査結果に基づき改善を試みた研修は，重要であり，これら能力獲得に向けたフォローアップ研修

改善点「院内教育の企画運営に携わる者としての適切な役の実施や，受講者自身が，研修終了後，残る課題の達成や割遂行への価値づけ」，「院内教育の対象者である看護師のさらなる能力の向上をめざして学習を継続できる教材の開特徴把握とそれに合致するプログラム作成の意義理解とそ

発は，今後の課題である。
さらに，本研究は，本研修受講者 1 群のみの比較研究デの価値づけ」の強化に対し有用であったと推察できる。
第 3 に，研修への参加とその成果に対する事前事後調

ザインである。また，研修前後の LNAT 総得点，ENAT 総査，および，グループインタビー参加者の知覚に着目し得点，ENAT 下位尺度Ⅳを除くⅠからⅥの得点に一定の期た。

待される変化はあったものの，有意差は認められなかっ

事後調査の結果は，グループインタビュー参加者が，た。これらは，改善を試みた研修の検証や結果の一般化に「講義を聞いてなるほどと思っても言語化は難しかった」，

限界があることを示す。研修の効果検証の継続も，本研究「講義でわかったつもりでもワークでやってみるとできなの今後の課題であり，関心をもっていきたい。

かった」，「研修計画書を立案できるかといわれたら難しい」と知覚していることを示した。これらの結果は，本研

Ⅶ．結論

修受講のみでは，院内教育の立案・実施・評価に必要な基本的知識を実際の状況に応用できる程度にまで修得するの1 ．2016 年調査に基づき改善された研修「院内教育」

は難しいことを意味し，ENAT 下位尺度【Ⅰ．質の高い研は，改善点「院内教育の企画運営に携わる者として修を提供する】，【Ⅱ．根拠に基づき研修計画を立案・実の適切な役割遂行への価値づけ」，「院内教育の対象

施・評価する】に関わる課題が残る可能性を示唆する研修者である看護師の特徴把握とそれに合致するプログ

前 後 の LNAT 総 得 点 の 結 果 を 支 持 す る。 こ の 課 題 は，

ラム作成の意義理解とその価値づけ」，「院内教育の2016 年調査結果に基づく改善点「院内教育プログラムの企画運営に携わる者としての主体的学習継続の重要

立案・実施・評価に必要な基本的知識の応用方法に対する性理解と価値づけ」に関わる一般目標の達成という理解深化を意図し，看護師の臨床経験年数，役割，キャリ視点から，有用であったと推察できる。

ア等が異なる場合を想定した複数の研修計画書の検討機会

2 ．2016 年調査に基づき改善された研修「院内教育」となる演習を組み込むとともに，研修計画書の洗練を体験

は，改善点「院内教育プログラムの立案・実施・評できる教材の作成」に関わり，その有用性の検討を要する

価に必要な基本的知識の応用方法に対する理解深化と推察できる。

を意図し，看護師の臨床経験年数，役割，キャリア等が異なる場合を想定した複数の研修計画書の検討

2 ．本研究の限界と今後の課題機会となる演習を組み込むとともに，研修計画書の本研究は，研修終了後に事前事後調査，および，インタ

洗練を体験できる教材の作成」の有用性の検討を要

ビューへの参加者を募った。そのため，参加者が，研修へすると推察できる。

の満足度が高い者に偏るという選択バイアスが生じている

3 ．2016 年調査に基づき改善された研修「院内教育」

可能性がある。これは，本研究の限界であり，参加者募集

は，参加者募集方法，修得した知識を使った実際の方法の検討は，今後の課題である。

研修の立案，評価に必要な能力獲得の支援，研修効

また，本研究の結果は，事前事後調査参加者の研修後

果検証の継続に課題が残る。

ENAT 下位尺度【Ⅰ．質の高い研修を提供する】，【Ⅱ．根
拠に基づき研修計画を立案・実施・評価する】の得点が有− 33 −J Nurs Studies NCNJ Vol. 18 No. 1 2019謝

看護部教育委員の教育ニードの特性との関係に焦点

辞本研究にご協力くださった国立高度専門医療研究センを当てて．国立看護大学校研究紀要，17（1），9-18．

ター，国立病院機構，国立ハンセン病療養所の看護部教育

亀岡智美，上國料美香，飯野京子，小澤三枝子，木村弘
江，原田久美子，他（2017a）．看護部教育委員の学委員の皆様に深謝する。

習ニードと特性の関係

本研究は，国際医療研究開発費（27 指 1405）による成政策医療を担う医療機関を対象にして．国立病院看護研究学会誌，13（1）
，
2-9．

果である。

亀岡智美，上國料美香，飯野京子，小澤三枝子，剱物祐
■文

子，水野正之，他（2017b）．研政策医療を担う医療献機関における看護部教育委員会の現状

東洋，梅本尭夫，芝祐順，梶田叡一（1988）．現代教育

組織運営と提供している研修に焦点を当てて．国立看護大学校

評価事典．金子書房，東京．
Center for Mental Health in Schools at UCLA.（2002）.

究紀要，16（1），1-9．

Reengaging students in learning at school. Addressing

亀岡智美（2013）．魅力的な看護継続教育の展開とそのBarriers to Learning, 7（1）, 6.

課題 看護職者を対象とする研修会における教授活動の工夫．看護教育学研究，22（2），22-23．

舟島なをみ（2015a）．院内教育プログラムの立案・実

日本看護教育学学会（2017）．日本看護教育学学会研究

施・評価第 2 版．医学書院，東京．

倫理指針．看護教育学研究，26（1），88-89.

舟島なをみ（2015b）．看護実践・教育のための測定用具

山澄直美，舟島なをみ，中山登志子（2014）．
「研修過程

ファイル第 3 版．医学書院，東京．

評価スケール - 院内教育用 -」の開発とスケールを上國料美香，亀岡智美，木村弘江，原田久美子，大柴福子，飯野京子，他（2017）．政策医療を担う医療機用いた評価活動の有効性検証

関に就業する看護部教育委員の教育ニードの現状

改善に向けて．看護教育学研究，23（1），1-16．

看護職者の教授活動【要旨】 研究目的は，従前より実施してきた「政策医療を担う医療機関の看護部教育委員対象研修（以下，研修）」の内容・方法
を教育ニード・学習ニードの調査結果に基づき改善し，その効果を検討することである。2016 年に行った教育ニード・学習ニー
ドの調査結果は，研修を通した「教育委員役割遂行の重要性理解」，「教育委員役割遂行上の課題の明確化」等の強化の必要性 3 点を示唆した。そこで，この示唆に基づき研修を改善，実施した。研修の有用性は，研修前後の「教育ニードアセスメントツール―
教育担当者用―」（以下，ENAT）と「学習ニードアセスメントツール―教育担当者用―」（以下，LNAT）測定結果の比較，研修後の集団面接により検討した。事前事後調査参加者 39 名，面接参加者 12 名のデータを分析し，ENAT 総得点の低下（80.5 / 77.8），
LNAT 総得点の上昇（81.7 / 82.2）等の結果，「院内教育や研修計画書作成の基礎的知識を学べた」，「研修目的・目標を設定する方法や留意点を学べた」等の感想を得た。これらは，改善を試みた研修の有用性とともに，その継続的な検証の必要性を示唆する。

受付日 2018 年 9 月 5 日

国立看護大学校研究紀要

第 18 巻

第1号

2019 年− 34 −

採用決定日 2018 年 9 月 28 日