国際政治理論からみたウクライナ戦争
神谷万丈
はじめに
本稿は「国際政治理論からみたウクライナ戦争」と題されているが、国際政治理論とウクライナ戦争の関係を双方向的に検討しようとするものである。すなわち、国際政治理論からみてウクライナ戦争について何が言えるのかということとともに、ウクライナ戦争の実際の展開が国際政治の理論について示していることは何かということについても論じようとするのが本稿の目的である。むろん、この戦争は開戦から本稿執筆時点で 3 カ月余りしか経っていない現在進行形の事象であるため、本稿の議論には暫定的な性格が強いことを予めお断りしておく。
1. あらためて裏付けられたリアリズム理論の妥当性
今回のウクライナ戦争が国際政治の理論について最も雄弁に物語っているのは、リアリズムの国際政治理論に妥当な点が多く認められるということである。
(1)リアリズムの世界観
まず、リアリズムの世界観を概観しておこう。リアリズムとは、国際社会の最も根本的な特徴はそのアナーキー性にあり、それがゆえに国際政治は国家間のパワーをめぐる争いを基調としたものにならざるを得ないとみる理論学派であり、国際政治学において長く主流の位置を占めてきた。
国内社会には、個人や集団といった社会の構成員の上に立つ公権力として中央政府（国家）があり、構成員によるルール違反を阻止し、あるいは罰する役割を果たす。中央政府には、個人や集団による私的な暴力行使についても阻止し、罰することが期待されている。ところが国際社会には、諸国家の上に立つ中央政府（世界政府）は存在しない。それは、国家によるルール違反を阻止し、あるいはそれを罰してくれる存在が欠けていること、特に、国家による私的な武力行使を阻止し、罰するものがないことを意味する。
その結果、国際社会において、国家は、他者により自己の権利が不当に侵害されても、あるいは自己の生存や繁栄が脅かされても、上位主体による救済を期待できないことになる。国連は、自らの国益に基づいて行動する主権国家の集合体であり、国家の上に立っているわけではないため、世界政府の代わりにはならない。また、他国が自らを助けてくれることも当然のこととして期待することはできない。そのため国家は、自らの権利や生存や繁栄を最終的には自らの力で守らなければならない（自助［self-help］）。自助を行うためには力が必要であるから、国家は、他国、特に自らに脅威を及ぼすと認識される国との相対的な力関係に強い関心を抱くことになる。
(2)法やルールの限界
こうした世界観に基づき、リアリズムは、国際社会における法やルールの効力の限界を強調する。
国際社会には、法やルールの遵守を担保してくれる存在がないからである。法やルールを力により
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踏みにじる行為に対して、国内社会ならば政府やその機関である警察、裁判所、軍隊等による救済を期待できるが、国際社会ではそれは期待できない。
そのため国際社会では、国際法を含めてルールの効果や強制力には限界があり、力の強い国によるルールを無視した力任せの行為がまかり通ってしまいやすい。そうした行為に対抗して身を守るためには力によるほかはない。特に、違法な暴力行使（武力行使）に対しては、軍事力による対応が不可欠である。
(3)話し合いによる問題解決の限界
リアリズムの世界観によれば、国家間の争いを話し合いによって解決しようとすることにも限界がある。話し合いは、それにより問題を解決しようとする意志が全当事者になければ成果を生み得ない。国内社会では、そうした者に対しては、裁判といった方法により政府の力を利用して圧力をかけ、話し合いに真剣に取り組むよう促すことができる。だが、国際社会はアナーキーの状況にあり、そのような存在を欠いているのである。
(4)リアリズム理論の「正しさ」を裏付ける 2022 年 2 月 24 日以降の事態の展開
2022 年 2 月 24 日以降ウクライナ戦争をめぐる国際関係の展開をみると、上で述べたようなリアリズム理論の妥当性を裏付ける事実が以下のようなさまざまな点について指摘できる。
まず当然のことながら、ウクライナがロシアによる侵略を受けた時、それを救済してくれる上位主体は存在しなかった。そして、国連が自らの国益を重視して行動する主権国家の集合体であり、世界政府の代わりにならないこともあらためて露呈した。
ロシアのウクライナ侵略は明確な国連憲章違反であるにもかかわらず、国連はこの問題の解決に向けてごく限られた役割しか果たし得ていない。たとえば 3 月 2 日に、国連総会は 1950 年 11 月 3日に総会で採択された「平和のための結集」決議に基づく緊急特別会合を開催し、「ウクライナに対する侵攻」と題された決議を採択した。決議にはロシアのウクライナ侵攻が国連憲章 2 条 4 違反であることが明記され、「2022 年 2 月 24 日のロシア連邦によるウクライナでの『特別軍事作戦』の宣言を非難する」とした上で、ロシアに対し、「ウクライナに対する武力の行使を即時に停止」するとともに、「即時に、完全にそして無条件に、自らの全ての軍事力を国際的に認められたウクライナ国境内の領域から撤退すること」を要求した 1。国連総会の緊急特別会合が開かれたのは今世紀初めてであり、決議が 141 対 5 の圧倒的多数で可決されたのは確かに画期的であった。しかし同時に、棄権が 35 カ国にのぼったことは見過ごせない事実である。また、決議には法的拘束力がなく、実効性は乏しい
今回のウクライナ戦争に関しては、国連でこの他にも、ロシアの人権理事会理事国の資格を停止する決議をはじめいくつかの決議が採択されているが、その際も少なからぬ国が国益上の考慮から棄権や反対に回っている。また、安全保障理事会は、ロシアによる拒否権行使のため本来予定されている機能を果せずにいる
その結果、ウクライナはロシアの侵略に対して基本的には自助で立ち向かうしかなかった。これ
1“Aggression against Ukraine,” United Nations General Assembly, A/ES-11/L.1, 1 March, 2022.

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までのところ、ウクライナが切望する西側諸国からの援軍は送られていない 2。また、米欧日などの西側諸国を中心とする国際社会からの対ウクライナ支援も、国連での決議などに基づくものではな
く、援助国が自分で必要だと考える援助を自らの手で行っているという意味で自助的性格の濃いものである
また、ロシアの不法な武力行使に対して国際法は対応力の弱さを露呈しているが、そのことは、不法な武力行使には武力で立ち向かうしかないという国際社会の現実をあらためて浮き彫りにしている。本稿執筆中にこの戦争は開戦から 100 日を迎えたが、われわれは、小国ウクライナが巨人ロシアに善戦するという構図をいつしか当たり前のように感じるようになってきている。だが、開戦当初の世界の雰囲気は全く異なっていた。首都キーウは数日しか持たないのではないかという観測が広がり、米欧では、ウクライナ国外に亡命政権ができた場合にいかに支援するかさえも議論されていた。だがウクライナは独立を維持し続けている。それは、国際法の力によるものではない。ウクラ
イナ人がロシアの侵略に対し、武力により命をかけて立ち向かってきたからこそなのである。
この間、米欧などは、ウクライナに対する直接的な援軍の派遣はしていないが、軍事的な装備品や物資の支援によりウクライナ人による武力による抵抗を支えてきた。このことも、不法な武力行使には武力で立ち向かうしかないという世界の現実を示しているといえる。
さらに、開戦以来 100 日の展開は、今回のような侵略戦争については話し合いによる問題解決は期待できないことをあらためて示すものである。停戦協議をみても、ロシアにこの問題を話し合いで解決する意思がないことは明らかであり、そしてロシアに問題の話し合いによる解決を促せるアクターも存在しない。
それを試みたアクターは存在した。たとえばエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）仏大統領やアントニオ・グテーレス（António Guterres）国連事務総長は外交や仲介によりウラジーミル・プーチン（Vladimir Putin）露大統領に話し合いでの問題解決に前向きになるよう求めたが、その効果はないに等しかった。
最後に、ウクライナ戦争は、アナーキーの下で国家が、自らに脅威を及ぼすと認識される国との相対的な力関係に強い関心を抱くことを証明した。今回の侵略によりロシアが自らにさし迫った脅威を及ぼす存在であるとの認識が多くの欧州諸国で高まった結果、自らとロシアとの相対的な力関係を改善しようとする動きが急速に目立ってきたのである。侵略開始後すぐにドイツやフランスなどが国防費の大幅増額を宣言したのはまさしくそうした動きに他ならなかったし、スウェーデンとフィンランドが中立の立場を脱却して NATO 加盟を申請したのも、同様の動機に基づくものであった。
2. 露呈したリベラリズム理論の限界
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ただし、5 月 17 日に時事通信が英国情報筋の話として、NATO の偵察機がウクライナ西部領空に入って東部のロシア軍の動きを監視し、ウクライナ軍と情報を共有して同軍の対露攻撃を助けている旨を報じており、事実上の援軍が行われている可能性はある。
「NATO 機、ウクライナ領空飛行 西部国境から 50 キロ、偵察活動―英情報筋」『JIJI.COM』2022 年 5 月 17 日
［https://www.jiji.com/jc/article?k=2022051600796&g=int］。

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以上述べてきたようなリアリズム理論の「正しさ」は、裏返せば同理論の最も有力な対抗学派とされてきたリベラリズム理論の限界を示すものに他ならない 3。
(1)リベラリズムの世界観とリベラリズム理論の限界
リベラリズム国際政治理論の思想は多様であるが、それらに通底する認識は、国際関係は、リアリズムの主張するように常にアナーキーの下での国家間の競争と対立を基調として展開されるわけではない、というものであある。
リベラリズムは、現在の国際システムがアナーキーの状況にあり、そのために国家間関係に競争や対立が持ち込まれやすく、したがって国際政治では軍事力が一定の重要な役割を果たしていることなどを認める。だが同時に、人間の創意と工夫を働かせて努力すれば、国家間の競争や対立を除去、あるいは少なくとも緩和して、世界をより平和で安全な場所に変えていくことが可能であると考える。こうした考え方の源流は、理性により世界を改善することが可能であるという 18 世紀の啓蒙主義的楽観論に遡ることができる。そして、特に重要な創意工夫としては、国際法や国際ルールを発達させること、国際制度を発達させること、経済を中心とした相互依存を発達させることなどが挙げられてきた。

、、、、、、だが、今回の事態が明らかにしたのは、国際的な法やルールも、国際制度も、それだけではロシアのウクライナ侵略を止めることができず、対応も十分にはできていないという現実であった。経済的相互依存もロシアの侵略を止められなかったという見方も出されている 4。
(2)限界をもたらす要因は何か
国際関係に関するリベラリズムの理論は、リベラル的な価値や理念を受け入れた国々の間での秩序がなぜ平和的で安定的なものになりやすいのかを、きわめて説得的に説明する。また、そうした諸国間の秩序をさらに平和的で安定的なものにするために何が必要なのかを、国際的なルールをさらに発達させること、国際制度を整備すること、国家間の相互依存関係を深化させることといった形で具体的に提示し得ている。
しかし、リベラル的な価値や理念を受け入れようとしない大国が存在する場合にどうすれば平和的で安定的な国際秩序が実現できるのかという問題については、解答を与えることができない。実は、そのために必要となるのは、リアリズムの説く力を基盤とした平和の処方箋である。リベラル的な価値や理念を自発的には受け入れたがらない国にそうした価値や理念を受け入れさせるためには、力を背景にした説得や、時には圧力が必要とされるのであるが、この視点が、ともすればリベラリズム的な国際政治理論を信奉する論者からは抜け落ちがちなのである。
リベラリズム理論は、平和や国際秩序の問題を考える上で決して無用ではない。リベラリズムも3

こうした対比を試みた論者は少なくない。代表的なものとして、たとえば Stephen M. Walt, “AnInternational Relations Theory Guide to the War in Ukraine,” Foreign Policy, March 8, 2022. だたし、筆者の見解は Walt の見解と同じではない。
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たとえば、Patricia Cohen, “Economic Ties Among Nations Spur Peace. Or Do They?” The New YorkTimes, March 4, 2022 [updated March 5, 2022]。

4認める、現在の国際システムがアナーキーの状況にあり、そのために国家間関係から競争や対立を排除することは難しく、したがって国際政治では軍事力が一定の重要な役割を果たしているといった現実に十分に対応した上で人間の創意と工夫を働かせて努力すれば、平和をさらに促進することに役立つことは間違いない。だが、リベラリズムは、ともすると、アナーキーの下で平和を実現するためには軍事力を含めた力による努力が欠かせないという現実に十分に向き合おうとせず、もっぱら人間の創意と工夫によってこの現実を乗り越えられるという錯覚に陥りがちであった。
言い換えれば、アナーキーの下で平和を実現するための力によらない方策を希求するあまり、力による方策の不可欠性を軽視してしまいがちであるというのがリベラリズム国際政治理論の大きな弱点であり、今回の戦争は、この弱点を浮き彫りにしているといえる。
3. ルールを基盤としたリベラルな国際秩序の意義
以上の議論は、人間の創意と工夫によって国際的な平和や秩序が力によってのみもたらされるという状況を改善しようとする努力の必要性を否定するものではない。アナーキーの下であっても力への依存を減らした形での平和を実現したいという希望を、人間の創意と工夫の限界を見失うことなく追求するためにはどのような方策があり得るのか。この問い対する解答を模索することは、国際政治学の最も重要な目的であるべきなのである。
第 2 次世界大戦後の世界において、国際社会は、「ルールを基盤としたリベラルな国際秩序」という国際秩序のあり方に、そうした解答を見出そうとしてきたとみることができる。既にみたように、国内社会ではルールは守られて当然だが、アナーキーの状況にある国際社会ではそうではない。力の強い国は、その気になれば、ルールを無視して自らの力を使うことにより、かなりの程度まで勝手なことができてしまう。だが、過去数十年間の世界では、この状況は、米国が主導して維持してきた秩序の下で、相当程度まで緩和されてきた。それが、ルールを基盤とするリベラルな国際秩序である。世界最強の米国に、リベラルな価値や理念を背景に、大国も小国も国際的なルールを尊重して力任せの行動を控えることを原則とすべきだという思想があったこと。そして日本を含むリベラルデモクラシー諸国がそれに同調したこと。それが国際秩序のあり方に大きな影響を与え、われわれは、国際社会が力と力がぶつかり合い究極的には軍事力がものをいう場であるということを、普段はあまり意識せずに過ごせてきたのである。
ここで重要なのは、ルールを基盤とするリベラルな国際秩序も、軍事力を含む力によって支えられていなければ安定し得ないという事実である。確かに、この秩序が安定的に維持されてきたがゆえに、われわれは、国際社会が国家間の権力闘争の場であることを多年にわたりあまり感じることなく生きてくることができた。だが、この秩序が長く安定的に維持され得たのは、世界最強の米国がその形成を主導し、日欧などの大きな力を持った国々が数多くそれに協力してきたからなのである。
近年のこの秩序の動揺の根底には、国際的な力のバランスの変化の結果、この勢力の力が相対的に低下したことがある。普段は力の問題をあまり考えなくてもよい秩序を維持するためには、それを支え得るだけの力が必要なのである。
ロシアのウクライナ侵略の衝撃と、それ以前からのインド太平洋における中国の国際ルールを軽んじた力による現状変更の試みの影響とがあいまって、今やルールを基盤としたリベラルな国際秩5序はかつてない危機に瀕している。そして、これまでこの秩序を形成し、維持してきた米日欧などの国々には、この秩序を守ることが自らにとって死活的な国益であるとの意識がある。だが、これらの国々には、この秩序を力に頼ることなく維持できるという幻想はみられない。ルールが基盤とされ、国家による力任せの行動が抑制されるような秩序を望みつつ、同時に、このような秩序を進んでは受け入れようとしない国に対しては、軍事力を含めた力によって向き合い、秩序やルールの遵守を求めていく必要があるとの理解が明確に存在する。
その意味で、ルールを基盤としたリベラルな国際秩序という発想には、人間の創意と工夫によっても乗り越えることができないアナーキーという国際政治の現実と、アナーキーの下であっても力への依存を減らした形での平和を実現したいという希望との間を、空想的な理想主義に陥らない形で架橋するという意義が認められるのである。
4. リアリズム理論の狭さ
本稿の議論は、2022 年 2 月 24 日以降の戦争が、リアリズム国際政治理論の妥当性をさまざまな点について示したと述べることから始められた。しかし、にもかかわらず、今回の事態は、リアリズム理論に問題があることをも浮き彫りにしている。
それは、理論の視程が狭すぎるために、リアリズム理論に基づく今回の戦争に関する現状分析やそこから引き出される提言に難が生じていることである。
(1)国益概念の狭さ
リアリズムは、アナーキーの下で国家がいかにして軍事力を中心とする力をめぐる他国との競争を闘い、生存を確保するかに関心を集中し、各国の安全保障上の国益はもっぱらその観点から規定されるものとしている。そのため、アナーキーの下での力を巡る競争を緩和するための方策を促進することも国家の安全保障上の重要な国益たり得ることが、視野に入っていない。ジョン・ミアーシ
ャイマー（John J. Mearsheimer）やスティーヴン・ウォルト（Stephen M. Walt）といった代表的なリアリズムの論客が、ロシアのウクライナ侵攻がルールを基盤としたリベラルな国際秩序を揺るがしていることが米欧日などの国益上どのような意味を持つのかを全く考慮していないことがその証左である 5。
(2)イラク戦争との不適切なアナロジー
また、ミアーシャイマーやウォルトは、今回のロシアのウクライナ侵略を論ずる際にイラク戦争のアナロジーを持ち出し、イラク戦争における米国の行動を非難せず今回の戦争におけるロシアの行動を非難するのはおかしいと述べるが、その根底にはやはり、ルールを基盤としたリベラルな国際秩序の形成や維持がある国にとってきわめて重要な国益とみなされる場合があることを認識できていないことがあると思われる。
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ミアーシャイマーとウォルトのウクライナ戦争についての論評については、たとえば、J・ミアシャイマー（インタビュー、聞き手奥山真司）「この戦争の最大の勝者は中国だ」『文藝春秋』第 100 巻第 6 号（2022 年6 月号）；Walt, “An International Relations Theory Guide to the War in Ukraine”を参照。

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イラク戦争における米国の行動に問題が多かったことは事実であるが、その根底にあったのは、ルールを基盤としたリベラルな国際秩序を促進したいという動機であった。米国は、それを、国際社会全体の利益にかない、しかも自らの国益を増進させるものであると考えていた。そして世界にも、日本や英国をはじめ米国のこの考え方を大筋で受け入れた国も少なくなかった。
それゆえに米国は、イラク戦争に際して開戦の意思を隠そうとせず、事前に自らの行動に対する国際的な支援や協力を募っていた。そして自らの行動を、可能であれば国連安保理での承認を得たものにしようともした。さらに、戦争後に米国が目指していたのは、イラクを長期的に支配することではなかった。米国は、さまざまな意味で過度な空想的楽観論や一方的な思い込みに基づく考え方であったとはいえ、民主的なイラクを作り、それに自己決定権を与えて新しい国として生まれ変らせることを想定していたのである。
これに対して今回の戦争におけるロシアはどうか。ウクライナ戦争でロシアが目指しているのは、自らの勢力圏の拡大であって、ロシアの戦争が国際社会全体の利益を増進するという発想はみられない。おそらくはそれゆえに、開戦の意思は事前には秘匿された。国連安保理で開戦の承認を得ようとする努力も行われなかった。そして、諸般の状況からみて、ロシアが想定する戦後のウクライナは、外交や安全保障の基本路線について自己決定権を奪われ、ロシアから支配を受け続ける国家である。
以上のように、戦争を開始した国によって何が目指されていたか、何が国益と考えられていたかという観点から比較すると、ウクライナ戦争におけるロシアをイラク戦争における米国とのアナロジーで論ずるのは妥当ではない。ミアーシャイマーやウォルトに代表されるリアリストの理論家には、この観点が欠けているのである。
(3)過度に大国中心の理論
ウクライナ戦争に関するリアリズムの立場に立った分析や提言には、それらがしばしば過度に大国中心のものになってしまっているという欠点がある。リアリズムには、軍事力を中心とした力が重視されるという性格ゆえに、もともと大国を中心に考える理論であるという特徴がある。しかし、今回のウクライナ戦争についてのミアーシャイマーやウォルトの議論に、中東欧の小国の意思や希望が全く考慮に入っていないのは問題と言わざるを得ない。彼らの議論では、戦争の当事者であるウクライナの意思や希望さえも一顧だにされていない感が強いのである。
ミアーシャイマーやウォルトは、米国が NATO の東方拡大をロシアの反発を無視して推し進めたことが今回の戦争を招いたと主張しているが、彼らの議論からは、NATO の拡大が中東欧の多くの国の希望に基づくものであったという事実が抜け落ちている。冷戦の産物たる NATO が冷戦後に――ミアーシャイマーなどの一部のリアリストの予測に反して――退場するどころか拡大したのは、その領域が欧州史上初めて広大な不戦地域化したことに諸国が惹かれ、加盟を望んだからである。
米国が NATO への加盟を中東欧の諸国に押しつけたからではない。にもかかわらず、ミアーシャイマーやウォルトの議論は、こうした中東欧の中小国の願望を無視している。その結果、彼らの議論は、あたかもそれらの中小国は米ロにせいぜい英国、ドイツ、フランスくらいまでの大国や準大国の意思に従って動くべき存在で、それらの国々には外交・安全保障
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上の自己決定権などないと言わんとするかのようなものになってしまっているのである。
(4)ビリヤードボール型の国際政治観
最後に、リアリズム理論に基づくウクライナ戦争の分析の問題点として、ロシアを単一の合理的な意思決定者とみなす傾向が目立つことを挙げておきたい。この戦争では、「ロシアの」あるいは「プーチンの」犯した様々な誤算や誤認が大きな意味を持っていることは疑いないため、戦争の諸相を的確に理解するためには、意思決定者の心理を分析することも重要であるはずである。だがリアリ
ズム理論は、そのビリヤードボール型の国際政治観ゆえに、こうした誤算や誤認の問題には十分な目配りができないのではないかと思われるのである。
たとえば、紙数の制約から詳細な議論は省かざるを得ないが、今回の戦争をめぐっては、ロシアの指導グループに、アーヴィング・ジャニス（Irving L. Janis）が提唱した「集団思考（groupthink）」の現象が発生している可能性が高いように思われる。これは、強い指導者の下で、思想や発想が似通った少数の者だけで意思決定が行われる場合、異論が表明されにくくなる、不都合な情報が軽視される、代替案が十分に検討されない、といった現象が起こりやすくなり、意思決定の質の低下を招くと説く理論である 6。ジャニスが特に警鐘を鳴らすのは、一旦決定された方針が変更されにくくなり、その前途に対する過度の楽観が生じやすくなるということである。彼は、朝鮮戦争における「北進」の決定や、ピッグス湾侵攻作戦の実施、ベトナム戦争の拡大などの米国歴代政権の犯した大失敗の多くが、「集団思考」によるものであると主張している。
ジャニスのこの理論は、今回の戦争をめぐるプーチンを中心とするロシア指導部の意思決定にかなり適合性があるようにみえる。だが、こうした分析は、リアリズムに基づく分析の射程の枠外にあるのである。
むすびにかえてウクライナ戦争は、リアリズム国際政治理論の妥当性とともに狭さをも明らかにした。その裏返しとしてリベラリズム的な国際政治の見方の限界が明らかになったが、同時に、アナーキーの下であっても力への依存を減らした形での平和を実現したいという希望を、人間の創意と工夫の限界を見失うことなく追求するため方策としてのルールを基盤としたリベラルな国際秩序の重要性も浮き彫りになった。
この戦争を十分に理解し、適切な政策上のインプリケーションを得るためには、リアリズム国際政治理論に「正しい」部分が多いことを認めつつ、その欠点や弱点を他の理論によっていかに補っていくかが課題になる。これが、本稿の分析の暫定的な結論である。
（防衛大学校教授）

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Irving L. Janis, Groupthink, second edition (Boston: Houghton Mifflin, 1982).

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