大田区における熱環境緩和対策に関する考察―4 地域における道路舗装・緑化・水辺に関するエコロジー―
立正大学
1.

榎本

毅

はじめに

都市地域における熱環境は，近年ヒートアイランド現象や地球温暖化現象によって悪化しており，その対策が求められている。熱環境緩和対策としては，①道路舗装，②緑化，③水空間、による方法が挙げられる。本稿では，はじめに，熱環境緩和対策に関する先行研究について検討する。続いて，熱環境緩和対策の具体的事例として大田区を取り上げ，大田区における熱環境問題（建物・住宅や自動車，工場等の人工排熱の増加による大気温の上昇も要因とされる高温化の進展）緩和対策について検討する。その際，大田区を４地域（北・西・南・東行政センター）に分け，それぞれの地域における熱環境緩対策をについて考察する。
以下，２節では熱環境緩和対策に関する先行研究について見てみる。３節では，研究対象地域及び研究方法について検討する。４節では，環境変化と道路・緑化・水空間についてくわしく見てみる。５節では，4 地域における道路・緑化・水空間について考察する。６節では，まとめを行う。
２．先行研究本研究に関連する熱環境緩和対策としての①道路舗装，②緑化，③水空間による既存研究についても，これまでに数多くの研究が行われている。
①道路舗装について，榎本[1]は 2009 年夏に行った道路舗装（遮熱性舗装）調査で有効性に言及し，関連の研究例を挙げている。本研究に関連の研究例として，加藤他[11]は夏季の風環境に関するアンケート調査の結果を整理して，そのなかで路地空間も住宅も多少の差異はあるものの，ともに風が通り抜けていると感じている人が 7割程度いた。また，理由を考察することは今後の課題となるが，常に風通しが良いと感じられているエリアがあることも読み取ったと述べている。
②緑化については，樹木の温熱緩和効果の研究例として，大西他[10]，宮本[17]，吉田他[18]などの研究がある。大西他は IKONOS から抽出した樹木や草地といった植生被覆のデータと名古屋市が整備した土地利用データを利用することによって，季節ごとの地表面温度と空閑地・樹木・草地のそれぞれの関係を明らかにし，さらに，春と夏の昼間を対象に，空閑地を緑化した場合の熱環境緩和効果を分析した。この結果，その効果は確保できる空間地の面積次第で変化するが，そのポテンシャルは決して低くないことが示唆されたと確認している。
宮本は夏季から冬季にかけて，樹木の緑の量が異なる 4 測定点において，景観の評価および温熱環境の測定と温冷感申告を行い，樹木の緑による温熱感の緩和の程度を把握した。その結果，4 測定点の景観評価に，樹木の緑という視覚刺激の有無が大きく影響を与えていることを明らかにした。また，樹木の緑という視覚刺激は，不快な温冷感と暖涼感を緩和し，温熱的快適感を増す効果があることが示唆されたと考えられると述べている。吉田他では樹木の植栽が常に温熱環境を緩和するとは限らず，植栽による温熱環境緩和効果を利用する場合，樹木の適切な密度と配置を検討する必要があることが確認されている。
③水空間については，水路を含む水辺の研究例として，菅他[12]，佐々木他[13]などの研究がある。菅他は水空間の心理構造を表す 4 因子軸を抽出し，そのうち水空間の物理量と相関の高い＜躍動性＞と＜豊水性＞に着目した結果，水空間の躍動性はＨ/Ｄ=0.5 付近の時，噴水や滝のもつ躍動感が最も感じられる。水空間の豊水性は幅50ｍ・水面積 1800 ㎡付近で，70％の人が「満々とした」印象を持つ，本研究は比較的小規模な心理実験の結果をまとめたものであるが，水辺景観形成のための計画・設計資料作成に有用な知見を得ることができたと述べている。佐々木他は調査により，水路に対する現状の評価は必ずしも高くないことや，その水路の音に耳を傾けてい1

る人は多くないことが明らかになった。しかし，今後より快適性の高い都市空間を形成して行くには重要な要素となると考えられ，その可能性に対する意識として水路の存在を重要視していることもまた確認でき，水路に対する市民の評価構造にとって音環境は重要な要素であることが明らかになったと述べている。
これらを含めた既存研究において複数の地域単位で，複数の熱環境緩和対策は検討されてはいない。本研究では前述の研究例を参考にしたうえで，地域行政単位のアンケート調査結果をもとに地域に有効な複数の緩和対策を導き出し，大田区全体の緩和対策を検討する。
3.
3.1

研究対象地域及び研究方法

研究対象地域
本研究の対象地域における自然環境の概要は次の通りである。
図 1 の区部の 4 地域の自然環境において，大田北は，台地部と低地部の混在地域で台地部は比較的緑が多い。大田西の台地部は，武蔵野台地の先端にあたり，比較的小面積だがまとまった樹林地が，分散した形で残されている緑の多い地域である。大田南・大田東は低地部で，ほとんどの地域が人工的環境に置き換えられていて，区内随所にある社寺林等の小規模な緑地が点在する緑の少ない地域となっている。大田南の東京湾に流入する多摩川の河敷
図 1 の区部の 4 地域

は，ほとんどが緑地として整備されているが，そのほとんどの地域が運動場等である。そのなかで，河口部の大師橋緑地付近に広がるヨシ原は，数少ない自然景観を残している。
また，大田東地域は面積比率から他地域に比べ工場が最も多い地域である。
3.2

研究方法

本稿は大田区の熱環境問題（建物・住宅や自動車，工場等の人工排熱の増加による大気温の上昇も要因とされる高温化の進展）緩和について下記の事例研究を含めて，大田区がこれまで行ってきた熱環境緩和政策としての道路舗装・緑化・水辺のエコ対策を 4 地域（北・西・南・東行政センター）について考察する。
○“大田区の熱環境問題緩和に関する研究―大田区における遮熱性舗装を通して―”○“環境変化と地域における熱環境緩和に関する研究―大田区の将来の環境に関するアンケート調査を通して―”○“大田区における環境変化に関する研究―大田区の環境アンケート調査を通して―，”本研究の位置づけは，地域における熱環境緩和対策において，菅他[12]が述べているような豊水性を満たす水面積が不可能な場合や吉田他[18]が確認している樹木の適切な密度と配置等が無理な場合に一部を遮熱性舗装に置き換え補完することで，より良い緩和対策を検討。逆に遮熱性舗装の緩和対策の場合においても同様に一部を緑化・水空間に置き換えた補完の検討を含めた考察をすることである。
現在，ヒートアイランド現象に関する対策が求められている状況において，ヒートアイランド現象を熱環境問題の主要要因として捉え，その影響の程度及び各種の対策の改善効果や，都市環境と地域性の視点から，大田区の熱環境対策にアプローチする。
また，昭和 59 年 11 月の大田区長期基本計画の報告書において、大田区基本構想・大田区長期基本計画の中で提案された“人間優先のみち”としての呑川緑道軸構想の実現に向けて呑川緑道軸分科会が検討作業した結果がとりまとめられている。呑川は大田区のほぼ中央を東西に流れる川であり、この川を軸に東工大周辺・東調布公園周辺・本門寺周辺・蒲田駅周辺・森ヶ崎公園の 5 大拠点整備と区全体を整備する構想である。現在も財政の許す範囲で整備が進められている。

2

こうした背景をも考慮しつつ，本稿では大田区における熱環境緩和対策について考察する。
4.
4.1

環境変化

(1)

土地利用の変化

環境変化と道路・緑化・水空間について

大田区における 100 年前の 1913 年(大正 3 年), 89 年前の 1925 年(大正 14 年)，83 年前の 1931 年(昭和 6 年)の田の土地面積の推移は 914.26，500.55，145.59 で畑の推移は 713.27，1161.36，820.89 である（単位㌶）。
また，1950 年の田(58.6)，畑(194.0)，山林(25.9)，原野(79.6) の面積が，1963 年には，田(0)，2002 年には畑(6.15)･山林(2.69)と減少している（単位㌶）。1[16]
これは，地表面の構成の変化を示している。
大田区においては，1950 年の商業地(80.1)，工業地(793.2)，住宅地(1535.0)が，2002 年の商業地(49.49)，工業地(253.75)，住宅地(2,204.28)となっている(単位㌶)。住宅地の増加は，大型小売店舗による中小店舗の減少と工場の区外移転による住宅地への転換，という土地利用変化に数値的に一致[4]する。
(2) 地域の環境特性
4 地域の自然環境において，大田北は，台地部と低地部の混在地域で台地部は比較的緑が多い。大田西の台地部
は，武蔵野台地の先端にあたり，比較的小面積だがまとまった樹林地が，分散した形で残されている緑の多い地域である。大田南・大田東は低地部で，ほとんどの地域が人工的環境に置き換えられていて，区内随所にある社寺林等の小規模な緑地が点在する緑の少ない地域となっている。大田南の東京湾に流入する多摩川の河川敷は，ほとんどが緑地として整備されているが，その多くの地域が運動場等である。そのなかで，河口部の大師橋緑地付近に広がるヨシ原は，数少ない自然景観を残している。また，大田東地域は面積比率から他地域に比べ工場が最も多い地域である。
一方，埋立地を除く 4 地域の面積 39.10 ㎢に占める割合は，大田北 30.64％，大田西 29.23％，大田東 11.38％，大田南 28.75％である。一方，工場数(2008 年)4,154 に占める割合は，大田北 30.79％，大田西 9.56％，大田東23.81％，大田南 35.84％であり，密度からしても地域の環境特性が分かる。
また，4 地域行政センター別に大田区の将来像（環境）について[2]，アンケート調査を実施した結果大田北では，住民は他の地域よりも樹木が多いきれいな環境と快適な環境をより強く求める傾向がある。大田西では，住民は緑の多い地域に関わらず樹木の多い自然環境を求める傾向がある。大田南では，商業施設の中心地域が含まれており，樹木の多い自然環境が求められている。大田東は，工場が多い地域であり，住民は樹木が多い住環境と快適環境を求める傾向がある。
(3)

世帯数の増加

「大田区の数字」[4]によると，区全体では，1966 年の人口 733,842 人が最も多く，1975 年は 271,156 世帯･690,770 人，2002 年は 309,696 世帯･644,251 人，2013 年は 359,776 世帯･ 696,734 人と，人口は 1974 年(274,012世帯･696,792 人)当時になっているが世帯数が増加している。世帯数の増加は空調機器の設置に繋がり，ヒートアイランド現象による電力需要の増加に影響があるものと思われる。

(4) エネルギーの利用
大田区[6]では，家庭部門で殆ど LP ガスが使用されていないので，エネルギーの利用としては，電気，都市ガ
1 東京都統計年鑑の 1950 年(坪･反)･51 年(坪)･52 年(町)･55 年(坪)･58 年(㎡)･60 年(㎡)･63 年(ｱｰﾙ)の単位を 66 年以降のﾍｸﾀｰﾙに換算。

3

ス，灯油について算定した。2012(平成 24)年度の CO２排出量は，1990(平成 2)年度に比べて電気が 18％増，都市ガスが 20％増，灯油が 39％減で，トータルで 14％増と予測(表 5)していたが，実際には電灯，電力等の使用量は増加している(図 2)2。これは明らかに世帯数の増加と関係があるものと考えられる。
以上からヒートアイランド現象による夏季の冷房負荷の増大によって，電力，ガスの需要増加等のエネルギー消費の増大という影響を受けているものと思われる。
図 2 電灯・電力使用量推移
4.2

道路舗装について

道路舗装により自然地形がアスファルトなどで覆われたために，降雨があっても表面から素早く排水され，地表面の水分保持と水分蒸発による冷却作用がなくなったことで，都市地表面の高温化による熱汚染という都市気候を形成する要因となった。
道路舗装の緩和対策としては，水を浸透させる排水性(透水性)，保水性をもつ舗装に変える方法がある。さらに舗装面に遮熱コート材を塗布して，路面温度を低減する遮熱性舗装がある。区道の舗装面積は 1974 年(昭和 49 年度)の 4,102,772 ㎡に対し，2013 年(平成 25 年度)には約 117 万多い 5,270,827 ㎡になっている。この中には排水性(透水性)，保水性，遮熱性舗装が含まれている。
4.3

緑化について夏季の日中，樹林の中では周辺より涼しく感じられる。これは，樹冠部による日射の遮蔽と蒸散の蒸発冷却作用によるものである。樹木の温熱緩和効果を，大西他[10]は地表面温度と空閑地・樹木・草地のそれぞれの関係を明らかにし，空閑地を緑化した場合の熱環境緩和効果を分析した結果，効果は確保できる空間地の面積次第で変化するが，そのポテンシャルは決して低くないことを確認している。また，宮本[17]は樹木の緑による温熱感の緩和の程度を把握した結果，樹木の緑という視覚刺激の有無が大きく影響を与えていることを明らかにし，視覚刺激は，不快な温冷感と暖涼感を緩和し，温熱的快適感を増す効果があることが示唆されたと考えられると述べている。大田区の公共系の屋上緑化面積は約 2.5ha で全体の 25％ほどあり，表 12 は各地域行政センター別屋上緑化状況である。そこで，地上部の緑化不足を屋上緑化において補填を考慮すべく区内の小中校 88 校すべてを大幅に屋上緑化した場合を想定して、今回大田区馬込の立正大学付属中高キャンパスで，気温・湿度の実測を行った3。表 13 は立正広場と屋上における気温の推移，表 14 は立正広場と屋上における湿度の推移である。
4.4

水空間について大田区においても熱環境に配慮した内川の護岸整備や歴史的水路の六郷用水の再生，洗足池からの洗足流れ、吞川（のみかわ）の水辺を取り入れたオープンスペース整備など様々な試みがなされている。
とくに水空間は水が蒸発するときの気化熱に伴うクールスポットとしての働きがある。そこで，各地域行政センター別の現状把握と検討をするために[9]の資料より表 15～17 および表 18，19 を作成した。
5．4 地域における道路・緑化・水空間についての考察
5.1

道路舗装についての考察

区道の舗装面積は 1974 年(昭和 49 年度)の 4,102,772 ㎡に対し，2013 年(平成 25 年度)には約 117 万㎡がアスフ
2 電灯・電力の使用量(MWH)の数値を区は 2006 年以降『大田区の数字』に載せておりません。
3 測定機器：温湿度,大気圧データロガー（測定高さ地上 1.5ｍ）

4ァルト化され 5,270,827 ㎡になっている。
(1) 調査結果
図 3 に示した 1974～2013 年の区道舗装面積の推移からも大幅な増加が見てとれる。
(2)

調査結果の検討

榎本[1]は，緩和対策として遮熱性舗装が路面温度上昇を抑制する点では，有効であることを確認している。
道路舗装による熱環境緩和対策としては，水を浸透させる排水性(透水性)，保水性をもつ舗装に変える方法と遮熱性舗装がある。一般の舗装に比べてコスト高という点，
図3

大田区の区道舗装面積の推移

交差点での耐久性が弱いという点でも大幅な施工が出来ないのが現状である。さらに約 530 万㎡という舗装面積にもよる。
5.2

緑化についての考察

(1)

調査結果
区内における屋上緑化(図 4)の推進を考慮して，エコスクールを先導する大田区馬込の立正大学付属中高キャン
パス芸術棟で，気温・湿度の実測を行った4。立正広場と屋上での気温差は４.5 ～ 18.6℃であった。一方，立正広場と屋上での湿度差は 7 ～26％となり，気温・湿度の観測結果よりクールスポットとなっていることが確認できた。
(2)

調査結果の検討

夏季の日中，樹林の中では周辺より涼しく感じられる。
図 4 各地域行政センター別屋上緑化面積

これは，樹冠部による日射の遮蔽と蒸散の蒸発冷却作用によるものである。大西他 は空閑地を緑化した場合の熱環境緩和効果を分析した結果，その効果を確認している。
区の緑化において熱環境緩和の該当箇所は 2011 年 4 月 1 日現在 144 箇所（内 10,000 ㎡以上が 17 箇所）あり，その 17 箇所の中に 100,000 ㎡以上が 3 か所ある。また，これまでに大田区が行ってきた既存の緑地の空閑地を含めた緑化の推進による緩和対策は温暖化の緩和と地域住民の生活環境に大いに貢献していると考えられる。
なお，面積が 76,950.94 ㎡ある公園で，都道（中原街道）に接している洗足池公園については，その気温・湿度の実測を行った5[3]。その結果，樹林内と街路での気温差は 0.5 ～ 5℃であった。一方，樹林内と街路での湿度差は 1 ～18％となりクールスポットとなっていることが確認できた。

5.3(1)

水空間についての考察
調査結果

大田区においても熱環境に配慮した内川の護岸整備や歴史的水路の六郷用水の再生，洗足池からの洗足流れ，吞川の水辺を取り入れたオープンスペース整備など様々な試みがなされている。
とくに水空間は水が蒸発するときの気化熱に伴うクールスポットとしての働きがある。
4 測定機器：温湿度,大気圧データロガー（測定高さ地上 1.5ｍ）
5 測定機器：温湿度,大気圧データロガー（測定高さ地上 1.5ｍ）

5

(2) 調査結果の検討
大田区においても熱環境に配慮した内川の護岸整備や吞川の水辺を取り入れたオープンスペース整備など様々な試みがなされている。また，佐々木他[7]の調査をふまえ，水路のせせらぎは都市空間を形成して行く上で視覚同様に重要な要素として捉え，六郷用水の再生，洗足池からの洗足流れ等の水の流れの整備をも推進すべきと考える。
水空間は，公園内では大田北が最も多く5.58ha, 次いで，大田西の 4.18ha，大田南が0.36ha の順で，最も少ないのは大田東の 0 である。一方，公園以外(川・海)では大田南が最も多く 65.29ha, 次いで，大田東の 35.63ha，大田西が 23.66ha の順で，最も少ない大田北で 23.55haである。
図 5 地域行政センター別 水面積

水空間は水が蒸発するときの気化熱に伴うクールスポットとしての働きがある。そこで，これら既存の水空間は，都市空間において重要な要素でもあることから水空間を緩和対策として維持して行かねばならない。
6.

おわりに

本研究では，熱環境緩和対策において環境変化と地域の状況を把握するために，道路舗装，緑化，水空間について資料の収集と調査を実施することにした。
地域に適合した熱環境緩和対策において，道路舗装による熱環境緩和対策として路面温度の低減効果を有する
遮熱性舗装が事情により困難な場合に鑑みて，緑化，水空間，何れかの熱環境緩和対策に置き換えて，より良い環境対策を行う指針としての研究である。
熱環境緩和対策として大田北・大田西・大田南・大田東地域の何れの地域が遮熱性舗装，緑化，水空間による緩和対策に適合しているか確認するためである。
①道路舗装（遮熱性舗装）による熱環境緩和対策については、約 530 万㎡という舗装面積から熱環境緩和対策
としては，大田北・大田西・大田南・大田東の 4 地域のいずれにするかに拘らず区内全域とすべきである。しかし，一般の舗装に比べてコスト高という点，交差点での耐久性が弱いという点を考慮して施工箇所，地域を選択すべきである。
②緑化による熱環境緩和対策については、区の緑化において熱環境緩和の該当箇所は 2011 年 4 月 1 日現在 144箇所の公園（内 10,000 ㎡以上が 17 箇所）が，その 17 箇所の中に 100,000 ㎡以上が 3 箇所あり，その他に児童公園が 342 箇所ある。公園は大田北 49，大田西 25，大田南 40，大田東 30 箇所，児童公園は大田北 107，大田西94，大田南 81，大田東 60 箇所である。
なお，樹林地の少ない大田南と大田東，屋上緑化の少ない大田東，緑被率の少ない大田東を考慮して水空間による熱環境緩和対策をすべきである。
③水空間による熱環境緩和対策については、公園以外の水面積の少ない大田北，大田西と公園内の水面積の少ない大田南，大田東を考慮して緑化と公園内の水面積の増加による熱環境緩和対策をすべきである。
また，規模，形態，地域に適合した環境配慮の都市づくりの基礎資料として、熱環境緩和対策において遮熱性舗装との活用を目指すべきと考える。

6