平成 13 年 12 月 12 日
地震調査研究推進本部
地 震 調 査 委 員 会

森本・富樫断層帯の評価

森本・富樫断層帯は、金沢平野の南東縁に発達する活断層帯である。ここでは、
平成８－10 年度に石川県によって行われた調査をはじめ、これまでこの断層帯に関して行われた調査研究成果に基づいて、この断層帯の諸特性を次のように評価した。
１

断層帯の位置及び形態
森本・富樫断層帯は、石川県河北郡津幡町（つばたまち）から金沢市を経て石川郡鶴来町（つるぎまち）に至る、長さ約 26km の断層帯で、断層帯の東側が西側に乗り上げる逆断層である（図１、２及び表１）。
２

断層帯の過去の活動
森本・富樫断層帯では、過去数十万年間－数万年間においては、平均的な上下方向のずれの速度が概ね１ m／千年程度であった可能性がある。この断層帯の最新の活動は、約２千年前以後、約２百年前以前にあったと考えられる。本断層帯の１回の活動によるずれの量は概ね２ m 程度（上下成分）であった可能性がある。平均的な活動間隔について直接的なデータは得られていないが、約２千年程度であった可能性がある（表１）。
３

断層帯の将来の活動
森本・富樫断層帯では、断層帯全体が一つの区間として活動すると推定され、マグニチュード 7.2 程度の地震が発生すると推定される（表１）。過去の活動が十分に明らかではないため信頼度は低いが、本断層帯の最新活動後の経過率及び将来このような地震が発生する長期確率は表２に示すとおりである。本評価で得られた地
震発生の長期確率には幅があるが、その最大値をとると、本断層帯は、今後 30 年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中では高いグループに属することになる（注１、２）。
４

今後に向けて森本・富樫断層帯では、主断層の活動並びに最新活動時期や平均活動間隔を評価できる信頼度の高いデータは得られていないため、これらの過去の活動履歴を明らかにする必要がある。

1

図１

森本・富樫断層帯の概略位置図（長方形は図２の範囲）

2

図２

森本・富樫断層帯の活断層位置と主な調査地点

表１

森本・富樫断層帯の特性
3

項

目

特

性

信頼度
（注３
）

１．断層帯の位
置・形態(1) 森 本 ・ 森本断層
富 樫 断 層 野町断層
帯 を 構 成 付随する断層：長坂撓曲、野田山撓曲する断層 富樫断層(2) 断 層 帯 地表における断層帯の位置・形状の位置･形 断層帯の位置（北端）北緯 36゜40′東経 136゜44′
状（南端）北緯 36゜28′東経 136゜37′
長さ
約 26km
地下における断層面の位置・形状
長さ及び上端の位置 地表での長さ・位置と
同じ
上端の深さ
０ km

文 献 ４ 、 ９ 、 10 に よる。

◎

文 献 ４ 、 ９ 、 10 に よる。数値は図２から計測。形状は図２を参
照。

○

○
◎

一般走向

北北東－南南西

◎

傾斜

東傾斜

◎

幅
(3) 断 層 の 東側隆起の逆断層
ずれの向
きと種類

根 拠
（注４）

上端の深さが０ km であることから推定。
一般走向は断層帯の北端と南端を直線で結んだ方向（図２参照）。
傾斜方向は、文献１、２、３、６、９、10 に示された変位地形・地質構造、反射法弾性波
探査結果から推定。

不明

２．断層帯の過去の活動(1) 平 均 的 概ね１ m／千年（上下成分）
なずれの速度(2) 過 去 の 最新活動時期 約２千年前以後（－ 約２百年
活動時期
前以前）
この断層帯付近では、西暦 1799 年に金沢の地
震（Ｍ 6.0±1/4）が知られているが、断層帯の活動との関係は不明。
概ね２ m（上下成分）(3) １ 回 の １回のずれの量
ずれの量
約２千年
と 平 均 活 平均活動間隔
動間隔

4

◎

文献１、２、３、６、９、10 に示された変位
地形・地質構造、反射法弾性波探査結果による。

△

文 献 ６ 、 ７ 、 10 に よる。

◎

活動時期は文献１、２、３、８、11 記載の資料より推定。
文献８、11 による。

△

断層帯の長さから推定。
１回のずれの量と平均的なずれの速度から推定。

△

(4) 過 去 の 活動区間
活動区間
及 び 地 震 地震の規模の規模
３．断層帯の将
来の活動(1) 将 来 の 活動区間
活動区間
及 び 活 動 地震の規模
時の地震
の規模

項
目
地震後経過率（注６）

断層帯全体で１区間○

マグニチュード 7.2 程度△

断層帯全体で１区間○

マグニチュード 7.2 程度△

表２ 将来の地震発生確率等
将来の地震発生確率等（注５）0.1 － 1.0

今後 30 年以内の発生確率
今後 50 年以内の発生確率
今後 100 年以内の発生確率
今後 300 年以内の発生確率

ほぼ０%－５%
ほぼ０%－９%ほぼ０%－20%
ほぼ０%－50%

集積確率（注７）

ほぼ０%－50%

断層の位置関係・形状などから推定。
活動区間の長さから推定。

断層の位置関係・形状などから推定。
活動区間の長さから推
定。

備

考

発生確率及び集積確率は文献
５による。

注１：我が国の陸域及び沿岸域の主要な 98 の活断層帯のうち、2001 年４月時点で調査結果が公表されているものについて、その資料を用いて今後 30 年間に地震が発生する確率を試算すると概ね以下のようになると推定される。
98 断層帯のうち約半数の断層帯：30 年確率の最大値が 0.1%未満
98 断層帯のうち約 1/4 の断層帯：30 年確率の最大値が 0.1%以上－３%未満
98 断層帯のうち約 1/4 の断層帯：30 年確率の最大値が３%以上（いずれも 2001 年４月時点での推定。確率の試算値に幅がある場合はその最大値を採用。）
この統計資料を踏まえ、地震調査委員会の活断層評価では、次のような相対的な評価を盛り込むこととしている。
今後 30 年間の地震発生確率(最大値)が３%以上の場合：「本断層帯は、今後 30 年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中では高いグループに属することになる」
今後 30 年間の地震発生確率(最大値)が 0.1%以上－３%未満の場合：「本断層帯は、今後 30 年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中ではやや高いグループに属することになる」
注２：1995 年兵庫県南部地震、1858 年飛越地震及び 1847 年善光寺地震の地震発生直前における 30
年確率及び集積確率（このうち、1995 年兵庫県南部地震、1858 年飛越地震については「長期的な地震発生確率の評価手法について」（地震調査研究推進本部地震調査委員会，2001）による暫定値）は以下のとおりである。
地震発生直前 地震発生直前 断層の平均
地震名
活動した活断層の 30 年確率
の集積確率
活動間隔
(千年)
(%)
(%)
1995 年兵庫県南部地震
野島断層
0.4%－８%２%－80%
約 1.8－（Ｍ 7.3）(兵庫県)
約 3.01858 年飛越地震
跡津川断層
ほぼ０%
ほぼ０%－
約 1.9－（Ｍ 7.0－7.1）(岐阜県・富山県)－10%90%より大約 3.3
1847 年善光寺地震
長野盆地西縁断層帯
ほぼ０%
ほぼ０%－
約 0.8－（Ｍ 7.4）(長野県)－20%90%より大約 2.5「長期的な地震発生確率の評価手法について」に示されているように、地震発生確率は前回の5

地震後、十分長い時間が経過しても 100％とはならない。その最大値は平均活動間隔に依存し、平均活動間隔が長いほど最大値は小さくなる。平均活動間隔が２千年の場合は 30 年確率の最大値は 10％程度である。
注３：信頼度は、特性欄に記載されたデータの相対的な信頼性を表すもので、記号の意味は次のとおり。 ◎：高い、○：中程度、△：低い
注４：文献については、本文末尾に示す以下の文献。
文献１：石川県（1997）
文献２：石川県（1998）
文献３：石川県（1999）
文献４：活断層研究会（1991）
文献５：地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001）
文献６：中川ほか（1996）
文献７：佐藤・高山（1988）
文献８：寒川（1986）
文献９：東郷ほか（1998a）
文献 10：東郷ほか（1998b）
文献 11：宇佐美（1996）
注５：評価時点はすべて 2001 年１月１日現在。「ほぼ０%」は 10-3%未満の確率値を示す。なお、計算に当たって用いた平均活動間隔の信頼度は低い（△）ことに留意されたい。
注６：最新活動（地震発生）時期から評価時点までの経過時間を、平均活動間隔で割った値。最新の地震発生時期から評価時点までの経過時間が、平均活動間隔に達すると 1.0 となる。今回の評価の数字で、0.1 は 201 年（西暦 2000 年－西暦 1799 年）を 2000 年で割った値であり、1.0 は 2000 年を 2000 年で割った値。
注７：前回の地震発生から評価時点までに地震が発生しているはずの確率。

6

（説明）
１．森本・富樫断層帯に関するこれまでの主な調査研究
森本・富樫断層帯について、望月（1930a，b）は、金沢平野とその南東側の丘陵とを境する
直線状の急崖を認め、それに沿って地層が急傾斜していることを示した。その後の地質調査によって、急傾斜する地層は、第四紀・前期更新世の大桑累層、前期更新世末－中期更新世の卯辰山層などであることが明らかにされてきた（今井，1959；坂本，1966；別所ほか，1997；楡
井，1969，佐藤・高山，1988）。中川ほか（1996）は、金沢平野の地下地質をとりまとめ、この断層帯による卯辰山層の上下変位量が最大 600m 以上に及ぶことを示した。
この断層帯の第四紀後期の活動について、三崎（1980）及び活断層研究会（1980）は、森本
断層及びその南方延長部で中－低位段丘面を変位させていることを見いだし、その活動度をＢ級とした。その後、東郷ほか（1998a,b）は、この断層帯の位置を詳しく記載するとともに、断層の平均変位速度が１ m／千年以上であること、及び沖積面にも低断層崖や撓曲崖が分布することを明らかにした。
石川県（1997，1998，1999）は、浅層反射法弾性波探査とボーリング調査等によって、この断層帯の地下地質構造を明らかにし、さらにトレンチ調査等によって第四紀完新世における活動の解明を試みた。断層帯を構成する副断層のトレンチ調査では、完新世における複数回の活動が推定された（石川県，1997，1998，1999）。
また、この断層帯付近では 1799 年の金沢の地震によって大きな被害を受けたことが知られている。その被害分布に基づき、寒川（1986）は、この地震が森本断層の活動によるものであることを指摘した。
２．森本・富樫断層帯の評価結果
２－１．断層帯の位置・形態（１）森本・富樫断層帯を構成する断層
森本・富樫断層帯は、金沢平野とその東部の砺波丘陵（宝達丘陵南部）との境界に沿い、石川県河北郡津幡町（つばたまち）から金沢市を経て石川郡鶴来町（つるぎまち）に至る断層帯である（図２）。この断層帯の位置・形状については、活断層研究会（1991）が「新編日本の活断層」に示したが、それらは東郷ほか（1998a）の「都市圏活断層図」、及び東郷ほか（
1998b）にさらに詳しく示された。
この断層帯は、森本断層、野町断層及び富樫断層により構成され、松田（1990）の基準にしたがえば、一つの起震断層を構成しているとみなされる。断層帯全体の長さは約 26km である。
森本断層は、石川県津幡町付近から金沢市北部にかけて分布する長さ 11km の断層、野町断層は
金沢市街地付近に分布する長さ９ km の断層、富樫断層は金沢市南部から鶴来町付近にかけて分布する長さ７ km の断層である。これら三つの断層は、雁行しながら概ね北北東－南南西方向に連続して分布し、いずれも断層線の東側に幅 500m 程度以上の第四紀中－後期の地層及び段丘面の撓曲構造をともなっている。また、断層に沿っては、第四紀完新世の地形面が断層や撓曲によって変位している（東郷ほか，1998a,b）。
なお、野町断層の東側に付随する断層として、北東－南西走向で長さ 2.5km の長坂撓曲と、
東北東－西南西走向で長さ 2.5km の野田山撓曲がある。
（２）断層面の位置・形状
地下の断層面の位置及び形状は、地表における断層帯の位置及び形状と地下の地質構造等から推定した。
断層面の位置及び一般走向は、北北東－南南西走向の一つの断層面で近似する。
断層面上端の深さは、断層による変位が地表に達していることから０ km とする。断層面の傾斜と深部形状については十分な資料がない。ただし、断層面下端の深さは、地震発生層の下限である 15km 程度と推定される。
（３）断層の変位の向き（ずれの向き）（注８）
森本・富樫断層帯は、中川ほか（1996）、石川県（1997，1998，1999）及び東郷ほか（
1998a,b）に示される地質構造、変位地形や反射法弾性波探査結果（図３）からみて、断層帯の東側が西側に対して相対的に隆起している。また断層線の東側で隆起側に膨らみを伴う撓曲構
7

造があることから、東側が西側に乗り上げる逆断層と考えられる。
２－２．断層帯の過去の活動（１）平均変位速度（平均的なずれの速度）（注８）
森本・富樫断層帯によって、約 80 万年前以後（佐藤・高山，1988）の第四紀前期更新世の末－中期更新世に堆積した卯辰山層が大きく変位している。卯辰山層基底面は、断層帯東側の宝達丘陵では標高約 100m 以上に分布し、また西側の金沢平野では深さ 400－500m に分布している（中川ほか，1996）。したがって、卯辰山層が堆積を始めた約 80 万年前以後の上下変位量は500-600m 以上であり、断層帯の平均変位速度は、0.6－0.75m／千年（上下成分）以上と考えられる第四紀の中期末－後期の平均変位速度については、変位基準となる地形面の年代が正確に知られていないことから、信頼度の高い値は得られていない。しかし、野町撓曲（野町断層）では、約 20 万年前に形成された可能性のある高位段丘面が約 100m 以上、約２万年前に形成された可能性がある低位段丘面が約 20m 以上、それぞれ上下に変位している（東郷ほか，1998b）。
さらに、約７千年前以後の縄文海進時に形成された可能性がある沖積面には、断層近くの幅数十 m の範囲に限っても２－３ m の上下変位が認められている（東郷ほか，1998b）。撓曲帯の幅が数百 m にも及ぶことから、断層帯全体では、この沖積面の変位量はさらに大きい可能性がある。
以上のことから、森本・富樫断層帯の第四紀中－後期における平均変位速度は、およそ１ m／
千年程度である可能性があると判断する。
（２）活動時期ａ）地形・地質的に認められた過去の活動
金沢市梅田付近では、森本断層東側の撓曲帯（東郷ほか，1998a）においてボーリング調査が実施されている（石川県，1997，1998）。ここでは、それらのデータから、東西約 500m 区間において約８千年前以後（石川県，1998）に離水した沖積面が緩く西傾斜を示すと推定される。
断層線から約 250m 東側の撓曲帯中の副断層群においては、遺跡発掘調査によって断層変位地形と推定される遺構面の段差が発見され、石川県（1997，1998，1999）がトレンチ調査を実施している（梅田北地点及び梅田南地点；図４－図７）。
梅田北地点において石川県（1997，1998）が実施したトレンチ調査では、西上がりの逆断層が認められた（図５）。この断層は、変位のセンスが東上がりの断層帯全体とは逆であり、主断層に対する共役性の副断層と考えられる。この副断層では、遺跡面（図４）を構成する弥生時代後期後半（約２千年前）と考えられる地層が、西傾斜約 35－40°の断層によって約１ m 西
上がりに変位していることが確認された。また、トレンチ掘削地点付近では、この副断層の延長部を横切る弥生時代後期後半の遺構（水路跡；SD-109）は、断層を境に西側が約 50cm 高くなっているが、同時代のそれより上位の遺構（水路跡；SD-112）には変位が認められない（石川県，1997，1998；図４）。また、断層を横切る古墳時代前期の水路跡は変位していない（石川県，1997，1998）。なお、このトレンチでは、約５千年前の堆積物の上下変位も西上がりに約１ m であり、約２千年前の地層の変位量と同じであった。
したがって、この副断層では約５千年前以後に１回の活動しか生じておらず、最新の活動は約２千年前にあったと考えられる。
梅田南地点では、石川県（1999）が別の副断層においてトレンチ調査を実施している。この地点では、遺跡発掘調査により、弥生時代以前の遺構面に、東北東－西南西方向に延びる幅約10m、比高約１ m の丘陵側隆起、平野側沈降の撓曲崖状の地形が見られた（石川県，1999）。掘削されたトレンチでは、東傾斜 20－30°の逆断層が確認され、断層を水平に覆う約７千年前のｓ層堆積より前に断層変位があったことが推定された（図６、７）。
ｂ）先史時代・歴史時代の活動
1799 年の金沢の地震（Ｍ 6.0±1/4；宇佐美，1996）では、森本断層付近から野町撓曲付近、
及びそれらの北西側の海岸付近で被害が大きかったことが知られている（寒川，1986）。また石川県（1997）は、古文書の記述から、野町断層北部の現在の金沢市小坂町付近で、地震に伴って撓曲変位が生じた可能性を指摘している。宇佐美（1996）は、震度５の地域は半径 12km の8範囲であったとして、この地震の規模をＭ 6.0±1/4 と求めている。この地震の規模と、後述の経験式（１）から推定される地震断層の長さ（10km 程度）から判断すると、1799 年の地震では森本・富樫断層帯の一部が活動した可能性は否定できない。ただし、このようなマグニチュー
ド 6.0 程度の地震については、活断層調査による評価は一般的に困難である。
このほか、遺跡発掘調査等によって、森本断層付近の堅田遺跡では鎌倉時代の遺構面を切る
噴砂跡が、また、金沢市西方の日本海沿岸の倉部遺跡では弥生時代後期後半の噴砂跡が発見されている（石川県，1997，1998）。
森本・富樫断層帯では、副断層の活動履歴から、約２千年前に活動があったと考えられるが、この活動がこの断層帯の最新活動であったかどうか明らかではない。しかし、少なくともこの断層帯の最新活動は、約２千年前以後にあったと考えることができる。また、少なくとも 1799
年の金沢の地震より後に、この断層帯付近で大きな地震は起こっていない。
以上のことから、森本・富樫断層帯の最新の活動時期は、約２千年前以後、約２百年前以前であったと考えられる。
（３）１回の変位量（ずれの量）（注８）
梅田北地点においては、約２千年前に起こった活動に伴う逆向き副断層の上下変位量が、約１ m であったと考えられる。幅広い撓曲帯を伴う森本・富樫断層帯全体の１回の変位量は明らかではないが、少なくとも副断層の変位量である上下成分約１ m よりも大きいものと推定される。
この断層帯の長さは約 26km であることから、松田（1975）の次の経験式に基づくと、１回の変位量は上下成分２ m 程度であった可能性がある。
Log Ｌ ＝ 0.6 Ｍ － 2.9（１）
Log Ｄ ＝ 0.6 Ｍ － 4.0（２）
ただし、Ｌは１回の地震で活動する断層の長さ（km）、Ｄは断層の変位量（m）、Ｍは地震のマ
グニチュード。
（４）活動間隔
森本・富樫断層帯の活動間隔を直接示すデータはない。しかし、断層帯の長さから推定される１回の変位量（上下成分２ m 程度）と、第四紀中－後期の平均変位速度（上下成分１ m／千年程度）から計算した値に基づくと、活動間隔はおよそ２千年程度であった可能性がある。
（５）活動区間及び地震の規模
森本・富樫断層帯を構成する森本・野町・富樫の各断層はいずれも互いに連続して分布していることから、松田（1990）の定義にしたがって一つの起震断層とみなし、それらは一つの活動区間として同時に活動したと仮定する。また、この断層帯の長さは 26km であることから、経験式（１）に基づくと、地震の規模はマグニチュード 7.2 程度であった可能性がある（６）測地観測結果
森本・富樫断層帯の周辺では、最近約 100 年間及び約 10 年間は北西－南東方向の縮みが観測されている。最近約３年間のＧＰＳ観測結果からも、北西－南東方向の縮みが認められている。
（７）地震観測結果
森本・富樫断層帯付近は、最近の 20 年間の観測期間においては地震活動が比較的低調である。
断層帯周辺地域で発生した地震を参考にすると、本断層帯付近における地震発生層の下限は15km 程度と推定される。
２－３．断層帯の将来の活動（１）活動区間と活動時の地震の規模
森本・富樫断層帯は、断層帯全体（長さ 26km）が一つの活動区間として活動すると推定できることから、上述の経験式（１）によると、そこから発生する地震の規模はマグニチュード 7.2と計算される。
9したがって、森本・富樫断層帯で発生する地震の規模はマグニチュード 7.2 程度の可能性がある。
（２）地震発生の可能性
森本・富樫断層帯の平均活動間隔はおよそ２千年程度の可能性があり、最新の活動時期は約２千年前以後、約２百年前以前であったと推定される。この断層帯では、最新活動後、評価時点（2001 年）までの経過時間は約２百年－約２千年で、平均活動間隔の１－10 割の時間が経過していることになる。また、平均活動間隔は信頼度が低く、最新活動時期も幅の広い範囲でしか得られていないことに十分留意する必要があるが、地震調査研究推進本部地震調査委員会（
2001）に示された手法（ＢＰＴ分布モデル、α＝0.24）によると、今後 30 年以内、50 年以内、100 年以内、300 年以内の地震発生確率は、それぞれ、ほぼ０％－５％、ほぼ０％－９％、ほぼ
０％－20％、及びほぼ０％－50％となる。また、現在までの集積確率は、ほぼ０％－50％となる（表３）。本評価で得られた将来の地震発生確率には幅があるが、その最大値をとると、本断層帯は、今後 30 年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中では高いグループに属することになる。表３にこれらの確率値の参考指標（地震調査研究推進本部地震調査委
員会長期評価部会，1999）を示す。
２－４．今後に向けて森本・富樫断層帯では、完新世に複数回の断層活動があった可能性があるが、最新の活動時
期を含む活動時期や１回の変位量などは、十分に解明されていない。また、断層帯の平均的な活動間隔についても信頼度の高いデータは得られていない。このため、これらの過去の活動履歴を明らかにすることが必要である。
注８：「変位」を、１頁の本文及び４頁の表１では、一般にわかりやすいように「ずれ」という言葉で表現している。ここでは専門用語である「変位」が本文や表１の「ずれ」に対応するものであることを示すため、両者を併記した。以下、文章の中では「変位」を用いる。なお、活断層の専門用語では、「変位」は切断を伴う「ずれの成分」と切断を伴わない「撓（たわ）みの成分」よりなる。
注９：10,000 年 BP よりも新しい炭素同位体年代については、Niklaus（1991）に基づいて暦年補正した値を用いた。西暦紀元以後の年代については暦年補正値のうち１σの推定幅の上限値もし
くは下限値、また紀元より前の年代については calibrated age の年代値を用いた。

文 献
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集，no.30，205－217．
寒川 旭（1986）：寛政 11 年（1799 年）金沢地震による被害と活断層．地震，第２輯，39，
653－663．
東郷正美（2000）：「微小地形による活断層判読」．古今書院，206p．
東郷正美・池田安隆・今泉俊文・澤 祥（1998a）：1:25,000 都市圏活断層図「金沢」．国土地
理院技術資料，D.1－355．
東郷正美・池田安隆・今泉俊文・澤 祥・平野信一（1998b）：森本―富樫断層帯の詳細位置と活動性について．活断層研究，17，72-83．
宇佐美龍夫（1996）：「新編日本被害地震総覧」．東京大学出版会，493p．

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12

図３

反射法弾性波探査による解釈断面図（石川県，1997）
測線の長さは約 1.5km.

図４梅田北地点付近の遺構分布を示す平面図（石川県，1998 に加筆）
断層は，矢印で示す水路の遺構に沿って延びている（石川県，1997，1998）．
SD-109 は断層によりずれを生じた水路の遺構（弥生時代後期後半）．
SD-112 は断層によるずれを受けていない水路の遺構（弥生時代後期後半）．

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図５

梅田北地点のＴ－２トレンチ南側壁面のスケッチ（石川県，1997 に加筆）
Ｙａ：弥生時代後期後半－末（３世紀後半）の水路の遺構．

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図６

梅田南地点のトレンチ北側壁面のスケッチ（石川県，1999 に加筆）
年代値は，暦年未補正の放射性炭素同位体年代．

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図７

梅田南地点のトレンチ南側壁面のスケッチ（石川県，1999 に加筆）
年代値は，暦年未補正の放射性炭素同位体年代．

表３項
目
地震後経過率
今後 30 年以内の発生確率
今後 50 年以内の発生確率
今後 100 年以内の発生確率
今後 300 年以内の発生確率

地震発生確率及び参考指標数値
0.1 － 1.0
ほぼ０%－５%
ほぼ０%－９%ほぼ０%－20%
ほぼ０%－50%

備考

発生確率及び集積確率は地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001）参照。

ほぼ０%－50％
集積確率
地震調査研究推進本部地震-１千２百年 － ６百年
指標(1)経過年数
調査委員会長期評価部会（
0.1 － 1.4比1999）参照。
ほぼ０－４
指標(2)
ほぼ０%－50%指標(3)ほぼ０－0.4
指標(4)0.0005指標(5)注 10：評価時点はすべて 2001 年 1 月 1 日現在。「ほぼ 0%」は 10-3%未満の確率値を、｢ほぼ 0｣は 10-5未満の数値を示す。なお、計算に用いた平均活動間隔の信頼度は低い（△）ことに留意されたい。
指標(1)経過年数 ：当該活断層があることによって大地震発生の危険率（１年間当たりに発生する回数）は最新活動（地震発生）時期からの時間の経過とともに大きくなる（ここでは BPT 分布モデルを適用した場合を考える。）。一方、最新活動の時期が把握されていない場合には、大地震発生の危険率は、時間によらず一定と考えざるを得ない（ポアソン過程を適用した場合にあたる。）。この指標は、BPT 分布モデ
ルによる危険率が、ポアソン過程を適用した場合の危険率の値を超えた後の経過年数である。マイナスの値は、前者が後者に達していないことを示す。後者の危険率は２千分の１（0.0005）回であり、時間によらず一定である。前者は評価時点でほぼ０－５百分の１（0.002）回であり、時間とともに増加する。ほぼ０であれば前者が、後者の回数に達するには今後１千２百年を要するが、５百分の１であれば前者が後者の回数に達してから６百年が経過していることになる。
指標(1)比：最新活動（地震発生）時期から評価時点までの経過時間を A とし、BPT 分布モデ
ルによる危険率がポアソン過程とした場合のそれを超えるまでの時間を B とする。
前者を後者で割った値（A/B）。
指標(2)：BPT 分布モデルによる場合と、ポアソン過程とした場合の評価時点での危険率の比。
指標(3)：評価時点での集積確率（前回の地震発生から評価時点までに地震が発生しているはずの確率）。
指標(4)：評価時点以後 30 年以内の地震発生確率を BPT 分布モデルでとりうる最大の確率の値で割った値。
指標(5)：ポアソン過程を適用した場合の危険率（１年間あたりの地震発生回数）。

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