脱炭素社会の実現と協調したプラスチック資源循環に向けたシステム的考察
System consideration towards the resource circulation of plastics in line withrealization of the decarbonized society
中谷

隼

＊

Jun NAKATANI＊東京大学大学院工学系研究科
School of Engineering, The University of Tokyo摘要

本稿では，国内におけるプラスチックの物質フローや，廃プラスチックのリサイク
ルやエネルギー回収による二酸化炭素排出の削減効果のライフサイクル評価（LCA）
といったシステム的な分析をもとに，脱炭素社会の実現と協調したプラスチック資源
循環の可能性について考察する。まず，我が国のプラスチック資源循環へのサーキュ
ラーエコノミーの理念の適応性について述べる。次に，LCA の評価事例に基づいて，
廃プラスチックの循環的利用による低炭素化への貢献について議論する。さらに，社会や産業全体の目標が低炭素から脱炭素へ深化したことによって，プラスチック資源循環の意義についての考え方にも変化が求められることを指摘し，システム的な分析が果たす役割について検討する。

キーワード：エネルギー回収，ケミカルリサイクル，サーキュラーエコノミー，
マテリアルリサイクル，ライフサイクル評価

Key words：energy recovery, chemical recycling, Circular Economy,material recycling, life cycle assessment

1．はじめに我が国では，2020 年 10 月の菅首相の所信表明演説において 2050 年までに脱炭素社会（カーボンニュートラル）を目指す方針が示され（首相官邸, 2020），その方針は 2022 年 1 月の岸田首相の施政方針演説にも引き継がれた（首相官邸, 2022）。一方，「プラス
チックに係る資源循環の促進等に関する法律」（プラ
スチック資源循環促進法）が 2021 年 6 月に成立及び公布され，2022 年 4 月 1 日に施行された（環境省,2022）。その基本的方針には，2019 年 6 月の G20 大阪サミットの首脳宣言に盛り込まれた海洋プラス
チックごみの削減に関する「大阪ブルー・オーシャ
ン・ビジョン」（G20 大阪サミット, 2019）の実現や，2019 年 5 月に公表された「プラスチック資源循環戦略」（消費者庁ほか, 2019）において掲げられた「世界トップレベルの野心的なマイルストーン」の達成に加えて，「2050 年カーボンニュートラルを実現するために必要不可欠な循環経済への移行を戦略的に進める」ことが明記されている（経済産業省・環境省,
2022）。その法律の概要資料では，「循環経済」に括

弧書きで「サーキュラーエコノミー」と記されているが（経済産業省・環境省, 2022），これを素直に解釈すれば，日本のプラスチックの資源循環政策も欧州が提唱するサーキュラーエコノミー（以下，単に「サーキュラーエコノミー」と記す）の理念に沿って進められることの意思表示と考えられる。
筆者は，近年（2015 年頃から）のプラスチック問題
に関する議論が，やや海洋プラスチックに偏りがちであったと考えており（中谷, 2019），プラスチック
問題が資源循環や気候変動の文脈で議論され，二酸化炭素（CO2）を含む温室効果ガス（GHG）の排出削減が改めて問われるようになったことは好意的に捉えている。プラスチック利用に伴う CO2 排出の削減
は，化石資源消費の削減と密接に関わっており，方向性を同じくするものである。そのための方策としては，プラスチック資源循環戦略の基本原則である「3R＋Renewable」に端的に表現されているように，発生抑制（リデュース），リユース，リサイクルを含む 3R と，植物資源を原料とするバイオマスプラス
チックの導入が中心になると考えられる。
以上のようなプラスチック問題と脱炭素社会の実

受付：2022 年 2 月 7 日，受理：2022 年 5 月 25 日＊
〒 113 - 8656 東京都文京区本郷 7 丁目 3 - 1，E-mail：nakatani@env.t.u-tokyo.ac.jp
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現の関わりのうち，本稿ではリサイクルを含むプラ
スチックの資源循環の意義についてシステム的に考察する。まず，我が国のプラスチック資源循環へのサーキュラーエコノミーの理念の適応性について私見を述べる。次に，リサイクル及びエネルギー回収を含む廃プラスチックの循環的利用手法のライフサ
イクル評価（LCA）の事例に基づいて，それによる
CO2 排出の削減効果，すなわち低炭素化への貢献について議論する。さらに，社会や産業全体の目標が“低炭素” から “脱炭素” に深化したことによって，プラスチック資源循環の意義についての考え方にもパラダイムシフトが必要とされることを指摘する。これらを通して，脱炭素社会の実現と協調したプラス
チック資源循環の議論に対して，対象を全体的かつ多面的に見るシステム的な分析手法である LCA が果たす役割について検討する。
2．プラスチック資源循環とサーキュラーエコノミー
2.1 欧州におけるプラスチック資源循環の現状
我が国のプラスチック資源循環へのサーキュラー
エコノミーの理念の適応性を検討する前に，その本場である欧州におけるプラスチック資源循環の現状を確認する。欧州の公式統計（Eurostat）では，容器
包装プラスチックについて，リサイクル率にはプ
ラスチックに戻す「マテリアルリサイクル」のみが含まれるものと定められている（Eurostat HPa）。
Eurostat が公表している欧州（2019 年の統計から英国を除く EU 27ヶ国）の容器包装プラスチックの統計では，リサイクル，エネルギー回収，その他のリカバリーの合計がリカバリー量と一致しており，リサイクル量を廃棄物発生量で除してリサイクル率が算定されている。2019 年の容器包装プラスチックについては，廃棄物発生量 1,536 万 t に対してリサイ
クルが 629 万 t，エネルギー回収が 548 万 t，その他のリカバリーが 2 万 t であり，それらの合計としてリカバリーが 1,179 万 t，リサイクル率は 41％（＝629÷1,536）である（Eurostat HPb）。ここで，その他のリカバリー（正確には 16,934 t）は，ほとんど（16,800 t）が ド イ ツ で あ る が， 統 計 が 確 認 で き る1997 年以降，2018 年までドイツでは，その他のリカバリーには 0 t が並んでいる。この約 2 万 t は，
大手化学メーカーによるケミカルリサイクル（BASFHP）
を指している可能性があり，2020 年以降の数値にも注視が必要である。
サーキュラーエコノミーの中心原理
（理念）
は，
「物
質構造の完全性を維持することで物質循環の価値を維持する」こととされている（Crippa et al., 2019）。
それに従えば，より “内側” と見なされるループが望
ましいとされる。プラスチックの場合，マテリアル（メカニカル）リサイクルが内側のループと見なされ，外側のループであるケミカルリサイクル，さらにエネルギー回収よりも優先されることになる。欧州では，その理念に沿ったビジョン（World Economic
Forum et al., 2016）も公表されている。しかし，マテ
リアルリサイクルが輸出に依存していることは欧州でも日本（後述）でも同様であり，2014 年の物質フローによると EU 圏内におけるリサイクル 258 万 t に対して，EU 圏外への輸出が 280 万 t であった
（Crippa
et al., 2019）。公式統計では，一部の国についての
み，国内，EU 圏内の他国，及び EU 圏外におけるリサイクルの内訳が示されている（Eurostat HPb）。
ドイツでは，それぞれ 122 万 t，16 万 t，3 万 （2019t年）と国内の割合が高い一方で，2018 年における英国では，それぞれ 38 万 t，29 万 t，36 万 t とマテリ
アルリサイクルを国外に依存していたように，国によっても事情は異なることが分かる。
2.2 我が国のプラスチック資源循環へのサーキュラーエコノミーの適応性
上記のようなサーキュラーエコノミーの理念に沿った資源循環政策が，我が国のプラスチック資源
循環に適応するかどうかは，必ずしも自明ではない。以下では，まず物質フローの量的な観点から，その適応性について議論する。
廃プラスチックの循環的利用手法は，国内に限っても様々な技術が実用化されている。かつて国内では，これらは「マテリアルリサイクル」「ケミカル
リサイクル」「サーマルリサイクル」と呼ばれていた。一方，廃プラスチックのリカバリーとリサイク
ルに関する国際規格（International Organization forStandardization, 2008）では，エネルギー回収は「リサイクル」には含まれないが，広義の「リカバリー」に含まれると定義されている。こうしたエネルギー
回収の位置付けについては，国際的にも，近年では日本国内においても合意が得られているものと考えられる。
近年，欧州においても注目されているケミカルリ
サイクルについては，その定義や範囲について議論が残されている。特に，ペットボトルからのモノ
マー回収のようなクローズドループでプラスチックに戻るリサイクルと，高炉還元剤化やコークス炉化
学原料化のように廃プラスチックを還元剤（の原料）として利用したり，過去に国内で稼働していた油化のように得られた炭化水素油の大半を燃料として利用したりするリサイクルが同じ分類とされることは，ケミカルリサイクルの位置付けに対する広い理解を妨げているようにも思われる。特に，後者のように廃プラスチックが利用の過程で燃焼（酸化）されて CO2 となるような手法は，エネルギー回収との区別が容易ではない（そのため，“燃やしている” の一言で括られてしまう）ことも，しばしば指摘される。
整理すると，広くケミカルリサイクルと呼ばれる
循環的利用手法は，その産出物の用途が，プラス
チックの原料（マテリアル），それ以外の素材の原料

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11 – 18（2022）（フィードストック），燃料（エネルギー）に分けられ収できるかという循環の “入口側” と，再生原料を受る。国内で現在または過去に実用化されていたペッ
入可能な用途があるかという循環の “出口側”，両面
トボトルのケミカルリサイクルは，化学的にモノでの質的な問題がある（Kawai et al., 2022）。前者にマーに分解及び回収してペットボトルやポリエステ
ついては，ケミカルリサイクルでも高炉還元剤化に
ル繊維の原料として利用することから，マテリアル
は塩素濃度などの廃プラスチックの性状について受用途に分類される。ガス化の場合，精製された合成入条件があり（国立環境研究所 HP），実用化が検討
ガスはアンモニアや水素の化学原料として利用されされている油化の技術の中にも，樹脂組成など廃プる場合（フィードストック用途）と，燃料として利用
ラスチックの受入条件がマテリアルリサイクルと同される場合（エネルギー用途）がある。高炉還元剤化
様か，それ以上に厳しい技術もあるとされている。
及びコークス炉化学原料化は，鉄鋼生産（高炉）にお容器包装リサイクルの改善に関する過去の議論の中
ける還元剤としての利用が主な用途であるが，これには，マテリアルリサイクルの残渣に「他工程プラらの副生ガスは燃料として利用されているためエネスチック」という呼称を与え，それをケミカルリサ
ルギー用途にも該当し，後者については，産出されイクルで処理するというアイデアもあったようである炭化水素油の一部が樹脂生産の原料として利用さる。しかし，いずれの循環的利用手法にも受入条件れていることからマテリアル用途にも該当する。油があることを考えれば，マテリアルリサイクルの残化についても，近年の欧州における事例（BASF HP） 渣，すなわち不適物をケミカルリサイクルによってのように，産出される炭化水素油を石油化学原料と処理するような仕組みは，少なくともケミカルリサ
して利用すればフィードストック用途，燃料としてイクルの技術の有効活用という観点では合理的な考利用すればエネルギー用途になる。
え方とは思えない。このような実情を踏まえれば，
以上より，サーキュラーエコノミーの理念を原理
廃プラスチック全体に対してサーキュラーエコノ
主義的に解釈すれば，それに適う国内のケミカルリ
ミーの理念に適応した資源循環を実現することは見
サイクルは，ペットボトルからのモノマー回収のみ
通せない状況にある。
となる。その範囲を段階的に広げれば，アンモニア
ただし，特定の品目に限定すれば，その理念に適原料として利用するガス化，コークス炉化学原料化
う資源循環システムが実現している事例は国内にもまで含めることができる。高炉還元剤化について存在する。その中でも，最も処理規模が大きい品目
は，還元剤利用がフィードストック用途として認めはペットボトルである。2020 年の物質フロー（PET
られるかどうかによって，解釈が分かれるところでボトルリサイクル推進協議会, 2021）によれば，ペッある。
トボトルの販売量 55 万 t に対して，キャップやラベ
次に，マテリアルリサイクルと，さらに上記のケ
ル，異物を除くリサイクル量は 49 万 （国内t
34 万 t，
ミカルリサイクルを加えることで，我が国において国外 14 万 t）
であり，それらを分母と分子にした「リサーキュラーエコノミーの理念に沿ったプラスチッ
サイクル率」は 89％に達する。ここでのリサイクル
ク資源循環が量的に実現可能か，国内のプラスチッ
量は再生樹脂の生産量であり，リサイクルプロセス
クの物質フロー（プラスチック循環利用協会, 2021） からの産出側で見たリサイクル率になっている。プをもとに検討する。2020 年には一般系と産業系を合ロセスへの投入側で見た「回収率」は 97％である
わせて廃プラスチック全体で 822 万 （生産・加工ロt（これらの比がプロセスの収率に相当する）。また，
ス 60 万 t を含む）が排出されているが，マテリアル
この 49 万 t は全てマテリアルリサイクルであり，そリサイクルによる処理量は 173 万 （排出量のt21％） の再生樹脂の用途のうち 30％をペットボトルの原に過ぎない。後述するペットボトルを除けば，排出料，すなわちクローズドループ（水平）リサイクルが量 758 万 t に対してマテリアルリサイクルは 124 万 t
占めている（ペットボトルの原料を用途とする，いとなり，その割合は 16％まで低下する。ガス化のう
わゆるボトル to ボトルのリサイクルは，メカニカル
ち化学原料利用，コークス炉化学原料化，高炉還元
リサイクルとも呼ばれる）。残りは，ポリエステル剤化による処理量は，合わせて 27 万 t である。近年
繊維やシート製品などペットボトル以外の原料を用では，国内でも石油化学産業を中心に BASF
（HP）の途とするオープンループ（カスケード）リサイクルがような熱分解や触媒分解などの技術によるケミカル
59％，再生樹脂（ペレット）としての輸出が 11％であリサイクル（油化）の実用化に向けた動きも見られるる。
ものの，どの程度の処理規模になるかは未知数であ
これらの数値から見ても，日本のペットボトルのる。
リサイクルシステムは，非常に高い水準でサーキュ
ここで，特にマテリアルリサイクルに関して，単ラーエコノミーの理念を実現していると言える。そ純に処理能力を増強したり誰かが処理費用を負担しの背景には，1992 年に容器メーカーなどが主導し，たりすれば，その割合が増えるわけではないことに飲料メーカーの協力のもとで制定された「自主設計注意が必要である。量的な進展を妨げている要因に
ガイドライン」（PET ボトルリサイクル推進協議会,
は，リサイクルに適した性状の廃プラスチックを回2016）の存在がある。それによって，マテリアルリ
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サイクルのプロセスの収率や再生樹脂の品質の向上が図られたことは（中谷, 2010），経済協力開発機構（OECD）
がマニュアル（OECD, 2001）を公表する以前に，物理的な意味での拡大生産者責任（EPR）が実現していた事例として特筆されるべきである。
2.3 マテリアルリサイクルの国外依存の現状と問題点
ここで，マテリアルリサイクルの国外依存の問題点について指摘しておきたい。プラスチック循環利用協会（2021）は，「プラスチックくず」として（破砕や洗浄など中間処理の後）マテリアルリサイクル目
的で輸出された廃プラスチックが 74 万 t，フレークやペレットなどの再生原料まで加工されてからの輸出を 62 万 t と推計している。上述のように，それらにはペットボトルのリサイクル目的の輸出も含まれる。ここから，マテリアルリサイクルの中でも，国内で再生原料としての利用量は 40 万 t 程度に過ぎないことが分かる。
筆者は，海洋プラスチック問題は，適正処理が確保されている限り，国内のプラスチック資源循環の議論において必ずしも重要ではないと考えている（中谷, 2019）。しかし，マテリアルリサイクルの “出口” を国外に依存している場合，その限りではない。
輸出先におけるリサイクルのプロセスからの残渣が適正に処理されていることに確証が持てないのであれば，それらが海洋など環境中に流出している可能性は否定できない。廃プラスチックを国外の事業者が有価で購入している以上，リサイクル目的の輸出を単純に「ごみを国外に押し付けている」と切り捨てることは適当ではない。しかし，特に発展途上国への輸出においてフローのトレーサビリティと透明性が要件となることは，サーキュラーエコノミーの中でも言及されている（Crippa et al., 2019）。マテリ
アルリサイクルを（数値上）進展させるために国外への輸出を無条件に認めることは，上述の要件に反し，議論を資源循環から適正処理の問題へ逆戻りさせる危険性を伴うことに注意が必要である。
3．プラスチック資源循環と脱炭素社会
3.1

廃プラスチックの循環的利用による
CO2 排出の削減効果
我が国における現状のプラスチック資源循環や，
ここまで述べてきたサーキュラーエコノミーの理念に沿った資源循環と，脱炭素社会との関係を議論するためには，資源循環システムの個別要素である
様々な循環的利用手法について，CO2 を含む GHG
排出の削減効果があるか，どの手法の削減効果が大
きいか，定量的に評価および比較する必要がある。
こうした環境負荷や資源消費の比較評価の手法としては，世界的にも多くの事例で LCA が用いられている。特に，「負荷回避法」や「製品バスケット法」と呼ばれるシステム拡張のアプローチが広く用いられている（Nakatani, 2014）。
以下では，マテリアルリサイクル，ケミカルリサ
イクル及びエネルギー回収を含むプラスチック製容
器包装の様々な循環的利用手法について，CO2 排出量と化石資源消費量を LCA によって比較評価した
事例（日本容器包装リサイクル協会, 2007）
をもとに，
CO2 排出の分析結果を負荷回避法によって再構成することで，それらの循環的利用の低炭素化への貢献について検討する。評価対象には，マテリアル（材料）リサイクルと，ケミカルリサイクルに分類される油化，ガス化（アンモニア製造及び燃料利用），高炉還元剤化及びコークス炉化学原料化，エネルギー回収に分類される RPF 利用及びセメント焼成，ごみ焼却発電が含まれている。表 1 には，プラスチック
製容器包装（ベール 1 kg）のリサイクルやエネルギー回収のプロセスからの CO2 排出量と，生産された再生原燃料によって代替される新規原燃料の CO2 排出量を示した。それらを差し引きした正味の CO2 排出量を求め，さらにベースケース（ごみ焼却発電）との差を計算することで，それぞれの循環的利用手法の「削減効果」を算定することができる。ただし，あ
えて本稿では削減効果を示さず，再生原燃料及び新規原燃料の CO2 排出量に基づいて議論を進めたい。
これらの数値から分かることは，循環的利用のプ
ロセス（再生原燃料の生産）の CO2 排出は必ずしも手法によって大きく変わるわけではなく，それよりも新規原燃料の代替によって回避される CO2 排出に大きな差が見られることである。すなわち，CO2 排出の削減効果は循環的利用によって代替される新規原燃料に大きく依存している。材料リサイクルによる再生樹脂は，品質（この評価事例の場合はパレットの強度）の問題から新規樹脂を代替できたとしても量は少なく，もしくは CO2 排出が大きくない木材を代替するものと設定されている。さらに，表 1 に示された新規原燃料の代替によって回避される CO2 排
出も，その 40％程度はプロセスからの残渣のエネル
ギー回収によって得られていることにも注意が必要である。一方，用途が燃料や還元剤であっても，炭素強度の大きな石炭や重油を代替すれば回避される
CO2 排出が大きくなる。ただし，エネルギー回収の中でも，この評価事例で想定されている発電効率10％程度の焼却発電では，セメント焼成や RPF 利
用とは CO2 排出の削減効果に大きな乖離がある。
この分析結果からは，サーキュラーエコノミーの理念に沿って，硬直的にマテリアルリサイクルをケ
ミカルリサイクルや一部のエネルギー回収より優先することは，低炭素化に逆行する可能性があることが示唆される。ただし，LCA による評価結果は，マテリアルリサイクルという技術そのものを否定しているわけではない。例えば，ペットボトルのマテリ
アルリサイクルは，焼却発電と比べて大きな GHG

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表1

11 – 18（2022）

プラスチック製容器包装 1 kg の循環的利用によって生産される再生原燃料と代替される新規原燃料及び CO2
排出量．
循環的利用手法

材料リサイクル（ワンウェイパレット）

高炉還元剤化代替される新規原燃料

PP 樹脂 0.19 kg（パレット 0.026 枚）
残渣処理：一般炭，公共電力

1.81 kg

木材 0.19 kg（パレット 0.026 枚）
残渣処理：一般炭，公共電力

0.92 kg

2.65 kg

ナフサ 0.09 kg，A 重油 0.02 L，
C 重油 0.18 L，石炭 0.12 kg，塩酸

1.25 kg

合成ガス 2.62 Nm3（アンモニア 0.88 kg，
アンモニア製造
炭酸ガス 1.27 Nm3），
スラグ

4.52 kg3
都市ガス 0.49 Nm（アンモニア
0.88 kg，炭酸ガス 0.56 Nm3），
炭酸ガス 0.71 Nm3，砕石・砕砂

2.70～
4.49 kg

燃料利用

2.76 kg

重油 0.51 L，砕石・砕砂

1.58 kg

原料炭 1.08 kg（ガス，炭化水素油），
BTX －0.01 kg，オイルコークス －0.01 kg，C 重油 0.03 L

3.46 kg

一般炭 0.82 kg，重油 0.07 L

2.74 kg

新規樹脂代替

新規木材代替

油化

ガス化

生産される再生原燃料（ ）内は，その素材から製造される CO2 排出量 （ ）内は，その素材から製造される CO2 排出量
再生及び新規製品を示す。
再生及び新規製品を示す。

コークス代替PO 減容品・ペレット 0.51 kg（パレット 0.026 枚）
残渣処理：セメント原燃料，
RPF，公共電力

3.14 kg

軽質油 0.11 kg，
中質油 0.01 kg，
重質油 0.17 kg，炭化物 0.18 kg，塩酸

合成ガス 19.10 MJ，スラグ

高炉還元剤化粒 0.77 kg（ガス）

2.81 kg

微粉炭代替
コークス炉化学原料粒 0.92 kg（コークス 0.18 kg，
ガス 0.37 kg，炭化水素油 0.37 kg）

2.90 kg

原料炭 0.25 kg（コークス 0.18 kg，
ガス 0.05 kg，炭化水素油 0.02 kg），
C 重油 0.55 L，
3.48 kg
オイルコークス 0.12 kg，
BTX 0.13 kg

収率 75％

RPF 0.77 kg

2.73 kg

一般炭 1.15 kg

2.92 kg

収率 90％

RPF 0.91 kg

2.73 kg

一般炭 1.33 kg

3.40 kg

収率 75％

セメント原燃料 0.77 kg

2.74 kg

一般炭 1.17 kg

2.99 kg

収率 90％

セメント原燃料 0.91 kg

2.73 kg

一般炭 1.36 kg

3.48 kg

電力 0.99 kWh2.66 kg

公共電力 0.99 kWh

0.41 kg

コークス炉化学原料化

RPF 利用セメント焼成ごみ焼却発電（発電効率 10％）

出典）日本容器包装リサイクル協会（2007）をもとに筆者作成．

排出や化石資源消費の削減効果があることが LCA による評価でも示されており（Nakatani et al., 2010），
サーキュラーエコノミーと低炭素化を両立できている。一方，様々な樹脂種類や用途の容器包装の混合物であり，食品残渣などの異物も混入しやすいプラ
スチック製容器包装では，必然的にマテリアルリサ
イクルのプロセスの収率は低くなり，再生樹脂の品
質が低くなる。このように，マテリアルリサイクルの低炭素化への貢献は，プロセスに投入される廃プ
ラスチックの性状に大きく依存するため，廃プラス
チックの回収及び選別方法や，さらには製品の設計まで考慮しなければ，大幅な改善は見込めない。
3.2 脱炭素社会におけるプラスチック資源循環の意義
以上で述べた現状の理解のもとで，最後に筆者が強調したいのは，社会や産業全体の目標が従来の“低炭素” から “脱炭素” に深化したことによって，資源循環の意義の考え方にもパラダイムシフトが必要とされることである。すなわち，現状のエネルギー供給や原料生産と比べて少しでも CO2 排出の原単位が小さければ良いといった “低炭素化” の発想を離れて，将来的に（正味の）CO2 排出をゼロにすることを前提として，その “脱炭素化” した消費形態や産業構造を想定し，その実現に向けて達成するべき技術の開発目標などを立てるというバックキャスティングの考え方を基本にするべきである。
産業全体の脱炭素が実現した社会においては，リサイクルやエネルギー回収によって代替される新規原燃料も CO2 排出の原単位がゼロであることを前提とすれば，そもそも CO2 排出の削減効果という考え方そのものがナンセンスになっていることも考えられる。より具体的には，再生可能エネルギーや再生可能資源の利用によってプロセスの脱炭素化を実現できる可能性がある循環的利用手法のみを駆使して，対象とする廃棄物の適正処理を確保しつつ，求められる再生原燃料への需要を満たすという制約条
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件のもとで資源循環システムを設計することになる。このとき，最小化を目指す指標（目的関数）は化
石資源消費量や CO2 排出量ではなく，例えば，その時点で最も脱炭素化が困難な（供給量が不足する可能性がある）エネルギーや原料の消費量などが想定される。
こうした論調は，しばしばエネルギー回収に対する否定的な意見に用いられる。すなわち，電力が再生可能エネルギーのみによって供給されている脱炭素社会では，代替される電力生産も CO2 排出はゼロに近いためエネルギー回収の意義はなくなる。そのため，廃棄物を元の素材に循環させるマテリアルリ
サイクルの方が望ましいとする主張である。しかし，少なくともプラスチック資源循環に関しては，同じ議論はマテリアルリサイクルやケミカルリサイ
クルにも当てはまるはずである。仮に，プラスチッ
クの原料となるバイオマスなどの再生可能資源が潤沢に利用可能で，その生産のエネルギー源も再生可能エネルギーで満たされていれば，マテリアルリサ
イクルによる新規樹脂の代替効果もなくなる。逆に，再生可能エネルギーによる発電が逼迫している状態では，電力消費量の削減が社会的な命題となり，エネルギー回収による発電量を最大化できる資源循環システムが求められている可能性もある。マテリアルリサイクルの方がエネルギー回収よりも脱炭素社会において重要な役割を果たす蓋然性が高いのは，後者によって代替される再生可能エネルギー
よりも，前者によって代替されるプラスチックの原料となる再生可能資源の方が逼迫している可能性が高いというロジックによるものである。そのため，その蓋然性について客観的に分析することなく，マテリアルリサイクルを絶対視した議論は危険である。基本的な考え方は，プラスチックに限らず，あらゆる分野の資源循環に当てはまると考えられる。
結局のところ，年間 800 万 t 程度
（将来的な発生抑制によって減少する可能性はある）の廃プラスチッ
クの適正処理と，脱炭素社会の実現という社会的制約のもとでは，リサイクルもエネルギー回収も含めた，あらゆる循環的利用手法の活用を検討しなければならない。その際，サーキュラーエコノミーのよ
うに，より循環のループが内側と見なされるマテリ
アルリサイクルを優先し，それが適用できない場合にケミカルリサイクルを活用，エネルギー回収は過渡期の役割に限定（World Economic Forum et al.,2016; Crippa et al., 2019）といった観念的かつ硬直的な考え方は，必ずしも我が国のプラスチック資源循
環にとって最適であるとは限らない。よりプラグマ
ティックかつ柔軟に，あらゆる循環的利用手法をフラットに見て，資源循環システム全体の中で適材適所の役割を考えるべきである。特に，2050 年の脱炭
素社会の実現を見据え（そうならない可能性も考慮しつつ），プラスチックに関わる様々な動脈産業の動向と歩調を合わせ，社会や産業全体としての脱炭素化に貢献するための道筋を検討するべきである。
4．おわりに筆者は（逆説的ではあるが）脱炭素社会においては，もはや CO2 排出量は指標にはならないと考えている。あらゆる製品やエネルギーが化石資源に依存せず，再生可能資源によって生産・供給されることを大前提として，それでは需要を満たすことができない分野に対して，いかに廃プラスチックが炭素源
またはエネルギー源として貢献できるかがプラス
チック資源循環の指標となる。再生可能エネルギーが潤沢に存在する社会においては，廃プラスチックのエネルギー回収の役割は大きくないであろう。一方で，バイオマス原料などの再生可能資源によってプラスチック需要を満たすことができれば，マテリ
アルリサイクルの必要性も低くなるかもしれない。
将来的に，化学産業が原料の炭素源をどこに求めるか，鉄鋼産業にとって還元剤としての炭素源は必要とされているのか，プラスチック以外の動脈産業の動向（シナリオ）もプラスチック資源循環の中長期的な方向性に大きく影響する。
こうした視点は，現状の条件に基づいた LCA の最終的な結果を見るだけでは生まれない。しかし，
そのことは LCA による分析・評価に意義がないことを意味しているわけではない。その算定過程を遡ることで，中長期的なビジョンを検討するための示
唆を得ることができる。リサイクルやエネルギー回
収のプロセスと，それらによって代替されるプロセスの化石資源消費量や CO2 排出量の内訳を見て，動脈産業のシナリオと合わせて議論することで，それぞれの循環的利用手法が脱炭素社会において必要とされる（生き残ることができる）か検討できよう。
しばしば，LCA は現状の製品の環境負荷（CO2 排出量）を精確に算定した，いわゆる（カーボン）フットプリントを提示するためだけのものと，その役割が矮小化されることがあるように感じている。しかし，それらの算定過程を少し掘り下げるだけでも，将来に向けた大きなビジョンを議論することができる。 そ れ は， 特 に LCA の “い い か げ ん さ” と 向 き合ってきた研究者にとって，有効数字の 2 桁目や 3
桁目の微妙な差でリサイクルが良いかエネルギー回
収が良いかといった議論をするよりも，はるかに重要な示唆を社会に与えるものであると確信している。本稿で解説したプラスチックの資源循環の設計
事例や脱炭素社会における意義に関する考察が，様々な分野における脱炭素社会の実現との協調という課題に対して，LCA などのシステム的な分析や考察が果たす役割についての認識を深める一助になれ
ば幸いである。

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地球環境 Vol.27 No.1

謝辞

本稿は，（独）環境再生保全機構の環境研究総合推
進費（JPMEERF21S11903），新エネルギー・産業技術総合開発機構の「革新的プラスチック資源循環プ
ロセス技術開発」，及び環境対策推進財団の受託研究の一環としてまとめられた。
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中谷：脱炭素社会とプラスチック資源循環

World Economic Forum, Ellen MacArthur
Foundation, and McKinsey & Company （2016）
The New Plastics Economy: Rethinking the futureof plastics. https://ellenmacarthurfoundation.org/
publications（2022 年 1 月 26 日確認）中谷隼／Jun NAKATANI

1978 年，東京都出身。2001 年，東京大学工学部都市工学科を卒業。2006 年，
東京大学大学院工学系研究科都市工学専
攻の博士課程を修了し，博士（工学）の学位取得。同年，同・化学システム工学専
攻の助手に着任，同・都市工学専攻の助教を経て，2016 年より現職（同・講師）。2021 年より日本学術会議の特任連携会員及び国立環境研究所の連携研究グルー
プ長を兼務。ライフサイクル評価や物質フロー分析などの手法を用いたリサイクルシステムやサプライチェーンの分析・評価を専門とし，近年は主にプラスチック資源循環に関する研究課題に取り組んでいる。

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