第67巻第 6 号「厚生の指標」2020年 6 月

投稿

安全衛生担当労働者における加熱式タバコの利用状況
カ トウ

ヨシ ジ

オオ タ

アツヒコ

ヤツ ヤ

ヒロシ

加藤 善士＊ 1 ＊ 2 太田 充彦＊ 3 八谷 寛＊ ４

目的

職域では受動喫煙対策とともに喫煙労働者への禁煙指導が課題となっている。日本の職域における加熱式タバコの使用実態を報告した論文は少ない。本研究の目的は，職域における加熱式タバコの使用実態を把握し，喫煙対策の実施につながる知見を得ることである。

方法

某労働災害防止団体の地方センターにおいて2019年 4 月～ 6 月末の 3 カ月間に開催した安全衛生教育受講者（819人）を対象にした自記式質問紙調査を実施した。喫煙率，加熱式タバコ
利用状況，年齢，性別，役職，企業規模，喫煙習慣との関連を調べた。回答者741人のうち，男性回答者で分析に必要な項目に欠損がなかった653人を解析した。

結果

喫煙率は37.8％（247人）であった。現喫煙者割合は40～49歳で高く（40.1％），過去喫煙者
割合は50歳以上で高く（37.8％），非喫煙者割合は40歳未満で高かった（49.1％）（ｐ＜0.001）。
役職，企業規模と現喫煙，過去喫煙，非喫煙の割合に有意な関連は認めなかった。現喫煙者
247人の内，加熱式タバコのみを利用する者が67人（現喫煙者の27.1％），加熱式タバコと通常のタバコとの併用者が55人（現喫煙者の22.3％）であった。加熱式タバコの利用状況（加熱式のみ，併用，通常のタバコのみ）と年齢，役職，企業規模との間に統計学的に有意な関連は認めなかった。加熱式タバコの利用理由は「においが少ない」（67.2％），「煙が少ない」（47.5％），「火の心配が少ない」（43.4％），「自分の健康被害が少ないと思う」（35.2％），「周囲の健康被害が少ないと思う」（34.4％）であった。

結論

男性労働者の喫煙率には年齢による差はあったが，企業規模や役職による差はなかった。男性

労働者の加熱式タバコの利用は20％程度で，全喫煙者の約半分であった。本研究では，健康被害
よりもにおいや火に関連した危険を理由として加熱式タバコを利用する者が多かった。事業場においては，通常のタバコへの喫煙対策と併せて加熱式タバコへの対策も行うことが望まれる。
キーワード

男性労働者，喫煙，年齢，企業規模，役職，加熱式タバコ

Ⅰ 緒言

こ産業社製），グロー（ブリティッシュ・アメ
リカン・タバコ社製）などが販売されている。

加熱式タバコはタバコの葉を直接燃焼する以日本の職域における加熱式タバコの使用実態を外の方法で加熱してニコチン等を含んだエアロ

報告した論文は少ない。松澤らは総合化学製品

ゾルを発生させる方式のタバコである1）。日本製造業の 2 事業場において縦断調査を行い，喫ではアイコス（フィリップモリス・インターナ

煙者のうち，加熱式・電子式タバコの利用者がショナル社製），プルーム・テック（日本たば一方の事業場では2016年11月に26.2％だったの＊ １ 中央労働災害防止協会中部安全衛生サービスセンター安全・衛生管理士＊ ２ 藤田医科大学大学院公衆衛生学教室研究員＊ ３ 同准教授― 23 ―＊ ４ 同教授

第67巻第 6 号「厚生の指標」2020年 6 月

が2017年11月には51.9％に，他方の事業場ではは各職場で安全衛生活動の中核を担っている者

2017年 6 月に22.1％だったのが同年11月にはが多く，企業から業務として参加している者が35.8％に増加していたことを報告している 。

ほとんどであった。開催している講習内容は危

中村らが全国 5 施設の人間ドック受診者（非就険予知，リスクアセスメント等の安全衛生教育

労者が約10％含まれる）に対して実施した調査であり，製造業向けのものが多かった。

2）

においては，喫煙者の内，加熱式タバコ利用者（ 2 ） 質問紙

は37.2％であった3）。
職域ではタバコ対策がいまだに課題となって自記式質問紙の作成にあたっては，平成29年いる。健康経営4）の視点から考えれば，喫煙は度受動喫煙に関する都民の意識調査報告書（東出勤率や生産性に関わるリスクである。喫煙者

9）
京都福祉保健局），禁煙支援マニュアル（第の労働災害発生率は非喫煙者の1.71倍という報二版）増補改訂版（厚生労働省健康局健康課

告 もあり，労働災害防止の観点からも禁煙支

10）編），喫煙と健康（喫煙の健康影響に関する援は重要である。健康増進法は，事業所を管理検討会報告書）（平成28年 8 月喫煙の健康影響する者に受動喫煙防止対策を求めている。平成11）に関する検討会編）を参考にした。

5）

30年 7 月には健康増進法が改正されて罰則規定

対象者に年齢，性別，役職，企業規模，喫煙が設けられるなど，タバコの受動喫煙対策は強習慣，加熱式タバコ利用状況等を尋ねた。役職化された。労働安全衛生法では労働者の受動喫は代表者・取締役，管理職員，事務系職員，現煙を防止するため，適切な措置を講じることが場系職員，安全衛生担当職員，その他の 6 区分，事業者の努力義務とされ，令和元年 7 月には，

企業規模は従業員数 1 ～49人，50～99人，100「職場における受動喫煙防止のためのガイドラ～299人，300～999人，1,000～4,999人，5,000イン」 が改正・発出されている。

人～の 6 区分に分けた。喫煙習慣は，現喫煙6）

本研究の目的は，職域における加熱式タバコ「今，喫煙習慣があります（吸います）」，過去の使用実態を把握し，喫煙対策の実施につなが喫煙「今はありません。過去ありました（禁煙る知見を得ることである。産業労働現場では企しました）」，非喫煙「今も過去も喫煙習慣はあ

業規模により労働災害発生状況，安全衛生管理

りません」の ３ 区分で尋ねた。また，加熱式タ

状況，健康確保対策の進展状況に差が認められ

バコ（アイコス，プルーム・テック，グローるのが一般的であることから，加熱式タバ等）の使用状況も尋ねた。現喫煙者に加熱式タコを含む喫煙状況と企業規模等との関連を検討

バコの利用状況が「加熱式タバコのみ利用」あした。

るいは「通常のタバコ（紙巻タバコ）と併用」

Ⅱ 方

7）8）

のいずれであるかを尋ねた。この設問に回答が法なかった場合，通常のタバコのみ利用とみなした。

（ 1 ） 対象者

加熱式タバコを利用している者には，利用理

労働災害防止団体法に基づく某団体の中部地

由を選択してもらった（複数選択可）。利用理方にある地方センターにおいて2019年 4 月～同

由はアイコス，プルーム・テック，グローの広年 6 月末の 3 カ月間に開催した，主に製造業向告12）-14）を参考に，著者が15個作成した。

けの各種安全衛生教育（講習）の受講者819人（22教育講座）を対象とした。調査は，受講者（ 3 ） 分析方法に講習時に自記式質問紙を配布・回収すること

年齢は40歳未満，40～49歳，50歳以上の 3 群，によって実施し，741人（90.5％）から回答を

役職は管理職（代表者・取締役，管理職員）と得た。このうち，分析に必要な項目に欠損がな

非管理職（その他）の 2 群，企業規模は従業員

かったのは694人（84.7％）であった。受講者

数 1 ～49人，50～99人，100～299人，300人 ～― 24 ―

第67巻第 6 号「厚生の指標」2020年 6 月の 4 群に分けた。喫煙習慣，加熱式タバコ利用た検討であり，人を対象とする医学系研究に関割合の差の検定にはχ2検定を用い，多重性のする倫理指針（文部科学省・厚生労働省，平成補正にBonferroni法を用いた。女性喫煙者が 4

29年 2 月一部改正）の対象とならない。

人と少数であったため，分析対象者は男性回答

Ⅲ 結者で分析に必要な項目に欠損がなかった653人
に限った。

果

（ 1 ） 回答者属性（ 4 ） 倫理上の配慮

管理職にあった者は38.6％，半数以上が従業員数300人以上の大企業の所属であった（表 1 ）。

調査票の回答・提出は任意・無記名とした。
事業場名・個人名を特定する質問は含まず，任（ 2 ） 加熱式タバコを含めた喫煙率

意・無記名である旨を明記した自記式質問紙調査を作成・使用した。配布時にも調査目的，無喫煙率は37.8％（247人）であった。年齢別，記名，回答は任意であることを口頭で説明した。

役職別，企業規模別の喫煙率を表 1 に示す。

本研究は，某団体の地方センターが労働安全

現喫煙者割合は40～49歳で高く（40.1％），

衛生法令・通達に基づき業務として行う事業場

過去喫煙者割合は50歳以上で高く（37.8％），

向けの研修・教育等（安全管理者選任時研修，

非喫煙者割合は40歳未満で高かった（49.1％）

職長教育等）の企画策定のために，受講者の喫（ｐ＜0.001）。役職，企業規模と現喫煙，過去

煙の実態を匿名で調査したデータを利用して喫煙，非喫煙の割合に有意な関連は認めなかっ行った。既に匿名化されている業務統計を用いた。

表 1 年齢・役職・企業規模別の喫煙習慣（ｎ＝653）
（単位

年齢別

合計
現喫煙
過去喫煙
非喫煙
注

役職別

合計

40歳
未満

40～
49歳

50歳
以上

653
（100.0）247（ 37.8）164（ 25.1）242（ 37.1）234（35.8）
87（37.2）
32（13.7）
115（49.1）

247（37.8）
99（40.1）
67（27.1）
81（32.8）

172（26.3）
61（35.5）
65＜0.001（37.8）
46（26.7）

管理職 非管理職

ｐ値

252（38.6）
96（38.1）
74（29.4）
82（32.5）

401（61.4）
151（37.7）
90（22.4）
160（39.9）

人，
（

）内％）

ｐ値

企業規模別
ｐ値

0.073

1～
49人

50～
99人

100～
299人

300人～

37
（ 5.7）
13（35.1）
9（24.3）
15（40.5）

51（ 7.8）
18（35.3）
13（25.5）
20（39.2）

136（20.8）
65（47.8）
28（20.6）
43（31.6）

429（65.7）
151（35.2）
114（26.6）
164（38.2）

（単位

人，
（

0.283

ｐ値はχ2検定で算出。

表 2 年齢・役職・企業規模別の加熱式タバコの利用状況（ｎ＝247）
年齢別
合計
247
（100.0）加 熱式タバコの67
み利用（ 27.1）
 常のタバコと併用
通55（通常・加熱式併用） （ 22.3）
125
通常のタバコのみ（ 50.6）

現喫煙

注

役職別
1～
49人

50～
99人

40歳
未満

40～
49歳

50歳
以上

87
（35.2）
22（25.3）
20（23.0）
45（51.7）

99（40.1）
25（25.3）
22（22.2）
52（52.5）

61
96
151
13
18
（24.7）（38.9） （61.1）（ 5.3） （ 7.3）
20
25
42
4
6
（32.8）（26.0） （27.8）（30.8） （33.3）
13
26
29
3
3
0.851
0.344
（21.3）（27.1） （19.2）（23.1） （16.7）
28
45
80
6
9
（45.9）（46.9） （53.0）（46.2） （50.0）

ｐ値

管理職 非管理職 ｐ値

ｐ値はχ2検定で算出。

― 25 ―

）内％）

企業規模別
100～
300人～ ｐ値
299人
65（26.3）
18（27.7）
16（24.6）
31（47.7）

151（61.1）
39（25.8）
33
0.982（21.9）
79（52.3）

第67巻第 6 号「厚生の指標」2020年 6 月

表 3 年齢・役職・企業規模別の加熱式タバコ利用理由（ｎ＝122）
（単位

年齢別

役職別

人，
（

）内％）

企業規模別

全体
（ｎ＝122）40歳未満 40～49歳 50歳以上 管理職 非管理職 1～49人 50～99人 100～299人 300人～（ｎ＝42）（ｎ＝47）（ｎ＝33）（ｎ＝51）（ｎ＝71）（ｎ＝ 7 ）
（ｎ＝ 9 ）（ｎ＝34）（ｎ＝72）においが少ないから
82（67.2） 31（73.8） 31（66.0） 20（60.6） 34（66.7） 48（67.6）
煙が少ないから
58（47.5） 22（52.4） 22（46.8） 14（42.4） 22（43.1） 36（50.7）
火の心配が少ない
53（43.4） 18（42.9） 19（40.4） 16（48.5） 25（49.0） 28（39.4）
自分の健康被害が少ないと思う 43（35.2） 11（26.2） 15（31.9） 17（51.5） 22（43.1） 21（29.6）
周囲の健康被害が少ないと思う 42（34.4） 12（28.6） 18（38.3） 12（36.4） 23（45.1） 19（26.8）
灰や吸殻の心配が少ない
33（27.0） 13（31.0） 10（21.3） 10（30.3） 14（27.5） 19（26.8）（通常のたばこを）やめたいから 11（ 9.0） 0（ 0.0） 8（17.0） 3（ 9.1） 5（ 9.8） 6（ 8.5）
知人等に勧められて4（ 3.3） 2（ 4.8） 1（ 2.1） 1（ 3.0） 1（ 2.0） 3（ 4.2）
家族に勧められて3（ 2.5） 0（ 0.0） 0（ 0.0） 3（ 9.1） 1（ 2.0） 2（ 2.8）
経済的だから2（ 1.6） 1（ 2.4） 0（ 0.0） 1（ 3.0） 0（ 0.0） 2（ 2.8）
流行だから
2（ 1.6） 0（ 0.0） 1（ 2.1） 1（ 3.0） 0（ 0.0） 2（ 2.8）
お洒落・カッコいいから
1（ 0.8） 0（ 0.0） 1（ 2.1） 0（ 0.0） 0（ 0.0） 1（ 1.4）
おいしいから1（ 0.8） 0（ 0.0） 1（ 2.1） 0（ 0.0） 0（ 0.0） 1（ 1.4）
保存できるから
0（ 0.0） －
－ －
－ －
－ －
－ －
－
その他
3（ 2.5） 3（ 7.1） 0（ 0.0） 0（ 0.0） 1（ 2.0） 2（ 2.8）
注

4（57.1）3（42.9）3（42.9）1（14.3）1（14.3）1（14.3）0（ 0.0）2（28.6）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）－－1（14.3）6（66.7） 26（76.5） 46（63.9）3（33.3） 19（55.9） 33（45.8）4（44.4） 14（41.2） 32（44.4）
4（44.4） 12（35.3） 26（36.1）
3（33.3） 11（32.4） 27（37.5）
2（22.2） 9（26.5） 21（29.2）0（ 0.0） 4（11.8） 7（ 9.7）1（11.1） 0（ 0.0） 1（ 1.4）0（ 0.0） 1（ 2.9） 2（ 2.8）0（ 0.0） 2（ 5.9） 0（ 0.0）0（ 0.0） 1（ 2.9） 1（ 1.4）0（ 0.0） 1（ 2.9） 0（ 0.0）1（11.1） 0（ 0.0） 0（ 0.0）
－
－ －
－ －
－
0（ 0.0） 1（ 2.9） 1（ 1.4）

15選択肢より複数選択可。

（ 3 ） 加熱式タバコの利用割合

成29年国民健康・栄養調査結果によれば，習慣

現喫煙者247人のうち，加熱式タバコのみを的に喫煙している男性の割合は29.4％，年齢別

利用する者が67人（現喫煙者の27.1％），加熱

で20歳代26.6％，30歳代39.7％，40歳代39.6％，式タバコと通常のタバコとの併用者が55人（現50歳代33.4％，60歳代30.6％となっており，中喫煙者の22.3％）であった。現喫煙者において， 年層の喫煙率が高くなっている15）。若年者およ加熱式タバコの利用状況（加熱式のみ，併用，び高齢者の割合が異なるが，本研究では対象者

通常のタバコのみ）と年齢，役職，企業規模のの現喫煙者割合は同調査よりも高かった。

間に統計学的に有意な関連は認めなかった（表2 ）。

本研究では，男性喫煙者の約半数（49.4％）が加熱式タバコ（通常のタバコとの併用を含む）を利用していた。同様の結果は松澤らの先（ 4 ） 加熱式タバコの利用理由

行研究2）でも報告されていた。男性喫煙者の約多く選択されていた利用理由は「においが少

半数が加熱式タバコを利用していることを前提ない」（67.2％），「煙が少ない」（47.5％），「火にして職域のタバコ対策を考えることが必要かの心配が少ない」（43.4％），「自分の健康被害もしれない。加熱式タバコの利用と年齢，管が少ないと思う」（35.2％），「周囲の健康被害

理・非管理職，企業規模との関連は認められなが少ないと思う」（34.4％）であった（表 3 ）。

かった。加熱式タバコが世代，職種，事業場規

この傾向は年齢別，役職別，企業規模別を問わ模にかかわらず，労働者にあまねく使用されてず類似していたが，上位 3 つの理由をみると50いる実態が示唆される。ゆえに，加熱式タバコ

歳以上では，「自分の健康被害が少ないと思を含めた喫煙への対策はあらゆる職制・年齢層

う」が他の世代より多く，管理職では「周囲のに対して組織全体で行うことが望まれる。

健康被害が少ないと思う」が上位にあった。

Ⅳ 考

加熱式タバコの利用理由としては「においが少ない」が最も多く，対象者の約 2/3 が選択し察た。先行研究2）においても，加熱式タバコ・電子タバコに切り替えた喫煙者の 8 割以上が加熱

本研究における男性の現喫煙者割合は37.8％

式タバコ・電子タバコに対して持つ印象としてであった。現喫煙割合は中年層で高かった。平

「臭いがつかない」と答えた。においは喫煙行― 26 ―

第67巻第 6 号「厚生の指標」2020年 6 月

動を規定する因子として大きな役割を果たしてノ）- 1 -（ 3 -ピリジル）- 1 -ブタノン）がタバコいると考える。

煙中に含まれる量が，加熱式タバコでは紙巻き次いで多く挙げられていた加熱式タバコの利

タバコに比べて 9 割以上少ないことを宣伝して用理由は，「煙が少ない」「火の心配が少ない」

いる12）-14）。この宣伝では健康被害の罹患が少なであった。これらの理由は，松澤らの先行研究

くなると断定していない。しかし，本研究結果では報告されていない。加熱式タバコ販売者はからは加熱式タバコ利用者が健康被害のリスク

タバコの葉を火で燃やさないため，目に見える低減を期待して利用している実態が示唆される。

煙が発生せず，においも低減されていることを加熱式タバコによる健康被害の罹患が紙巻きタ

加熱式タバコの特徴としている12）-14）。本研究のバコに比べて少ないかは，科学的根拠はまだ不対象者は，危険予知やリスクアセスメント等を十分である。日本呼吸器学会は，加熱式タバコ扱う安全衛生教育の受講者であった。危険や災の使用と疾病罹患や死亡の関連についての科学

害への関心が高い集団であり，火に関連した危的証拠が得られるまでにはかなりの時間を要し，険が少ないことが対象者には好意的に受け止め

現時点では明らかではないとの立場を取っていられたと推測する。

る16）。そして，加熱式タバコの煙に含まれるす加熱式タバコ利用者の約 1/3 が，利用理由とべての化学物質の量が紙巻きタバコよりも少なして「自分の健康被害が少ないと思う」や「周いとは限らない。St.Helenらはアイコスの煙に囲の健康被害が少ないと思う」を挙げた。松澤

含まれる化学物質を定量し，55種類の化学物質

らの先行研究 では加熱式タバコ・電子タバコ

はアイコスの方が紙巻タバコよりも多く排出さの導入理由として「健康のため」や「周囲の迷れており，その中には発がん性などの毒性が強2）惑」を挙げた者が利用者の約 3/4 を占めており， い化学物質もあることを報告している17）。加熱
これに比べると低い割合であった。本研究の対式タバコと健康の関連の有無はまだ断定できず，象者，すなわち製造業向けの安全衛生教育の受

今後時間をかけて明らかにするべき問題である。

講者においては，周囲や自らへの健康被害より

本研究の限界として，結果をすべての職域にも安全性・危険性のほうを利用理由として多く一般化できるものではないことが挙げられる。

選択していた。また，松澤らの先行研究2）では地域により産業構造，所在企業，労働者構成等

利用理由として「口コミ・興味」を挙げた者がが異なる。本研究は都市部の一施設において行

4 割弱いたが，本研究で類似する理由と思われわれたものである。周辺には労働安全衛生活動

る「知人等に勧められて」や「流行だから」に積極的な大企業が多く，中小企業であっても「お洒落・カッコいいから」を選んだ者はそれ

労働安全衛生活動に積極的な大企業と関係があぞれ3.3％，1.6％，0.8％でしかなかった。加る企業が多い。当該施設の利用者はそのような熱式タバコの利用理由は労働者の特性によって企業で労働安全衛生活動の中核をなす人材とし異なる可能性がある。

て業務命令で参加している場合がほとんどであ

自分や周囲の健康被害が少ないと考えて加熱る。この点を結果の解釈において考慮しなくて式タバコを利用する者が一定数いるという本研はならない。また，調査は自記式質問紙で行わ究結果は，加熱式タバコの利用者が加熱式タバれたものである。回答内容の正確性については

コの広告に影響されている可能性を示している。 検討の余地があること，特に加熱式タバコにつ
加熱式タバコ販売者は，世界保健機関がタバコ

いては，類似する電子式タバコとの区別が明確

煙中の含有量を優先して低減すべき 9 種類の化になされていない可能性も考えられる。

学物質（ 1 ， 3 -ブタジエン，アセトアルデヒ
ド，アクロレイン，ベンゼン，ベンゾ［ａ］ピレン，一酸化炭素，ホルムアルデヒド，Ｎ-ニ
トロソノルニコチン， 4 （メチルニトロソアミ― 27 ―

Ⅴ 結語

男性労働者の喫煙率には年齢による差はあっ第67巻第 6 号「厚生の指標」2020年 6 月

たが，企業規模や役職による差はなかった。男

ガイドライン（令和元年 7 月 1 日 基発 0701 第性労働者において，加熱式タバコの利用者は

1 号）．（https://www.mhlw.go.jp/content/000524

20％程度で，全喫煙者の約半分であった。事業

718.pdf）2019．10．27．

場においては，通常のタバコへの喫煙対策と併

7 ）厚生労働省．平成30年労働災害動向調査（事業所調せて加熱式タバコの対策も組織全体で行うこと

査（事業所規模100人以上）及び総合工事業調査）のが望まれる。本研究では，健康被害よりもにお概 況．（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/rou

いや火に関連した危険を理由として加熱式タバ

dou/saigai/18/）2019．9．17．

コを利用する者が多かった。加熱式タバコの利

8 ）厚生労働省．平成29年「労働安全衛生調査（実態

用理由は労働者の特性によって異なるかもしれ調査）」の概況．（https://www.mhlw.go.jp/toukei/

ない。

list/dl/h29︲46︲50_gaikyo.pdf）2019．9．17．

開示すべきCOI状態はない。

9 ）東京都福祉保健局．平成29年度「受動喫煙に関する都民の意識調査」結果について．（www.fukushi

謝辞

hoken.metro.tokyo.jp/kensui/kitsuen/sanko/citi

本研究の実施に対して労働災害防止団体の地

zen/conclusion29.html）2019．10．27．

方センター各位および同センター利用者の皆様

10）厚生労働省．禁煙支援マニュアル（第二版）増補

から頂きましたご協力・ご配慮に心より感謝申

改訂版．
（https://www.mhlw.go.jp/topics/tobacco/

し上げます。

kin︲en︲sien/manual2/addition.html）2019．10．27．
11）厚生労働省．「喫煙と健康

文

献go.jp/stf/shingi2/0000135586.html）2019．10．27．

1 ）田淵貴大．新型タバコの本当のリスク．東京：内

12）フィリップモリス・インターナショナル．IQOS．

外出版社，2019；4︲7．

（https://jp.iqos.com/products）2019．9．17．

2 ）松澤幸範，花岡正幸．急速に普及する加熱式たばこ・電子たばこに対する職場の対応について．信
州公衆衛生雑誌

13）日本たばこ産業．プルームテック．（https://www.
ploom.jp）2019．9．17．

2018；13（ 1 ）：1︲7．

3 ）中村正和，新智文，大森久光，他．人間ドック健14）ブリティッシュ・アメリカン・タバコ・ジャパン・グロー．（https://www.discoverglo.jp/）2019．9．17．

診施設における喫煙の標準的問診改定版を用いたパイロット調査．人間ドック

喫煙の健康影響に関する検討会報告書」について．（https://www.mhlw.

2019；33（ 5 ）：15）厚生労働省．平成29年国民健康・栄養調査の概要．
（https://www.mhlw.go.jp/content/10904750/000

730︲8．

351576.pdf）2019．10．27．

4 ）経済産業省ヘルスケア産業課．健康経営の推進について．（https://www.meti.go.jp/policy/mono_16）日本呼吸器学会．非燃焼・加熱式タバコや電子タバ

info_service/healthcare/downloadfiles/180710

コに対する日本呼吸器学会の見解．（https://www.

kenkoukeiei︲gaiyou.pdf）2019．10．27．

jrs.or.jp/uploads/uploads/ﬁles/photos/hikanetsu_

5 ）Morita Y, Ohta M, Jiang Y, et al. Relationship Be-

kenkai.pdf）2019．10．27．

tween Nicotine Dependency and Occupational In-17）St Helen G, Jacob Iii P, Nardone N, et al. IQOS：

jury in a Japanese Large︲Scale Manufacturing

examination of Philip Morris International＇s claim

Enterprise：A Single︲Center Study. J Occup En-of reduced exposure. Tob Control 2018；27（Suppl

viron Med 2018；60（12）：e656︲e62．

1）：s30︲s6．

6 ）厚生労働省．職場における受動喫煙防止のための― 28 ―