Discussion Papers In Economics
And Business

呉服太物の価格設定―奈良屋杉本家を中心に―

鈴木敦子
Discussion Paper 15-29

Graduate School of Economics andOsaka School of International Public Policy (OSIPP)
Osaka University, Toyonaka, Osaka 560-0043, JAPAN呉服太物の価格設定―奈良屋杉本家を中心に―

鈴木敦子
Discussion Paper 15-29
November 2015

Graduate School of Economics andOsaka School of International Public Policy (OSIPP)
Osaka University, Toyonaka, Osaka 560-0043, JAPAN呉服太物の価格設定―奈良屋杉本家を中心に *―鈴木敦子 †

要旨
本稿の課題は、呉服太物における販売価格の設定がいかなるものであったかを明らかにすることである。分析の主対象は、京都に本家・本店を構え、下総国に佐原店・佐倉店を開いて営業販
売の拠点とした呉服太物商奈良屋杉本家とし、大黒屋富山家や三井越後屋の事例も参照することにより検討を進めた。
大黒屋富山家の史料中から、利益上乗せ価格の計算法である「内増」「外増」という算法の記述を発見した。本稿ではこの算法を使って、奈良屋の販売価格がどのように設定されているのか、その過程を明らかにした。その結果、下り物は商品カテゴリーごとに定められた〔利益率〕によって仕入価格から〔予定利益率価格〕を算出し、その価格を基準にして売価である「入値」を商品ごとに決定していることがわかった。また、京本店から販売店に送られる商品には、本来の 2倍の札値が付けられ下されており、販売店ではその札値を半額にして販売されていた。越後屋も奈良屋同様に倍札、大黒屋は 3 倍の札値を付けていたことが確認できた。こうした慣例的な札付けは幕府による正札令発布まで続いた。
奈良屋の関東物は、下り物とは別の〔利益率〕が設定されていた。商品カテゴリーにより 3 分
類される利益率には、京本店へ送金する仕入価格の 1 割が加味されていた。また下り物とは異なり「外増」で計算された利益分が上乗せされ、札高として設定されていることが明らかになった。

JEL 分類番号：N9, M31, M41
キーワード：価格設定 札値 利益率 呉服太物 遠隔地取引* 史料の閲覧にあたり、公益財団法人奈良屋記念杉本家保存会、千葉県立中央博物館大利根分館の皆様

ならびに伊能展郎様には大変お世話になりました。ここに記して感謝の意を表します。
† 大阪大学大学院経済学研究科資料室助手〒560-0043 大阪府豊中市待兼山町 1-7.

e-mail：suzuki@econ.osaka-u.ac.jp
-1-

はじめに
呉服太物を対象とする従来の研究は、問屋仲間制度、買宿を巡る仕入流通支配、資本蓄積に注視した
財務分析、奉公人制度、家訓・店則・同族組織、両替・金融業などに主たる関心が注がれてきた。しかし商業従事者にとって日々の営業の基本であり核心は、取扱商品をいくらで販売し、どれ程の利益を確保するかという点にあると言えよう。にもかかわらず、販売価格に焦点をあてた議論は必ずしも十分になされてきたとは言いがたい。
京都で仕入れた商品を江戸などの遠隔地で販売する呉服問屋や呉服太物商の場合、仕入価格に利益を付加した下し値段を付けて販売店に送ることが基本となる。こうした価格設定に関する先駆的研究として、中井信彦・嶋田早苗（1971）「寛政物価調査における西陣物直段―「書上直段」の作成過程を含めて」がある。同論文は、寛政期の幕府による物価調査に際し、江戸・京都の呉服問屋の間で交わされた対応策を巡る書状、買次から三井越後屋に提出された西陣物値段書上げ、買次からの仕入価格に手を入れて作成したことが見て取れる越後屋の値段書上げなどの史料を提示している。それ以降も三井越後屋
に関しては、『三井事業史』本編 1（1980）、賀川隆行（1985）『近世三井経営史の研究』、桜井信哉（2004）「近世における金銀相場変動の呉服問屋への影響―文政期を事例に」の研究がある 1。これら諸研究は
江戸下し値段などについて触れてはいるが、価格設定について踏み込んだ論考をしているわけではない。
よって管見では、価格設定に関する研究は緒に就いたばかりでその歩みをとどめている。本稿はその歩みを進めんとするものである。なお、値付けや価格を検討するには帳簿史料の分析が不可欠となる。呉
服問屋の会計・簿記技法を分析した主な研究に、河原一夫（1977）「伊勢・冨山家の帳合法」、西川登（1993）『三井家勘定管見』、賀川隆行（1995）「大丸屋の棚卸帳」がある。
本稿では、京都に本家・本店を構え、下総国に佐原店・佐倉店を開いて営業販売の拠点とした、呉服太物商奈良屋杉本家を分析の主対象とし、大黒屋富山家 2や三井越後屋の事例を参照しながら、呉服太物における販売価格の設定がいかなるものであったかを明らかにする。
はじめに奈良屋杉本家の沿革を概観する。初代杉本新右衛門は宝永元年（1704）の生まれで、伊勢国飯高郡松坂領粥見村を出身とする。上京して四条高倉東入の呉服商奈良屋勘兵衛方に入り、更に奈良屋
安兵衛の武蔵国騎西出店での勤めを経て独立し、寛保 3 年（1743）に京都烏丸四条上ルで創業した。明和 4 年（1767）に綾小路新町西入に居宅を購入し移転する。下総国佐原・佐倉・小見川・滑川、常陸国
玉造・西蓮寺・江戸崎など、利根川水郷地帯を中心に行商し、佐原に出店したのは明和元年（1764)、
二代新右衛門のときである。三代新右衛門は文化 4 年（1807）に佐倉に出店した。文化 13 年（1816）
1 染織物などの原料となる紅花の価格を扱った研究に、岩田（2003）（2005）がある。
2 伊勢国射和村出身の富山家は近世前期を代表する商人として夙に知られる豪家である。紀州藩への貸付や射和葉書の発行など金融業で富を蓄積し、文禄元年（1592）に江戸本町 1 丁目で呉服店を開業した。
寛文3 年（1663）に江戸本町2 丁目に新たに呉服店を構え、翌4 年京都室町店を開設した。
元禄2 年（1689）に上州藤岡に仕入店を持ち、同 12 年には大阪高麗橋 1 丁目店を出した。享保 10 年（1725）には御為替十人組の株を譲り受け、幕府公金為替の取り扱いにも参加した。富山家の元和 2 年（1616）「足利帳」
や同 10 年「大福帳」は、我が国最古の経営帳簿とされている。富山家の沿革については以下参照。山崎・北野（1956）、263 頁。
『史料館所蔵史料目録』3（1954）、56 頁。吉永（1962）、53 頁。河原（1977）、
3-7 頁。安岡・天野（1995）、120-124 頁。
-2-

に新左衛門と名を改め、その後代々新左衛門を襲名した 3。明治 42 年（1909）に千葉に本拠を移し、昭和 5 年（1930）には百貨店を経営した。翌 6 年に株式会社化し、京本店と佐倉店を閉じた。千葉店は、
昭和 20 年（1945）に戦災により焼失するが翌年新築復興した 4。昭和 46 年（1971）に三越と提携してニューナラヤを設立し、千葉駅前に開店した。千葉の店舗は昭和 59 年（1984）に経営譲渡され千葉三越となるまで、同地を代表する地方老舗百貨店として存続した 5。
なお、奈良屋杉本家を扱った研究の嚆矢として、賀川隆行（2012）「関東呉服問屋奈良屋の経営」がある。同論は近世帳簿史料から、佐原店を中心に奈良屋の経営活動のアウトラインを示した。鈴木敦子（2013）「呉服商奈良屋杉本家佐倉店の経営―近世期における「仕切帳」を中心に」は佐倉店に焦点をあて、札値と売上高の関係を論じている。奈良屋における奉公人制度をとりあげたものに、桜井由幾（2003）「商家奉公人のライフコース―再生産からの隔離」がある。奈良屋の沿革や歴史をたどったものに、杉本郁太郎（1962）『奈良屋弐百弐拾年』、土屋喬雄編（1967）『杉本郁太郎氏商業回顧談』、奈良屋記念杉本家保存会編（2013）『奈良屋杉本家二百七十年の歩み：近世から近代への京商家―商い・生活・信仰』がある。
ところで、呉服太物を扱う商家では商品に値札をどのように付けていたのだろうか。その一例を江戸初期から三都に進出した呉服商大黒屋富山家の「京店仕入物仕法之留附リ戴物ノ控 6」に見ることができる。そこには、撰糸之部・加賀丹後之部・綸子紗綾絖大紋羽弐重之部・茶鵜之部・板物類之部・反物之部・奈良物之部の見出しのもと、それぞれの仕入先の問屋仲買商人名、帳簿への記帳上の注意、仕入商品への「札」の付け方など、具体的な指示が図入りで記されている。たとえば冒頭の撰糸の部では、取引相手の仲買として、冨山九左衛門と山崎屋権兵衛の名をあげ、両家から商品を仕入れて店へ渡す際、1 疋ずつ図 1 のように「札」を付けるとしている。
図1（出所）「京店仕入物仕法之留附リ戴物ノ控」（富山家文書, 569, 国文学研究資料館所蔵）
。

3
4
5
6

「相続記」
（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵)。
『奈良屋弐百弐拾年』（1962）、119 頁。
『株式会社三越 100 年の記録』（2005) 、225、387 頁。
「京店仕入物仕法之留附リ戴物ノ控」（富山家文書, 569, 国文学研究資料館所蔵）。
-3-この図 1 をみると、「何匁・何色・糸目」などが「札」に書かれることになる。また同じ部の練撰糸の記述を見ると、「札」には「正味書シテ糸目ヲ掛札尻ニ記」すとして、図 2 のように示している。
図2（出所）「京店仕入物仕法之留附リ戴物ノ控」（富山家文書, 569, 国文学研究資料館所蔵）。

加賀丹後絹の「札」については「問屋註文如此、此印ニ一束宛合一疋宛并札ノ糸目ニ廻りヲ以掛并札
ノ糸メ下へ書」「廻りハ譬ハ此三十七廻りニ日間廿歩ヲ上ケテ以而掛ル也」とあり、「糸目」に「廻り」
を掛けるとか、その際「廻り」には「日間」をのせて掛けるというのは、「札」に記載する価格の付け方を説いたものと考えられる。
西陣の菱屋藤兵衛や菱屋九兵衛などから仕入れる茶鵜は、図 3 のように「札」が付けられている。
図3（出所）「京店仕入物仕法之留附リ戴物ノ控」（富山家文書, 569, 国文学研究資料館所蔵）。

-4-

[ 3 ][ 1 ]また奈良晒の場合は「テ子掛」にし、江戸までの駄賃代を含めて「下し札」を付けるようにとされている。
概観したこれらの図や文言の厳密な意味については検討を要するが、
「糸目」
・
「廻り」
・駄賃などが、江戸へ下される各商品の価格を設定する際の構成要素となっており、「札」に価格が記載され、その「札」がどのような形状で、どの部分に付けるのかといったことが具体的に図示されている点で、富山家の「京店仕入物仕法之留附リ戴物ノ控」は注目に値する。では実際には価格はどのように設定されるのか、本稿では奈良屋杉本家における「１．値付けの方法」「２．値付けの実際」「３．販売の実際と利益」を富山家と越後屋のケースも参照しながら明らかにし、この両家に関しては「４．江戸呉服商の事例」で更に詳しく扱うことにする。

１．値付けの方法
１．１．内増・外増
原価に利益を上乗せして販売価格を決めるには、利益率を決めて価格を設定する方法と、個々の商品を見て個別に決定する方法とがある。更に前者の方法である、一定の利益率から導き出した利幅を原価に付加する方法には二種類あった。
利益上乗せ価格を算出する計算法を記した富山家の史料「京店諸用留附り諸算法之控」には、「内外加減」と題する算法が記載されている。内引・外引・外増・内増の順で、それぞれ問題と答が書かれているが、値付けに関係するのは、外増・内増である。
○外増
今有一百目 二割増幾何
答 一百二十目
列實一百目 列元一加入
二割爲法以乗實合問○内増
今有一百目 二割増幾何
答 一百二十五文目
列實一百目 列元一内減
二割余得八以爲法帰之 7100 匁を 2 割増しにする場合、
外増・内増でそれぞれいくらかという問と解と計算法が記されている。
計算式で書けば以下のようになる。

7 「京店諸用留附り諸算法之控」（富山家文書, 570, 国文学研究資料館所蔵）。

-5-

外増 100 匁☓（1＋0.2）＝120 匁
内増 100 匁／（1－0.2）＝125 匁
江戸期の代表的な算術書である寛永 4 年（1627）吉田光由『塵劫記』には、灰吹銀の銀含有量に関する算術を例にあげて、内増・外増の計算法が説かれている 8。また、数多く出版された『塵劫記』の類書の一つである天保 3 年（1832）長谷川寛『大全塵劫記』などでは、玄米と白米における搗き減りの増減を求める算術法に用いられている 9。内増・外増のそれぞれの計算の仕方について、明治 14 年（1881）
中沢祥能編『大全塵劫記』では以下のように解説されている。
うちそとぞうげんのぶ〇内外増減之部
内一割増といふハたとえハ九分に一分を加へ物数一個になるをいふ二割三割増減とも皆此例と知るべし、外一割減といふはたとえバ物数一個一分の内を一分引き去り餘り一個なるをいふ、又外二割増といふは物数一個に二分を加へ一個二分になるをいふ 10また例えば明治 23 年（1890）高野甚右衛門編『数学童蒙必携』の「内外増減の事」でも簡潔に計算法が記されている。
一、内二割増は八分にて割る
一、外二割増は一ヶ二分を掛る 11以上のように利益上乗せ価格の算出方法には内増・外増の 2 種類がある。現代では、内増を「外掛け」、
外増を「内掛け」と称されることもあるが、本稿では混乱を避けるため、内増・外増の用語で統一する。
後述する奈良屋の場合、下り物は内増で関東物は外増で計算している。これについては第２章で詳細に扱うことにする。
１．２．目廻・当買
前節では呉服商が仕入値に対してどのように利益を上乗せして売価にするかという計算法を見たが、問屋が絹織物を仕入れる際の値付方法に目を向けると、そこにも 2 種類の別があった。天明 9 年（1789）
田宮楚州編『和漢絹布重宝記』には以下のように書かれている。
めまわ

一、惣て絹るい買廻しの事、生絹・撰糸類は目廻り也、高機物其外斜子・琥珀、都而糊気のあるあてがい

さし ね だ ん

ものは当買也、当とハ差直段にて、其絹其儘にて何十目と札付也、目廻りの訳は羽二重の條下に

8 吉田光由（1627）『塵劫記』（吉田・佐藤（2006）、74-77 頁）。
9 長谷川寛閲・小榑謙編（1832）『大全塵劫記』、33 丁。
10 中沢祥能編（1881）『大全塵劫記』下、100 丁。
11 高野甚右衛門編（1890）『数学童蒙必携』上、47 頁。

-6-

あてねうちくはし、尤生絹にても信州・上州及都而関東より織出す物ハ当直打也 12
羽二重買廻の事目廻り也、絹の可否に応じ目廻り高し、糸性よけれバ地薄にても高く、絹次な
れ［バ］廻り下直なる故、重目地厚にても易し、廻とは先六拾目廻りならば、絹の目百弐拾目有時、夫に右六拾目を目安に立て掛れば、七拾弐匁と相知るなり、すべて西陣より織出物は、目廻直段のもの多し、然ども高機るいとて、錦金襴のたぐひ、茶宇・丹後島或は琥珀・繻子・天鵞絨など糊気有ゆゑ当直段也、是は絹の尊卑、地の厚薄にも寄らず、絹の出来不出来・模様柄・不易の縞柄・流行の紋がらなどと其品々を分ち、捌不捌を目利して、直打を入るゝなり、乍併織おろしにて直に用ゆる絹にても、亀綾熨斗目の類は目廻也、夫々條下にくはしくあらはして、交易のたよりとす 13
めまわり

商品種別ごとに量単位で価格を決め、目方で売り捌く方法が「目廻」であり、それぞれの商品の出来
あてがい、
不出来、柄模様、流行などを考慮して個々に値を入れる方法が「当買」であった。西陣物は主に「目廻」関東物は「当買」の方法で価格決定がなされていたと記されている。均質な商品の提供が前提される場
合は「目廻」であったと考えられるが、一品一品の質が一様でない場合は「当買」によって値付けされたと考えられる。このような問屋の値付法は、呉服商が売価を決定する際にも用いられていた。大手江戸呉服商に比べ、比較的経営規模の小さい奈良屋では、「目廻」商品に対しても売価を設定する際に「当買」的な手法が用いられていた 14。これについては［３．１］で詳述する。

２．奈良屋杉本家における値付けの実際
２．１．仕入高と札高
奈良屋に残る経営帳簿の大半は断片的であるが、「仕切帳」はかなりまとまった形で残存している 15。
奈良屋の主要店である佐原店「仕切帳」は若干の途中間欠があるものの、宝暦元年（1751）から大正 4年（1915）に至るまで、長期間にわたって現存している。ここには京本店から佐原店に送られた商品の12『和漢絹布重宝記』（『通俗經濟文庫』2（1916）、94-95 頁）。
13『和漢絹布重宝記』（『通俗經濟文庫』2（1916）、107-108 頁）。中井・嶋田（1971）、229 頁では、「目

廻りとは絹の重量 100 目当りの価格のことであって、製品の重量に目廻りを乗ずることによって算出される価格が廻り直段である」と解説されている。
14 ただし越後屋でも「当買」的な手法を採っている場合があると見られる。たとえば郡内絹の場合「殿上（大月市）、谷村（都留市）の越後屋の二軒の買宿には、場造（買子）が一二人おり、それらのものが、三、四日に一度、絹を七、八疋ほど買宿にもちこみ、買宿はそれらを一疋ずつ値段をつけて買い取るよ
うになっている。また別に越後屋の買方役が坪買も行い、場造のふせ機で絹を買うことも行った」（『三
井事業史』本編 1（1980）、441 頁）。このように市の立つ日に仕入れる市買ではない坪買の場面では「当買」的な仕入が大半だったと思われる。
15 奈良屋の仕切帳は「壱番店仕切帳」や「佐原店仕切簿六番」など年代によって帳簿名が若干異なるが、総称としてこれらの帳簿を指す場合は本稿では便宜的に「仕切帳」と呼ぶことにする。
-7-

下り高・売上高・期首期末の棚卸高・貸金残高・売掛金残高が記帳され、さらに京本店や産地への送金
状況・費用の内訳なども見て取ることができる。このように「仕切帳」は、佐原に店舗を開設する以前の行商時代から連綿と続く、奈良屋の経営を知るための基礎史料といえる。しかしここから仕入高についての情報を得ることはできない。
奈良屋帳簿類のなかで仕入状況を確認できるのは、京本店の「下シ物元帳」「大福帳」「二季勘定扣」「買合」である。ただし「下シ物元帳」は明治 25 年（1892）から明治 30 年（1897）までを収録した 1冊、「大福帳」は明治 29 年（1896）の 1 冊、「二季勘定扣」は慶応元年から大正 10 年（1921）までを収録した 1 冊、「買合」は明治 31 年（1898）から途中間欠を含む大正元年までが残されているのみであり、近世期の仕入状況をうかがうことはできない。奈良屋の近世期における帳簿の種類とそれらの作成「買帳」という帳簿があり、法について杉本本家が記した文化 13 年（1816）「諸帳合仕法 16」によると、
これが「買合」以前の仕入帳簿であったと推察されるが現存していない。
唯一近世期の仕入高に触れている史料として「萬覚帳」がある。これは 2 代から 5 代までの杉本家当主が日々の覚えを書き記した帳面であるが、寛政 9 年（1797）から文化 2 年（1805）のあいだのみ、仕入高に関する記述を見いだすことができる。以下は寛政 10 年（1798）夏の仕入についての記述である。符牒を算用数字に直した表を併せて下に記した 17。
寛政十午夏買高
金シ京和名和両壱歩弐朱也
内四両弐分

関東物内着用遣又弐分

正味物下リ高引〆シ山和名両壱歩弐朱也
為銀仁名ヱ〆㐧山廿三匁弐分五厘
下リ高場名仁貫㐧山四拾五匁弐分
六九弐五懸
ス〇七ふ五廻ル 18

16 「諸帳合仕法」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
17 以下、特に断りのない限り表において漢数字と符牒は算用数字に直した。
18 「萬覚帳」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

-8-

表 1 奈良屋佐原店寛政 10 年夏仕入高・下り高
両

歩

朱

355

1

2

(1)

関東物内着用遣

4

2

0

(2)

正味物下り高

0

2

0

(3)

350

1

2

(4)

買高

引〆

貫

匁

分 厘

為銀

21

723

2

5 (5)

下り高

62

745

2

0 (6)

6925 懸(7)3〇75 廻ル

(8)

（出所）
「萬覚帳」
（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

(1)が京本店による仕入高である。(2)は奉公人が店で着用する関東物衣類と考えられる。(3)は「正味物」とあるが、明治期の帳簿「正味有物控」をみると、紙・墨・扇子・薪木・炭・椀・番傘などがあがっており、その合計額と同年同期「仕切帳」に記帳された正味物高は一致しているので、「正味物」と称される商品は小間物雑貨類を指していることがわかる。仕入高(1)から店内着用品(2)と、小間物類(3)を差し引き、引〆として(4)がある。これを銀に換算すると、(5) 21 貫 723 匁 2 分 5 厘となる。(6)は下り高で、銀高で計上されている。それに続いて割合を示すと思われる数字(7) (8)が二つ並んでいる 19。(6)の下り高は、何らかの利益率で(5)の仕入高から導きだされた価格であると考えられる。その利益率に(7)(8)が関係するものと思われる。では実際、これらの数値は何を意味するのだろうか。
手掛かりとなるのは「左原店仕切帳弐番」の同年 7 月の記述で、冒頭は以下のとおりである。表にしたものを併せて下に掲載した。
寛政十午七月仕切 左原店
札六十二貫七百四拾五匁弐分

午盆前京ゟ代呂物下り高札六百廿貫九百九拾弐匁九分

午正月改呉服物あり

札六拾六貫六百廿九匁弐分

同改帷子有

三口〆 七百五拾貫三百六拾七匁三分
内
札五百四拾九貫百八拾四匁七分

午七月改呉服物有札八拾弐貫五百九匁九分

同改帷子有

指引〆 百拾八貫六百七拾弐匁七分

19 (7) (8)をすべて小数点以下の数値とみなすと他の期の(7) (8)に相当する数値の合計はすべて 1 となる。

したがって(8)の符牒「ス〇七ふ五廻ル」は 0.3075 であり、「七ふ」の箇所は本来「七厘」とすべきとこ
ろである。
-9-

五拾九貫三百三拾六匁三分 20

五掛

表 2 寛政 10 年午 7 月仕切 佐原店
貫匁

分

62 7452(9)

期首在庫（呉服物） 札 620 992

9

(10)

66 6292(11)750 3673(12)

期末在庫（呉服物） 札 549 184

7

(13)

82 509

9

(14)

差引

118 672

7

(15)

5 掛け

59 336

3

(16)

下り高

期首在庫（帷子）札

札

小計

期末在庫（帷子）札（出所）「左原店仕切帳弐番」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

(9)は京本店から佐原店に送られた商品の下り高である。(10)は呉服物の期首在庫である。(11)は帷子
の期首在庫である。(9) (10) (11)の合計が(12)となる。(13)は呉服物の期末在庫である。(14)は帷子の期末在庫である。下り高、および、期首期末の呉服物・帷子の棚卸高は、「札」価格で計上されている。(12)から(13)と (14)を差し引いたのが(15)であり売上高である。(15)を 5 掛け、すなわち 2 分の 1 にした数
値が(16)となる。
先に引用した「萬覚帳」と比較すると、京本店から送られた下り高(9)と「萬覚帳」の下り高(6)が一致している。(9)は「札」価格で記帳されているので、(6)も「札」価格であることが見て取れる。すなわち「萬覚帳」の引用箇所は、仕入高とその下り物の札高を書き付けたものである。先にも触れたように、
店内着用品(2)と、小間物類(3)を差し引いた(5)の仕入高に対して、(7) (8)で表記される利益率から導出されたのが、(6)の札高だと見なしてよい。いま(8)を利益率を表すものだとして、内増で計算式をたてると以下のごとくになる。
21 貫 723 匁 2 分 5 厘／（1－0.3075）＝31 貫 369 匁 31 分 4 厘 (17)
導き出された金額(17)は一見したところ、引用した二つの史料内に見当たらないが、実はこの値は(6)および(9)のほぼ 2 分の 1 の値に相当する。すでに触れたように、下り高と呉服・帷子の期首棚卸高を足した(12)から、期末棚卸高をさし引いて売上高(15)を出し、更にこれを 5 掛けして(16)を算出するのが「仕切帳」の冒頭部分であった。(16)にあたる箇所に、天明期まではたびたび「正ミ」と記されていることから、(16)は正味の売上高で、札値での売上高(15)を 5 掛けした金額になっていることがわかる。つまり、(6)および(9)は佐原店へ商品を下す際の慣例的な倍札と考えられ、(16)のような売上高が算出される
20「左原店仕切帳弐番」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。ここでは符牒は一切使われていない。
- 10 -

際には 5 掛け、すなわち倍札の 2 分の 1 の価格が正味の数値となるのである。
「萬覚帳」の(6)も下り物の倍札価格で記されているが、正味は(5)と(8)によって得られる内増の数値であって、それが倍にされているのである。奈良屋の倍札は幕府による正札令に従って天保 13 年（1842）に廃止され、それ以降は
佐原・佐倉両店ともに正札表記となり、帳簿上の 5 掛け操作はなくなる 21。これについては［３．２］で詳述する。よって天保 14 年以降近代にかけて、仕入高と販売価格の関係は、内増の算出法で得られたそのままの数値となる。
利益率(8)は、近代においては明治 18 年（1885）から同 20 年までの京本店資産負債勘定である〔京本店仕切帳 22〕の「惣ナラシ」に相当する数値である。以下の表 3 は明治 19 年 5 月〔京本店仕切帳〕
冒頭における現物資産の書き上げである。原史料では京本店の通貨単位は円で、佐原・佐倉店は貫で記帳されているが、1 円を 10 貫に換算してすべて貫で表出した 23。
表 3 明治 19 年 5 月奈良屋呉服太物夏物現物在庫
佐原・佐倉店（貫）呉服太物

1 番 3 割引

603.6192 (18)422.5334 (24)

2 番 2 割 5 分引き

826.2272 (19)619.6704 (25)

3 番 2 割引き

431.4724 (20)345.1779 (26)

4 番 1 割 5 分引き

326.4536 (21)277.4856 (27)

5 番 1 割引き

514.7211 (22)463.249 (28)小計2702.4935 (23)2128.1163 (29)

1 番 3 割引2 番 2 割 5 分引き
夏物呉服
太物

－

(30)

－

(37)

280.4813 (31)210.361 (38)

3 番 2 割引き

32.562 (32)26.0496 (39)

4 番 1 割 5 分引き

38.747 (33)32.935 (40)

5 番 1 割引き

180.4943 (34)

162.4449 (41)小計532.2846 (35)431.7905 (42)3234.7781 (36)2559.9068 (43)

合計
惣ナラシ

京本店（貫）

2割8厘6毛(44)（出所）〔京本店仕切帳〕（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
（註）－は数値の記載がないことを示す。

21 鈴木（2013）は佐倉店の「仕切帳」の分析から 5 掛け操作が内実のない慣例であったことを指摘している。
22 〔京本店仕切帳〕（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。同史料は部分的にしか残されておらず、表紙がなく元来の標題が不明であるためここでは便宜的に〔京本店仕切帳〕と呼ぶことにする。
23 本稿では銀の値は貫を単位とし、便宜的に貫以下は小数点以下で表した。小数点第 3 位までは匁、第4 位は分、第 5 位は厘である。それ以下がある場合は四捨五入した。
- 11 -

(18)の 603.6192 貫は、1 番札商品としてカテゴライズされる佐原・佐倉両店の呉服太物商品の棚卸高である。
（24）422.5334 貫はそれに対する京本店での資産高である。佐原・佐倉両店棚卸高(18)から「3 割引」いた値が京本店資産高となっている。同様に、(19)から(22)はそれぞれ 2 番札から 5 番札の佐原・佐倉両店における呉服太物利益率、棚卸高が記され、(25)から(28)でそれに対する各京本店資産高が計上されている。夏物呉服太物についても以上と同様である。(44) 「惣ナラシ」は利益率の平均値と考えられる。商品のカテゴライズについては次節で扱う。
以上からわかるように、京本店では佐原・佐倉両店の現物在庫をカテゴリー別に資産計上している。
この〔京本店仕切帳〕を先の「萬覚帳」と比較してみると、「萬覚帳」の(5)と(6)の関係が、〔京本店仕切帳〕における(43)と(36) の関係と相応しているといえる。ただし(6)は天保 13 年（1842）以前のため倍札表記だったが、(36)にそのような操作は見られない。ここからも(6)の倍札表記が、近世の慣例的な名
目上の数値であったことがわかる。また「萬覚帳」の(8)の利益率は、(44)の「惣ナラシ」にあたる。もちろん近世にも商品カテゴリーによる利益率の区別があったが、(8)はその平均利益率であり、「萬覚帳」にはこの数値しか書かれていない。
「萬覚帳」の算出法に従って、(44)の「惣ナラシ」2 割 8 厘 6 毛を内増の利益率とし、これで(43)京本店総資産高に対する札高を算出すると以下となり、そこで得られた値
3,234 貫 656 匁 5 厘 3 毛は、佐原店の総棚卸高である（36）3,234 貫 778 匁 1 分とほぼ一致する。計算式で書けば以下となる。
2,559 貫 906 匁 8 分／(1－0.2086)=3,234 貫 656 匁 5 厘 3 毛
本節における以上の分析から、京本店が仕入れた商品は、内増の利益率によって販売価格が付けられ、下り高として佐原店に送られていることがわかった。
「萬覚帳」に記載のある寛政 9 年（1797）夏から文化 2 年（1805）盆前の各期における「惣ナラシ」にあたる平均利益率を表 4 に示した。最高が 3.35 割、最低が 2.8 割、平均は 2.98 割である。

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表 4 寛政 9 年夏～文化 2 年盆前における平均利益率
利益率
寛政 9 年夏

ヒ割カ㐧イ之廻リニ成ル 2975

寛政 9 年秋

ヒ割カふヱ厘㐧毛ニ廻ル 2917

寛政 10 年夏

ス〇七ふ五廻ル3075

寛政 10 年盆後 ヒ割左ふニ廻ル

28

寛政 11 年 7 月 スわりヱふカ厘 1 毛廻り 319
寛政 11 年盆後 ヒ佐シ厘廻り283

寛政 12 年夏3137

ス割壱分ス厘㐧毛廻り

寛政 12 年盆後 ヒ割シ分シ厘廻りニ成ル 293
享和元年 7 月

ヒ割左分九厘廻り289

享和元年盆後ヒ割左分コ厘廻り286

享和 2 年 7 月

ス割ヱ分ヱ厘廻り311

享和 2 年盆後

ヒ割㐧分左厘廻り278

享和 3 年春ス割ヱ分ヒト和毛廻り3125

享和 3 年盆後ス割〇ヒ厘廻り302

文化元年盆前ス割ス分和厘廻り335

文化元年盆後

ヒ割カ分廻り29

文化 2 年盆前

ヒ割カ分廻り

29

（出所）
「萬覚帳」
（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
（註）符牒で書かれた利益率の右の欄に、算用数字に直した値を記載した。

明治期の〔京本店仕切帳〕は 4 期分しか残されていないため限定されたものではあるが、利益率は最高が 2.086 割、最低が 2.058 割、平均で 2.081 割である。近世期に比べて利益率が低い理由については検討を要する。薄利多売になった可能性や、近世期は 3 割商品の扱いが多いが近代はそれより低い利益率の商品の取り扱いが多くなっていることも、平均利益率が下がっていることの一因と思われるが、今後の課題となる。
２．２．商品分類および各利益率とその推移
前節における〔京本店仕切帳〕の分析から、奈良屋の取扱商品にはカテゴリー分類があり、それぞれ異なる利益率が設定されていたことは理解されよう。明治 18 年（1885）から 20 年までの〔京本店仕切帳〕では、まず呉服太物類と夏物呉服太物類とに 2 大別され、それぞれに 5 種類の異なる利益率が割り当てられていた。それらは内増の利益率であり、佐原店への下り高がその利益率によって求められていたことは既述したとおりである。では近世期において、奈良屋の取扱商品はどのように分類されていたのだろうか。利益率の分類がわかる史料として、〔京本店仕切帳〕と「萬覚帳」がある。文政 3 年（1820）
正月までの〔京本店仕切帳〕では呉服太物類と帷子類・夏物類の 2 大別と利益率を確認できるだけであ- 13 -

るが、更に詳しい商品内容がわかるものとして、唯一「萬覚帳」寛政 5 年（1793）の記述がある。いまその記載内容を表にして以下に掲げる。
表 5 「寛政五年丑六月究メ店ゟ代呂物渡ス札引覚」
京下り

関東仕入

1

西陣織物・男女帯・組もの類・京帯・縮緬・表物

5 掛け 2 割引

2

絹紬類・桟留・外呂面小倉・大坂下り裏地・仕立小袖・小袖綿

5 掛け 1.5 割引

3

帷子類・小紋羽織

5 掛け 1.5 割引

1

札 2 割掛の品

1.5 割引2

札 1.5 割掛の品

1 割引

3

札 1 割掛の品

7 分引

（出所）
「萬覚帳」
（奈良屋文書, 3-1-8, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）。

奈良屋における取扱商品は表 5 のごとく、下り物と関東物とに 2 大別されている。更に下り物と関東物がそれぞれ 3 分類される。第 1 分類は、西陣織物・縮緬・京帯などの高級品で構成され、明治期の仕入帳簿「買合」で具体的商品名としてあげられる羽二重・綸子・緞子や、京縮緬・丹後縮緬などが含まれていたと考えられる。これらより下位の商品群として第 2 分類があり、桟留や絹袖類・外呂面小倉・
仕立小袖・小袖綿などがここに入る。第 3 分類は帷子類などで、夏物なども含まれると考えられる。第1 分類では商品内容の記載に続いて、「五掛」「弐割引」とある。
「五掛」は倍札のためであり、「弐割引」
は内増の利益率が 2 割であることを示している。第 2 および第 3 分類の内増利益率は 1.5 割である。同年 7 月の〔京本店仕切帳〕では、現物資産は「呉服物」と「かたひら」に大別されているだけであるが、「萬覚帳」の第 1・第 2 分類は、その「呉服物」を更に二分したものであり、「かたひら」が第 3 分類にあたると思われる。なお、文化 5 年（1808）正月以降は表記が「帷子類」から「夏物類」に変わる。
関東物は利益率で 3 分類されているだけであり、具体的な品名は記されていない。札 2 割掛の商品は
1.5 割引き、札 1.5 割掛けの商品は 1 割引き、札 1 割掛けの商品は 7 分引きと表記されているが、これらが何を意味しているのかは［２．３］で詳述する。
なお、帷子・夏物類の取扱量は、通常の呉服太物類に比べて当然ながら少ないといえる。たとえば文政 3 年（1820）7 月京本店現物資産高は以下のとおりである。
表 6 文政 3 年 7 月奈良屋京本店現物資産高
呉服太物類

夏物類

1 番札

2155 両 2 歩 2 朱 4 匁 4 分

93 両 1 歩 6 匁 5 分

2 番札1028 両 3 歩 2 朱 3 匁 6 分

30 両 1 歩 2 朱 4 匁 8 分

3 番札

371 両 1 歩 2 朱 8 分

138 両 3 歩 2 朱 3 匁 6 分

4 番札

478 両 2 朱 5 匁 6 分

101 両 2 歩 1 匁

5 番札

478 両 2 朱 5 匁 6 分

300 両 3 歩 2 朱 8 分（出所）〔京本店仕切帳〕文政 3 庚辰年 7 月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

- 14 -

以上のように、近世期史料では商品にカテゴリー分類がなされているということはわかるものの、京本店の具体的な個別仕入値や販売価格を知ることはできない。それらの数値を得られる史料が幸いにも近代にはのこされている。その一史料として、明治期の「下シ物元帳」がある。
「下シ物元帳」は明治25 年（1892）9 月から同 30 年 3 月までに京本店で仕入れられた下り物商品についての帳簿である。それらの商品は、「一番札下シ物」、「二番札下シ物」、「三番札下シ物」、「番外下シ物」、「取次物入札」の 5
つのカテゴリーに分類されている。明治期の〔京本店仕切帳〕における 4 番、5 番が「下シ物元帳」の「番外下シ物」、「取次物入札」に相当すると考えられる。
「下シ物元帳」は白紙の帳簿にあらかじめカテ
ゴリーに応じて適当な丁数を確保し、商品が仕入れられるごとに該当カテゴリーの箇所に、時系列で順次記帳されていく書記法となっている。商品を仕入れた際には、上段に仕入月日、符牒で元値、漢数字で入値が記帳され、下段に商品名と数量が記載される。そして半期ごとに、元値合計（符牒）と入値合計がカテゴリー別に記される。明治 25 年 9 月から同 26 年 2 月までに仕入れた一番札から三番札の各合計を例にとれば、以下のとおりである。
表 7 明治 25 年 9 月～明治 26 年 2 月における奈良屋下り物
元〆（貫） 入〆（貫） 〔利益率〕〔予定利益率価格〕
（貫）

引〆（貫）

一番札下シ物

157.778

233.9853割

225.3971

8.5879二番札下シ物

229.824320.8412割

287.2800

33.5610

三番札下シ物

55.10267.6291割5分

64.82592.8031（出所）「下シ物元帳」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

「元〆」は仕入高合計である。
「入〆」は入値合計である。
「入〆」の次に〔利益率〕が符牒で書かれている。その〔利益率〕と「元〆」から得られた価格が〔利益率〕の下に記されているのだが、それをここでは便宜的に〔予定利益率価格〕と呼ぶことにする。最後に記されている「引〆」は「入〆」と〔予定利益率価格〕の差額である。入値については［３．１］で述べることにし、ここでは「元〆」と〔利益率〕についてのみ述べる。
前節［２．２］において、仕入高と利益率による計算式を提示したように、仕入高の「元〆」から内増の〔利益率〕によって導き出された価格が〔予定利益率価格〕である。たとえば一番札の算出法は、以下の数式で求められる。
157.778 貫／（1－0.3）＝225.3971 貫二番札、三番札においても、それぞれの〔利益率〕によって同様に〔予定利益率価格〕が求められている。一番札は二番札よりも扱い高は小さいが、そこそこの利益を確保している。
〔予定利益率価格〕が最も高いのは二番札で「引〆」も大きい。三番札は扱い高も〔予定利益率価格〕も低いことが読み取れ- 15 -

る。
以上見てきたように、扱う商品の価格設定は一様に行われているわけではない。まず商品分類がなされ、その分類ごとに利益率が設定され、下り物は内増で価格が算出されている。
なお、近世期における呉服商の商品分類はもちろん奈良屋に限られたことではなかった。越後屋や白木屋などの江戸呉服問屋では、幕府からの値段書上げの指示に応じて、緞子・綸子・羽二重・直利羽二重・紗綾・縮綿などの各商品を、その品質によって上・中・下の三段階にカテゴライズしている 24。地方呉服商である奈良屋は、越後屋や白木屋などの江戸呉服問屋に比べ、商品取扱量が圧倒的に少なく、
縮緬の上・中・下といった品質別分類は見られない。江戸呉服問屋では、各商品ごとにそれぞれ利益率が定められており、更にその中で上・中・下の区別がある。一方奈良屋は複数の商品がグループにまと
められ、そのグループ・カテゴリーに対して利益率が設定され、値付けは個別商品ごと付けられるやり方となっている。このように商品の扱い量の違いによって、仕入の際の商品のカテゴライズや値付けの仕方に違いがある。
既述したように、奈良屋の商品分類においては西陣物や縮緬などの高級商品が第一分類となり、利益率も一番高く設定されている。以下、ランクが下がるのに比例して利益率も下がる。商品分類と利益率を通時的に見ると、時代によって若干の変化が見られる。以下は安永 6 年（1777）正月から明治 30 年
（1897）8 月までの、下り物の利益率を表出したものである。

24 三井八郎右衛門・代井上源七差出、町奉行所宛、寛政 2 年 10 月「直段書」（三井家文書, 1174-1, 三井文庫所蔵）、「安永 6 酉歳ゟ同 8 亥年迄綸子羽二重紗綾縮緬改直段書」（三井家文書, 1175-8, 三井文庫
所蔵）
、寛政 2 年「呉服物直段書京都ゟ当仲間へ下り候書付ニ御座候」（白木屋大村家文書, 国文学研究
資料館所蔵）など。
- 16 -

表 8 奈良屋下り物の商品分類と利益率の変化(1)

安永 6 年(1777)正月～

1.5 割

寛政 12 年(1800)7 月(2)

寛政 5 年(1793)6 月

2 割 1.5 割 1.5 割(3)

享和元年(1801)正月～

2.5 割

文化 6 年(1809)正月(4)

文化 6 年(1809)正月～

3割

文政 3 年(1820)正月(5)

文政 3 年(1820)7 月

3 割 1.8 割 2 割 1.5 割 1 割(6)

文政 4 年(1821)正月

3 割 1.8 割 2 割 1.8/1.5 割 1 割(7)

文政 4 年(1821)7 月～

3 割 1.8 割 2 割 1.5 割 1 割

天保 4 年(1833)7 月(8)

天保 5 年(1834)正月～

3 割 2.5 割 2 割 1.5 割 1 割

嘉永 2 年(1849)7 月(9)明治 18 年(1885)11 月～

3 割 2.5 割 2 割 1.5 割 1 割

明治 20 年(1887)5 月(10) 明治 26 年(1893)3 月～

3 割 2 割 1.5 割

明治 27 年(1894)8 月(11)

明治 27 年(1894)9 月～

2.5 割 2 割 1.5 割

明治 30 年(1897)8 月（出所）(1)(3)(4)(5)(6)(7)(8) (9)〔京本店仕切帳〕（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。(2) 「萬覚帳」（奈良屋文書, 3-1-8, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）。 (10)(11)「下シ物元帳」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
（註）文化 6 年（1809）正月は一度勘定した後で、利益率の改定や太田店の処理に伴い再勘定したため「仕切」が二つある。利益率は 2.5 割から 3 割に改められた。(5)～(11)は呉服太物類と夏物類に大別されているが、利益率は同率であり、左から順に一番札、二番札、三番札、四番札、五番札商品である。(6)文政 4 年（1821）正月は、「四番口」呉服物太物類
が 1.8 割、「四番口」夏物類が 1.5 割である。この期以外で、同一カテゴリーでの利益率が、呉服物太物類と帷子・夏物類とで異なる場合はない。(8)のうち天保 10 年（1839）正月～嘉永元年（1848）7 月の〔京本店仕切帳〕がないため確認できないが、この間も同率で継続しているとみなした。

(1)(3)(4)の〔京本店仕切帳〕では、期末在庫として呉服太物類と帷子・夏物類とがそれぞれ計上されているのみで、呉服太物類の内訳として、一番札、二番札といったような商品カテゴリーの区別はない。
利益率も 1 種類のみで、呉服太物類も帷子・夏物類も同率である。だが、寛政 5 年（1793）の〔京本店仕切帳〕と「萬覚帳」を比較したことで明らかになったように、〔京本店仕切帳〕での分類が 1 種類のときも、実際には更に細かい分類がなされていたと思われる。
細分化された商品分類が省略されていたことがわかる史料として、〔京本店仕切帳〕における、文政 3年（1821）正月の 2 種類の「仕切」がある。一つは呉服太物類も夏物類も共に 3 割の利益率とされ、呉- 17 -

服太物類期末棚卸高は 4,280 両 3 歩 2 朱 4 匁 3 分で、夏物類期末棚卸高は 495 両 3 歩 2 朱 4 匁 1 分である。もう一つは「此度店颪勘定仕方相改」すなわち、改定された店卸勘定法に則って別途作成された「仕切」である。注目すべきは、そこに「壱番ゟ五番迄口々附立改引正味金高」「但し別紙委細口々〆高有」と付記されている点である。残念ながら「別紙」がないため内訳を確認することはできないが、この史料によって、一番札から五番札までの商品カテゴリーとそれぞれの利益率に則って、京本店資産を計上する方式に改められたことがわかる。この新しい店卸勘定法によれば、呉服太物類期末棚卸高は4,706 両 3 歩 9 分、夏物類期末棚卸高は 589 両 2 匁 9 分となっており、資産評価額が上がっている。すなわち、期末棚卸高を最高利益率で原価計算すると、「惣ナラシ」で計算するより原価が下がるわけである。以上のことから、文政 3 年正月以前は 1 種類の利益率しか表記されていないものも、「萬覚帳」の
寛政 5 年「店ゟ代呂物渡ス札引覚」で見たように、実際には複数種の利益率があったと考えられる。
(1)(3)(4)の利益率はその中の最高利益率が表記され、かつ、その利益率によって、棚卸高の資産計上がなされていたと見られる。
次に、二番札商品における(7)から(8）の利益率の変化について述べる。天保 4 年（1833）7 月〔京本
[1]

[8]

[2]

[5]

店仕切〕に「弐番札物是迄ハヱ割左分引候所追々壱番札物弐番江相入込候ニ付此度相改弐番札ヒ割井分
引ニ成候、右札引不足より引 25」とあり、翌天保 5 年正月より、二番札商品の利益率を 1.8 割から 2.5割に変更している。この背景には、たとえば流行の変化など何らかの事情で、１番札商品の中から２番
札商品に格下げする商品が出現するようになったのであろう。しかし二番札には 1.8 割という低い利益率しか設定されていない。そのため一番札カテゴリーの幾つかの商品を二番札カテゴリーに付け替えたとして、そのカテゴリー商品の扱いが多かった場合には、利益率が極端に下がってしまうことになる。
そこで二番札商品の利益率を 2.5 割に引き上げ、一番札から二番札に格下げされた商品を含めたより適切な利益率を新たに設けたと考えられる。
以上のように、奈良屋においては商品カテゴリーに若干の変動は見られるものの、文化 6 年（1809）
以降明治中期に至るまで下り物における大幅な利益率の変化は見られない。関東物も大きな変動はなかったと見られる。下り物では、文政 3 年（1820）7 月より 5 つの商品分類に応じて異なる利益率が記載されるようになる。特に高額商品の利益率は、少なくとも明治 27 年（1894）8 月に至るまで、3 割で固定している。商品カテゴリー別の仕入高の割合については、たとえば明治 25 年 9 月から翌年 2 月における利益率 3 割商品の仕入高は全体の 33%であるのに対し、利益率 2.5 割商品の仕入高は全体の 48%を占めている。
２．３．関東物の価格設定
奈良屋における関東物の仕入担当は佐原店であった 26。安永期以降、桐生・高崎・熊谷など、産地への送金が佐原店「壱番店仕切帳」から確認できる。遅くともこの頃には関東物の取引を開始していたと考えられる 27。そもそも奈良屋初代杉本新右衛門は寛保 3 年（1743）に 40 才で独立開業する以前、奈
25 〔京本店仕切帳〕天保 4 年 7 月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

26 白木屋でも関東物の取り扱いは京本店ではなく江戸店の裁量で行われている（林（1982）、24 頁）。
27 「壱番店仕切帳」安永 2 年 7 月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

- 18 -

良屋安兵衛の武蔵国騎西出店で仕入を担当していた 28。騎西は青縞の綿織物の産地として知られる土地である 29。
佐原店「仕切帳」から棚卸高や売上高を確認できるのは下り物のみであり、関東物の棚卸高や売上高
は「仕切帳」に同じように記帳されているわけではない。基本的に「仕切帳」は、下り物商品の営業結果を示す帳簿であって、関東物のそれではないし、関東物に特化した別帳簿が存在したかどうか不明である。関東物に関して「仕切帳」からまず確認できるのは、「関東買高壱割利」として毎期挙げられている利益金である。たとえば安永 9 年（1780）正月には、「亥ノ秋冬関東ニて直仕入物四百七十七両弐分
之 1 割利出ス 30」とあり、47 両 3 分が京本店に送金されている。京本店は、安永 5 年（1776）正月から明治 42 年（1909）3 月に至るまで、途切れることなく常に仕入高の 1 割を佐原店から受け取っているのである 31。
文化 14 年正月になると、「六番仕切帳」末尾に「但シ関東買物」の小見出しのもと、関東物の仕入高や利益率などに関する情報が覚えとして朱書きで付記されるようになる。ただし嘉永 2 年正月は、「東物仕入高」の書き上げの上に、新書式による付け紙が貼り付けらており、新旧両書式で記されている。
嘉永 3 年 7 月以降は新書式のみで継続記帳となる。嘉永 2 年正月の書き上げを以下に数表化した。①が旧書式、②が新書式である。
表 9 奈良屋佐原店嘉永 2 年正月関東物仕入高

①

（両）

②

（貫）

a

2割

1,266

g

元〆

244.0398

b

1割5

622

h

札入〆

292.4479

c

1割

1,935

i

差引〆

48.4081

d

三口〆

3,823

j

内

24.40398

e

5分

60

k

引利〆

24.0041

f

引利〆

160

l

又

1.8345m

弐口〆

25.838

n

此金

403 両

（出所）
「六番仕切帳」嘉永 2 年正月（奈良屋文書, 3-1-15, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）。

表 9－①はすべて金高による計上である。a, b, cは商品カテゴリー別仕入高である。aは利益率 2 割の商品で仕入高は 1,266 両、bは利益率 1.5 割の商品で仕入高は 622 両、cは利益率 1 割の商品で仕入
高は 1,935 両であることを示している。a, b, cの仕入高合計が、d「三口〆」である。3 種のカテゴリ
ーのうち、天保 9 年正月までは 2 割掛商品の仕入が多いが、同年 7 月以降は低利益率の商品の方が多28 「相続記」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
29 『騎西町史』通史編（2005）487-491 頁。

30 「左原店仕切帳弐番」安永 9 年正月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
31 ただし安永 4 年正月は 1.2 割、安永 8 年 7 月は 8 分。

- 19 -

くなっている。嘉永 2 年正月の「関東買高壱割利」は 382 両 3 歩 549 文で、d仕入高合計「三口〆」[5]の 1 割であることを確認できる。eは天保 9 年（1838）正月以降「井分」として計上される値であるが、期によってその数値は全く異なり、計上されない期もままある。ここでは 60 両があがっており、何に対する 5 分であるか不明であるが、「萬覚帳 32」から推察すると、恐らく利息に関わる数値であると思われる。fの「引〆」は、仕入高a, b, cをそれぞれの利益率で掛けた合計値から、仕入高合計dの 1 割を差し引いた値である。計算式で示せば以下となる。関東物は下り物と異なり、外増の計算を行っていることがわかる。
（1,266 両×0.2+622 両×0.15+1,935 両×0.1）－（3,823 両×0.1）＝160 両
表 9－②はすべて銀高による計上である。①から②への変更は書式や通貨単位だけではない。②は①
よりも内容的に情報量が増えている点と、省略されている点とがある。g「元〆」は仕入合計である。
①と異なり a, b, c のような商品カテゴリーによる内訳はない。①の史料に「◎六四」と記されているので、金 1 両=銀 64 匁として金換算すると、244.0398 貫は 3,813 両となり、d とほぼ等しい。h の「札入〆」は、「元〆」g に利益率によって算出された利幅を上乗せした札高合計だと考えられる。それについては最後に述べることにし、つづく i は h「札入〆」から g「元〆」を差し引いたものである。j「内」は g「元〆」の 1 割で、金換算すれば 381 両となる。
「仕切帳」で京本店に送金される「関東買高 1 割利」の 382 両 3 歩 549 文に相当する。k「引利〆」は i と j の差引であり、京本店へ送る利益金を除いた関東物の利幅である。l の「又」は相場による商品値上げ分である。m「弐口〆」は k と l の合計で、それを金換算したのが n である。
さて、留保していたh「札入〆」についていえば、基本的にはa, b, cに記載されているそれぞれの利益率から導き出された価格が札高になるはずだが、そのように算出すると内増では 4,464 両、すなわち285.7129 貫になり 33、外増では 4,363 両、すなわち 279.2320 貫となり、いずれもhの 292.4479 貫にはならない。恐らく関東物は外増の利益率によって算出されているが、記載された利益率よりも、もう少し高い利益率が設定されていると考えられる。ではhはどのような利益率によって算出されているのだ
ろうか。これを解く鍵は、①の記載内容と、［２．２］で取り上げた寛政 5 年 6 月「店ゟ代呂物渡ス札
引覚」にある。関東物に関する部分を以下に再掲する。
表 10 奈良屋関東物カテゴリーと利益率
関東物

1

札 2 割掛の品

1 割 5 分引2

札 1 割 5 分掛の品

1 割引

3

札 1 割掛の品

7 分引

（出所）
「萬覚帳」
（奈良屋文書, 3-1-8, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）。
32 「萬覚帳」（奈良屋文書, 3-1-8, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）。

33 小数点 5 桁以下は四捨五入した。以下、本稿で扱う数値については適宜小数点以下の桁数を定め、それ以下は四捨五入した。
- 20 -

いま、
商品カテゴリー別に書き添えられている利益率に京本店の利益分 1 割を加え、それぞれ 2.5 割、
2 割、1 割 7 分とし、これを外増の利益率として合計値を計算すると以下のようになる。
（1,266 両×1.25）＋（622 両×1.2）＋（1,935 両×1.17）〔銀換算〕（81.024 貫×1.25）＋（39.808 貫×1.2）＋（123.840 貫×1.17）＝293.9424 貫
この計算式から求められる数値は、h の「札入〆」292.4479 貫とほぼ等しいことがわかる。このように、下り物は内増による販売価格設定であったのに対し、関東物は外増で価格設定しているということが確認できる。

３．奈良屋杉本家における販売の実際と利益
３．１．入値［２．２］表 7 において「下シ物元帳」を引用し、「元〆」と〔利益率〕〔予定利益率価格〕を説明した。ここでは、そこで保留しておいた「入〆」および「引〆」について解説する。以下は同じ「下シ物元帳」に記載されている「一番札下シ物」明治 25 年（1892）9 月 30 日の一例である。
一、2 貫 40 匁 縮緬振袖地 こし高模様 相鼠２反入、2 貫 970 匁 34［２．２］で述べたように、1 番札の〔利益率〕は 3 割なので、内増で〔予定利益率価格〕を算出す
ると、 2 貫 40 匁／(1－0.3)＝2 貫 914 匁となる。しかし実際は「入、2 貫 970 匁」と表記されており、〔予定利益率価格〕よりも 56 匁高い値が付けられている。
［１．２］で言及した『和漢絹布重宝記』には、「絹の出来不出来、模様柄、不易の縞柄、流行の紋がらなどと其品々を分ち、捌不捌を目利して、直打を入るゝなり 35」という「当買」の説明があった。この記述のとおり、商品を仕入れた際に一品一品、品定めして、〔予定利益率価格〕をベースに入値が付けられていたと考えられる。つまり、仕上がりが上出来の商品、定番の売れ筋商品・流行品などの場合は〔予定利益率価格〕より高値が付けられ、やや出来が悪かったり、流行遅れとなったような商品に対しては、〔予定利益率価格〕よりも低い入値が付けられたと考えられる。おおむね仕入れた商品の評価は上々であり、〔予定利益率価格〕を上回る値付けが通例であった。そして期末には、個々の仕入商品の元値と入値がそれぞれ合算され、「元〆」「入〆」として計上されることになる。以下は明治 25 年 9 月から翌年 2 月までの半期の間に仕入れられた「一番札
34 「下シ物元帳」一番札下シ物 25 年辰従 9 月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。同日の「一番札下シ物」商品として他に、京綿廣帯、縮緬留袖、縮緬一ツ身、丹後小幅縮緬がある。
35『和漢絹布重宝記』（『通俗經濟文庫』2（1916）、108 頁）。

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下シ物」の各合計である。
元〆 157.778 貫
入〆 233.985 貫[3]ス割 225.3971 貫
引〆

8.5879 貫 過上 36[3]「ス割」225.3971 貫とは〔予定利益率価格〕の合計であり、「元〆」157.778 貫／（1－0.3）の計算
式で求められる数値である。個々の入値の合計である「入〆」233.985 貫は〔予定利益率価格〕合計よりも高くなっており、その差し引きが「引〆」8.5879 貫「過上」である。このような差引が「過上」として計上されているのは、〔利益率〕3 割である「一番下シ物」商品の売価が、本来は仕入高に対して内増 3 割の利益を上乗せした〔予定利益率価格〕を前提としているからである。
なお、「入〆」合計値が〔予定利益率価格〕合計を下回るケースがまったくないわけではない。その場
合には、「引〆」の数値は「不足」と表記される。明治 29 年（1896）9 月から翌年 2 月までの半期の間に仕入れられた「三番札下シ物」のケースが、その唯一の例である。
「元〆」41.0375 貫に対し、「入〆」は 48.258 貫、〔予定利益率価格〕は 48.2795 貫であり、「引〆」は 21 匁 5 分の「不足」となっている。
この期の「三番札下シ物」の仕入は計 9 品であるが、そのうち 6 品が〔予定利益率価格〕を下回っている。特に 9 月 16 日に仕入れられた河内中入地 191 疋は、〔予定利益率価格〕より 570 匁も低い入値が付けられている。河内産の中入綿は明治 27 年 9 月以降、毎期連続して入値が〔予定利益率価格〕を下回るようになり、年を追うごとに入値が低く付けられている。
ここで少し河内木綿について考察を加える。かつて輸入品であった木綿は、大永期（1521-28）にな『和漢三才図会』（1712）では河内で生産される木
ると河内地方で栽培され織り出されるようになる 37。
『守貞漫稿』（1853）でも「今世河州を木綿の第一とし又産するこ
綿は松坂木綿に次いで上品とされ 38、と甚だ多し、京阪の綿服には河内木綿を専用とす 39」と評されるほどに知られた。河内木綿は手作・手紡・糸太・厚地であったため、庶民の普段着・農作業着・布団地・暖簾地、また、幟旗・半纏・酒袋な
摂河泉の綿作・綿織りの最盛期は天保期とされる 41。
ど、実用的な用途に幅広く使われ大いに発展した 40。
しかし明治期には外国綿の輸入や機械化などにより、特に糸太で機械化に適さない河内木綿は大きな打撃を受けた 42。明治 29 年に輸入綿花羊毛海関税が撤廃されると国内綿作は大いに動揺し、河内木綿の栽培面積・実綿生産量は共に著しく減退した 43。奈良屋が「三番札下シ物」として仕入れる河内中入や
36 「下シ物元帳」一番札下シ物 25 年辰従 9 月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

37 日本で初めて木綿が織り出されたのは河内木綿であり、大永 6 年（1526）の頃とされる（武部（1981）
、

53 頁）
。
「木綿布」
（
『和漢三才図会』5（1987）、118-119 頁）。
39 喜田川守貞（1853）『守貞漫稿』（『近世風俗志―守貞謾稿』3（1999）、173 頁）。
40 武部（1985）、146 頁。
41 武部（1981）、185 頁。
42 武部（1981）、230-237 頁。なお、河内木綿の消滅は大正 4～5 年（1915-16）とされる。
43 武部（1981）、235 頁。
38- 22 -

小袖綿の入値が、〔予定利益率価格〕を下回っているのには、こうした背景があったと思われる。
このように個別商品価格の歴史的推移を俯瞰すると、商品の利益率によるカテゴリー分類の長所・短所が見えてくる。あらかじめ利益率を設定しておけば、確かに販売価格設定に利便性がある。だが、あまりに細かなカテゴリー設定は簡便さを欠くため、個々の商品を大まかに振り分けてしまう粗いカテゴ
リー設定とならざるを得ない。ある時点で決められた利益率カテゴリーは、その当初は最も適切な設定水準であったと考えられる。とはいうものの、個々の商品を具体的に見た場合には、やはり当初からズレが目立つものもあったはずである。例えば上位カテゴリー商品に類別されているものの、内実は下位
カテゴリーとの中間に位置するような商品の場合、他店がこぞって安値を付けたり、全く流行らなくなってしまえば、直ちにその商品を下位カテゴリーに移行するか、上位カテゴリーの利益率自体を低く設定し直す必要に迫られるだろう。また、河内木綿のように、時代の推移によってズレが大きくなっていくケースも考えられよう。
よって、固定された利益率カテゴリーだけを頼りにして機械的に値付けすることは、すこぶる柔軟性を欠き、売れ残り商品を大量に出してしまったり、とれる利益をみすみすとり逃がしてしまうことに繋がりかねない。従って、個々の商品の品質だけでなく、その時々の市場動向なども視野にいれた入値価
格設定法はカテゴリー分類による〔予定利益率価格〕の短所を補填し、時の情勢を見て臨機応変に対応するための最適な手段であったといえるし、実際に商売をしていく上で必要欠くべからざる手法であったといえる 44。
先述したように、奈良屋杉本家文書において、元値と入値が記された帳簿は「下シ物元帳」1 冊が残されているのみである。記帳期間は明治 25 年（1892）9 月から同 31 年 8 月までだが、その全 6 年間の合計値を見てみると、元値合計は「二番札下シ物」が全体の 51%を占めている。次いで「一番札下シ物」
32%、「三番札下シ物」13%、「番外下シ物」1%、「取次物入札」3%である。入値合計においても「二番札下シ物」が全体の 51%を占めており、「一番札下シ物」34%、「三番札下シ物」12%、「番外下シ物」
1%、「取次物入札」2%である。
「二番札下シ物」の元値に対する入値を内増の利益率で計算すると 2 割「一番札下シ物」には、京綿廣帯・
6 分であり、設定されている〔利益率〕より 6 分も高いことがわかる。
縮緬振袖地・丹後小袖縮緬・龍門縮緬などがある。
「二番札下シ物」には、根古谷絹・加賀白張・斜子・
小川絹・黒太織・白繻子・黒紬などがあがっており、地方の絹織物製品がこれらに分類されると考えられる。
「三番札下シ物」には、先にとりあげた河内中入地・小袖綿などがあった。明治中・後期の奈良屋は高級商品である「一番札下シ物」よりも、地方の産地織物などの「二番札下シ物」商品で利益をあげていたことが見て取れる。
３．２．倍札［２．１］において、奈良屋における仕入高と札高について触れた。そこで明らかになったことは、
44 たとえば文政元年（1818）の越後屋では、金相場の 6%引き下げに伴い、下り物価格を 6%引き上げ

ることが検討された。そこで大丸屋などの複数の競合店の商品を取り寄せたところ、特に価格に変化がないことが判明したため、結局越後屋でも価格を据え置くことにした（桜井（2004）、34-35 頁）。越後屋と大黒屋・恵比須屋・亀屋との安売り競争については、『三井事業史』本編 1（1980）、75-78, 273-284
頁参照。
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京本店から佐原店に送る下り物商品は倍札が付けられている点と、札高で計上された売上高を 5 掛けし2 分の 1 の価格を正味としている点であった。本節では札高に焦点を絞り、越後屋・大黒屋も参照しな
がら詳述する。
まず越後屋について検討する。京本店の決算帳簿である「目録」の「売物残高」の部には、京本店から各店へ発送された商品の未達分が「新荷下高」として書き上げられており、正札でいくら分あったのか、店ごとに記載されている。ただし大坂本店をのぞく、江戸本店・江戸向店・江戸芝口店では、その正札表記の右側にやや小さい文字で倍札と記され、金額が符牒で書かれている。例えば「天保 13 壬寅歳従正月至 7 月目録」では正札価格と倍札価格は以下のとおりである。
表 11 越後屋天保 13 年 7 月新荷下し高正札（貫） 倍札（貫）江戸本店

459.1068

918.2135

大坂本店

62.8258－

江戸向店

230.7455

461.4910

江戸芝口店

290.9472

581.8943（出所）京本店「天保 13 壬寅歳従正月至 7 月目録」
（三井家文書, 続 4039, 三井文庫所蔵）。

表 11 から明らかなように、正札の 2 倍の価格が倍札で記されていたことがわかる。なお、「売物払高」
は、江戸本店・江戸向店・江戸芝口店・大坂本店への荷物下し高、すなわち京本店からこれら各店への内部販売高を記帳したものだが、そこではすべて正札価格で計上されている。このことからも、倍札は実際の販売価格を表記したものではないことが明らかである。
このような正札と倍札の併記は翌期の「天
保 13 壬寅歳従 7 月至極月目録」を最後にそれ以降なくなり、正札のみの記載となる。
正札価格の 2 倍にあたる札高の記載中止は奈良屋にも見られる。その時期は越後屋とほぼ同じで、「六番仕切帳」の天保 14 年正月より正味表記のみとなる 45。なぜこの時期から倍札表記が中止されたかといえば、幕府による天保 13 年（1842）10 月の正札令「総而商ひ物壱品毎ニ正札付ニ致し, 帳面へも元直段, ［売直段］等ヲ書記置, 府丁ヲ相用候儀者致間敷旨, 名主支配役限急度可申付候 46」に従う必要があったからである。これを受けて、杉本家当主は「御公儀様より御趣意被仰出諸商人皆正札相付、商内厳重ニ可致様被仰出候ニ付、左原店、左倉店、右両店とも寅五月ゟ正札ニ相成候 47」と、佐原・佐倉の両店における正札表記への変更を「萬覚帳」に書き留めている。このようにして、天保 14 年（1843）
正月以降の「仕切帳」は、それまで期首・期末在庫や下し高・受取高の各行頭に記述されていた「札」
45 冒頭に「此度ヨリ正味」の書き付けがあり、前年 7 月末尾には「御公儀様ヨリ御趣意被仰出当寅年四月ゟ諸商人正札ニ而売買可致様被仰付、依而諸品不残正札ニ相直シ候間、来卯正月仕切より持代呂物之
代盛正味銀ニ而相認メ候事也」とある（「六番仕切帳」（奈良屋文書, 3-1-15, 千葉県立中央博物館大利根
分館所蔵））。佐倉店の「弐番仕切帳」における天保 13 年 7 月末尾にも同様の記述がある（奈良屋文書,
3-1-13, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵)。
46 『幕末御触書集成』5、27-28 頁。
47 「萬覚帳」天保 13 寅年 5 月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
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の表記がなくなり、売上高に対しての 5 掛けもなくなるのである。つまり正札令以前の奈良屋では、正
味値の 2 倍の価格を値札に付けておき、販売する際に半額にしていたと考えられ、それは越後屋も同様であったと推察される。
次に大黒屋について述べる。大黒屋京本店の決算帳簿である「京都本店算用目録」は資産負債勘定と収益費用勘定からなる。宝暦元年（1751）12 月帳簿の資産の部である「貸」の部には、江戸本店・江戸新店・大坂店の「新荷物高」が以下のように計上されている。
表 12 大黒屋宝暦元年 12 月新荷物高
（貫）

札（貫）

江戸本店

21.0812065.04360

江戸新店

44.79760

134.39280

大坂店

26.40140－（出所）「宝暦元年辛未歳十二月京都算用目録」（富山家文書, 519, 国文学研究資料館所蔵）。

大坂店に「札」価格の記載はないが、江戸本店・江戸新店には「新荷物高」の右に小さな文字で「札」
価格が併記されている。江戸本店・江戸新店の「札」表記のない価格を正味の「新荷物高」とすると、
正味「新荷物高」の 3 倍の値が「札」価格の「新荷物高」であるといえる。この関係は、費用の部である「出」においても確認できる。以下は、江戸本店・江戸新店・大坂店の荷物下し高である。それぞれの荷物下し高の下に書かれている京荷物・江戸買高・大坂買高は仕入内訳である。
表 13 大黒屋宝暦元年 12 月荷物下し高（貫）
江戸本店荷物下高札（貫）728.83321 2229.80826

京荷物

433.08690

1342.56690

江戸買高295.71712

887.24136

江戸新店荷物下高873.40980 2676.39090

京荷物

561.06500

1741.00065

江戸買高

311.79480

935.38450

大坂店荷物高506.50745－

大坂買高

406.44475－（出所）「宝暦元年辛未歳十二月京都算用目録」（富山家文書, 519, 国文学研究資料館所蔵）。

江戸本店・江戸新店の「札」表記のない価格を正味の荷物高・買高とすると、それぞれその 3 倍の値が「札」価格の荷物下高・買高となっている。大黒屋の「覚」にも、以下のように京本店から江戸店へ「天掛ケ」すなわち３掛けして下すようにと記されている。

- 25 -

[3]一、京ヨリ下シ荷物向後天掛ケニシテ正味下シニ致し荷物駄賃或ハ細引入用等別ニ江戸江可申
遣 48以上から、京都から江戸本店・江戸新店へ下す商品荷物、および、江戸で仕入れた商品は、京都店札
高の 3 倍の「札」値が付けられていたと考えられる。ただし、大坂店では江戸両店のように「札」価格に改めることはしていない。江戸と大坂の札付けの対照は越後屋にも見られた。
これまでの分析から、奈良屋や越後屋では倍の札高で下しており、大黒屋では京札高の 3 倍、すなわ
ち 3 倍札を付け下していることが明らかになった 49。このように、江戸やその周辺地域の呉服販売店では、仕入高や利益率から導き出される価格に 2 倍あるいは 3 倍の「札」値を付ける商習慣があったと考えられる。このことは、帳簿上の具体的な売上高の計算が「倍札」ではなされていないことからも確認できる。更には、実際の販売価格ではない 2 倍・3 倍の「札」値が商品に付けられていることが、広く一般に周知の事実であったからこそ、幕府の正札令が出されたものと考えられるのである。
３．３．実売における値引き
奈良屋佐原店の「仕切帳」では、天明 5 年（1785）7 月から帳簿の末尾に費用が書き上げられるようになり、そこには「直引」「売出引」などとして当該期の値引合計額が計上されている。ほかに費用計上される主なものに、店の諸費用、外商いにおける「仕切」の不足額、給金、旅費、運送代、未回収売掛
金の損金処理、金銀相場の差引などがある。
寛政期の 12 年間にわたる商品値引きは高額に上ることはなく平均 8 両だが、享和 2 年（1802）正月には 100 両が「直打売直引」として計上されている。また、「古かけ貫」として計上される未回収売掛
金の損金処理について言えば、寛政期の平均は 15 両であるが、享和 2 年正月は 49 両にのぼっている。
このように値引きや売掛金処理が突出している理由は、享和元年（1801）11 月 1 日に行われた「呉服物木綿類くりわた改正札附大安売」の影響と言える。表 14 は、寛政元年正月から文化 2 年正月までの奈良屋佐原店における期末売掛金残高と売上高である。寛政元年（1789）正月に 411 両であった期末売掛金残高は、なかなか回収が進まず一進一退を繰り返しつつ増額し、享和元年 7 月には 800 両近くに達している。一方売上高は寛政 7 年正月には 1,820 両を売り上げているものの、寛政期を通じてみれば、おおむね横ばい状態で推移したと言える。したがって、享和元年 11 月の「現金掛け値なし」による大安売りは、売掛金の増大を食い止め、現金決済による販売を促進して売上増に繋げることを目指したものであったと推測される。

48「京店諸用留附り諸算法之控」（富山家文書, 570, 国文学研究資料館所蔵）。

49 仕入高と〔予定利益率価格〕の割合を見た場合には奈良屋もほぼ 3 倍になる。

- 26 -

表 14 奈良屋佐原店期末売上金残高・売上高

寛政元年正月
寛政元年7月
寛政2年正月
寛政2年7月寛政3年正月
寛政3年7月
寛政4年正月
寛政4年7月寛政5年正月
寛政5年7月寛政6年正月
寛政6年7月
寛政7年正月
寛政7年7月
寛政8年正月
寛政8年7月
寛政9年正月
寛政9年7月
寛政10年正月
寛政10年7月
寛政11年正月
寛政11年7月
寛政12年正月
寛政12年7月
享和元年正月享和元年7月享和2年正月
享和2年7月享和3年正月
享和3年7月
文化元年正月
文化元年7月
文化2年正月期末売掛金残高
両 歩 朱
411
0
0
413
1
2
372
3
2
419
1
0
387
1
2
445
2
2
457
2
0
491
1
0
422
0
2
444
3
0
389
0
2
440
3
0
392
0
0
0
457
1
0
446
3
532
2
2
428
1
0
501
0
2
541
3
0
585
1
0
555
0
0
581
2
0
539
1
0
738
0
0
610
0
0
799
0
0
745
1
0
834
1
0
776
3
0
963
1
2
826
1
0
986
2
2
827
2
0

売上高
両 歩
935
3
1
995
1,215
0
3
1,050
3
847
983
0
0
1,033
1
838
0
1,295
3
1,046
2
1,182
2
1,281
2
1,820
3
1,035
1,255
1
0
1,288
1
1,671
1,197
1
907
2
3
988
1,420
2
897
0
1
1,458
869
0
1,288
2
1,151
2
2,074
2
1,140
0
2,087
1
1,125
3
1,356
0
3
1,435
1,948
3

朱
0
2
0
2
0
2
0
0
0
0
2
2
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
0
2
0
0
0

（出所）
「左原店仕切帳弐番」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
（註）匁以下は省略した。

ところで越後屋をはじめ、呉服太物を商う多くの商家で「現金掛け値なし」の商法が採られていたことは夙に知られているところである。越後屋の「現金掛け値なし」は、三井高治による享保 7 年（1722）「商売記」に詳しい。
呉服物之事は外の売物とハ違、色品多ク地合高下紛敷物にてそらね多ク申、素人呉服物買に出申儀難成様在之候処を、遠国の田舎もの女童に盲人も買に参候ても埒明申様に致し、現金そらね
なしに商売致し始、天下一統此方売物直ぎり不申、何ほとの買物にても此方付札の通買調悦参り候、又遠方より買手衆被参詰かけ、朝より昼時分迄も時により買人衆待買調被参候事、ケ様の品- 27 -

往古より無之事、異国にもケ様の商売致し世上一統に買人合点致申儀無之段、偏に宗寿商の道天
心に叶被申故と人々申候 50
奈良屋でも「現金掛け値なし」を採用していたが、この商法を実践するにあたって、杉本本家が奉公
人にどのような指示を出したか、享和元年（1801）9 月の史料「書附を以頼入候」から知ることができる。この書付は、同年 11 月 1 日の「改正札付き現金掛け値無し」による大安売りの二ヶ月前に書かれたものと推定できる。これによれば、11 月の大安売りは一統による相談によって決定されたものであった。正札にして安価にしていることを丁寧に説明し、安売り当日以降、たとえ御得意様であっても掛売は断るようにと、後見人から支配人・若衆・子者に至る全奉公人に対して指示がなされている。以下はその一部抜粋である。
一、此度引札廻し来ル霜月朔日より相改諸品正札直段付現金かけねなしニ売様仕候趣先達而ゟ一統相談之上ニ而取極メ申候事、是全出精之心付ニ存了寿老始一統悦申事ニ候、然ル上者第一
御客様御入来之節たとへ少しの御調物ニ而も弥大切ニもてなし、聊麁末無之様此段偏ニ頼入候
一、諸国并当地織出しの諸品仕入方弥細吟之上厳敷買入御目ニ留り候品を念入所持致随分下直ニ売上ケ候事、是又肝要之事ニ候
一、此度正札付相改売出候ニ付当日より懸売之義ハたとへ御得意様ニ候ても御断申上とかく御得心被遊候様ニ随分行届候挨拶を以御申わけ被成、少しも御気をわり不申候様心掛専一ニ御座候、掛売之義者正札安売仕候事故、弥々引合不相成くれぐれも右申入候様御申方被成正札之品
成丈ケ出精仕大安売仕度候、せつかく出精仕正札安売ニ売上ケ候而も第一世間之評判店之風儀
悪敷候而ハ誠ニ不相続之もとひ、其節ニ及いか様ニ存候事に之有や取直し決而不相成候事故何分店中一統心揃ニ而出精被致実意を以相勤被呉候ハね者店相続不相叶候事ニ候間、呉々も万事心を附心配被下仕法取極メ之義一入一入御骨折之程頼入候、何分永久店相続仕度存候故、右之段若イ衆中子者ニ至迄此度能々御聞取御含被成勘弁被下、尚々実体ニ被相勤候様くれぐれ頼入
候 51
奈良屋は享和元年（1801）11 月に「呉服物木綿類くりわた改正札附大安売」と題して、以下の引札を配った。この大安売りの前には店の暖簾を新調し、屋根や溝の普請をするなどして店構えを整備することも進めていた 52。

50 三井高治（1722）「商売記」（『三井事業史』資料編 1（1973）、36-37 頁）。ここで高治が「そらね」という表現を使っていることは注目に値する。ここからも実売価格が明文化されていなかったことが示唆されるのである。
「現金そらねなし」の表現に関しては、大丸屋では享保 19 年（1734）大坂出店の配り札に「一、前々より呉服物現金そらねなしにて諸色一々附札ニ代付仕指上申候」とある（『大丸二百五拾年史』（1967））。
51 杉本本家差出、後見武兵衛殿・宇兵衛殿ほか宛、享和元年 9 月「書附を以頼入候」（杉本家文書, 奈
良屋記念杉本家保存会所蔵）。
52 「左原店仕切帳弐番」享和元年正月、同年 7 月（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
- 28 -

呉服物
木綿類

改正札附大安売

くりわた
益御機嫌能被為遊御座恐悦至極奉存候、随而私店之儀年来現金かけねなし指上候処、当御町
方御近在御贔屓厚御蔭を以弥増繁盛仕難有仕合奉存候、猶又今年諸品出来方宜別而蚕之儀出
来能取揚糸物類何ニ寄格別ニ仕入所持仕候間、為冥加格別下直差上度存奉候、依而当十一月
朔日ゟ相改正札附大安売仕候、不相替御賑々敷御光賀来被成下、此上御用向不限多少被為仰付被下奉願上候、乍憚御熟意之御方様江も宜御吹聴被成下度偏奉御希上候、以上
一 御婚礼御祝儀物 品々
京都出店
酉十一月
下総左原橋本町 奈良屋新右衛門
御調物御意ニ入り不申候品幾度にても取替さし上申候、たとへ御使にても聊麁末成品差上不申候、無御心置被仰付可被下候 53
この引札のはじめに「私店之儀年来現金かけねなし指上候処」とあることから、「現金掛け値なし」の販売は奈良屋ではこれが初めてのことではなく、以前より行っていたと考えられる 54。実際、歴代当主の筆になる「相続記」によれば、奈良屋の「現金掛け値なし」商法は明和 5 年（1768）2 代新右衛門のときに始められたと記されている。享和元年（1801）11 月の大安売りは、値札を改めて「改正札」にしたうえで「現金掛け値なし」の大売り出しを実施したものであったと考えられる。
このときの売上高は表 14 に示したとおり 2,074 両を記録しており、過去最高となった。寛政期の平均売上高は 1,145 両なので、大商いであったことがわかる。同時にまたこの期の「仕切帳」には、先述したように 100 両の値引きが費用として計上されている。すなわち約 5%の値引きがなされたと考えられる。引札で宣伝したとおりの値下げを行い、成功を納めた大安売りであったと言えよう。ただし、その後も売掛金残高は上昇しており、現金払いが促進されたとは言いがたい。
以下参考までに、奈良屋で商品を購入する人びとの側から、地域における佐原店の位置づけや商品価格を見てみよう。奈良屋は佐原における呉服太物商の筆頭にあげられていたことは、佐原町下宿の伊能景晴（茂左衛門）55による記述からうかがえる。以下はその一部抜粋である。
53 〔享和元年〕酉 11 月「〔引札下書〕（呉服物木綿類くりわた改正札附大安売）」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。

54 たとえば佐原店「壱番店仕切帳」安永 5 年（1776）7 月には「引札ノ紙」が費用として計上されている。この時も安売りが実施されたと考えられる。他にも年未詳ではあるが、佐原店および佐倉店の引札および引札下書きがのこっている。
55 伊能茂左衛門家は代々佐原村下宿組の名主を務めた有力者である。杉本家初代は市日には伊能茂左衛- 29 -

文政度佐原ニ盛ナルワ京都出店奈良屋新右衛門呉服太物江州日野出店笹屋庄兵衛次之天満屋仁兵衛荒物細物太物卸江州日野出店西宮長右衛門江戸橋町出店大坂屋平六次之 56
景晴は佐原の物価を書き上げており、文化 14 年（1817）における奈良屋の呉服太物の商品価格を以下のように記している。
小紋紬 1 反 銀 14 匁 2 分
千草裏地 1 反 6 匁 2 分
桟留縞 1 反 12 匁 6 分
仕立産着 6 匁 57
商都として栄えた佐原には近隣のみならず遠方からも呉服太物を購入するために人びとが足を運んでいる。たとえば、香取郡松沢村（千葉県旭市）の宮負源蔵 58は安政 6 年（1859）11 月 1 日に佐原で以下の買物をしている。残念ながら購入店が明記されていないが、それが奈良屋であった可能性は大きいと考えられる。
絹中形産着 銀 11 匁
白筵織帯地 銀 11 匁 1 分
黒八丈半いり壱掛半巾 銀 3 匁 8 分
同袖口壱掛 銀 1 匁 8 分 7 厘
京綿壱枚 銀 2 匁 1 分
繰綿 360 目 銀 15 匁
嶋田麻 450 匁 3 貫 5 匁割 銀 7 匁 7 分 8 厘 59
本稿では呉服太物商品の価格を売り手側がどのように設定しているかに焦点を当てているが、買い手側の購入実態については今後の課題としたい 60。

門家の門前を借りて商いをしたと伝へられる（『佐原町誌』（1931）、120-121 頁。
『奈良屋弐百弐拾年』（1962）、15 頁）。なお安永 7 年（1778）12 月「一札之事」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所
蔵）に見られるように、杉本家は伊能茂左衛門家より土地や屋敷を入手し、佐原での地盤を築いていった。
56「伊能茂左衛門裏書」（伊能家文書謄写本, 東京大学史料編纂所所蔵）。
57「伊能茂左衛門裏書」（伊能家文書謄写本, 東京大学史料編纂所所蔵）。
58 農政家であり国学者である宮負定雄の子。宮負定雄については川名（1993）、273-366 頁参照。
59 川名（1993）、356 頁。
60 奈良屋における売上帳簿として、奈良屋新右衛門差出、横宿世話人他宛、文久 2 年 8 月「売上之覚」（奈良屋文書, 3-2-5, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）や、文奈良屋新右衛門差出、御苗吉兵衛宛、
文久 2 年 11 月「呉服物売上之覚」（奈良屋文書, 3-2-6, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）などがあ- 30 -

３．４．関東物と下り物の比較［２．３．３］で述べたように、奈良屋では関東物の取り扱いを遅くとも安永期には始めていたと考えられる。ただし、問屋以外の商人が絹布反物を諸国で直買することは安永 2 年（1773）11 月の以下の京都町触にもあるように禁じられていた。
諸国ゟ京都江差登［セ］候糸絹布反物之儀、前々ゟ当地糸絹問屋共江引請売捌候儀ニ候処、近来当地諸商人其外之者共猥糸絹布反物出生之国々江罷下り、又ハ手寄を以直買いたし、於当地問屋［同様売捌候もの有之候、問屋］外ニ而絹［布］反物等直買いたし売捌申間敷旨、前以触書差出
置候付、先達而問屋外之もの共直買いたし問屋同様売捌候者有之、吟味之上夫々咎等も申付、其後も触書差出候処、今以不相止候由相聞甚不届ニ候、［以来問屋外之者共猥ニ国方へ罷下り、又ハ手寄を以］直買いたし、於当地売捌候者有之候ハゝ、問屋共ゟ訴出候様申渡置候間、紛敷仕方を以、糸絹布反物とも直買いたし売捌候儀堅致間敷候、右之通相触置候上ニも不相守もの共於有之ハ、吟味之上急度咎可申付候間、此旨洛中洛外へ不洩様可相触者也 61
このようなたびたびの禁制にもかかわらず、諸国で糸絹布反物の直接仕入をしていた商人たちの大半はそれに従うことはなかった 62。奈良屋もそうした商人の一人であったと考えられる。そうであったが故に、京都絹問屋と軋轢を生じることもあった。関東で絹の直買を行っている奈良屋に対し、安永 9 年(1780)、絹問屋は出訴を辞さない構えを見せた。これに対し奈良屋は「申訳も無之何卒内済被下候様御詫申上候」と述べて、今後関東での直接買い付けはしないと約束した 63。加えて奈良屋が本宅を置く町の年寄達からも詫びが入れられ、内済で事が納められるよう懇願されている 64。ところが奈良屋は、今後決してしないと誓った関東での直接買い付けを止めはしなかった。このことは、安永 9 年以降も関東物の利益が途切れることなく計上されている点から明らかである。
実際、関東物の仕入高を見てみると、
安永9 年正月の470 両から同年7 月は230 両へといささか落ち込みをみせるものの、翌天明元年（1781）
正月 375 両、同年 7 月 400 両と直ちに回復し、天明 8 年正月には 1,230 両にまで達しており、その後も安定した仕入れを行っていたことがわかる。当時の絹問屋からの圧力も公儀の町触も形骸化しており、奈良屋はそれを見越して形式的に謝罪し、内済を願う一筆を認める一方、実際には関東物の仕入を続行していたと思われる。

る。
61『京都町触集成』5（1984）、235-236 頁。
62 産地に買宿をおいて仕入流通を支配した呉服問屋については林（1978）を参照。絹問屋仲間については澤田（1967）参照。
63 奈良屋新右衛門・手代源兵衛差出、御年寄中・絹問屋衆中宛、安永 9 年(1780) 12 月「一札之事」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
64 年寄河内屋藤兵衛・五人組丹波屋清兵衛ほか差出、御年寄中・絹問屋衆中宛、安永 9 年(1780) 12 月
「一札之事」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
- 31 -

奈良屋が取り扱っている関東物には、藤岡絹・山絹・平絹・秩父絹・郡内・龍門・熊谷絹などがある 65。
［２．３］で既述したように、商品分類は三つあり、それに伴う利益率 1.5 割、1 割、7 分が設定されていた。京本店に送金する仕入高の 1 割に、この 3 種の利益率を外増で計算し上乗せした価格が関東物の販売価格であったと考えられる。すなわち、最終的な利益率は 2.5 割、2 割、1.7 割であった。京本店の取扱いでない関東物は、「仕切帳」の末尾に仕入高とそれに相応する札高が記載されているのみで、売上高は記帳されていない。そこで便宜的に、関東物仕入高および札高合計と、京都からの下し高および下り物売上高とを比較することにしたい。嘉永 2 年以前は札高合計値そのものが「仕切帳」末尾に記載されておらず、仕入高のみの数値となる。それ以降の史料から、札高は仕入高のおよそ 1.2 倍と考えられる。関東物の仕入高・札高、および、京都からの下し高と売上高を示したのが図 4－①②である。
図 4－①②
京都からの下り物と関東物の仕入高を比較すると、たとえば安永 4 年の下し高は、関東物仕入高の 2.5倍以上であり、奈良屋の仕入の中心は下り物であったことが明らかである。しかし両者の差は次第に縮小し、文化期にはほぼ同額となった。
そして文政期以降は関東物の仕入高が下り物を上回るようになり、
明治 20 年に至るまでその傾向は変わらなかったことがわかる。
既述したように、下し高や関東物札高はそれぞれ利益が上乗せされたものである。嘉永元年（1848）以降の両者を比較してみると、万延元年までは関東物札高が下し高を下回る年が若干見られるが、それ以降は関東物札高が下し高の約 1.5 倍であり、明治期に入るとおおむね倍以上となっている。また、下り物売上高と関東物札高について見ると、嘉永 6 年では両者はほぼ同額であるが、万延元年に関東物札
高が下り物売上高の 2 倍となり、その後明治 16 年（1883）をのぞいて関東物札高が下り物売上高を下回ることはなかった。
以上のように長期的に概観すると、奈良屋の取扱商品が幕末期に下り物から関東物へ移行していった
ことが明らかである。
最後に図 4－①中の特異な年について若干の解説を加えておく。天保 9～10 年（1838-39）は関東物
仕入高・下り高・売上高が突出している。これは前年の天保 9 年に行われた幕府からの巡検使到来とその接待が少なからず影響したと考えられる。佐原における巡検使の出迎えの際には、「村役人出迎者町代
共羽織脚絆草履掛御宿三人御出迎袴羽織着用、但御出迎村役人御宿とも略服不宜旨安藤源一郎様ゟ御意ニ候所急速之事故間ニ合兼無拠其儘ニ相成御送之節有之上下袴着用ニ有成候 66」とあり、村役人や町代らはしかるべき衣服を調える必要があった。これは奈良屋にとって一つの商機であったと考えられる。
弘化期や安政期には関東物の仕入れが落ち込みを見せる時がある。
弘化 3 年（1846）、
安政 3 年（1856）
は利根川の洪水があり 67、また安政 2 年は大地震が起こるなどの自然災害に見舞われた年であった。そ65 一例として「左原店仕切帳弐番」寛政 5 年 7 月～同 7 年 7 月から見いだされる品名をとりあげた（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵）。
66 『佐原市史』（1966）、147-148 頁。
67 『佐原市史』（1966）、年表 7 頁。
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うした天災によって関東地方の産地商人との関東物の取引が困難なものとなり、一時的に仕入れが停滞した可能性が考えられる。

４．江戸呉服商の事例
４．１．大黒屋富山家
本節では大黒屋における利益率について検討する。大黒屋江戸本店・江戸新店の「算用目録」は、貞「算用目録」の前半は
享 4 年（1687）2 月、同年 8 月、享保 5 年（1720）2 月のみが残されている 68。
江戸両店の金銀出入や資産を書き上げており、後半「利帳」と題された部分は売上高を算出する帳簿となっている。以下に、貞享 4 年 8 月江戸新店の「新店利帳」を表出する。
表 15 大黒屋貞享 4 年 8 月江戸新店利帳
貫卯ノ春残り物

1124.9391

(1)

下り高

1378.2547(2)〆2503.1938(3)

内 上セ地ニ引13.9013(4)

内 卯ノ秋残り物

974.3056(5)〆

988.2069

(6)

右引残テ

1514.9869

(7)

惣売高

259.2256(8)

内 町買職人方共57.1710(9)

内 本店ゟ買27.6945 (10)〆84.8655 (11)右引残テ

174.3601 (12)金5510両1分 (13)此銀331.1660 (14)銀51.3169 (15)

前売〆

556.8430 (16)（出所）
「貞享四年卯八月江戸両店算用目録（貞享四春）」（富山家文書, 503, 国文学研究資料館所蔵）。

(1)は期首在庫であり、(2)は京本店からの下り高で、(3)は(1)(2)の合計である。(4)は何らかの差引高だ

68 貞享 4 年 8 月江戸店
「算用目録」前半部分と、享保 5 年 2 月江戸店「利帳」について解説したものに、河原（1977）、99-109 頁がある。
- 33 -

が内容は不明である 69。(5)は期末在庫である。 (4)と(5)の合計が(6)である。(7)は(3)から(6)を差し引いて算出される売上高である。(8) より実際の売上高の内訳となる。(8)「惣売高」のうち(9)は江戸本町で仕入れた品を職人へ販売した分、(10)は江戸本店から仕入れた品を販売した分と考えられる。(11)は(9)と(10)の合計で、(8)から(11)を差し引いて(12)となる。 (13)の「前売」が店頭での現金決済による売上「前売」は金 5510 両 1 分ト銀 51 貫 316 匁 9分で、それに対して(12)は掛売での売上分と思われる 70。
分で、そのうち金高（13）を銀換算したのが(14)であり、(14)と銀高(15)の合計が(16)となる。
さて、期末棚卸高は当該期の「算用目録」前半における資産書き上げの箇所でも計上されている。そこでは「利帳」における(5)と同じ金額 974.3056 貫が符牒で記され、その頭に「札」の文字が付されて（321 貫 520 匁 8 分、33 廻し）いる。更にその隣の行には、「三百廿一貫五百廿匁八分、テテ廻し 71」と記された付け紙が貼り付けられている。このことから、「利帳」の(5) 974.3056 貫は札高で計上された[ 3 ][ 3 ]期末棚卸高と言える。 (5)札高 974.3056 貫を「テテ」すなわち 0.33 掛けることにより、札高にする前の期末棚卸高 321 貫 520 匁 8 分が求められ、この値を付け紙に書き留めたと考えられる。
とすれば、(5)だけではなく(1)から(7)のすべてが札高で計上されていると考えるのが自然であり、(7)の売上高も 3 倍札で計上された売上高と考えられる。3 倍札については既に［３．２］で確認したとおりである。(7) の「札」売上高 1514.9869 貫に 0.33 掛けると 499.9456 貫となる。もしこの値で販売されたとすれば、 (16)の売上高と一致するはずであるが、実際にはそうなっていない。これを解くカギは「京札」の付いた下り物に富山家文書「覚」の中にある。当該箇所は後代の覚え書きと推測されるが 72、対する「江戸札」の付け方について以下のように記されている。
一、京ゟ下り代呂物
京札ヲ江戸札ニ直ス
大要 メメヲ掛ル
又銀違ヲ京札ヘ掛ケ江戸札ニス 73
[ 1 ][ 1 ]京都で仕入れた商品はまず「京札」と呼ばれる札が付けられ、その「京札」に掛率「メメ」を掛け、[ 1 ][ 1 ]金銀相場の差額分を足し引きして「江戸札」にするとされている。「メメ」とは 1.1 割を意味すると考[ 3 ][ 3 ]えられ、3 倍札売上高の「テテ」掛けを「京札」売上高とすれば、外増の場合「江戸札」売上高は以下の式で導き出される。
69 河原（1977）は、享保 5 年（1720）2 月江戸本店「利帳」の「「為登地ニ引」は、貞享三年と四年の算用帳には「上戻ニ引」とある。これは京都店よりの仕入商品の「戻し高」（仕入返品）である」としている（河原（1977）、103 頁）。
70 越後屋の「前売」については『三井事業史』本編 1（1980）、358 頁参照。
71「貞享四年卯八月江戸両店算用目録（貞享四春）」（富山家文書, 503, 国文学研究資料館所蔵）。
72 引用箇所の前文に寛延 4 年（1751）の江戸買高が記されているので、同年以降に記載されたものと考えられる。本稿で扱う史料は貞享期の帳簿類になるが、本稿の分析によりこの「覚」の記述がかなり以前から適用されていたと思われる。
73「覚」（富山家文書, 557, 国文学研究資料館所蔵）。
- 34 -

（札 1514.9869 貫×0.33）×1.11＝554.9397 貫[ 3 ][ 3 ]この値は(16)の売上高 556.8430 貫とほぼ等しい。逆に(16)の実際の売上高を、3 倍札に「テテ」掛け[ 1 ][ 1 ]して得られた「京札」売上高で除すと 1.1138 となり、「メメ」掛けとなっていることがわかる。
貞享 4 年（1687）2 月の江戸新店の場合を見ると、3 倍札売上高は 1131.6099 貫、「利帳」末尾にあ[ 3 ][ 3 ][3]る実際の「江戸札」売上高は 428.31878 貫である。注意すべきは、この期は「テテ廻し」ではなく「テ[4]ア廻り」となっていることである。乗法によって 3 倍して得られた数値を、再び乗法で元に戻すには 3
分の 1 を掛けなければならないが、この乗数を数値化すると 0.33333･････と循環小数になってしまう。
[ 3 ][ 3 ]つまり「テテ廻し」は正確な乗数ではないわけである。このことと仕入の際の他の要因も含めて「廻し」[ 3 ][ 4 ][ 1 ][ 1 ]「廻り」に若干の揺れがあったと見られる。
「テア廻り」と「メメ」掛けを用いて 2 月の売上高を計算すると以下の式になる。
（札 1131.6099 貫×0.34）×1.11＝427.0696 貫[ 1 ][ 1 ]この期も「メメ」掛けした計算上の「江戸札」売上高と、「利帳」末尾の実際の「江戸札」売上高 428.3178
貫はほぼ一致している 74。この「江戸札」売上高を計算値の「京札」売上高で除しても 1.1132 となり、
[ 1 ][ 1 ]「メメ」掛けとなっている
ここで先行研究について触れておく。河原（1977）は『江戸時代の帳合法』で享保 5 年（1720）2 月
江戸本店「利帳」の分析を行っている 75。この期は正徳・享保の改鋳のさなかにあり特異な帳簿構成となっている。河原は詳細な摘要記載のある同期を選んだとしているが、貞享 4 年の「利帳」と異なり帳簿分析には注意を要する。いま本稿で扱った項目だけに限るとすれば、「右引残テ」高と売上の「〆」高が問題になり、その値は 1225.0115 貫と 730.4424 貫である。これを河原はそれぞれ「売上原価」「売上総利益」と見做している。本稿の理解によれば、河原が「売上原価」としているものは 3 倍札売上高であり、「売上総利益」としているものは「江戸札」売上高である。しかしこの期の 3 倍札売上高は貞享4 年の「利帳」とは異なり、「五割増金」が引かれている。同期の期首在庫札高は 2125.8207 貫であるが、そのうち「五割増金」708.6069 貫が引かれ、1417.2138 貫となっている。期末在庫も同様の処理がなされており、よって「引残」額は、3 倍札の 3 分の 2 の額に相当することになり、「京札」高はその2 分の 1 となる。また、最後の「〆」の売上高は相場違のため、金 1 両＝銀 42 匁で換算し直され次行に記されている。だが帳簿上、札高や売上高は換算前の数値で計算されているので、本稿の検証も換算前の数値で計算して問題ないと思われる。貞享 4 年と同様の値を求めるための計算式をたてれば、[ 3 ][ 4 ][ 3 ][ 3 ]74 江戸本店の場合、貞享 4 年 2 月は「テア廻り」、8 月は「テテ廻り」で、計算上の「江戸札」売上高、「利帳」末尾の実際の「江戸札」売上高を記すと、2 月は 309.0134 貫と 309.6884 貫、8 月は 362.5761
貫と 366.7565 貫となる。実売売上高を計算上の売上高で除すと、それぞれ 1.1124、1.1228 となり貞享[ 1 ][ 1 ]4 年 8 月の江戸本店だけは「メメ」掛けから若干外れている。
75 河原（1977）、99-105 頁。
- 35 -

（1225.0115 貫／2）×1.11＝679.8814 貫となる。本稿の理解による「江戸札」売上高である「〆」の[ 1 ][ 1 ]730.4424 貫と「京札」高（1225.0115 貫／2）の比率は 1.19 倍で、若干「メメ」とは異なることになる。
[ 1 ][ 1 ]だが同期の江戸新店の「江戸札」売上高と「京札」売上高の比率を見ると 1.10955342 でありほぼ「メメ」掛けとなっている。河原の理解による「売上原価」と「売上総利益」から売上総利益率を算出すれば37%となり、計算式で示せば 730.4424 貫／（730.4424 貫＋1225.0115 貫）＝0.37 でとなる。安売りで[ 3 ][ 3 ]知られた大黒屋には、らしからぬ高利益率だと思われる 76。また、河原論文では「テテ廻り」の箇所を[ 1 ][ 1 ]翻刻しているが、それについての具体的な言及はない。また「覚」も翻刻しているが「メメ」について
は「意味が不明」としており、同論文の帳簿分析は再検討を要すると思われる。
話を戻すと、上掲の「覚」には「京ゟ下り代呂物」に続いて「関東物」の札付法と注意が別に記されている。したがって、下り物と関東物では値付法も異なっており、会計も別であったと推測される。下り物と関東物について「京店諸用留附り諸算法之控」には以下の覚え書きもある。
右下り代物
江戸表ニテ賣前札掛ケ又関東物札掛ケ上州絹口銭朩八郎衛門仙右衛門帰府ノ上相談相定可申趣 77
この覚え書きから、下り物に対して販売前に札掛けをしたこと、また関東物には別の札掛けをしたことが確認できる 78。このようにして「京札」が「江戸札」に直され販売されたのであるが、目下のところ「京札」自体にどれ程の利益が付加されていたかを確認することはできない。三井高房は『町人考見録』（1728）で、当時の大黒屋の安売り商法を「跡先なしの大掛りを仕出し、呉服物の直段を引下げ、賣出し申候故、一花店も賑ひ申候故、二町目に屋敷を求、大普請を致し、めつた無常に賣をかちと心得、さん用なしの商ひ、夫故表向は商ひ賑ひ候様に相見候へども、元小體成身體を、右のごとく取ひろげ候
故、京にて大分の借銀請込」と語り、最後には「備へなしのめツた軍、行付ばつたりのつぶれものとは、大黒屋の事なりと知るべし 79」と締めくくって痛烈に批判している。このことからも大黒屋が「京札」に高利益率を掛けて販売していたとは思われない。

76 『三井事業史』本編 1（1980）、116 頁によれば、三井大元方の収支は享保 3 年までの高額のやりとりに比べ、改鋳の影響で享保 5 年上期は収入が 231 貫 857 匁、支出が 202 貫 254 匁であり、純益金は29 貫 602 匁と激減している。大黒屋の 42 匁換算「〆正味売高」511 貫 309 匁 6 分 8 厘を河原（1977）
は「純売上総利益」としており、呉服物だけでこのような高額の粗利を得たことになる。このことだけでも当時の金銀相場状況を考えると河原の帳簿理解には少々の無理があると思われる。また同時代人の三井高房によれば、大黒屋を「凡七八百貫目の身上なり」としており、更に「元小體成身體」
（
『町人考
見録』
（1728）本論引用部分参照）とも述べて、大黒屋の身代が決して大きくなかったことを強調している。
77 「京店諸用留附り諸算法之控」（富山家文書, 570, 国文学研究資料館所蔵）。
78 越後屋では「京本店は仕入れのときは「正味」の銀高で計上し、販売のときは「札高」で示している。
江戸や大坂の販売店はこの札高で呉服物を売り、独自に価格をつけることはしないのである」（『三井事業史』本編 1（1980）、154-155 頁）。
79 三井高房（1728）『町人考見録』（『徳川時代商業叢書』1（1913-1914）、180 頁）。
- 36 -

４．２．三井越後屋
越後屋には、安永 4 年（1775）3 月に行なわれた呉服御用勤の競争入札における自店と茶屋の見積もりを記した史料「御呉服直段積書扣」がある。以下に「上羽二重之株」「羽二重練嶋之株」「京織綸子裁地」を取り上げ、その内の 2 品ずつについて表にして示した。
表 16 越後屋・茶屋呉服値段見積もり
上羽二重之株

越後屋

茶屋

羽二重練嶋之株

京織綸子裁地

上り紅地

上り白羽二

御遣物 中

中白羽二

上り綸子

中綸子裁

羽二重 1 疋重御裏地 1 疋

練嶋 1 疋

重 1疋

裁地 1 反

地 1反

糸目

糸目

糸目

糸目

生糸目

1 疋生糸目

190 目位230 匁位110 匁位130 匁位210 匁位320 匁位

入札価格

90 匁廻

104 匁廻137 匁廻78 匁廻119 匁廻

94 匁廻

仕入価格

62 匁廻

72 匁廻

98 匁廻

58 匁廻

85 匁廻

67 匁廻

利益率

145

145

14

135

14

14

入札価格

90 匁廻

108 匁廻133 匁廻78 匁廻124 匁廻

96 匁廻

仕入価格

69 匁廻

83 匁廻

102 匁廻60 匁廻95.5 匁廻

74 匁廻

利益率

13

13

13

13

13

13

（出所）安永 4 年 3 月「御呉服直段積書扣」（三井家文書, 本 1466-20, 三井文庫所蔵）
。
［13］

、90
上り紅地羽二重についていえば、茶屋は 1 疋あたり 69 匁廻りで仕入れ、利益率を「イマと見テ」
匁廻で入札するだろうと、越後屋は見積もっている。つまり 69×1.3＝89.7 と外増で計算し、90 匁廻の単価を出していることがわかる。一方越後屋では、62 匁廻りで仕入れているので、入札価格を茶屋と同
じく 90 匁廻としても、利益率は 4.5 割になる。上り白羽二重御裏地の入札価格は越後屋の方が低く見積もっているが、利益率は上り紅地羽二重と同様で、茶屋 3 割、越後屋 4.5 割である。このように、いずれも越後屋の利益率の方が高く、入札価格は茶屋と同じか越後屋の方が安くなっている。ここから逆に越後屋がいかに安く仕入れていたかがわかる。この競争入札が最終的にどのような結果となったかは不明だが、この史料によって競争入札見積もりにあたっての具体的な利益率と、外増で入札価格を計算していたことを確認できる。
次に、越後屋における利益率の算出方法について延べる。以下は、享保改鋳に伴う新貨幣通用令が出された際に、越後屋京本店の重役手代・中西宗助が享保 3 年（1718）11 月に出した「江戸売札」価格算出方法の指示である。
一、此度御触ニ付、諸色新金銀之となゑに仕候様ニ被仰出候、依之手前諸代物一切今夕より新銀符帳ニ相改、荷物差下候、則右之仕方左ニ記候間、向後此旨相心得可被申候札掛之仕様建一、四宝元直段、四ニ割新銀成シ- 37 -

一、是迄諸色掛り物半減加へ
一、右ニ定法札掛到ル事
一、右札掛符帳之上江又
三割五歩金相場違掛ケ申処江戸売札符帳也［ 4 5 匁 ］

[ 6 0 匁 ]但右三割五歩之金銀掛ケ申理者、当地小判ツシサヽ建、於江戸、小判カシヽ替請取候ニ付、此違如此也 80
「江戸売札」価格を算出するための主要素として「定法札掛」と「掛り物」「金違」があったことがわかる。結論から言えば「定法札掛」はある一定の利益率と考えられ、「掛り物」もある掛率によって算出された諸費用であり、「金違」はその時々の相場変動によって変化したと考えられる。
その根拠となる史料は弘化 2 年（1845）3 月「諸代呂物札廻り調書之控 81」と寛政 2 年（1790）10
月「直段書 82」であるが、ここでは「諸代呂物札廻り調書之控」を見ていく。以下は上州物・郡内類・山物并青梅八王子之類・越後縮の例である。
表 17 越後屋関東物利益率
上州物

山物并青梅

郡内類

越後縮

八王子之類

天保

天保

弘化

天保

天保

弘化

天保

天保

弘化

天保

天保

弘化

13 年

14 年

元年

13 年

14 年

元年

13 年

14 年

元年

13 年

14 年

元年

買元直段歩掛之法

1.2

1.2

1.2

1.2

1.2

1.2

0.8

0.8

0.8

1.5

1.5

1.5

札掛

1.2

1.01

1.25

1.0

1.0

1.17

1.18

0.85

1.11

1.12

0.99

1.18

都合

2.4

2.21

2.45

2.2

2.2

2.37

1.98

1.65

1.91

2.62

2.49

2.68

此内 旅宿物掛り物

0.3

0.23

0.23

0.15

0.18

0.19

0.14

0.13

0.16

0.51

0.53

1.01

送金日合

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.3

0.45

0.45

0.45

〆

0.6

0.53

0.53

0.45

0.48

0.49

0.44

0.43

0.46

0.96

0.98

1.46

正味札掛

1.8

1.68

1.92

1.75

1.72

1.88

1.54

1.22

1.45

1.66

1.51

1.22

単位（割）

（出所）弘化 2 年 3 月「諸代呂物札廻り調書之控」（三井家文書, 別 1334, 三井文庫所蔵）。

まず、「買元直段」に一定の掛率である「歩掛之法」が掛けられる。この「歩掛」は商品ごとに定められた一定の掛率となっている。それに「札掛」を合算したのが「都合」である。
「都合」の掛率から、「旅宿物掛り物」「送金日合」の諸経費分合計掛率の「〆」を差し引いたのが「正味札掛」で、これが最終的
80 「享保金銀通用引替関係書類ノ内」「定」（三井家文書, 本 1483-13-4, 三井文庫所蔵, （桜井（2004）、

31-32 頁））。
81 弘化 2 年 3 月「諸代呂物札廻り調書之控」（三井家文書, 別 1334, 三井文庫所蔵）。
82 寛政 2 年 10 月「直段書」（三井家文書, 1174-1, 三井文庫所蔵）。
- 38 -

な利益率となっている。諸経費掛率の変化にしたがって「札掛」の率が変化していることから「此内」の「此」とは「札掛」であることがわかる。先の「江戸売札」価格算定のための「定」における「定法札掛」が「買元直段歩掛之法」にあたり、「札掛」が「諸色掛り物」に相当すると言える。
「此内」に「金違」がないのは関東物の故であり、下り物の場合は当然「札掛」に含まれると考えられる。
関東物の利益率を越後屋江戸向店と奈良屋佐原店とで比較したのが以下である。越後屋では「買元直段歩掛之法」、奈良屋では「関東買高 1 割利」がいわば基本となる利益率である。両者ともに仕入高に対して掛けられるもので、固定した掛率となっている。更に越後屋では「札掛」、奈良屋では〔利益率〕
が上乗せされる。ただし、費用処理は越後屋と奈良屋とで大きく異なっている。越後屋は費用や相場違いをあらかじめ単価に含めているのに対し、奈良屋はそれらを含めず期末に帳簿上で差引処理している 83。
表 18 越後屋・奈良屋関東物利益率
越後屋江戸向店

奈良屋佐原店
山物

上州物

郡内類

青梅

越後縮

八王子

単位（割）

単位（割）

買元直段歩掛之法

1.2

1.2

0.8

1.5

札掛

1.15

1.06

1.05

都合

2.35

2.26

旅宿物掛り物

0.25

送金日合

関東買高 1 割利

札2

札 1.5

割掛

割掛の

の品

品

札1割
掛の品

1.0

1.0

1.0

1.09 〔利益率〕

1.5

1.0

0.7

1.85

2.59 合計

2.5

2.0

1.7

0.17

0.14

0.68

-

-

-

-

0.3

0.3

0.3

0.45

-

-

-

-

小計

0.55

0.47

0.44

1.13

-

-

-

-

正味札掛

1.8

1.78

1.4

1.45

-

-

-

-

（出所）弘化 2 年 3 月「諸代呂物札廻り調書之控」（三井家文書, 別 1334, 三井文庫所蔵）。
「萬覚帳」（奈良屋文書, 3-1-8, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）。
（註）越後屋の各値は天保 13 年～弘化元年の平均値。

費用分が差し引かれる前の越後屋の利益率「都合」の値と、奈良屋における「関東買高 1 割利」に「利益率」分を加算した「合計」の値を比べると、あまり大きな差が見られないことに気づく。越後屋が「関東絹を買宿から仕入れる場合は、西陣物を仕入れるような集荷独占体制ではないために、利益率は著しく低くなる 84」と『三井事業史』は指摘しているが、表 18 の両店利益率はこのことを裏付けている。
83 奈良屋の関東物の費用処理は、下り物と同様に帳簿上で処理されている。佐原店「七番仕切帳」嘉永6 年 7 月は元〆と入〆の差し引きの後で、費用を差し引いている（奈良屋文書, 補遺 29, 千葉県立中央図書館大利根分館所蔵）。越後屋の下り物の場合は、関東物と同様に費用を単価に含めていることが寛政
2 年 10 月「直段書」（三井家文書, 1174-1, 三井文庫所蔵）などからわかる。
84 『三井事業史』本編 1（1980）、433 頁。
- 39 -

奈良屋の関東物取引商人に上州高崎清水関左衛門、上州桐生玉上甚左衛門、上州藤岡諸星七左衛門、武州秩父浅見宗兵衛らがいたが、彼らは江戸呉服問屋仲間の買宿 85でもあった。すなわち、買宿は必ずしも越後屋のような大手江戸呉服問屋や京都糸絹問屋だけを相手にしていたわけではなく、奈良屋のような地方呉服商とも幅広く取引していたことが看取され、このことは問屋仲間の仕入流通支配が貫徹されていたわけではなかったことを示している。

おわりに
本稿のきっかけとなったのは、奈良屋杉本家「萬覚帳」の「買高」に関する記述であった。そこには仕入高・下り高と、何らかの掛率と思われる数字が符牒で記されているものの、それらの数値の関係や掛率の意味が容易にはわからなかった。これらをどのように理解すべきか、関連する先行研究にあたっても有益な情報は殆ど得られなかった。暗中模索の状態で様々な史料にあたって調べていく中で、富山家の文書に巡り会った。そこには札付けの図解や価格設定に関する算法、すなわち内増・外増について書かれた史料が含まれており、これが本稿の問題を解く鍵となった。奈良屋は内増の価格設定法を採用しており、掛率と思われる数字はその内増の利益率であった。奈良屋の「仕切帳」の分析から札高を 5掛けして売上高を正味計算している実態はすでに把握していたが、「萬覚帳」の解明によってこうした一連の価格操作の有り様が如実に明らかになった。価格設定に関心を払いながら奈良屋の帳簿史料に目を向けると、「二季勘定扣」「買合」「下シ物元帳」など格好の史料が見つかった。ここから明治期の価格がどのように設定されていたか読み取ることができ、それが近世期の価格設定の理解にも繋がっていった。本稿では「下シ物元帳」をとりあげ、仕入価格から商品ごとに定められた〔利益率〕によって、〔予定利益率価格〕が算出され、そこから売価である「入値」を決定しているプロセスに照明を当てた。
またこうした関心から他家の史料に目を向けると、大黒屋や越後屋などの帳簿類からも、奈良屋と同様に倍や 3 倍の札付けをしていたことを確認できた。価格設定や利益率の研究は緒に就いたばかりであるが、本研究によってその歩みを一歩進めることができたと思う。
とはいえ奈良屋のみならず大黒屋や越後屋の史料には、まだ分析の及んでいない帳簿類や記述史料が多く残されている。今後は価格設定の視点から、大黒屋や越後屋における倍札の意味づけや商慣習、利益率を決定する諸要素などに照明を当てながら研究を進めていきたい。商売の根幹である利益の解明はその商行為自体の特質を明らかにするはずである。

史料
杉本家文書（奈良屋記念杉本家保存会所蔵）
奈良屋文書（千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）
富山家文書（国文学研究資料館所蔵）
85 『三井事業史』本編 1（1980）、434-436 頁。

- 40 -

三井家文書（三井文庫所蔵）
伊能家文書謄写本（東京大学史料編纂所所蔵）
白木屋大村家文書（国文学研究資料館所蔵）
法令集・社史・自治体史
石井良助・服藤弘司編（1994）『幕末御触書集成』5、岩波書店
騎西町史編さん室会編（2005）『騎西町史』通史編、騎西町教育委員
京都町触研究会編（1984）『京都町触集成』5、岩波書店
佐原市役所編（1966）『佐原市史』佐原市役所
杉本郁太郎（1962）『奈良屋弐百弐拾年』株式会社奈良屋
大丸二百五十年史編集委員会編（1967）『大丸二百五拾年史』大丸千葉縣香取郡佐原町編（1931）『佐原町誌』千葉縣香取郡佐原町
土屋喬雄編（1967）『杉本郁太郎氏商業回顧談』（『千葉県商業史談』1）千葉敬愛経済大学経済研究所、
奈良屋記念杉本家保存会編
奈良屋記念杉本家保存会編（2013）『奈良屋杉本家二百七十年の歩み：近世から近代への京商家―商い・生活・信仰』奈良屋記念杉本家保存会
三井文庫編（1973）『三井事業史』資料編 1、三井文庫
三井文庫編（1980）『三井事業史』本編 1、三井文庫
三越本社編（2005)『株式会社三越 100 年の記録』三越山崎宇治彦・北野重夫編（1956）『射和文化史』射和村教育委員会
参考文献
岩田浩太郎（2003）「商品流通と「着値」－遠隔地間取引における荷主の価格計算・損益管理」『国立歴
史民俗博物館研究報告』103
岩田浩太郎（2005）「山形城下町商人長谷川吉郎治家における紅花取引の実態―嘉永～安政期を中心に」『山形大学大学院社会文化システム研究科紀要』 1
賀川隆行（1985）『近世三井経営史の研究』吉川弘文館
賀川隆行（1995）「大丸屋の棚卸帳」『三井文庫論叢』29
賀川隆行（2012）「関東呉服問屋奈良屋の経営」『近世江戸商業史の研究』大阪大学出版会
川名登（1993）『河川水運の文化史―江戸文化と利根川文化圏』雄山閣出版
河原一夫（1977）『江戸時代の帳合法』ぎょうせい
喜田川守貞著・宇佐美英機校訂（1999）『近世風俗志―守貞謾稿』3、岩波書店
桜井信哉（2004）「近世における金銀相場変動の呉服問屋への影響―文政期を事例に」『経営史学』39（1）
桜井由幾（2003）「商家奉公人のライフコース―再生産からの隔離」氏家幹人ほか編『日本近代国家の成立とジェンダー』柏書房
澤田章（1967）『江戸時代に於ける株仲間組合制度特に西陣織屋仲間の研究』大学堂- 41 -

史料館編（1954）『史料館所蔵史料目録』3、史料館
鈴木敦子（2013）「呉服商奈良屋杉本家佐倉店の経営―近世期における「仕切帳」を中心に」『経済学論叢』 64(4)高野甚右衛門編（1890）『数学童蒙必携』上、高野甚右衛門
武部善人（1981）『河内木綿史』吉川弘文館
武部善人（1985）『日本木綿史の研究―河内木綿との連関』吉川弘文館
田宮楚州編（1789）『和漢絹布重宝記』（日本經濟叢書刊行會編（1916）『通俗經濟文庫』2、日本經濟
叢書刊行會）
寺島良安著・島田勇雄・竹島淳夫・樋口元巳訳注（1987）『和漢三才図会』5、東洋文庫
中井信彦・嶋田早苗（1971）「寛政物価調査における西陣物直段―「書上直段」の作成過程を含めて」『三
井文庫論叢』5
中沢祥能編（1881）『大全塵劫記』下、荒川藤兵衛
西川登（1993）『三井家勘定管見』白桃書房
長谷川寛閲・小榑謙編（1832）『大全塵劫記』北林堂
林玲子（1978）『江戸問屋仲間の研究―幕藩体制下の都市商業資本』御茶の水書房
林玲子（1982）「延享元年江戸買米令史料―白木屋文書による」『流通經濟大學論集』16(3)『徳川時代商業叢書』1、国書刊行会）
三井高房（1728）『町人考見録』（国書刊行会編（1913-1914）
安岡重明・天野雅敏編（1995）『近世的経営の展開』（安岡重明ほか編『日本経営史』1、岩波書店）
吉田光由（1627）『塵劫記』（吉田光由著・佐藤健一訳校注（2006）『『塵劫記』初版本 : 影印、現代文
字、そして現代語訳』研成社）
吉永昭（1962）「伊勢商人の研究―近世前期における「富山家」の発展と構造」『史学雑誌』71(3)- 42 -

図4－① 奈良屋佐原店関東物仕入高・下り高・下り物売上高（安永4年～嘉永元年）

貫700.00

関東物仕入高600.00下り高500.00

下り物売上高400.00300.00200.00100.00

0.00
安
永
4
年

安
永
5
年

安
永
6
年

安
永
7
年

安
永
8
年

安
永
9
年

天
明
元
年

天
明
2
年

天
明
3
年

天
明
4
年

天
明
5
年

天
明
6
年

天
明
7
年

天
明
8
年

寛
政
元
年

寛
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2
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（出所）「壱番店仕切帳」「左原店仕切帳弐番」「四番左原店仕切帳」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵），「五番仕切帳」「六番仕切帳」（奈良屋文書, 3-1-11, 3-1-15, 千葉県立中央博物館大利根文館所蔵）。

天
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3
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元
年

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3
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嘉
永
元
年

図4－② 奈良屋佐原店関東物仕入高・関東物札入〆・下り高 ・下り物売上高（嘉永2年～明治20年）

貫10000.00

9000.00

関東物仕入高関東物札入〆

8000.00

下り高7000.00

下り物売上高6000.00

5000.00

4000.00

3000.00

2000.00

1000.00

0.00
嘉
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2
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久
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久
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治
5
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明
治
6
年

（出所）「四番左原店仕切帳」（杉本家文書, 奈良屋記念杉本家保存会所蔵），「七番仕切帳」「八番仕切帳」（奈良屋文書, 補遺29, 3-1-19, 千葉県立中央博物館大利根分館所蔵）。

明
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7
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明
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年

Pricing Process of Kimono Fabric : the Case of Naraya (the Sugimoto Family)

Atsuko Suzuki†
Naraya-Sugimoto family who was kimono fabrics dealer in Kyoto established two branch
stores in Kanto region in the Edo period. Focusing on the statement of the settlement ofaccounts of Naraya, this paper examines the pricing process of Naraya, referring the
instances of Daikokuya (the Tomiyama family) and Echigoya (the Mitsui family).
I pointed out two important matters in this paper: first the markup pricing method ofkimono, and second the convention of changing price in price tag. There were two kinds ofmarkup pricing method of kimono retailers in the Edo period, namely [1]“uchi-mashi”and[2]“soto-mashi”.
[1] “uchi-mashi” : Cost ÷ (1－ Markup) ＝ Selling price[2] “soto-mashi” : Cost × (1＋ Markup) ＝ Selling price
Assuming that the cost of kimono purchased is 100(Monme) and the markup rate is 20%,the calculation formulas are as follows;[1] 100 ÷ (1－0.2) ＝ 125[2] 100 × (1＋0.2) ＝ 120
Naraya traded in “Kudari-mono”(kimonos produced in Kyoto) and “Kanto-mono”(kimonos produced in Kanto region), and priced “Kudari-mono” at “uchi-mashi” price,
while “Kanto-mono” at “soto-mashi” price. To be exact, Naraya classified kimonos andapplied a set percentage for each kimono category. (To be more precise, using the markup
pricing as a standard, Naraya priced each kimono respectively according to quality, themode, etc.) For instance, “Kanto-mono” were classified into 3 categories from c. 1793.
(markup rate)(category)“Kanto-mono” category 1

--->

25%

“Kanto-mono” category 2

--->

20%

“Kanto-mono” category 3

--->

17%

Library of Economics, Graduate School of Economics, Osaka University, 1-7, Machi
kaneyama, Toyonaka, Osaka, 560-0043, Japan. e-mail: suzuki@econ.osaka-u.ac.jp†

The main store of Naraya in Kyoto purchased kimonos (“Kudari-mono”) and put pricetags on them and then sent them to the branch stores in Kanto region. However, the priceon the tag was not the selling price. The main store priced “Kudari-mono” double theselling price, neverthless the branch stores sold them correctly at the selling price. That is
to say that the pricing on the tag in Kyoto was a conventional style. The convention wasseen only in “Kudari-mono” between Kyoto and Kanto region and lasted until 1842.
ex. 200 (Monme) on the tag in Kyoto---->

sell it at 100 (Monme) in Kanto region

JEL Classification: N9, M31, M41
Keywords: pricing policy, price tag, markup rate, kimono-fabric, long-distance trade