田園調布学園大学大学院学則
第１章

総則（目的）
第 １ 条

田園調布学園大学大学院（以下「本大学院」という）は 、建 学 の 精 神「 捨 我 精 進 」と 人 間 尊 重 を 基 調 と し 、高 度 に し て 専 門 的 な 学 術 の 理 論 及 び 応 用 を 教 授 研 究 し 、もって社会における福祉及び保育並びに心の健康の増進に貢献することを目的とする。
（自己点検・評価）
第 ２ 条

本大学院は、教育研究水準の向上を図り、前条の目的及び社会的使命を達成するた

め、教育研究活動等の状況について自己点検・評価を行い、その改善、充実に努める。
２ 自己点検・評価に関する事項は、別に定める。

第２章

組織（課程）
第 ３ 条

本大学院に修士課程を置く。

２ 修士課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又はこれに加えて高度の専門性が求められる職業を担うために必要な能力を培うことを目的とする。
（修業年限及び在学年限）
第 ４ 条

本大学院の修士課程の修業年限は２年とし、在学年数は４年を超えることはできない。
（研究科及び学生定員）
第 ５ 条

本大学院の修士課程に次の研究科、専攻を置く。

人間学研究科 子ども人間学専攻
心理学専攻
２

前項の研究科、専攻の学生定員は次のとおりとする。
研究科
人間学研究科

専

攻

入学定員

収容定員

子ども人間学専攻

5人

10人

心理学専攻

10人

20人

（研究科の人材養成に関する目的）
第 ６ 条

前条に定める研究科の人材養成に関する目的は、次のとおりとする。

(1) 人 間 学 研 究 科 子 ど も 人 間 学 専 攻 は 、 学 部 教 育 の 基 礎 の 上 に 子 ど も 人 間 学 分 野 に おける、人間学的学識に基づく質の高い実践家（「省察的実践家」）を養成することを目的とする。
(2) 人 間 学 研 究 科 心 理 学 専 攻 は 、学 部 教 育 の 基 礎 の 上 に 人 間 学 的 学 識 に 基 づ き 、多 様・

1

Ⅴ- 1

多元な共生を志向する心理支援の専門職を養成することを目的とする。
（教員）
第 ７ 条
２

本大学院の授業及び研究指導は、本学の教授、准教授及び専任講師が担当する。

前項のほか、必要な場合において非常勤の講師に委嘱して授業を担当させることがある。

（研究科長）
第 ８ 条

本大学院の研究科に研究科長を置く。

２

研究科長は、当該研究科に所属する専任教員の中から学長が適任と認めた者を任命する。

３

研究科長は、当該研究科における教育研究活動及び学務を掌理し、これを代表する。

４

研究科長の任期は、２年とする。ただし、学長が必要と認めた場合、再任することがある。

（教授会）
第 ９ 条

本大学院に重要な事項を審議するため教授会を置く。

（教授会の構成）
第 10 条２

教授会は、学長及び当該研究科に所属する教授、准教授及び講師をもって構成する。

前項に定めるもののほか、教授会に関する事は、別に定める。

（事務組織）
第 11 条本大学院に関する事務は、田園調布学園大学の事務組織がこれに当たる。

第３章

学年、学期及び休業日（学年）
第 12 条本大学院の学年は、 4月 1日に始まり、翌年 3月31日に終わる。

（学期）
第 13 条

学年を次の２学期に分ける。ただし、学長は、必要に応じて前期の終期及び後期の始期を変更することができる。
前期

4月 1日から 9月30日まで

後期

10月 1日から翌年 3月31日まで（休業日）
第 14 条本大学院の休業日は、次のとおりとする。

(1) 日曜日(2) 国民の祝日に関する法律（昭和23年法律第178号）に規定する休日(3) 本学の創立記念日 6月 5日(4) 春期休業日

3月19日から 3月31日まで(5) 夏期休業日

8月 1日から 9月20日まで(6) 冬期休業日 12月25日から翌年 1月 7日まで
２

前項にかかわらず、学長が必要と認めた場合は、臨時に休業日を変更し、又、休業日においても授業等を行うことがある。

第Ⅴ- 1

４

章

入学、休学及び退学2

（入学の時期）
第 15 条２

入学の時期は、学年の始めとする。

前項にかかわらず、特別の必要があり、かつ、教育上支障のないときは、学期の区分に従い入学することができる。

（入学資格）
第 16 条本大学院の修士課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
(1) 学校教育法第83条に定められた大学を卒業した者(2) 学校教育法第104条第７項の規定により学士の学位を授与された者(3) 外国において、学校教育における16年の課程を修了した者(4) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者(5) 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者(6) 専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であることその他文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者(7) 文部科学大臣の指定した者(8) 大学に３年以上在学し、又は外国において学校教育における15年の課程を修了し、所定の単位を優れた成績をもって修得したと本大学院において認めた者(9) 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者（入学の出願）第 17 条本大学院に入学を志願する者は、所定の出願書類に入学検定料を添えて指定する期日までに願い出なければならない。
（入学者の選考）
第 18 条前条の入学志願者に対し、別に定めるところにより入学選考を行う。

（入学手続及び入学許可）
第 19 条前条の入学選考の結果に基づき、合格の通知を受けた者は、指定する期日までに誓約書その他必要書類を提出するとともに、所定の納付金を納入しなければならない。
２

学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。

（保証人）
第 20 条 保 証 人 は 、学 生 に 係 る 一 切 の 責 任 を 履 行 し 得 る 者 で 、父 母 又 は こ れ に 代 わる者でなければならない。
（休学）
第 21 条

疾病その他やむを得ない事情により、６ヶ月以上修学することができない者は、保

3

Ⅴ- 1

証人連署の上願い出て、学長の許可を得て休学することができる。
２

休学期間は当該年度限りとする。ただし、特別の理由がある場合は、引き続き１年まで休学を延長することができる。

３

休学期間は、通算して２年を超えることはできない。

４

休学期間は、在学年数に算入しない。

（復学）
第 22 条休学期間中にその理由が消滅した場合は、保証人連署の上願い出て、学長の許可を得て復学することができる。
２

復学の時期は学期の始めとする。

（転入学）
第 23 条他の大学院の学生が、所属大学の承認書を添えて本大学院への転入学を志願するときは、選考の上、教授会の議を経て許可することがある。
２

前項により転入学を許可された者の既に履修した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数については、教授会の議を経て学長が決定する。

（退学）
第 24 条

疾病又はやむを得ない理由により退学しようとする者は、所定の書類にその理由を記して保証人連署の上願い出て、学長の許可を受けなければならない。
（再入学）
第 25 条

前条により退学した者が、１年以内に保証人連署をもって再入学を願い出たときは、選考の上これを許可することがある。
（除籍）
第 26 条

次の各号の一に該当する者は、教授会の議を経て学長が除籍する。

(1) 第４条に定める在学年限を超えた者(2) 第２１条第３項に定める休学の期間を超えて、なお復学できない者(3) 納付金等の納入を怠り、督促してもなお納入しない者(4) 長期間にわたり行方不明の者

第５章

教 育 課 程 等

（教育方法）
第 27 条本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する研究指導によって行うものとする。
２

前項による授業及び研究指導は、教育上特に必要と認めた場合、夜間その他特定の時間又は時期において行うことができるものとする。

３

前２項によるもののほか、授業及び研究指導は、多様なメディアを高度に利用して、当該授業等を行う教室等以外の場所で履修させることがある。

（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
第 28 条Ⅴ- 1

本大学院は、授業及び研究指導の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及4び研究を実施するものとする。
（授業期間及び授業科目）
第 29 条２

１年間の授業期間は、定期試験等の期間を含め、３５週にわたることを原則とする。

各授業科目の授業は１０週又は１５週にわたる期間を単位として行うものとする。ただし、教育上必要があり、かつ、十分な教育効果をあげることができると認められる場合は、この限りではない。

（授業科目及び単位）
第 30 条本大学院における授業科目及びその単位数は、別表第一のとおりとする。

（単位の計算方法）
第 31 条

各授業科目の単位数は、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により計算するものとする。
(1) 講義及び演習については、１５時間から３０ 時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって１単位とする。
(2) 実験、実習及び実技については、３０時間から４５時間までの範囲で別に定める時間の授業をもって１単位とする。
２ 前項の規定にかかわらず、資格の取得に必要な授業科目の時間数及び単位数は別に定める。
（履修手続）
第 32 条学生は、毎年度初めに、履修する授業科目を自ら選定し、所定の期日までに届け出なければならない。
（他の大学院等における授業科目の履修）
第 33 条本大学院は、教育上有益と認めるときは、他の大学院等との協議に基づき、学生が当該大学院の授業科目を履修することを認めることができる。
２

前項により修得した単位は、15単位を超えない範囲で本大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。

（入学前の既修得単位の認定）
第 34 条本大学院は、教育上有益と認めるときは、学生が入学する前に大学院において履修した授業科目について修得した単位を、入学後の本大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項により修得した単位は、本大学院において修得した単位以外のものについては、前条により本大学院において修得したものとみなす単位数と合わせ、20単位を超えない範囲で本大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
（他の大学院等における研究指導）第 35 条本大学院は、教育上有益と認めるときは、他の大学院又は研究所等との協議に基づき、学生が当該大学院等において研究指導を受けることを認めることができる。ただし、研究指導を受けることができる期間は、１年を超えないものとする。
（長期にわたる教育課程の履修）

5

Ⅴ- 1

第 36 条本大学院は、教育上必要と認めるときは、学生が職業を有している等の事情により、修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することを希望する
ときは、教授会における議を経て、長期履修生として学長が入学を許可することができる。
２

長期履修生に関する事は、別に定める。

（教育職員免許状）
第 37 条

教育職員免許状の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法及び同法施行規則に定める所要の単位を修得しなければならない。
２

本大学院において取得できる教育職員免許状の種類は、次のとおりとする。
研究科

専

人間学研究科

第攻

免許状の種類子ども人間学専攻

６章

幼稚園教諭専修免許状

課程修了の認定及び学位の授与（成績評価）
第 38 条

授業科目の成績評価は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ及びＤをもって表し、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃを合格、Ｄを不合格とする。
２

前項にかかわらず、学位論文の成績評価は、合格又は不合格とする。

（単位の認定）第 39 条２

授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。

試験に関する事は、別に定める。

（修士課程の修了要件）
第 40 条修士課程の修了要件は、当該課程に２年以上在学し、別表第二の科目区分ごとに定める単位数並びに合計の単位数を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文を提出しその審査及び最終試験に合格することとする。
（課程修了の認定）
第 41 条修士課程修了の認定は、教授会の議を経て学長が行う。

（学位）
第 42 条本大学院の課程を修了した者には、次の学位を授与する。
研究科
人間学研究科専

程

学位（専攻分野の名称）

子ども人間学専攻

修士課程

修士（子ども人間学）

心理学専攻

修士課程

修士（心理学）第７攻課

章

納（納付金）
第 43 条Ⅴ- 1

本大学院の納付金は、次のとおりとする。

6付金

入学検定料35,000円

入学金

200,000円

授業料（年額）

500,000円

施設費（年額）

200,000円

教育充実費（年額）50,000円

２

前項にかかわらず、本学出身者の入学金は100,000円とする。

３

第１項に定めるもののほか、人間学研究科心理学専攻に所属する者は、次の費用を別途納入するものとする。
実習費（年額）80,000円（納付金の納期及び納入額等）
第 44 条

前条に定める納付金の納期及び納入期限並びに納入方法については、本学納付金等納入規程を準用する。
２

納付金の納入は、特別な事情があると認められる者に限り、申請により延納を認めることができるものとする。

（納付金の減免）
第 45 条

第４３条の規定にかかわらず、納付金の一部について減額又は免除する場合がある。

減免の対象者、減免する納付金等の種類及び減免額は、別に定める。
（退学者の納付金）
第 46 条

第２４条の規定により退学を許可された者は、当該学期における所定の納付金等を納入しなければならない。
（納付金の不還付）
第 47 条第既納の納付金は、原則としてこれを返還しない。

８章

科目等履修生、研究生及び外国人留学生等（科目等履修生）
第 48 条本大学院の授業科目の履修を希望する者があるときは、教育研究に支障のない限りにおいて、教授会における選考を経て、科目等履修生として履修を許可することがある。
２ 科目等履修生には、第３９条の規定を準用し、単位を与えることができる。
３ 前２項に定めるもののほか、科目等履修生に関する事は、別に定める。
（研究生）
第 49 条本大学院の研究科及び専攻に関連した特定の専門事項について研究しようとする者があるときは、教育研究に支障のない限りにおいて、教授会における選考を経て、研究生として在籍を許可することがある。
２

研究生に関する事は、別に定める。

（委託生）
第 50 条公共団体又は他の機関より、本大学院における授業科目の履修及び研究指導の委託を受けた者があるときは、教育研究に支障のない限りにおいて、教授会における選考を経て、

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Ⅴ- 1

委託生として在籍を許可することがある。
２

委託生には、第３８条第１項の規定を準用し、成績評価を行う。ただし、合格の場合においても単位の認定は行わない。

３

前２項に定めるもののほか、委託生に関する事は、別に定める。

（聴講生）
第 51 条本大学院の授業科目の聴講を希望する者があるときは、教育研究に支障のない限りにおいて、教授会における選考を経て、聴講生として聴講を許可することがある。
２ 聴講生には、成績評価及び単位の認定は行わない。
３ 前２項に定めるもののほか、聴講生に関する事は、別に定める。
（外国人留学生）
第 52 条

第１６条に規定する入学資格を有する外国籍の者で、本大学院への入学を志願する者は、教授会における選考を経て、外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人留学生には、本学則を準用する。

第９章

図書館、その他諸施設（院生研究室）第 53 条２

本大学院に学生の研究目的を達成するため、院生研究室を置く。

院生研究室に関する事は、別に定める。

（図書館、その他諸施設）
第 54 条２

本大学院は、本学の図書館、地域交流センター及び情報基盤センターを共用する。

図書館、地域交流センター及び情報基盤センターに関する事は、別に定める。

（心理相談室）第54条の２
２

本大学院に心理相談室を置く。

心理相談室に関する事は、別に定める。

（厚生保健施設等の利用）
第 55 条本大学院の学生は、本学の保健室、学生相談室その他の厚生施設を利用することができる。

第10章

賞

罰

（表彰）
第 56 条学長は、本大学院の学生として表彰に値する行為があった者を、課程修了時又は適切な機会に表彰することができる。
（罰則）
第 57 条本大学院の規則に違反し、又は学生としての本分に反する行為をした者は、教授会の議を経て学長が懲戒処分する。
２ 前項の懲戒の種類は、退学、停学、厳重注意及び注意とする。

Ⅴ- 1

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３

前項の規定による退学は、次の各号の一に該当する学生に対してのみ行う。
(1) 性行不良で改善の見込みがないと認められる者(2) 学業成績不良で成業の見込みがないと認められる者(3) 正当な理由がなくて出席常でない者(4) 本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
附則

この学則は、平成２７年４月１日から施行する。
附１

則

この学則は、平成３１年４月１日から施行する。ただし、改正後の第５５条の規定は、平成３０年４月１日に遡及して適用する。

２

改正後の第３０条に規定する別表第一は、施行日の前日に在籍する学生には適用せず、なお従前の例による。

３

平成３１年度から平成３２年度の人間学研究科の収容定員は、第５条第２項の規定にかかわらず次のとおりとする。
研究科、専攻平成31年度

平成32年度

15人

20人

子ども人間学専攻

10人

10人

心理学専攻

5人

10人

人間学研究科附１

則

この学則は、令和３年４月１日から施行する。ただし、改正前の第５５条の規定の削除は、令和２年７月１日に遡及して適用する。

２

改正後の第３１条の規定は、施行日の前日に在籍する学生には適用せず、なお従前の例による。
附１

則

この学則は、令和５年４月１日から施行する。ただし、改正後の第３０条に規定する別表第一及び第４０条に規定する別表第二は、施行日の前日に在籍する学生には適用せず、なお従前の例による。

２

令和５年度から令和６年度の人間学研究科の収容定員は、第５条第２項の規定にかかわらず次のとおりとする。
研究科、専攻

令和５年度

令和６年度

25人

30人

子ども人間学専攻

10人

10人

心理学専攻

15人

20人

人間学研究科

9

Ⅴ- 1

附
１

則

この学則は、令和６年４月１日から施行する。

Ⅴ- 1

10

別表第一（第30条関係）
人間学研究科 子ども人間学専攻
単位数

科目
区分
基礎科目

基
本
科
目

授業科目の名称

備

人間学総論

2

人間学概論Ⅰ（哲学と人間）2

人間学概論Ⅱ（文学と人間）2

人間学概論Ⅲ（政治と人間）

2

人間学概論Ⅳ（芸術と人間）2

人間学概論Ⅴ（自然と人間）
人間学研究法

2
2

学び学特論

2

保育学特論

2

子ども思想史特論2

保育実践研究2保育者特論2

子ども・子育て支援実践研究2

児童家庭福祉特論

2

家族社会学特論2

子ども政策特論2

教育学特殊研究2

子どもとアート論

2

子どもとことば論2

子ども環境学特論2

発達心理学特論2

保育・教育課程研究2

権利擁護特論2

関連 地域福祉特論
領 生活環境学特論
域
精神医学特論

障害児・者福祉特論（インクルーシブ論を含む）

2

臨床心理学特論2

研究指導

4単 位 以 上 選 択 必 修

2

教育的ケアリング特論

子
ども人
間学
専 領門 域
科
目

考

必修 選択

子ども人間学領域から 8単 位 以 上 を 含 め 、計 14単 位 以 上 を 修 得
すること

2
2
2

研究指導Ⅰ

2

研究指導Ⅱ

2

研究指導Ⅲ

2

研究指導Ⅳ

2

11Ⅴ- 1

人間学研究科 心理学専攻
科目区分

授業科目の名称

単位数

人間学概論Ⅰ（哲学と人間）

2人間学概論Ⅱ（文学と人間）2

人間学概論Ⅲ（政治と人間）

2

人間学概論Ⅳ（芸術と人間）2

人間学概論Ⅴ（自然と人間）

2

心理的アセスメントに関する理論と実践

2

心の健康教育に関する理論と実践

2

心理支援に関する理論と実践

2

家族関係･集団･地域社会における心理支公
援に関する理論と実践
認
心 保健医療分野に関する理論と支援の展開
理 教育分野に関する理論と支援の展開
師 福祉分野に関する理論と支援の展開
領司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開
域

2
2
2
2
2

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

2

心理実践実習Ⅰ

2

心理実践実習Ⅱ

2

心理実践実習Ⅲ

2

精神医学特論2

リハビリテーション心理学特論2

関 コミュニティ臨床心理学特論
連
認知行動療法特論
領域 臨床心理学特論
公認心理師総合演習Ⅰ

2
2
2
2
2

公認心理師総合演習Ⅱ
指研
導究

Ⅴ- 1

4単 位 以 上 選 択 必 修

2

人間学研究法専
門科目考2

基礎科目 人間学総論基本科
目

備

必修 選択

研究指導Ⅰ

2

研究指導Ⅱ

2

研究指導Ⅲ

2

研究指導Ⅳ

2

12

専 門 科 目 か ら 14単 位以上を修得すること

別表第二（第40条関係）
人間学研究科 子ども人間学専攻
科目区分

履修区分

基礎科目

基本科目

必修

2単位

小計

2単位

必修

2単位

選択必修

4単位以上

小計

6単位以上

選択

14単位以上小計

14単位以上

必修

8単位

小計

8単位

専門科目

研究指導
合単位数

計

30単位以上人間学研究科 心理学専攻
科目区分

履修区分

基礎科目

基本科目

必修

2単位

小計

2単位

必修

2単位

選択必修

4単位以上

小計

6単位以上

選択

14単位以上小計

14単位以上

必修

8単位

小計

8単位

専門科目

研究指導
合単位数

計

30単位以上13

Ⅴ- 1