芸術祭が地域に与える変化についての一考察―空き家の活用方策の例から
岡山大学 花岡千草
Study of changes Arts Festival has on the local
Okayama University

Chigusa Hanaoka

Regional Development by the Arts Festival has been deployed in many places, it is a work that uses a closed
school or vacant house in case, through the management, etc., for facilities that have a relationship with the local
community, and to verify the Arts Festival of Echigo earth seen, but must be analyzed in the future still for regional
activation effect.
1序論

地域問題を考える団体からの将来消滅するかもしれない自治体一覧が発表されたことで、俄に地域活性化が唱えられ、政府による地域活性化のための支援策となる法案作成の動きなどが出てきているところである。活性化の支援策は、旧来からも各省庁から、産業支援という側面に加えて、国土管理の観点からの地域支援であったり、生物多様性確保や環境保護を行う市民活動の支援であったり、地球温暖化対策の一環の活動支援の側面であったり、様々な視点からの支援策が出てきている。しかしながら、行政による活動支援策は、政策効果が確保されたとみなされる一定の期間後には対象とならなくなるもので、支援策が無くなったとたんに活動が停滞化する事例も見られている。このため、こういった公的支援によらず、自立的に活動出来る手法が期待されている。
とりわけ、近年、芸術祭による地域づくりが各地で展開されており、福岡アジア美術トリエンナーレや横浜トリエンナーレなど都市型で集中した展示の例もあるが、越後妻有大地の芸術祭や瀬戸内国際芸術祭のように山間僻地や離島等を舞台に見学者やアーティストと地域との交流促進を期待され、開催を重ねている事例も増えている。

1.1 既往論文
芸術の価値についての論評は様々な雑誌や単行本などで展開されているが、地域との関わりについての論評は限られてくる。しかも、以前は、公共施設である図書館や芸術ホールの在り方などについての評価判断が先行してきたとも言える。この中で、学会誌の「文化経済学」は、文化芸術と地域との関わりについての論文が多々展開されていて、この中には、垣内・吉田謙太郎による CVM の分析なども報告されている。今回、取り上げることとした越後妻有の大地の芸術祭については、新潟県や大地の芸術祭実行委員会などから、各開催年毎の報告書などがだされているが、澤村編著の「アートは地域を変えたか」［4］は様々なデータをもとに分析していて、今回の参考の中心とした。

1.2 研究の目的と調査手法
越後妻有とは、新潟県十日町市と津南町からなる 760 平方キロメートルを指している。住民投票の結果、離脱した津南町を除いて、十日町市に、川西町、中里村、松代町、松之山町が、平成の大合併で、2005 年の春に合併したエリアである。なお、このうち、旧松之山町と旧松代町とは、長年、上越地域に含められてきた。
冬には、3 ㍍以上もの積雪量である豪雪地帯であることや旧十日町が織物の産地として、昔から栄えてきた他には、いわゆる典型的な農山村エリアである。定住人口も、例えば、1995 年に、8 万人を越えていたものが、合併をしても減り続け、2012 年には、7 万人弱。そして、2030 年には、5 万人と予想されている。(［4］P.3) こうしたエリアで、新潟県が 1994 年に策定した第五次新潟県長期総合計画の中で作られた「ニューにいがた里創プラン」で地域振興策として、「越後妻有アートネックレス整備事業」が開始された。(［4］P.28)そして、この事業で、県のソフトとハードの両方の支援を受けて、大地の芸術祭は、2000 年に始まり、第 3 回で県の支援が終わった後も 3 年毎に続いて、来年 6 回目を数える。
今回、地域活性化策として、第 3 回目からは積極的に取り入れだしている空き家や廃校を活用した施設がどう地域と関わっているかについて調べることで、芸術による地域活性化策について検証する。方法として、地元自治体、団体、これらの施設のある集落での関係者からそれぞれヒアリングを行い進める。

２ 越後妻有大地の芸術祭全体の趨勢と効果の検証
2000 年に始まった芸術祭は、いわば、大地をフィールドのように扱って、現代アートを展示する形を取り、このために、地主及び立地を予定する集落には、濃密な説明を繰り返すこと、独自の若者のボランティア組織である「こへび隊」を投入すること、その前年をアーティストの準備期間として臨むことなどが特徴的であった。これらの手法は、従来無い手法で、とりわけ、東京からの学生や若い社会人で形成されている「こへび隊」はよそ者としてなかなか取り入れられないということでスタートするが、この間になんどか起こる大型の地震後の支援隊としても活躍することで、徐々に定着していったとされる。(［4］ P.121) この結果、第 5 回まで、入り込み者数は、約 16 万人
から約 49 万人に、芸術家は、138 人 32 カ国から 310 組 44 カ国と地域に、参加集落も 28 集落から 102 集落へ増加し、事業収入は、第 5 回では、バスポート売上金額が全体の三分の一となる 489 百万円となっている。
こうした中、第 1 回に空き家を使った宿泊体験をする作品「夢の家」も作られていたが、第 3 回の開催時に、空き家プロジエクトしとして、空き家や廃校を活用した作品を目玉企画として出して行くこととなり、その後、様々な作品が提供されていく。空き家は、地元の人が使っていないとはいえ、思い入れが強いため、すんなり企画の受け入れがされるものではないことや廃校もその後も地域が活用しようとする際に自由に活用出来ることという地域の希望があることなどで、全てを好きなように活用出来ない面がある。一方で、単に、田畑の中に制作された作品の場合は、その作品をどの位の人が楽しみに来ているのかの把握が出来にくい面や作品を通じた芸術家と地元との交流も作品制作の際だけに限られてしまう一方、空き家や廃校を活用した作品の場合には、作品の管理用務が地域にゆだねられることや管理を通じて、その作品の鑑賞者数が把握しやすく、今後の展開の参考とされてきた。
このため、今回は、このような空き家や廃校を使った作品であって、管理等を通じて、地域との関係を持つ施設について、検証してみることとする。

2.1 全国的な空き家の問題を踏まえた、この地域における問題の検証
空き家の発生については、近年、全国的に問題となっていて、総務省の「住宅・土地統計調査」による空き家の数は全国に 2008 年に 757 万戸とも言われている［6］。空き家率の都道県別で、新潟県は 12.1%であり、リゾート物件が多いと考えられる山梨県や長野県程でも無く、全国でも少ない方から 8 番目である［6］。
ただ、この筆者の分析によると人口減少率が大きいほど空き家率の上昇幅が大きいとか、高齢化が進んでいる地域ほどその他の空き家率、賃貸用住宅の空き家率が高いとされている。こうした中、国土審議会が 2011 年 2月に纏めた「国土の長期展望」中間取りまとめによると、2050 年の日本の総人口は、2005 年より 25.5%減って、330万人減少の 9515 万人となるとされており、その時に高齢化率は、39.6%に上昇していると言われている。そして、里地里山では、2005 年には人が居住している地域の 4 割(国土の 1 割)が 2050 年には、無居住または、1 平方キロ当たり 10 人以下の低密度居住区域になるとされている。この長期展望では、空き家率は、算出されていないが、無居住地域が大幅に増えると言うことは想定されていて、この空き家化に拍車をかけていことは想定される。
こうした空き家については、全国でも色々と問題を引き起こしていて、このことに対して、自治体側も景観関連の条例により強制撤去した例や空き家管理の条例を作り、それにより、危険な状態にある空き家の所有者に対して、助言・指導や勧告まで出来る例も有る［6］。また、建築基準法により、既存不適格で著しく危険な場合などに改善命令で撤去させる権限などもあり、京都市などで発令されている。では、この十日町地域での現状はどうか?
独自に、十日町市が聞き取り等で調べた平成 25 年 10 月から 12 月の調査では、全 433 行政区のうち、61 行政区(14.1%)において、概ね 1 年以上にわたり、所有者によって適切な管理が行われていない空き家(住んでいなくても、雪下ろしなどの管理がされているものは対象外)92 棟の報告があり、市が独自に把握している 9 棟と併せて、101 棟と確認した。そして、平成 26 年 1 月から 4 月にかけて、これらについて、実態や降雪期の状況確認を行った
ところ、管理をされていたとか居住していたことがわかったようなものが除かれ、反対に新たに確認されたものを追加して以下の数となっている［5］。
表 管理不全な空き家の数
管理不全な空き家の数

管理不全な空き家の存在する行政区

空き家行政区

十日町地域

2623

川西地域

65

中里地域

00

松代地域

127

松之山地域

76

計

5141

ただ、この調査は、母集団が、訴えをベースとしているため、空き家であるかどうかについて、その周囲が絶えず、気にしているかどうかの差異があるため、そもそもの発現の頻度は違う可能性がある。
なお、この調査は、最近独自にされているものであるが、「住宅・土地統計調査」［1］については、過去にもされているため、以前のものとのおおよその比較をすることを考えてみた。しかしながら、十日町市は、この間に市町村合併をしていること、今は市に入っている、川西地域、中里地域、松代地域、松之山地域のデータについては、この調査が、市区町村の人口規模別に調査区抽出率を設定し，約 21 万調査区を抽出し、抽出された調査区のうち，70 住戸を超える調査区については分割して単位区を設定，70 住戸以下の調査区については調査区を単位区とし、設定（分割）された単位区から，調査単位区を抽出し，調査地域とする。抽出した調査区を住宅の所有の関係等により層化した上で抽出した約 3 万調査区に設定された調査単位区を調査票乙対象調査単位区としているので、全てが調査対象とはなっていないので、十日町市全体としての数字がわからず、比較が不明である。

2.2 全国的な廃校の状況を踏まえた、この地域における動きの検証
文部科学省により、平成 24 年 9 月 14 日に発表された「廃校施設等活用状況実態調査」［2］によると、近年、年度ごとの廃校発生数は、概ね増加傾向にあり、平成 23 年度では、小学校、中学校、高等学校等併せて、474 校になっており、そのうち 7 割近くが小学校である。 また、平成 4 年度から 23 年度までの廃校発生累計では、新潟県の場合、303 校で、都道府県中 3 番目に多い。
更に、平成 14 年度から 23 年度までの全国の廃校の累計は、4709 校でうち約 9 割は建物が現存しており、この現存している建物の約 7 割は何らかの活用が図られている一方で、2 割強に当たる 1000 校は利用予定も無い。
このように廃校数の多い新潟県であるが、十日町市立校の場合、1960 年から 2014 年までに分校も合わせて、26 校が発生。旧川西町立の場合、1961 年から 1994 年までに分校も合わせて 9 校が発生。
旧中里存村立の場合、1960 年から 2001 年までに分校も合わせて 6 校が発生。旧松代町立の場合、1984 年から1996 年までに分校も合わせて 6 校が発生。旧松之山町立の場合、1973 年から 1988 年までに分校も合わせて 6校が発生し、この地域で廃校 58 校、うち建物が残るのが 30 校である。
こうした廃校は、以前はほとんど解体撤去されたが、最近は特に大地の芸術祭のための作品となっているケースも増えてきている。今は最終的に解体したものも含め、十日町市立の建物の場合、11 校、旧中里村立校で 2 校、旧松代町立校で 2 校、旧松之山町立で 2 校、計 17 校が作品に生まれ変わった。うち 1 校は解体撤去されているので、現存建物 29 校のうちでは、半数以上の 16 校が作品として使われている。今年度廃止で、まだ計画が決まっていない 2 校以外で作品利用されてないものについては、体験交流施設などに活用されているので、他の地域のように 2 割強の廃校について活用予定がないというようなことがおこっていず、100％近くが活用されていてので、芸術祭の効果と言える。

３ 芸術作品となった空き家や廃校について今回、代表例として、検証の対象とするのは、宿泊利用ができるものとした。それは、他地域から来た者が宿泊するということになると、そのための管理は一定の水準以上でなければならないため、地元にそれなりの管理用務が発生するのではないかと考えたからである。

3.1 峠集落 「脱皮する家」の場合
峠集落とは、旧松代町にある星峠の棚田で有名な箇所にある。そこにある空き家を 2004 年から 2 年半がかりで、整備をして作品として利用したものが「脱皮する家」である。
整備の仕方は、まず、不必要に改造されていたのを改装し、その後、日大芸術学部の鞍掛研究室の学生さんが週末毎に通って木面を彫刻刀で掘り続けて製作されたものである。この 2 年半の間には、地震もあり、その後片付けに学生さん達が、駆けつけて絆を深めたとも言われている。
この峠集落の人口構成は、17 年度末には、全体で 71 人、うち、十代 3 人、二十代 2 人、三十代 1 人、四十代 4人、五十代 9 人、六十代 17 人、七十代 29 人、八十代 4 人、九十代 2 人だった。それが、25 年度末には、全体で57 人、うち、二十代 1 人、三十代 1 人、四十代 3 人、五十代 4 人、六十代 8 人、七十代 22 人、八十代 17 人、九十代 1 人の構成となっている。総人数も減っているが若年層が特に落ち込んでいて、移転をしたと考えられる。
ところで、作品でありながら、一棟貸の宿泊可能な施設である、「脱皮する家」の利用者数は、芸術祭開催年の2012 年のみ、364 人であるが、直近の大概の年は 100 人台で推移している。このためか、売り上げは、通常の年では、百万台で推移している。この中から、利用者がある場合に集落での世話役にアルバイト代が支払われている。
なお、この家の所有者は、外部の芸術関係者が購入したものであるので、家本体に加工するということが出来ていると同時に固定資産税等の支払いもされているという基本的な管理の主体があるという点は否定出来ない。冬の宿泊利用はされていないものの、雪下ろし等にかかる費用は、販売管理費として、売り上げの対価として支出されているので、所有者としては、単に別荘の保有をしているよりはメリットはあると言える。
一棟貸であることから、特に特別の負担が地元にある訳でもないのは、逆に言うと収入の元になる物でもない。
しかしながら、この家を核に日大芸術学部の鞍掛研究室の所属学生が訪れて芸術活動だけでなく、集落の行事ともかかわっている。更には、卒業生も訪れるという効果が、ほとんど若年層が居なくなった集落で行事が復活するようなきっかけとなっており、この作品を通じての効果と言える。

3．2 上湯集落 「夢の家」の場合「夢の家」とは、旧松之山町上湯集落にある、最初の芸術祭の際に 芸術家マリーナ・アブラモヴィッチが気に入ったこの家を作品としたものである。秘密の小部屋的な間取りを活かして、4 色のイメージの部屋の中で各色の寝巻を着て、棺桶のような箱のようなベットの中で休み、その時に見た夢をノートに書き、ノートも作品というテーマ性のあるものである。話題性がある施設だが、途中地震被害のために休館して、再建するという道もたどった。
この上湯集落の人口構成については、この集落も含む湯本行政区のデータしか存在していない。このデータによると、平成 17 年度末には、全体で 219 人、九歳以下が 21 人、十代 16 人、二十代 16 人、三十代 22 人、四十代25 人、五十代 38 人、六十代 26 人、七十代 32 人、八十代 17 人、九十代 6 人だった。これが、25 年度末には、全体 178 人、九歳以下が 10 人、十代 17 人、二十代 10 人、三十代 17 人、四十代 25 人、五十代 20 人、六十代 35人、七十代 16 人、八十代 22 人、九十代 6 人の構成となった。全体的に人数が少なくなっているが、特に少なくなった世代が出ている訳ではなく、8 年間たってほとんど同じ居住者が年を重ねているという感がするが、元々、松之山温泉の中心地も含む全体についての数値な為、集落の傾向を掴んでいるとはいいにくい面もある。
「夢の家」の利用者数については、特異な利用の仕方を前提としているためか、第 5 回の開催年には、200 人台の利用があったものの、多くて 100 人そこそこの利用に留まっている。また、第 5 回開催の前年には、地震の影響で休館を余儀なくされ、開催年も前半は修繕しているという事態となった。このような結果からか、売り上げは、保険収入のあった 24 年度を除き、百万円台で推移している。一方で、宿泊体験の予約が入った場合に、性差を考慮しての調整、宿泊予定者が到着したときに、通常の宿泊施設とは異なる利用の仕方やノート記載のお願い等の説明が必要、宿泊者以外の施設見学者やノートの見学希望者の対応で、集落内の決まった 3 人の者に管理を頼んでいる形を取っている。このため、人件費等の支出がそれなりにあり、収支としては赤字傾向である。
ただ、第 1 回から有る中核的な作品であり、芸術祭の開催年にバスツアーが組まれた場合などには必ず組み込まれる施設である。各施設の売り上げの考え方の中には、パスポート売り上げ代について、そのスタンプ押印を根拠に作品毎の収入とし、案分するということをしてないので、日中の利用者分についてカウントされない面があるのに加え、宿泊利用者に対して、決まったお店の朝食パンが搬入されているなどの経済効果も反映されてない。
なお、この家についての所有者は、同じように東京在住者であり、「脱皮する家」と同じ効果はある。

3.3 小谷集落「三省ハウス」の場合「三省ハウス」とは、三省地区（小谷・水梨・大荒戸）の 3 集落の子供たちが通う小学校として 1875 年に創立された松之山町立三省小学校が、昭和 60 年代の児童数減で、1989 年に廃校となった。暫くは、私立校のセミナーハウスとして利用されていた時期もあったが、第 3 回開催に合わせて、宿泊施設となっている［3］。
この三省ハウスのある旧松之山町小谷集落の人口構成は、平成 17 年度末には、全体で 68 人、九歳以下 5 人、十代 3 人、二十代 2 人、三十代 4 人、四十代 5 人、五十代 11 人、六十代 14 人、七十代 12 人、八十代 10 人、九十代 1 人であったものが、平成 25 年度末には、全体で 56 人、九歳以下 2 人、十代 5 人、二十代 3 人、三十代 2人、四十代 5 人、五十代 10 人、六十代 7 人、七十代 11 人、八十代 9 人、九十代 2 人の構成となっている。六十代の減り方が大きいようなので、壮年者が家族との同居等で移転したことなどが想定出来る。
廃校利用とはいえ、宿泊施設とされており、規模も大きいため、各年の宿泊利用者の総数は、少ない年で 2 千人台の場合も有るが、第 4 回開催時は、7 千人台、第 5 回開催時は、6 千人近い総数となっていて、第 5 回開催時には、3 千万円を越える程度の売り上げになっている。ただし、常勤スタッフを抱え支出側も多く、依然として、数百万の赤字経営となっている。所有は市であるが、NPO 法人越後妻有里山共同機構への 0 委託方式である。

４ 結果について宿泊の可能な施設であると少なくとも宿泊利用者の数がわかり、この分の売り上げがわかること、この管理のための支出などについても把握出来ること、また、地元に管理委託等の仕事が発生し、雇用が発生すること等から今回の調査の対象とした。しかしながら、人件費の中に、NPO 法人所属者のそれが入っていない一方、売り上げに見学利用者の見学分としてのカウントがはいっていない等、現存する収支書類がその施設設置の効果についての完全な分析が出来きれない面がある。また、その施設があることでの副次的な効果についても測り切れていない面もある。このため、地域活性化効果についてはまだまだこれからの分析が必要と考える。一方で、目玉施設として、その集落周辺へ訪れる者が増えているという面や芸術家の関わり方によっては、芸術祭を契機に交流が増えている事例もあり、その拠点となっていると言えるので、これについての更なる分析も行いたい。
なお、今回の調査に関して NPO 法人越後妻有里山共同機構の関口事務局長、十日町市渡辺産業観光部長、峠集落山岸公男氏、村山祐太氏、上湯集落高橋恵美子氏、小谷集落相沢正平氏から貴重なお話しを伺い、資料とさせていただいたので、ここにお礼を述べ、記録しておく。

参考文献[1]国土交通省 『平成 25 年住宅・土地統計調査』 2014 年、http://www.stat.go.jp/data/jyutaku/[2]文部科学省 『廃校施設等活用状況実態調査』 2012 年、
http://www.mext.go.jp/b_menu/houdou/24/09/__icsFiles/afieldfile/2012/09/14/1325788_1.pdf[3]NPO 法人越後妻有里山協働機構「三省ハウス」、http://www.sanshohouse.jp/index.php[4]澤村明 編著 『アートは地域を変えたか』 慶応義塾大学出版会，2014 年[5]十日町市 『管理不全な空き家等の調査結果』 2014 年[6]米山秀隆 『空き家急増の真実』 日本経済新聞社出版会，2012 年