第62巻第 1 号「厚生の指標」2015年 1 月

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女子看護学生の子宮頸がん予防に関する意識調査−ワクチンの副反応報告を受けて−

村澤 秀樹＊ 1 大久保 一郎＊ 2 今野 良＊ 3 荒川 一郎＊ 4
目的

2013年の改正予防接種法において，子宮頸がんワクチン（HPVワクチン）が新たに定期の予防接種の対象とされたが，同年 6 月，厚生労働省による積極的な接種勧奨を行わない旨の通知がなされた。本研究では，この積極的接種勧奨中止後の，女子看護学生の子宮頸がん予防に関する意識を調査することにより，今後の効果的な子宮頸がん予防対策の探索への活用を目的とした。
方法 子宮頸がん予防に関する意識を把握するため，がんの予防や治療に関する医学的知識の習得状況を踏まえ，女子看護学生に対する無記名自記式質問紙によるアンケート調査を行った。内容はヒトパピローマウイルス（HPV）の知識，予防可能性，検診受診，HPVワクチン接種に対する意識について，自由記述を含む計 5 問の調査を2013年10月に行った。
結果 対象女子看護学生174名中，回答者136名（回答率78.2％）。このうち，有効回答130名（有効回答率95.6%， 3 年生62名， 4 年生68名）を得た。χ2検定で各問の回答の学年間比較を行った
ところ，HPVの知識に関する質問を除き，学年間の回答の有意差（ｐ＜0.05）は認められなかった。
「子宮頸がんの発生にはHPVが関わっている」ことを「良く知っている」「聞いたことはある」と回答した者は97%を占め，子宮頸がんの原因としてのHPVの高い認知が認められた。「子宮頸がんが予防可能である」との回答は70%，子宮頸がん検診について「受診したことがある」または「受診したい」との回答は92%であり，検診の受診意思が高い傾向が認められた。一方で，HPVワクチンを接種したいと思うかの設問に対し，「接種したことがある」「接種したい」が68%，「接種したくない」「わからない」が32%であり，先行研究に比べて低率であった。HPVワクチンを「接種したくない」「わからない」理由として，「メディアで副作用の問題を知って」など，副反応に対する懸念の記述が 7 割を占めた。
結論 子宮頸がん検診については，引き続き，普及啓発，費用助成および受診しやすい機会を設けることが求められる。一方，HPVワクチンによる予防については副反応への懸念が示された。
今後，副反応への検証結果に対応した説明を行うことが求められる。
キーワード

子宮頸がん，ワクチン，検診，女子看護学生，HPVⅠ 緒言値となっているものの3），罹患，死亡ともにこ
こ数年，わずかに増加傾向となっている2）3）。

子宮頸がんはわが国において，年間約21,000
1）2）人が罹患し ，約2,700人が死亡すると推計 さ

特に近年，20〜30代の若年層や妊娠出産世代の罹患が増加1）してきている傾向にある。

れており，世界の主な先進国とほぼ同程度の数

子宮頸がんの予防は，1950年代より二次予防＊ 1 筑波大学大学院人間総合科学研究科博士課程兼帝京平成大学大学院特別研究学生＊ 3 自治医科大学附属さいたま医療センター産婦人科教授＊ 2 同医学医療系教授＊ 4 帝京平成大学大学院薬学研究科准教授― 13 ―

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として細胞診を用いるがん検診が行われ，1982年の老人保健法において，厚生労働省の保健事業として実施されてきた。この検診が，わが国の子宮頸がんの死亡率の低下に寄与してきたといわれている4）。さらに，近年の分子生物学的研究の進展により，子宮頸がんおよびその前駆病変はヒト乳頭腫ウイルス（Human Papillomavirus；HPV）により引き起こされることが明らかにされ5），子宮頸がんワクチン（以下，HPVワクチン）の開発により一次予防の可能ながんとなった。
2009年末に日本でもHPVワクチンが承認され，2011年に厚生労働省は「子宮頸がん等ワクチン接種緊急促進特別対策事業」として地方公

表 1 質問の内容
問 1 子宮頸がんの発生にはヒトパピローマウイルス（HPV）が関わっていることを知っていますか
1 ．良く知っている
2 ．聞いたことはある
3 ．知らない
問 2 子宮頸がんは予防が可能だと思いますか
1 ．そう思う
2 ．そうは思わない
3 ．わからない
問 3 機会があれば子宮頸がん検診を受けたいと思いますか
1 ．受診したことがある
2 ．受診したい
3 ．受診したくない
理由を書いてください（自由記載）
4 ．わからない
問 4 子宮頸がんワクチンを接種したいと思いますか
1 ．接種したことがある
2 ．接種したい
3 ．接種したくない
理由を書いてください（自由記載）
4 ．わからない
問 5 どうしたらより検診が受けやすくなると思いますか（自由記載）

共団体に対し，助成を開始した。さらに2013年
4 月 1 日施行の改正予防接種法において，新たのあるものを除外して有効回答とした。自由記にA類疾病（元一類疾病）に収載され，定期の述部分においては，検診についての問いに対し予防接種の対象とされた。しかし，同年 6 月，て明らかにワクチンについて回答しているもの，HPVワクチンの接種と因果関係が否定できな

お よ び そ の 逆 の 回 答 を 除 外 し た。 解 析 はい持続的な疼痛の副反応が報告されたことから，Microsoft Excel 2010およびystat2008を用い，厚生労働省による積極的な接種勧奨を行わない

χ2検定で学年間の群間比較を行った。

旨の通知がなされ，今後のHPVワクチンの取6）り扱いに係る調査検討が行われている 。

調査を実施するに当たり，「無記名であること」「任意協力であること」「協力しないことに本研究では，この積極的接種勧奨中止後の女よる不利益がないこと」「いつでも撤回・途中子看護学生の子宮頸がん予防に関する意識につ放棄可能である」旨を説明し，回答の提出をいて調査し，今後の効果的な子宮頸がん予防対もって協力に同意したとの倫理的配慮を行った。
なお，本調査にあたっては帝京平成大学倫理策の探索への活用を目的とした。

委員会（No.25‑027），筑波大学医の倫理委員

Ⅱ 方

法会（データ解析について，平成25年第808号）の承認を得た。

20歳 以 上 の 女 子 看 護 学 生（ 帝 京 平 成 大 学Ⅲ 結

ヒューマンケア学部看護学科所属）を対象とし，

果

2013年10月に無記名自記式質問紙によるアンケート調査を行った。なお，当該施設では母性対象の女子看護学生174名中，回答者は136名

看護に関する知識を修得し，助産師を目指す学であり，全体の回答率は78.2％であった。この生も含まれていることから，がんの予防や治療

うち，有効回答は130名（ 3 年生62名， 4 年生に関する医学的知識の習得状況を踏まえ， 3 ，68名）であった（有効回答率は95.6%）。有効4 年生を対象とした。質問内容は子宮頸がん予回答者の平均年齢は全体で21.3（±1.2）歳で，防に関する意識に係る自由記述を含む，計 5 問

その内訳は表 2 に示した。χ2検定で各問の回とした（表 1 ）。

答の学年間比較を行ったところ，問 1 で学年間回収した回答用紙のうち，年齢および選択問の回答の有意差が認められた（ｐ＜0.01）が，問（問 1 〜 4 ，自由記述部は除く）に無回答項目

2 〜 4 では学年間の回答の有意差（ｐ＜0.05）― 14 ―

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表 2 回答者の学年別年齢分布

表 3 どうしたらより検診が受けやすくなるか（単位 名）

総数

3 年生（単位 件）

4 年生

総数

総数
20歳
21222324
25歳以上

1304033494136240
183‑
‑
168‑
1546
412

平均年齢
（歳）
標準偏差

21.3
1.24

20.5
1.01

22.00.97

そうは思わない15名
（12％）

69
40
12445
3
163
22
171282‑
2

注 自由記述，複数回答

知らない 4 名（ 3 %）

費用の高さ9 %その他
6%

良く知っている72名（55%）

問1132622916127334 年生

図 2 HPVワクチンを「接種したくない」「わからない」理由

図 1 問 1 〜問 4 の回答結果（ｎ＝130）
聞いたことはある54名
（42%）

総数
教育・啓発の強化
助成など料金について検診方式改善
受診の恥ずかしさ
検診を義務化する検診の安全性その他

3 年生

わからない24名（18%）

効果への疑問13%

そう思う91名（70%）

問2

受診したくない 3 名（ 2 ％）

受診したことがある18名（14%）

わからない 7 名（ 5 ％）副反応に対する懸念
72%

受診したい102名（78%）

問3

接種したことがある20名（15%）

接種したくない19名（15%）

わからない22名（17％）

接種したい69名（53%）

問40

20

40

60

80

100%

注 端数により合計が100％にならない場合がある。

注 自由記述，回答数46（複数回答）「どうしたらより検診が受けやすくなると思は認められなかった。

うか」の自由記述においては，学校やメディアを通じた普及啓発をとの意見が多く，次に検診（ 1 ） HPVに対する知識〔問 1 〕「良く知っている」「聞いたことはある」の合自己負担の助成，土日や大学で行うといった検計で97%を占め，子宮頸がんの原因としての診実施方法に関する意見が続いた（表 3 ）。特HPVについての高い認知が認められた（図 1 ）。に 4 年生では，検診実施方法や，実際に検診に行く際に，女性医師の方が良いといった具体的な意見が挙げられた。「その他」として，友人（ 2 ） 子宮頸がん予防に対する意識〔問 2 〕「子宮頸がんが予防可能である」との回答がと一緒だと受けやすい，受診した時に特典があ7 割を占めた（図 1 ）。

ると良いとの記述があった。

（ 3 ） 子宮頸がん検診に対する意識〔問 3 ，5 〕

（ 4 ） HPVワクチン接種に対する意識〔問 4 〕

92%の対象者が子宮頸がん検診を「受診した「HPVワクチンを接種したいと思うか」の設ことがある」または「受診したい」と回答した

問に対し，「接種したことがある」「接種した（図 1 ）。「受診したことがある」の18名を除いい」が68%，「接種したくない」「わからない」。HPVワクチンを「接た112名における接種希望「受診したい」者は， が32%であった（図 1 ）91％であった。「受診したくない」「わからな種したくない」「わからない」理由（自由記

い」理由（自由記述 4 件）は，産婦人科など医述）として，「メディアで副作用の問題を知っ療機関へ行く抵抗感や，検診を受けることの恥て」「副作用がこわい」「もっと安全と知ったうずかしさがあるとの回答であった。

えで接種したい」など，副反応に対する懸念の― 15 ―

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検診については，受診しやすくする方法とし記述が 7 割を占めた（図 2 ）。て，普及啓発，費用の軽減，土日や大学での受Ⅳ 考察診機会を設ける，女性医師の関与が必要であるといった意見は先行研究8）10）12）と同様であった。
本研究の限界として，非看護系学生との比較，本研究における女子看護学生の結果では，子宮頸がんの発生にHPVが関わっていることにHPVワクチン副反応報道前の意識との直接比ついての知識や，子宮頸がん検診の受診歴・受較は行っていない。このため本研究はあくまで診意思が，先行研究における看護（保健医療）調査時点の学生の意識調査に基づいた考察にと系女子大学生の調査に比べて高率もしくは同程どまる。今後，積極勧奨中止前後での比較研究度であった（HPV関与の知識について，野口による詳細な分析が待たれる。

ら54.8％7），梅澤ら47.7％8），田中ら58.8％9）。
7）

子宮頸がんの予防において，その発生を抑制

8）

受診歴について，野口ら9.6％ ，梅澤ら5.0％ ，するためには検診受診率の向上だけでは不十分

田中ら2.6％9），和泉ら13.9%10）。受診意志につである13）ことが示唆されている。このことから。一方で，HPVワクチ
いて，和泉ら84.4%10））も，HPVワクチン接種について，副反応の検証ンの接種意思（「接種したことがある」およびが行われて勧奨が再開となった場合には，その「接種したい」の計68%）については，積極的費用や接種機会といったこれまでの調査研究で接種勧奨中止以前に実施された調査に比べ低率明らかになった事柄への対策に加え，本研究でであった（和泉らの医療系学生に対する調査

明らかとなった副反応への懸念について，その10）「接種意思あり」76.3％ ，大見らの看護学科

適切な検証および検証結果に対応した接種対象女子学生の調査96.1％（費用・労力を考えない者や保護者への説明を行い，子宮頸がんの一次11）場合） ）。このことから，本研究の対象者にお予防を進めることが求められる。

いては子宮頸がんの知識や検診に対する意識が高いものの，HPVワクチン接種については否謝辞定的な傾向であることが示された。この理由に研究にご協力くださった女子学生に感謝申し

ついての自由記述回答者の 7 割が副反応への懸上げます。また，筆頭著者は人事院の行政官国念に関する記述であった。これは，野口ら7）の内研究員（博士課程コース）制度による支援を調査で接種経験のない看護学生の理由が「高額受けており，本制度および関係者に深謝いたしな費用（48.3%）」「接種しようと思うが機会がます。

ない（47.8%）」であり，副反応に関しては，回答者（180名）のうち 1 名のみが「副作用についてよくわかっていない」と回答したことや，

文献1 ）Matsuda A, Matsuda T, Shibata A, et al. Cancer

10）

和泉ら （調査時期2011年12月〜2012年 6 月）

Incidence and Incidence Rates in Japan in 2007：の医療系女子大学生でHPVワクチン接種を希A Study of 21 Population‑based Cancer Registries

望しない理由が「費用が高い（66.1%）」「副作for the Monitoring of Cancer Incidence in Japan

用が怖い（35.7%）」であったこととは大きく（MCIJ）Project. Jap J of Clinic Onc 2013；43

異なっていた。HPVワクチンは，2013年 4 月（3）：328‑36．がん対策情報センターホームペー

より定期の予防接種の対象とされたが，HPV

ジ（http://ganjoho.jp/professional/statistics/statistics.html）2013.11.26．

ワクチンの接種と因果関係が否定できない持続的な疼痛の副反応が報告され，その後のメディ2 ）厚生労働省大臣官房統計情報部編．人口動態統計．

アでの報道による影響や，厚生労働省の積極勧人 口 動 態 統 計 に よ る が ん 死 亡 デ ー タ（1958年 〜6）

奨中止 が本研究の結果に大きく影響している

2012年 ）
．がん対策情報センターホームページ

ものと考えられる。

（http://ganjoho.jp/professional/statistics/statis― 16 ―

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tics.html）2013.11.26．の子宮頸がんに対する意識とがん検診受診要因に3 ）若尾文彦，西本寛，片野田耕太，他．部位別がん生存率の国際比較．がん統計編集委員会編．：がん関する研究．厚生の指標

9 ）田中千春，国府浩子．若年者の子宮頸がん検診にの統計'09．東京：がん研究振興財団，2009；46．

関する知識と思い．日がん看会誌4 ）今野良．子宮頸癌の一次予防と二次予防の効率的な組み合わせ．産婦人科の実際

2010；59（ 4 ）：2012；59（ 2 ）：17‑22．

2012；26（2）：35‑44．
10）和泉美枝，眞鍋えみ子，吉岡友香子．女子大学生

553‑8．の子宮がん検診受診とHPVワクチン接種行動の関5 ）Zur Hauzen H. Human papillomaviruses in the連要因に関する研究．母性衛生

pathogenesis of anogenital cancer. Virol 1991；
184：9‑13．

2013；54（ 1 ）：

120‑9．
11）大見広規，石川弘枝，高橋奈緒子，他．大学生の6 ）厚生労働省健康局長通知．ヒトパピローマウイル

ヒトパピローマウイルスと子宮頸がん予防ワクチ

ス 感 染 症 の 定 期 接 種 の 対 応 に つ い て（ 勧 告 ），ンについての認知度と態度．CAMPUS HEALTH

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2011：48（2）：163‑8．

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kenkou/kekkaku‑kansenshou28/pdf/kankoku̲に つ い て の アンケ ート調 査．CAMPUS HEALTH

h25̲6̲01.pdf）2013.11.26．

2013：50（2）：119‑24．

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宮頸がん予防ワクチン接種の意義と課題．厚生の三重看護学誌

指標2011；13：131‑9．

8 ）梅澤敬，星山佳治，落合和徳，他．30歳未満女性― 17 ―

2009；56（10）：1‑5．