Discussion Papers In Economics
And Business

ソーシャルスキルが進路選択に与える影響に関する実証分析

町田尚史

開本浩矢

Discussion Paper 17-34

Graduate School of Economics andOsaka School of International Public Policy (OSIPP)
Osaka University, Toyonaka, Osaka 560-0043, JAPANソーシャルスキルが進路選択に与える影響に関する実証分析

町田尚史

開本浩矢

Discussion Paper 17-34

December 2017

Graduate School of Economics andOsaka School of International Public Policy (OSIPP)
Osaka University, Toyonaka, Osaka 560-0043, JAPANソーシャルスキルが進路選択に与える影響に関する実証分析 1
町田尚史 2 ・開本浩矢 3

要旨
本研究はソーシャルスキル、進路選択能力および進路選択自己効力感（CDMSE）の関係性について定量調査に基づき分析している。先行研究では、進路決定および進路不決断を規定する要因について議論されてきたが、ソーシャルスキル、進路選択能力、
CDMSE の 3 要因を取り上げて分析した研究は非常にまれであった。対人関係能力を進路決定の現場では重視しているにもかかわらず、ソーシャルスキルと進路選択との関係性は未解明であった。本研究では、国立大学の大学生 44 名を対象にサーベイ調査を実施した。調査結果を Bandura による自己効力感理論をベースに定量分析したとこ
ろ、ソーシャルスキルは進路選択能力および CDMSE にポジティブな影響を及ぼすことが明らかになった。また、ソーシャルスキルは進路選択能力を媒介して、CDMSE を向上させることも確認された。分析結果からキャリア教育において、対人関係能力を高めるプログラムを導入することが大学生の進路選択行動を促進する効果があるという
実践的示唆が得られた。
JEL 分類番号：M12、M51、M54
キーワード：ソーシャルスキル、進路選択自己効力感、CDMSE、キャリア教育、進路選択

本研究は JSPS 科研費 15K03664, 15K03710, 17K03928 の助成を受けたものです。
岡山大学全学教育・学生支援機 構 連絡先: przw48ay@okayama-u.ac.jp
3 大阪大学経済学研究科
連絡先:hirakimoto@econ.osaka-u.ac.jp
12

１．問題意識と研究目的
新卒大学生の求人倍率が 1.78 倍(リクルートワークス研究所、2017)と大幅に上昇してきた平成 28 年 3 月期においても文部科学省学校基本調査によれば、59,050 名もの大学生が就業しない、もしくは正規の仕事を得ないままに卒業している。少子高齢化の中で我が国の若年労働者は減少し、求人倍率も上昇する中で、なぜ就職しない大学生が多数存在するのか。また彼らは何故就職しないのか。就職すなわち職業選択を大学生の大きな進路選択ととらえた時、なぜ大学生が進路選択をしないのか、もしくはできないのかについて筆者らは、町田（2014）、町田・開本（2016）において明らかにしてきた。具体的には、進路選択能力の構成因子を明らかにしたうえで、進路選択自己効
力感を高めるモデリングを重視したキャリア教育を行えば、進路選択不決断が生じにくいことを主張している。逆にいえば、進路選択自己効力感を高めることができない
大学生は、必要十分な進路選択行動を起こすことが出来ずに、進路不決断に陥る可能性が高いといえる。その後の追跡調査においても、進路選択能力を高めることにより進路選択自己効力感を高めることができた大学生は、最終的に進路選択決断をしていることが確認された。
また、先行研究でも、就職活動を推進する進路選択行動は進路選択能力に影響を受けるが、進路選択自己効力感が媒介することにより、より大きな正の影響を受けるという関係性が明らかになっており (富永,2009) 、進路選択において、進路選択能力だけ
でなく、進路選択に対する効力感の重要性を指摘している。
自己効力感とは「自分はできる」という自らへの信頼感情であり(Bandura,1977)、効力期待と結果期待から構成される。進路選択における自己効力感については、進路選
択過程における自己効力感など多様な研究がなされている (廣瀬,1998) 。進路選択における自己効力感については、Hackett& Betz（1981）を端緒にして、Taylor & Betz(1983)
による進路選択自己効力感(CDMSE)という概念と 50 項目より構成される尺度開発された。この尺度は現在でも、進路選択自己効力感尺度の基本となっている。その後、Nota, Ferrari, Solberg & Soresi (2007)や Gadassi, Gati,& Wagman-Rolnick(2013) において
進路決断と進路選択自己効力感の研究が進められている。我が国においても廣瀬(1998)
や浦上(1995)によって、海外での進路選択自己効力感研究との比較研究が行われるなど、
進路選択研究の進展がみられる。
進路選択行動に影響を及ぼすもう一つの因子である進路選択能力についても、進路選択能力を構成する因子を具体的に検証した町田・開本（2016）では、進路選択に関するスキルなどが明らかになっている。このような背景から、本研究では進路選択能力、
進路選択自己効力感、進路選択行動の上記関係を前提にした際に、前述の町田・開本（2016）が明らかにした進路選択能力以外に進路選択自己効力感に影響を及ぼす因子を探索することにした。大学生の進路選択行動とは一般的には就職行動であると考えられるが、それは広い意味で社会参加行動であるといえる。社会参加活動と認識した
場合、楠奥（2007、2009）や北見・森（2010）が明らかにした進路選択とソーシャルス
キルの関係について関心が及ぶことは自然であろう。すなわち、社会参加活動である
就職活動を行うという進路選択行動に、社会参加活動を円滑に進めるための能力であるソーシャルスキルが貢献すると予想されるのである。したがって、本研究では、進路選択能力に加え、ソーシャルスキルが進路選択行動に対する効力感である進路選択自2

己効力感にどのような影響を及ぼすかについて検証したいと考える。同時にソーシャ
ルスキルが社会参加活動に資する能力であるゆえ、進路選択という特定の社会参加活動に資する能力にどのような影響を及ぼすかについても検討したい。以上から本研究は、大学生のソーシャルスキル、進路選択能力、進路選択自己効力感がどのような関係性を持っているのかについて明らかにしていく。
２．先行研究から分析モデルの構築
２．１

ソーシャルスキル相川(1996)によれば、ソーシャルスキルとは、対人場面において適切かつ効果的に反応するために用いられる言語的・非言語的な対人行動とそのような対人行動の発現を可能にする認知過程との両方を包含する概念であるとしている。
ただ相川(2005)はソー シャルスキルの定義に関してはいまだ に統一 的なも のが ないとしており、(a) 具体的な対人場面で用いられるもの、(b) 対人目標を達成するために使われるもの（対人目標とは、当該の対人場面から手に入れたいと思う成果のことである）、(c) 相手の反応の解読や対人目標の決定感情の統制などのような認知過程と対人反応の実行という行動過程の両方を含むもの、(d) 言語的ないしは非言語的な対人反応として実行されるもの、(e) 学習によって獲得されたもの、(f) 自分の対人反応と他者の反応とをフィードバック情報として取り入れて、変容してゆくもの、(g) 慣れない
社会的状況では意識的に実行されるが、熟知した状況では自動化しているものなどの要素を含んだものである(相川,2005)と述べている。
その上で、コミュニケーション・スキルと対人スキルの 2 つの側面から同時に測定できるソーシャルスキル尺度が必要であると考え、関係開始、解読、主張性、感情統制、感情維持、記号化の 6 因子から構成されるソーシャルスキル自己評定尺度を設定した(相川,2005)。
筆者は主に大学院博士後期課程学生及び博士号を取得したポスドクと呼ばれる研究
員の進路相談と教育活動を中核にして大学学部生・修士学生のキャリア教育活動にも従事している。大学入学以降 8 年以上の長期間にわたり研究活動を行ってきた大学院
博士後期課程学生は、専門的な知見に優れているが、必ずしも対人関係能力、コミュニ
ケーション能力に優れている学生ばかりではない。
一方日本経済団体連合会の『2016 年度新卒採用に関するアンケート調査結果』において、「採用選考において最も重視した点」のトップは、13 年連続で「コミュニケーシ
ョン能力」であり、その割合は 87.0％と 9 割近くの企業が最も重視していると回答している。博士後期課程学生のみならず、大学生・修士学生全般において、青年の対人関係が希薄化していることが、岡田(1995)や落合・佐藤(1996) 以降重ねて指摘されている。
上述のように民間企業の多くがコミュニケーション能力を選考で重視しながら、社会の ICT 化やスマホ等のツールの進化、核家族化の進行などにより直接的な人間関係が希薄となり、対人関係能力が後退しているとすれば、進路選択とソーシャルスキルには自ずと相関関係が生じざるを得ないと考えられる。
したがって、進路選択能力とソーシャルスキルとの間に以下のような仮説を導出で
きる。
3

仮説 1

ソーシャルスキルは、進路選択能力に正の影響を与える。

２．２

進路選択自己効力感とソーシャルスキルの関係

ソーシャルスキルは我が国では社会的スキルとも呼ばれ、自己効力感との関係についていくつかの研究が進んでいる。野崎・布佐・三浦・千田 (2002) においては看護大学生を対象として社会的スキルと自己効力感について調査し、社会的スキルと自己効力感の相関関係が高く、とりわけ自己効力感の強弱に左右される行動の積極性が社会的スキルに影響していると記述している。また戸ヶ崎・坂野(1997)においては小学生を対象にした調査を行い、自己効力感が高い学生ほど「向社会性スキル」、「主張性スキ
ル」、「社交性スキル」が高くなり、「負の社会性スキル」が減少することを報告している。このようにソーシャルスキルと自己効力感との間には正の相関関係があるのではないかと考えられるが、これらの先行研究では進路選択という特定の領域の自己効力感を直接取り扱っていないことには留意すべきである。
一方で、進路選択自己効力感とソーシャルスキルの関係については、これまでのところ十分な研究蓄積がないのが現状である。浦上(1996)はその両者の関係を検証した先駆けであるが、「進路選択に対する自己効力」 の育成に関する予備的研究という論文
名のとおり、予備的研究に留まっている。
楠奥(2007)では、授業を通じて社会的スキルが向上した津村（2002）の事例を前提としながら、進路選択自己効力感を高めるソーシャルスキル・トレーニングプログラムの試案が提示されている。その後、楠奥(2009)においては経営学の講義受講者 451 名に対し、質問紙により進路選択自己効力感とソーシャルスキルの関係について調査している。この研究では進路選択自己効力感の尺度は浦上(1995)の尺度を、ソーシャルスキ
ルについては菊池(1988)の KiSS-18 を使用している。そこでは、十分な検証が行われていないとして限定的な結論ではあるが、ソーシャルスキル(特に、「積極的な会話スキル」、「自己統制スキル」、「ストレスマネジメントスキル」)が高くなれば、進路選択自己効力感が高くなるという仮説を支持するような示唆が得られたとしている。
ただいずれにしても、進路選択自己効力感とソーシャルスキルに関係する研究は乏しく、楠奥(2009)は「CDMSE(進路選択自己効力感)を高めるための具体的方法を見出せずにいる。」という記述をしている。そのため本稿では、以下の仮説を導出し検証する。
仮説 2

ソーシャルスキルは進路選択自己効力感に正の影響を与える。

さらに仮説 2 および仮説 3 から進路選択能力がソーシャルスキルと進路選択自己効
力感との関係に媒介することが予想される。すなわち、ソーシャルスキルが、進路選択
能力を媒介して、進路選択自己効力感を促進すると考えられる。したがって、以下の仮説が導出される。
仮説 3

ソーシャルスキルが進路選択能力を媒介して、進路選択自己効力感に正の影響を与える。

4

２．３

進路選択能力と進路選択自己効力感

上記の通り先行研究では、進路選択行動には進路選択自己効力感が大きく影響を与えており、進路選択における自己効力感が高い学生ほど進路選択行動が適切に行われ、進路不決断が回避される傾向が高いとされている(富永,2008)。Bandura(1977)により提唱 さ れ た 自 己 効 力 感 の 概 念 を 進 路 選 択 の 領 域 に 本 格 的 に 持 ち 込 ん だ の が 、 Taylor &Betz(1983)であり、進路選択自己効力感(CDMSE)を 5 つの領域に分類し尺度設定した。
5 つの領域とは、①自己評価、②職業情報の収集、③目標選択、④将来設計、⑤問題解決である。彼らの研究によりキャリア開発や職業意思決定過程の議論に対し、進路選
択自己効力感という明確な指標が導入されたことは研究上大きな進展であったといえる。Taylor & Betz(1983)は進路選択自己効力感を規定するのみならず、進路選択行動に大きな影響を及ぼす進路選択能力についても示唆している。CDMSE の 5 領域は職業成熟の Crites（1961）モデルで仮定される 5 つの職業選択コンピテンシーを示す性質（成長，探索，確立，維持，離脱）により定義されている。ただそれ以前は進路選択能力に関する研究は乏しく、進路不決断とその原因についての研究が中心であった(町田・開本,2016)。
そのような中で町田・開本（2016）では進路選択自己効力感に影響を及ぼす因子としての進路選択能力を進路選択スキル、進路選択マッチング、進路選択モチベーションの 3 因子に分類し、同時に進路選択マッチング、進路選択モチベーションの 2 つの因子が進路選択自己効力感にポジティブな影響を与えている事を明らかにしている。ここでは、進路選択スキルとは進路選択において必要な情報収集や自己認知、課題解決に関わる技術とした。進路選択マッチングとは自己認知により得られた自己の能力の正確な把握と、業種や職種などの企業、職業情報収集による自らの志向や価値観との適合性に関する判断力である。また、進路選択モチベーションとは、職業情報に関する
興味関心対象に関して、自ら意欲を高め進路選択行動を繰り返す力である。
このように町田･開本(2016)では、進路選択自己効力感と進路選択能力との関係性を実証しているが、本研究でのその確認のために以下の仮説を設定した。
仮説 4

進路選択能力は、進路選択自己効力感に正の影響を与える。

以上の仮説を踏まえて、本研究の分析モデルを示すと図１のようになる。

5

図1

本研究の分析モデル

進路選択能力

仮説 1

仮説４
仮説 3

仮説 2

進路選択自己効
力感

ソーシャルスキル

３．分析方法・対象とその結果
３．１

調査方法・対象・サンプル数

本研究の調査は、2017 年７月に実施した。調査対象者は、キャリア開発に関する講義を受講した A 国立大学の社会科学系学部 1 回生であり、かつすべての講義に受講した学生のみに対象を限定した。これは受講態度による回答のゆがみを防止する目的であった。彼らに対し、質問紙によるアンケートを実施した。回答のうち欠損値のあった回答などを除いた結果、合計 44 名を分析対象とした。
調査で取り上げた変数については以下の通りとした。
まず、進路選択自己効力感(CDMSE)については浦上(1995)による進路選択に対する自己効力尺度 30 項目版を使用した。具体的には、「自分の将来設計にあった職業を探すことができる」、「自分の興味・能力に合うと思われる職業を選ぶことができる」などである。浦上(1995)においてはリッカート 4 点法にて尋ねているが、本研究の調査では、
進路選択能力およびソーシャルスキルとあわせてリッカート 5 点尺度（1:全く当てはまらない～5:非常に当てはまる）で尋ねている。また、30 項目を単純平均することで、以下の分析で使用する進路選択自己効力感（CDMSE）尺度の得点とした。
次に進路選択能力(CA)に関する尺度は、町田・開本(2016)による 16 項目から構成される進路選択能力尺度を使用した。具体的には、「自分の性格を正しく理解して、理想的な職業選択や決定ができる」、「志望する業種を容易に絞り込むことが出来る」などである。16 項目の単純平均を進路選択能力尺度の得点とした。
さらに、ソーシャルスキル(SS)における尺度は、相川・藤田(2005)における成人用ソーシャルスキル自己評定尺度から 35 項目を採用した。具体的には、「相手とすぐに，
うちとけられる」、「表情やしぐさで相手の思っていることがわかる」などである。35
項目の単純平均をソーシャルスキル尺度の得点とした。
6

また回答者の属性をコントロールする変数として、男性ダミー、自宅外通学ダミー（自宅通学ではない）、民間企業以外志望ダミー（就職希望先が民間企業ではない）、日
本語以外ダミー（母国語が日本語以外である）を設定した。
なお、本調査は、全 8 回のキャリアに関する講義の中で行われ、講義では、主にビジネスで成功した著名人の映像を視聴の上、授業中と授業後に課題レポートを作成させた。また授業中の映像視聴後に、個々人に教室内でインタビューして感想を聞く、ペアもしくはグループワークなどで個々人の意見を聞き取る、及びその意見を発表させる場を毎回設けた。このような内容での講義であり、対象者の進路選択に対する意識やモチベーションの寛容、ソーシャルスキルの実践といった意味合いを含む点に留意する必要があるだろう。
３．２

分析結果

３．２．１

各変数の平均値・標準偏差・度数・α 係数及び相関係数

本研究で中核となる 3 変数の有効回答数、平均値、標準偏差、Cronbach の α 係数は
表 1 の通りである。いずれの尺度とも十分な内的整合性を有すると考えられる。
表１

各変数の平均・標準偏差・α 係数
有効 N

変数名

平均値

標準偏差

Cronbachα

進路選択自己効力感

44

3.351

.458

.881

進路選択能力

44

3.165

.545

.859

ソーシャルスキル

44

3.332

.452

.883

またダミー変数を含めた各因子の相関係数は表 2 の通りである。
表２

尺度間の相関係数
1
1. 進路選択自己効力感
2. 進路選択能力

**

2

3

4

5

6

－
.855 **－

3. ソーシャルスキル

.514

**

.317 *－

4. 男性ダミー

.050

.183

.006

－

5. 自宅外ダミー

.296

+

.353

*

.029

-.011

－

6. 民間企業以外ダミー

.069

.082

.133

.083

.137

－

7. 日本語以外ダミー

-.028

.042

-.084

.160

.192

-.121

*

p < .01, p < .05,

３．２．２

+

7

－

p < .10

仮説の検証

ソーシャルスキルと進路選択能力との関係(仮説１)ソーシャルスキルが、進路選択自己能力にどのように影響を与えるかを検証するた
7

め、前者を独立変数に､後者を従属変数にした階層的重回帰分析を行った。まず進路選
択能力に影響を及ぼすと考えられる性別などのダミー変数をステップ１で投入し、その後ソーシャルスキルをステップ 2 で投入した。結果は表 3 のとおりである。階層的重回帰分析により、第 1 に、ダミー変数のうち自宅外ダミーのみが有意となった。一方で、それ以外の性別などの属性変数は進路選択能力に影響を与えていないことが確認できた。第 2 に、進路選択能力に対して、ソーシャルスキルが有意にポジティブな回帰係数を有していることが確認できた。ソーシャルスキルは進路選択能力に対し正の影響を与えていることが明らかになった。また、自宅外、すなわち下宿などでひとり暮らしをしている学生では、有意に進路選択能力が高いことが示された。以上から、仮説 1 は支持されるといえる。
表3

進路選択能力の重回帰分析結果
変数名

Step1

Step2

切片

2.909

男性ダミー

.211

自宅外ダミー.404

民間企業以外ダミー

.010

-.031

日本語以外ダミー

-.211

-.127

ソーシャルスキル
R

2

ΔR
**

.163
2

**

1.700

**

.208
*

.395

*

.369

*

.255

*

.092

*

p < .01, * p < .05

ソーシャルスキルおよび進路選択能力が進路選択自己効力感に与える影響(仮説 2・仮説 4)ソーシャルスキルが、進路選択自己効力感にどのように影響を与えるかを検証するため、前者を独立変数に､後者を従属変数にした階層的重回帰分析を行った。まず進路
選択自己効力感に影響を及ぼすと考えられる性別などのダミー変数をステップ１で投入し、その後ソーシャルスキルをステップ 2 で投入した。さらに、進路選択能力をス
テップ 3 で投入した。その結果が表 4 である。
まず、ソーシャルスキルが進路選択自己効力感に与える影響を見るため、表 4 のス
テップ１および 2 の結果を見る。第 1 に、ダミー変数のうち、自宅外通学ダミー以外
はすべて有意な関連を示していないことが確認できた。第 2 に、進路選択自己効力感に対して、ソーシャルスキルが有意にポジティブな回帰係数を有しており、説明力も有意に向上していることが確認できた。ソーシャルスキルは進路選択自己効力感に対し正の影響を与えていることが明らかになった。したがって仮説 2 は支持されるといえる。
次に、進路選択能力が進路選択自己効力感に与える影響を見るため、表 4 のステッ
プ 3 の結果を見る。ステップ 2 ですでにソーシャルスキルを投入しているが、そこに進路選択能力を加えると、進路選択能力の回帰係数は有意なプラスの値となり、ステップ 3 の説明力も有意に向上した。したがって、ソーシャルスキルをコントロールし8

たとしても、進路選択能力は進路選択自己効力感に有意な正の影響を持つことが示された。よって仮説 4 は支持されるといえる。
表4

進路選択自己効力感の重回帰分析結果
Step1

変数名

Step2

Step3

切片

3.212 ** 1.529 **

.410

男性ダミー

.062

.058

-.078

自宅外ダミー.292 +.280 *.020

民間企業以外ダミー

.008

-.048

-.028

日本語以外ダミー

-.300

-.183

-.099

.513 **.270 **

ソーシャルスキル.658 **

進路選択能力
R

2

ΔR
**

*

.100
2

p < .01, p < .05,+

.351 **.808 **.251 **.457 **

p < .10

ソーシャルスキル・進路選択能力・進路選択自己効力感の関係(仮説 3)
最後に進路選択能力がソーシャルスキルと進路選択自己効力感との関係に媒介することを検証した。媒介分析にあたっては、Baron&Kenny(1986)による手続きにしたがった。まず、仮説１の検証により、独立変数(ソーシャルスキル)と媒介変数である進路選
択能力との間に有意な関係があることを確認した。次に仮説 2 の検証により、独立変数(ソーシャルスキル)と従属変数（進路選択自己効力感）との間に有意な関係があることを確認した。さらに、表 4 のステップ２およびステップ 3 により、独立変数(ソーシャルスキルと)と従属変数（進路選択自己効力感）との間の回帰係数が、媒介変数を投入することで低下する（部分媒介）または有意でなくなる（完全媒介）ことを検証した。その結果、ソーシャルスキルの回帰係数は、進路選択能力を投入することで.513 から.270 へと低下するものの、依然として有意であることが確認された。すなわち、進路選択能力は、ソーシャルスキルと進路選択自己効力感との関係に部分的に媒介すると判断できるだろう。さらにこの部分的媒介効果をパス図によって示したものが、図 2となる。なお、進路選択能力がソーシャルスキルと進路選択自己効力感との関係に与える間接効果を Sobel 法によって検定したところ有意（Z＝2.119、p<.005）であった。

9図2ソーシャルスキル・進路選択能力・進路選択自己効力感間のパス図

進路選択能力

.77**

.32*

.51**→.27**

進路選択自己効力感ソーシャルスキル**p < .01, * p < .05

以上から、仮説 3 は部分的に支持されるといえる。
４．考察と結論
本研究では、ソーシャルスキルが大学生の進路選択能力及び進路選択自己効力感に与える影響について実証分析した。最後に本研究の分析枠組みにしたがって、明らかになった発見事実をまとめ、以下に述べる。
第 1 にソーシャルスキルが大学生の進路選択能力に正の影響を与えていることが明らかになった。第 2 にソーシャルスキルが進路選択自己効力感に対し正の影響を与えていることが明らかになった。第 3 にソーシャルスキルによる進路選択自己効力感に対する影響をコントロールしたとしても、進路選択能力は進路選択自己効力感に正の影響を持つことが示された。第 4 に進路選択能力は、ソーシャルスキルと進路選択自己効力感との関係に部分的に媒介することが明らかになった。第 5 に、自宅外通学者、
すなわち下宿などでひとり暮らしをしている学生は、有意に進路選択能力や進路選択
自己効力感が高いことも明らかになった。
次に本稿から得られた含意と課題を整理する。理論的含意としては、ソーシャルス
キルが進路選択自己効力感に正の影響を与えていることを実証分析において明らかにすることができた点があげられる。楠奥(2009)においても、ソーシャルスキル(特に、「積極的な会話スキル」、「自己統制スキル」、「ストレスマネジメントスキル」)が高くなれば、
進路選択自己効力感が高くなるという仮説を支持するような示唆が得られたとしているが、本研究では、両者の関係を明確に示す結果が得られた点は有意義であると考える。
10これまで進路選択自己効力感に正の影響を与えているのは進路選択能力であるとされてきた。進路選択能力は Crites（1965）を起源にして課題解決力・計画力・職業情報(収集力)・自己認知力・目標選択力を中核とする概念として議論されてきた。これらの能力の各要素はいずれも自己能力や自己資質と呼べるものであり、自己の内面に起因する能力である。一方、本研究で取り上げたソーシャルスキルは対外的・対人的能力や資質と呼べるものであり、自己の内面だけではなく外部とのやり取りを含む能力という点で、先行研究における進路選択能力とは異なる側面を描写しているといえよう。
本研究で明らかになったソーシャルスキルが進路選択自己効力感に正の影響を与えている事実は、進路選択自己効力感が自己の内面で開発された能力のみによって向上するという、ある意味で閉ざされた経路だけでなく、対人関係や社会的相互作用の中という開放的な経路でも向上するということを理論的に検証したといえるだろう。
くわえてソーシャルスキルが進路選択能力にも正の影響を与えていることが明らかになったことは、ソーシャルスキルという対外的・対人的能力の向上が進路選択能力という対内的能力を結果的に促進するということを示している。他者とのやり取りを積極的にかつスムースに行うことは、他者とのコミュニケーションを活発化させ、結果的に就職行動に必要な情報収集能力を向上させると考えられる。町田ら（2016）や先行研究では、進路選択能力の促進要因についてはほとんど触れられていないため、この点からも理論的に意義深い成果であると考える。
属性変数では、男子学生ダミー、民間企業以外志望ダミー（就職希望先が民間企業ではない）、日本語以外ダミー（母国語が日本語以外である）については、有意な関係は見られなかった。一方、自宅外通学ダミーのみが、進路選択能力に対して有意な正の影
響を持つことが示された。自宅通学者に比べると、下宿をしている大学生が進路選択
能力および進路選択自己効力感の点で高いスコアを有していることが明らかとなった。
自宅外通学者は、学業のみならず生活全般において、多種多様な外部人材との交流が自宅通学者と比較して多く、いわゆる「ハイコミュニケーション」の中で行動していることが予想される。こうした環境における経験の積み重ねが、上述したような就職活動における情報収集や適性判断に関する能力を促進すると推察される。社会的相互作用の中での進路選択能力が開発されるメカニズムの存在を示唆するものであると考えられる。
実践的含意としては、ソーシャルスキルの向上を副次的に取り入れた進路選択教育
において、短期間であるにも関わらずソーシャルスキルが向上し、同時に進路選択能
力および進路選択自己効力感にも有意な正の影響がみられた。進路不決断を回避する
進路選択行動は、進路選択自己効力感を媒介して進路選択能力によって促進されると考えれば、ソーシャルスキルの向上を目的としたプログラムを取り入れたキャリア教
育は、進路選択能力および進路選択自己効力感の刺激を通じて、結果的に進路選択行
動を促進するという望ましい影響が期待されるといえる。つまり、進路選択教育の現場におけるソーシャルスキル教育の重要性を喚起させるエビデンスを提供する研究成果であるといえる。
上述の通りこの調査は大学 1 年生を対象に 7 月に実施された。進路選択について、理解する前段階にあると予想される学生を対象にしており、本研究での分析結果は慎重に解釈されなければならないが、就職活動の前段階において、キャリア教育などで
11

正しい自己認知と社会及び会社などの組織理解、職業選択における適性の把握、および働くことへの前向きな意識構築を図ることとソーシャルスキル教育の融合が大学生のキャリア形成において重要となると考えられる。
最後に今後の研究上残された課題を指摘する。まずソーシャルスキルを開発する教育システムである。今回はキャリア教育の中で副次的にソーシャルスキル向上を取り入れたプログラムであったため、ソーシャルスキルに必ずしも大きな向上が図られなかった可能性がある。また就職を意識する大学 3 年生や大学院修士 1 年生などを対象に追加的に調査を行うことで、本研究で示された結果の一般可能性が向上すると考える。これらの課題については、継続的な調査を行い、改めて別の機会に報告したい。
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132018 年卒

An Empirical Study of Social Skill’s Impact on Career Decision Making
Hisashi, Machida 4 & Hiroya, Hirakimoto 5
Abstract
The purpose of this study is to investigate the relation between social skill, careerdecision making abilities, and career decision making self-efficacy (CDMSE) using statisticalanalysis.Although prior research discussed whether people can or not decide their own careerand its factor that promote career decision making, the relation between social skill, careerdecision making abilities and CDMSE is rarely investigated. A questionnaire survey of 44
undergraduate students of Japanese national university was conducted. We analyzed the relation
quantitively based on Bandura’s self-efficacy theory. We found that social skill promotes careerdecision making abilities and CDMSE directly and career decision making abilities partiallymediate between social skill and CDMSE. Finally, we discussed theoretical and practical
implications and addressed future research.
JEL: M12,M51,M54
Keywords: social skill, career decision making self-efficacy, career education, career decision
making

Institute for Education and Student Services, Okayama University Email:przw48ay@okayama-u.ac.jp
5 Graduate School of Economics, Osaka University
Email:hirakimoto@econ.osakau.ac.jp
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