２日目（７月７日） ラウンドテーブル■

第一部（９：００－１０：３０）① 校内研修としての授業研究におけるミドルリーダーの力量と成長への支援について：
ファシリテーターとしての力量に注目して木原成一郎（広島大学）・日野克博（愛媛大学）・鈴木聡（東京学芸大学）・中西紘士（環太平洋大学）
・岩田昌太郎（広島大学）
久保研二(島根大学)・齊藤一彦（広島大学）・大後戸一樹（広島大学）
・村井潤（武庫川女子大学）

校内研修として行われる授業研究の成果は、研究主任や体育主任という運営者の力量に大きく左右される。彼らはミドルリーダーと呼ばれ中堅教員として学校運営の中心となっている。ミドルリーダーには、校内研修としての授業研究の運営に当たり、若手から経験豊かな教員が一致して取り組めるテーマを決定するというリーダーシップが求められる。また、校内研修としての授業研究を進める際に、参加者が協議会で主体的に協働して話し合いを進めるための役割設定やブレーンストーミングのルールの確認などをすすめるファシリテーターの役
割が求められる。従来は、学校内で自生的にミドルリーダーが育成されてきた。しかしながら、近年の教員大量採用と、30 代後半から 40
代の中堅教員の不足により、学校内の世代のアンバランスが生じている。その結果、採用後数年の若手教員が、研究主任としてミドルリー
ダーの役割を果たさなければならない事態が生じている。そこで、大学教員や指導主事等の学校外の他者が、ミドルリーダーの育成に貢献することが求められている。
我々は、日本体育科教育学会第 23 回大会のラウンドテーブルにおいて、校外指導者として招聘される大学教員が指導助言者として果たす役割を実務家教員である場合と研究者教員である場合に分けて議論した。今回は、ミドルリーダーの育成に対して、外部者としての大学
教員がどのような支援を果たすことが求められているのかについて、主にテーマの決定やファシリテーターの力量の育成を中心に議論を深めたい。
今回のラウンドテーブルでは、まず、公立小学校で校内研修として体育の授業研究を教務主任として進めている教員と外部指導者として支援している大学教員 2 名から、ミドルリーダーとして求められる力量とその育成への支援についての事例をご提供いただく。次に、本校
内研修に参加していない外部の教師教育者から本事例についてコメントをいただく。そして参加者のみなさんとこの事例について自由に意
見交換を行う。
外部指導者として授業研究を支援している大学教員はもちろん、実際に校内研修を行っている現職の教師をはじめ、学生・院生、教育委
員会の先生方にご参加いただき、積極的な議論をして頂ければ幸いである。

② 21 世紀型学力を保障する体育の問題発見(生成)場面に関する実践的研究－器械運動に着目して－永末大輔（千葉大学教育学部附属小学校）・石井幸司（江戸川区立新田小学校）・古木善行（千葉市立大森小学校）
和氣拓巳（狭山市立柏原小学校）・ 伊藤直仁（川越市立博物館）・神﨑芳明（千葉市立高洲小学校）
神谷潤（お茶の水女子大学附属小学校）・濱田敦志（松本大学）・鈴木直樹（東京学芸大学）
現代の社会では、これまで以上に社会体育やスポーツ少年団、スポーツクラブなど様々な場面で「自分で運動を選択する機会」が保障されている。また、子どもたちの様子からも「学校で泳げないからスイミングスクールに通って泳げるようになった。」「サッカーを習っているからサッカーが得意だ。」「体操教室に通っているから器械運動が好きだ。」と学校外での運動経験が学校体育にも影響している。そのような状況において、学校で学ぶ体育の役割、教科としての意味を明確にすることは重要である。
21 世紀型能力が提唱され、コンピテンシーベースで学びを考えるようになってきた。体育だけが例外ということはなく、ＯＥＣＤが発表した学びのフレームワークでも体育は重要な位置づけにあり、体育においても他教科と同様、資質・能力ベースでの授業を構想していく必要がある。そこで、本研究では、「コンピテンシーベースである 21 世紀型学力を保障する体育の授業づくり」を目指し実践を行った。特に今年度は授業の中の「問題発見(生成)場面」に焦点を置き、「子ども自身がどう問題や課題を発見(生成)していくのか」、即ち、「どのように
自ら必要感をもって運動に取り組むのか」という動機付けの部分に着目して実践を行った。その際の環境構成、教師の問い、その他の手立てにより、子ども自身が運動の意味を生成できたのかを分析・考察した。なお、取り扱う領域については、課題が１つの物差しで語られや
すい器械運動領域に着目して研究を進めていった。
ラウンドテーブルでは、我々が 1 年間かけて取り組んできた研究内容及び実践(2 本)を土台に、これからの体育学習において、教師が、そして子どもたちが大切にしていくべきことを参加者と共に議論していきたい。

③

Quality Education for All と体育・スポーツ分野における国際教育協力－体育科教育学が負うべき課題は何か－
鐘ヶ江淳一（九州産業大学）
・中島憲子（中村学園大学）
・海野勇三（愛知学院大学）

途上国の体育・スポーツ環境整備に関わった様々な支援事業が取り組まれている。一方では、「Sport for Tomorrow」等推進プログラムの下で「戦略的二国間スポーツ国際貢献事業」の一環として途上国の学校体育カリキュラムの策定やスポーツイベントの開催を支援する活動が展開されている。他方、NGO、NPO、個人といった民間の立場による途上国を対象とした様々な教育支援活動が行われている。海野（2012、
2013）らも、2012 年以降、学生を主体としたボランティア組織を立ち上げ、「地域に根差す学校運動会」の普及を通じてカンボジアにおける学校体育の振興・普及を図るべく教育支援活動に継続的に取り組んできた。

Education for all や格差・貧困問題が国際的な課題とされる中、世界における初等教育の純就学率は 90％までに到達したといわれている。
一方、修了率が芳しくなく、教育の内部効率性に問題を抱えている途上国も多い。いまだに修学の継続に問題を抱えている子どもたちが確実に存在しているのも事実である。教育開発の世界的な思潮が「すべての人びとに良質な学びとその成果を」へと変化している中、体育・
スポーツ分野における国際教育協力はどのような可能性を持っているのであろうか。
そこで、本ラウンドテーブルでは、海野らによるカンボジア、ラオスを対象とした支援活動を素材として体育・スポーツ分野における国際教育協力の可能性と課題について論議する。さらに、Quality Education for All に向けた体育科教育学が負うべき課題についても意見交換したい。当日は、①カンボジアにおける教育支援活動の経緯と課題について（鐘ヶ江淳一：九州産業大学）、②ラオスにおける教育支援活動の経緯と課題について（中島憲子：中村学園大学）、③「人間の安全保障」と国際教育協力について（海野勇三：愛知学院大学）の報告を予定している。

④ 小学校、中学校、高等学校の保健体育カリキュラムについて理解を深めよう—生涯スポーツの振興に向けて体育カリキュラムを検討してみよう—
和田博史（育英大学）
背景：これまで、体育科教育学では多くの授業を客観的に科学的に分析して評価するように発展してきた。それでは、小学校から高等学校までの 12 年間の我が国の保健体育カリキュラムについて、どれほど客観的に科学的に評価するように議論したり発展させたりしてきたのだろうか。さらに、保健体育カリキュラムの目的やスコープやシークエンスについて科学的に評価する方法はないのだろうか。
そして、現在の我が国の保健体育カリキュラムはどのように評価されるとよいのだろうか。そこで、まずは生涯スポーツの振興という観点から議論してみたい。
目的：生涯スポーツの振興に向けて我が国の保健体育カリキュラムが、どうあるべきか理解を深める機会を提供し、保健体育カリキュラム
に対する知を共有したり発展したりすることを願って本ラウンドテーブルを提案した。
内容：①参加者が思う現在の我が国の保健体育カリキュラムの長所と短所の検討②これまでの我が国の体育カリキュラムの歴史の概観③生涯スポーツの振興に向けた良質な体育授業の概観④アメリカ体育の動向の一部の情報提供⑤提案者による現在の我が国の保健体育カリキュラムへの見解⑥参加者の感想および意見交換
対象：体育カリキュラムを研究したり、理解したりしたい人。保健体育の学習指導要領についての疑問を持ったり理解を深めたりしたい人。
生涯スポーツの振興について関心ある大学院生や学校現場の先生方や大学の先生方。

⑤ ダンス授業における『恥ずかしさ』の要因と実態
大西祐司（びわこ成蹊スポーツ大学）
ダンス教育の旧来の課題として、他のスポーツ種目とは異なる表現や模倣といった運動の機能的特性から生じる「恥ずかしさ」が、ダンスの授業を阻害してきたことがあげられる（畑野・久山、 2016; 寺山、 2007）。
ベネディクト（1972）は、日本人が恥を基調とする文化に属しており、日本人にとって「恥ずかしさ」は生活や文化、国民性にまで影響を及ぼしているという。また、木村（2016）は、「恥ずかしさ」の要因に他者と社会をあげ、二者以上の相互行為の不調和が「恥ずかしさ」
を生起させるという。これがダンス授業の場合、「踊る・創る・観る」の活動の中で、他者に自分の身体を見られることや動きやアイデアに自信がもてないことで生じる（麻生、 1988）。他にも、ダンス授業における「恥ずかしさ」に関する研究は数多くなされてきた（畑野・久山、 2016、 2017; 森川、 2017; 島田・石坂、 2010; 島田、 2011）。中でも田上（2014）の報告は、小学校段階では、学習者が他者との比較で恥ずかしさを感じるのに対し、中学校段階では自己の現実と理想との差異に恥ずかしさを感じるという有益な知見をもたらしているが、田上の研究は構成概念の妥当性や尺度の作成方法や分析方法に関して検討の余地が残されている。
「恥ずかしさ」を軽減するための手立てについては、ダンスの指導書でさえ、「恥ずかしがらないこと」といった学習の約束事で解消しようとしたり、教員の高圧的な指導によって学習者を踊らせたりする実態を目にする。この経験が生み出すのはダンス嫌いであり、生涯スポーツの指向とは逆行するものである。
「恥ずかしさ」をこのような表面的で安直な指導で解決できない理由は、それが生理的・心理的な反応であり、日本人の生活や文化と密に関係しているにも関わらず、先行研究ではそこまで考慮して検討がなされていないためである。
本ラウンドテーブルでは以上の問題意識に立ち、「恥ずかしさ」に関する構成概念や要因について文献研究の成果を報告する。それを踏まえ、参加者とダンス授業における子供の「恥ずかしさ」の実態を共有し、解決のための具体的な手立てについて議論したいと考えている。

■

第二部（１０：４５－１２：１５）⑥ 知覚された有能感保証からみた体育授業の成果と課題：
女子高校生 1 年生のバスケットボール単元を対象に
岡出美則（日本体育大学）・安田弘子（奈良県立登美ケ丘高等学校）

新学習指導要領において体育の授業の指導内容が資質・能力の三つの柱に即して整理された。他方で、学習改善のための評価という観点からみた場合、期待する成果に対応した学習成果の評価やその成果を踏まえた学習指導の改善が求められる。しかし、新たに提示された主体的に学習に取り組む態度という観点別評価の観点は、指導内容に対応し、生徒と教員の間で評価の手続きや規準を共有するという観点からみて、指導内容と評価の観点の一貫性を確保することを難しくさせることになる。他方で、生涯にわたり豊かなスポーツライフを継続するための資質・能力の育成という観点から見た場合、資質・能力の三つの柱に対応した学習成果をバランス良く保証するための手続きの検討やそれを阻害する要因の検討が求められる。この観点からみて重要な概念が知覚された有能感（perceived competency）であろう。この概念は、自己決定論に基づく体育授業の成果検証研究等で用いられている。生徒の自身の資質・能力に対する自己評価に関わる概念である。
例えば、教師から見て、あるいはスキルテスト等で技能が高いと評価されても、本人がそのように知覚していない原因やその改善策を検討する際には効果的な概念と言える。加えて、日常生活における中学生以上の女子の身体活動量の低下に対する対応策の必要性が社会的に求められる一方で、女子生徒のニーズに応じて体育授業の指導内容検討の必要性も国際的に指摘されている。
そこで本研究では、女子高校生のバスケットボールの授業を対象に、授業中の経験が生徒の知覚された有能感に与える影響やその向上を阻害する要因について検討することとした。
対象単元は、高校 1 年生の女子のバスケットボール単元であり。部活動での豊富なバスケットボールの選手経験並びに指導経験を持つ複数の教員と体育科教育学を専門とする教員の協議の上で作成した。単元時数は 11 時間であった。授業ではゴール下シュート（2 分×2 方向）
を毎時間実施した。また戦術学習モデルを踏まえ、各時間の戦術的課題を明示した。なお、生徒には授業の成果に関する自己評価並びに他者評価を求めるとともに、自身が感じた躓きについての評価を求めた。
授業の手続き、分析手法並びに解釈、また学校を基盤とした協同な授業研究の進め方については当日、紹介したい。

⑦ N－感覚的アプローチによる走り高跳び風の体育学習－感覚的アプローチ×TPSR のハイブリッドモデルの実践提案－
成家篤史（帝京大学）・青木憲吾（春日部市立上沖小学校）
学習者である子どもが参加する運動の「動く感じ」のおもしろさを味わうことを重視した授業づくりに「感覚的アプローチ」による体育
学習（成家ら、2009、2013）がある。この指導方略では、子どもたちが参加する運動の「動く感じ」のおもしろさに触れ、自らの学びを広げていったことが報告されている（成家、2010、2011、2013；成家ら 2009、2013）。
この指導方略に関する研究では、子どもたちが運動の「動く感じ」のおもしろさに触れながら、どのような学習活動を通して学びを広げていくのか。そのためには、どのように授業を工夫していけばよいのかといったことについて検討が加えられてきた。一方で、「感覚的アプローチ」による体育学習に関わる検討においては、人間形成といった側面からの議論が十分になされているとはいえず、学習者である子どもたちの人間形成のためにどのような手立てを講じていくのかといった点については課題が残されている。
そこで、本研究では体育学習を通して人間形成を目指す TPSR（Hellison、2003、2006、2011）に着目した。TPSR とは Teaching Personaland Social Responsibility Through Physical Activity（Hellison、2003、2006、2011）と呼ばれ、体育学習への参加の過程で、人間形成を企図している指導方略である。TPSR は子どもたちに対し、自分と他者（社会）に関する責任について、価値観や態度、行動の改善を企図して教育するという趣旨があり、この考え方は先述した「感覚的アプローチ」による体育学習の課題を克服するためには適切であると考える。そのため、「感覚的アプローチ」による体育学習と TPSR のハイブリッドモデルを構築し、二つの指導方略で相互に補い合うことで、この２つの指導方略がもつ長所を生かした授業を展開できるのではないかと考える。そこで、本研究では、「感覚的アプローチ」による体育
学習と TPSR のハイブリッドモデルを検討し、この２つの指導方略のハイブリッドモデル（新たな「感覚的アプローチ」による体育学習という意味を込め「N－感覚的アプローチ」）の学習指導過程の工夫について提案することを目的とする。 N－感覚的アプローチは人間形成も企図して考案されているため、対象学級内で問題行動が見られる児童に着目して、その児童への働きかけと、それに対し、対象児童がどのように変化していったかということを手掛かりにして検討した。ラウンドテーブルでは一旦、教室にて N－感覚的アプローチについての説明を簡単に行い、その後、模擬授業として実際の授業の一部を子ども役として体験してもらう。そのうえで、対象児童の変化について共有し、N－感覚的アプローチの効果的な導入の仕方について、議論を深めていきたい。当日は、運動着でご参加頂き、体育館履きをご用意ください。見学のみも可。

⑧ オリンピック・パラリンピック教育をレガシーとするために
宮崎明世（筑波大学）・大林太朗（筑波大学）
・鈴木王香（筑波大学）
福田佳太（筑波大学）・岡田悠佑（早稲田大学）・乳井勇二（日本体育大学）
2020 年オリンピック・パラリンピックの東京開催の決定を受けて、東京都および全国各地でオリンピック・パラリンピック教育が進められてきた。その全国展開に当たっては、三大学が拠点となり、2019 年度には 42 自治体が参加して「オリンピック・パラリンピック・ムー
ブメント全国展開事業」が推進されている。オリンピック・パラリンピック教育の目的は、「オリンピック・パラリンピックを題材にして、①スポーツの意義や価値等に対する国民の理解・関心の向上、②障害者を含めた多くの国民の幼少期から高齢期までの生涯を通じたスポー
ツへの主体的な参画の定着・拡大、③児童生徒をはじめとした若者に対するこれからの社会に求められる資質・能力等の育成を推進すること」であり、その具体的内容は、オリンピック・パラリンピックそのものについての学び（大会に関する知識、選手の体験・エピソード等）とオリンピック・パラリンピックを通じた学び（スポーツの価値、参加国・地域の文化等、共生社会、持続可能な社会の構築等）である（文部科学省、オリンピック・パラリンピック教育の推進に向けて最終報告 2015)。オリンピック・パラリンピック教育の意義・目的は学校教育の目指すところに共通するものであり、改訂学習指導要領においても改定の重要事項として体育・保健体育のみならず総則、道徳や教科教育の内容としても教育を充実させることが示されている。このようなことから、オリンピック・パラリンピック教育は、東京大会が終了した後もレガシーとして存続されるべきものと言えるが、現在盛んに行われているさまざまな教育プログラムや財政的な支援は、大会終了後に継続される見込みは極めて低いと考えられる。オリンピック・パラリンピック教育が大会後もレガシーとして根付くためには、財政的な支援がなくとも行える仕組みを作ることが重要で、学校教育においては教育課程の中に位置づけることが必然と考えられる。それによって 2020 東京大会に関連して残されるさまざまなリソースを、教材として活用することもできる。
ラウンドテーブルでは、教育課程の中に位置づけられるオリンピック・パラリンピック教育の可能性を提案するとともに、「オリンピック・
パラリンピック・ムーブメント全国展開事業」における各地域の特色を生かした実践例をもとに、実現可能な取り組みの工夫と大会後も継続できる有意義な方法について、参加者とともに討論したい。

⑨ 新学習指導要領理解のためのワークショップツールの開発（授業設計力を高めるためのアプローチ）
佐藤豊（桐蔭横浜大学）・友添秀則（早稲田大学）・吉野聡（茨城大学）・本多壮太郎（福岡教育大学）
石川康成（埼玉大学）・高橋修一（日本女子大学）・木原慎介（東京国際大学）
栫ちか子（鹿屋体育大学）・大越正大（東海大学）・清田美紀（福岡教育大学大学院）
単元構造図は、体育及び保健の授業構想力を高めるため、単元（6 時間から 20 時間程度のまとまり）の授業構想の検討を行う際、学習指導要領解説より指導内容の特定を行い、授業レベルの具体的な学習プロセスの検討、学習評価を一体的に検討することで、俯瞰的に授業を構想するツールであり、多様な参加者によるワークショップ方式で進めることで、校種間の系統性や指導方法の共有等を図るねらいがある。
新学習指導要領改訂に伴い、①主体的・対話的で深い学びを導く学習コンテンツの開発（コンテンツ・マップ）、②カリキュラム・マネジ
メントによる年間の指導計画から、体育分野における内容のまとまりに示された指導内容を、単元を検討する際に重点化を図るための指導
内容重点化ワークショップ、③知識の構造化に焦点を当てた知識構造化検討ワークショップ、④技能以外の指導内容に重点化した態度、思考・判断重点化ワークショップ、⑤新学習指導要領に対応した保健・体育理論版単元構造図等を開発し、2017 年～2018 年を通して、新学習指導要領の理解のための研修等で、その参加者に対して運用及び改善を進めてきた。
2018 年度の日本体育科教育学会ラウンドテーブルでは、これらのワークショップの中から、学習指導要領及び解説を拠り所として、何のために（概念知）、どのように（方法知）、何を（具体知）について、参加者の日常の授業をもとにキーワードを抽出し、グループワークを通して知識の構造化を図るワークショップについて紹介した。
本年度は、提案者らが、所属大学、教育委員会、現職教員研修等で実際に実施している 30 分から 2 時間程度で実施する具体的なワーク
ショップの実践例や開発成果物について、各ブースに分かれて紹介を行い、それぞれの開発ツールについての実用時の有効性や汎用性について意見交換を図りたい。
全体説明＋各ブース紹介：佐藤豊（桐蔭横浜大学）① コンテンツマップ：木原慎介（東京国際大学）⑤ 現職教員向け小学校知識構造化：清田美紀（福岡教育大学）② 指導内容重点化：石川康成（埼玉大学）⑥ 教員養成版 新系統化ゲーム：栫ちか子（鹿屋体育大学）③ 思考・判断・表現、態度：高橋修一（日本女子大学）⑦ 教員養成版 体育理論構造図：大越正大（東海大学）④ 教員養成版 知識構造化：本多壮太郎（岡教育大学）⑩ 現代的なリズムのダンスの学習内容と学習方法はどうあるべきか？
～主体的で対話的な学びにむけて～
中村恭子（順天堂大学）・田巻以津香（東海大学）・中村なおみ（東海大学）
・宮本乙女（日本女子体育大学）
・山崎朱音（静岡大学）
中学校学習指導要領に現代的なリズムのダンスが導入されて約 20 年が経つが、未だに学習内容、学習方法、評価方法における議論が絶えない。とくに動画などの既成作品をコピーさせる授業や、既存のステップやフレーズを教える技術習得型の学習方法に対する批判的議論が多く、20 年の時を経てもその解決の糸口が見えない状態である。戦後間もなくから創作ダンスを導入し、「主体的で対話的な学び」を目指して授業研究を継続してきたダンス領域において、主体性も対話性も排除されかねないそれらの学習方法は採るべきではないと明らかである。それにも関わらず、同じ創作型の現代的なリズムのダンスの状況に変化が見られないのはなぜなのか。本ラウンドテーブルにおいては、以下 4 名の報告による問題提起とその後のディスカッションを通して、現代的なリズムのダンスの学習内容と学習方法がどうあるべきか、「主体的で対話的な学び」に向けて検討したい。
1） 中学校ダンス授業の実態調査から（中村恭子）
公立中学校を対象としたダンス授業の実態調査から、現代的なリズムのダンスの採択率や学習内容の現状を報告する。また、教員への意識調査から、ダンス指導経験や研修受講率、指導上の課題について報告し、問題提起とする。
2） 現代的なリズムのダンスの学習目標〜研究者へのインタビューから（田巻以津香）
現代的なリズムのダンスの「技能及び知識」の内容解釈に共通認識が持たれていないために混乱が生じているのではないか。研究者へのインタビューからその解釈の共通項を探り、指導内容の明確化を試みた。その内容を報告する。
3） 現代的なリズムのダンスの評価（山崎朱音）
リズムに乗って自由に踊る生徒に対して教師が即時的に動きを良くするための指導を行うには、生徒の動きのどこに着目しどういった視点で評価するのか。創作ダンス（即興表現）の評価の視点との比較を通し、現代的なリズムのダンスの評価について問題提起をする。
4） 主体的で対話的な学習の実践例（映像提供：宮本乙女、解説：中村なおみ）
ついつい体が動いてしまう音楽のリズムを手がかりに、ステップや隊形を教えなくても生徒自ら体でリズムを刻み、仲間と次々提案しあってその時間の中で応援しながら見せあう、そんな「課題」を中核に据えた学習過程の例を１つお示ししたい。

⑪ 学術論文作成の基本
近藤智靖（日本体育大学）※司会進行は日本体育科教育学会の研究企画担当者
前回大会（沖縄大学）では、日本体育科教育学会の研究企画として、「体育科教育学における実践的研究の進め方」という題目でラウンドテーブルを開催した。当日は、順天堂大学准教授の荻原朋子氏に演者をお願いし、研究デザインやデータの収集・分析方法、研究倫理の手続きなどに関する情報を提供していただいた。多くの若手研究者や大学院生に参加していただき、量的研究において必要なサンプル数や統制群の設定などの研究デザインに関する質疑応答が行われた。そこで、第 24 回大会においても、日本体育科教育学会の研究企画として、「学術論文作成の基本」という題目でラウンドテーブルを開催したい。演者として日本体育大学教授の近藤智靖氏に登壇していただき、「体育科
教育学研究」などの学術雑誌への論文投稿を想定した、学術論文の作成方法に関する基本情報を提供していたく。主に、若手研究者や大学院生（修士・博士課程）を対象としているが、多くの方々にご参加いただきたい。