ＶＴＸ 生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）
追加型投信／内外／資産複合交付運用報告書
			 第1期（決算日2024年3月15日）
作成対象期間（2023年11月30日～2024年3月15日）

第1期末（2024年3月15日）
準価
額
10,173円
資 産 総 額6,065百万円
第1期
騰
落
率
2.2％
分配金（税込み）合計
50円
基純

受益者のみなさまへ○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のう
ち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。

平素は格別のご愛顧を賜り、厚く御礼申し上げます。
さて、「ＶＴＸ 生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）」は、このたび第１期の決算を行いました。
当ファンドは、約款に定める投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界の株式および債券に実質的に投資し、中長期的に安定的な信託財産の成長を図ることを目的としております。
当作成対象期間につきましてもこれに沿った運用を行いました。ここに運用経過等についてご報告申し上げます。今後とも一層のお引き立てを賜りますようお願い申し上げます。

○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、下記の手順にて閲覧・ダウンロードいただけます。

バーテックス・インベストメント・
ソリューションズ株式会社＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記 URL にアクセス➡サイト内検索にファンド名を入力➡ファンドの詳細ページで閲覧およびダウンロード

東京都千代田区有楽町一丁目１３番１号
https://www.vtx-is.com/（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。

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当運用報告書に関するお問い合わせ先

フリーダイヤル：0120-43-7472（受付時間：営業日の午前9時～午後5時

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土・日・祝日・年末年始を除く）

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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

運用経過
作成期間中の基準価額等の推移

（2023 年 11 月 30 日～2024 年 3 月 15 日）（円）
10,400

（百万円）
7,000

10,3006,800

10,2006,600

10,100

6,400

10,000

6,200

9,900

6,000

9,800

5,800

9,700

5,600

2023/11/30

2024/3/15
基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）

純資産総額（右軸）

設 定 日：10,000円
第 1 期末：10,173円（既払分配金（税込み）：50円）
騰 落 率： 2.2％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、当ファンドの決算時に分配金があった場合に、分配金（税引前）を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについては受益者のみなさまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、受益者のみなさまの損益の状況を示すものではありません。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）当ファンドの運用方針に対し、適切に比較できる指数が存在しないため、ベンチマークおよび参考指数を設定しておりません。

○基準価額の主な変動要因
主として為替予約がマイナスに影響した一方、株式や債券がプラスに寄与し、基準価額は上昇しました。
株式では主に米コミュニケーション・サービス株式、オランダ株式、エネルギー株式等がプラスに寄与しました。債券では主に短期投資適格社債、米国短期国債、グローバル総合等がプラスに寄与しました。
為替は米ドル・円相場は概ね横ばいの推移でしたが、部分的に掛けている為替ヘッジのヘッジコストがマイナスに影響し、為替の影響はトータルでマイナスとなりました。

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１万口当たりの費用明細
項
（a） 信

酬

金

報

（2023 年 11 月 30 日～2024 年 3 月 15 日）

第１期
項 目 の 概 要
額
比 率
円
％
23
0.228 （a）信託報酬＝作成期間の平均基準価額×信託報酬率

目託

生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

（

投

信

会

社

）

（11）

（0.106） 委託した資金の運用の対価

（

販

売

会

社

）

（12）

（0.116） 交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報

（

受

託

会

社

）

（ 1）

（0.006） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価

用

0

）

（ 0）

（0.002） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用

）

（ 0）

（0.000） 信託事務の処理等に要するその他の諸費用

23

0.230

（b） そ
（
（

の
監
そ
合

他
査

費
費

の

用
他

計

提供等の対価0.002（b）その他費用＝作成期間のその他費用÷作成期間の平均受益権口数

作成期間の平均基準価額は、10,086円です。
（注）作成期間の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）その他費用は、このファンドが組み入れているマザーファンドが支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）（参考情報）◯総経費率
作成期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を除く。
）を作成期間の平均受益権口数に作成期間の平均基準価額（１口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は 1.24％です。

運用管理費用以外
0.22％

投資先
ファンド
0.45％
運用管理費用0.24％

運用管理費用
（投信会社）
0.36％

総経費率
1.24％
当ファンド
0.79％

運用管理費用（販売会社）
0.40％

その他費用
0.01％
運用管理費用
（受託会社）
0.02％（単位：％）

総経費率（①＋②＋③）

1.24①当ファンドの費用の比率

0.79②投資先ファンドの運用管理費用の比率

0.24③投資先ファンドの運用管理費用以外の比率

0.22（注）①当ファンドの費用は１万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
（注）各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。
（注）各比率は、年率換算した値です。
（注）投資先ファンドとは、当ファンドが組み入れている投資信託証券（マザーファンドを除く。
）および投資信託証券が組み入れている上場投資信託証
券（ETF）です。
（注）①当ファンドの費用は、マザーファンドが支払った費用を含み、投資先ファンドが支払った費用を含みません。
（注）②・③の投資先ファンドの費用は、当ファンドが組み入れている投資信託証券（マザーファンドを除く。
）が支払った費用および投資信託証券が組み入れている上場投資信託証券（ETF）の運用管理費用を含み、上場投資信託証券（ETF）が支払った費用を含みません。
（注）①当ファンドの費用と②・③の投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
（注）上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

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最近５年間の基準価額等の推移



生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）（2019 年 ３ 月 15 日～2024 年 3 月 15 日）（円）
10,400

（百万円）
7,000

10,3006,800

10,2006,600

10,100

6,400

10,000

6,200

9,900

6,000

9,800

5,800

9,700

2019/32020/3
基準価額（左軸）

2021/32022/32023/3

分配金再投資基準価額（左軸）

純資産総額（右軸）5,6002024/3（注）分配金再投資基準価額は、当ファンドの決算時に分配金があった場合に、分配金（税引前）を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについては受益者のみなさまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、受益者のみなさまの損益の状況を示すものではありません。
（注）当ファンドの設定日は 2023 年 11 月 30 日です。

2023年11月30日 2024年3月15日
設定日
決算日
基準価額
（円）
10,00010,173
期間分配金合計（税込み） （円）－50
分配金再投資基準価額騰落率（％）－
2.2
純資産総額
（百万円）
5,934
6,065
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）設定日の基準価額は設定当初の金額、純資産総額は設定当初の元本額を表示しており、2024 年３月 15 日の騰落率は設定当初との比較です。
（注）当ファンドの運用方針に対し、適切に比較できる指数が存在しないため、ベンチマークおよび参考指数を設定しておりません。

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投資環境



生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）（2023 年 11 月 30 日～2024 年 3 月 15 日）【株式市場】
世界の株式市場は大きく上昇しました。
2023 年 12 月は FRB（米連邦準備制度理事会）や ECB（欧州中央銀行）の高官の発言によって欧米の利下げ観測期待が高まったこと等を受けた金利の低下や米国の堅調な経済指標等を背景に株式市場は大きく上昇しました。2024 年１月以降は米国や欧州では 2023 年 12 月までにやや急速に織り込みすぎた利
下げ観測は後退したものの、米国の堅調な経済指標や複数の大型半導体企業の良好な企業決算等を受けて過度な景気減速懸念が後退したこと等を背景に、世界の株式市場は大幅な上昇が継続しました。
こうした環境の下で、米国のセクターではテクノロジーへの期待や堅調な経済を背景として、
金融株式、情報技術株式、コミュニケーション・サービス株式、資本財株式等が相対的に上昇しました。一方で、ディ
フェンシブな傾向の強い公益株式の上昇率は相対的に低くなりました。
米国外の株式市場では半導体への需要の高まり等を背景としたオランダ株式や日本株式の上昇、肥満治療薬への期待の高まり等を背景としてヘルスケア企業の比重が大きいデンマーク株式の上昇が目立ちました。一方で、中国景気に対する懸念等を背景に香港株式は概ね当期間を通じて横ばいの推移となりました。
【債券市場】
世界の国債市場は上昇しました。
2023 年 12 月は FRB や ECB の高官の発言や FOMC（米連邦公開市場委員会）では 2024 年以降の政策金利見通しの引き下げとともに利下げ時期に関する議論が開始されたこと等を受けて欧米の利下げ観測
期待が高まったこと等を背景に世界の国債価格は上昇しました。2024 年１月以降は FRB 高官による市場の過度な利下げ織り込みに対するけん制や、米国の堅調な経済指標等を受けて、市場の過度な利下げ観測が後退したことで、金利は上昇（国債市場は下落）しましたが、当期間を通じてみれば、国債市場は上昇しました。
米国の投資適格社債市場、ハイイールド社債市場、新興国の米ドル建て債券市場も上昇しました。米国金利の低下に加え、高水準のインカム収益、良好な投資家センチメントを背景としたクレジットスプ
レッドの縮小等を背景に当期間を通じては上昇となりました。
【米ドル・円為替市場】
米ドル・円為替市場は概ね横ばいとなりました。
2023 年 12 月は米国での利上げ停止観測等を受けた米国金利の低下や植田日銀（日本銀行）総裁の発言等により日本の早期マイナス金利解除期待が高まったこと等を背景に米ドル安・円高が進みました。
2024 年１月から２月にかけては年初の能登地方で発生した地震等を要因とした日本の早期マイナス金利
解除期待の後退や、米国の将来の利下げ織り込みの後退を受けた米金利の上昇等を背景に米ドル高・円安に転じ、当作成期初からの米ドル・円為替市場は上昇に転じました。３月に入り、企業の前向きな賃金設定姿勢を受けて再び日銀のマイナス金利解除の観測が高まったこと等を背景に米ドル安・円高が再び進み、当期間を通じては米ドル・円為替市場は概ね横ばいとなりました。
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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）【国内短期金融市場】
国内短期金融市場では日銀がマイナス金利政策を含む大規模な金融緩和政策を継続している影響により、３ヵ月物国庫短期証券利回りは概ねマイナス圏で推移しましたが、2024 年２月以降マイナス金利解除に向けた期待が高まったことで、利回りは上昇傾向となりました。

当ファンドのポートフォリオ（2023 年 11 月 30 日～2024 年 3 月 15 日）【当ファンド（ベビーファンド）】VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70 バランスファンド クラス D の組入比率を原則として高位に保つ運用を行いました。また、ＶＴＸ マネー・マザーファンドにも投資を行いました。
【VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70 バランスファンド クラス D】
主として上場投資信託証券（ETF）への投資を通じて、日本を含む世界の株式および債券を実質的な投資対象とする国際分散投資を行いました。株式と債券の配分比率は当ファンドの基本配分比率である
株式 30％、債券 70％の基本資産配分を原則維持しました。
独自の定量モデルを用いて株式・債券の選別、為替ヘッジ比率を決定し、株式・債券の投資対象、比率の見直しは月次、為替ヘッジ比率の見直しは週次で行っています。
株式では、カントリーアロケーションではバリュエーションや AI（人工知能）を用いたテクニカルモ
デルによる分析を行い、当期間においてはファンダメンタル面でオランダ株式やテクニカル面でスペイ
ン株式を特に選好し、これらの銘柄は当期間を通じて保有しました。米国内のセクターアロケーション
ではバリュエーションの観点での分析を行い、エネルギー、素材、一般消費財・サービス、生活必需品、金融、コミュニケーション・サービスを当期間中に組み入れています。
債券では、主にリスク対比の利回りの観点を重視したベースラインポートフォリオと局面判断モデルを用いたティルト戦略の２つの観点から投資対象を決定しています。主にリスク対比利回りの観点から、
当期間を通じて米国短期国債、短期投資適格社債、およびグローバル総合を選好しました。局面判断モ
デルは当作成期初から 2024 年１月まではクレジット・デュレーションに対してやや強気な見方を示していたことから、主にハイイールド社債、投資適格社債、米中期国債等の組み入れを増やしました。２月
以降はモデルがやや債券市場に弱気な局面判断を示し、ハイイールド社債、投資適格社債、米中期国債等の組み入れを減らし、米短期国債等の組み入れを増やしました。
為替ヘッジ比率は株式・債券のヘッジ後の円ベースのリスクとヘッジコストの両面を考慮しつつ、特にヘッジ後の円ベースのリスクの低減を重視して決定しています。当期間を通じてヘッジコストが高止まりしているため、やや比率を引き下げておりますが、ヘッジ比率は 60％程度を維持しました。

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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

投資信託証券を通じた上場投資信託証券（ETF）等の組入状況◆資産別構成（2024 年３月 15 日現在）
株式
日本
カナダ
英国
オーストラリア
ドイツ
スイス
フランス
香港
スペイン
シンガポールオランダ
イタリア
スウェーデン
デンマーク
エネルギー
素材
資本財・サービス
一般消費財・サービス
生活必需品
ヘルスケア
金融
情報技術
コミュニケーション・サービス
公益事業
最小分散
債券
グローバル総合米国短期国債
米国中期国債
米国長期国債
新興国国債
短期投資適格社債
投資適格社債
ハイイールド社債
米国 MBS
キャッシュ等短期国債・現金等

i シェアーズ MSCI ジャパン ETF
i シェアーズ MSCI カナダ ETF
i シェアーズ MSCI 英国 ETF
i シェアーズ MSCI オーストラリア ETF
i シェアーズ MSCI ドイツ ETF
i シェアーズ MSCI スイス ETF
i シェアーズ MSCI フランス ETF
i シェアーズ MSCI 香港 ETF
i シェアーズ MSCI スペイン ETF
i シェアーズ MSCI シンガポール ETF
i シェアーズ MSCI オランダ ETF
i シェアーズ MSCI イタリア ETF
i シェアーズ MSCI スウェーデン ETF
i シェアーズ MSCI デンマーク ETF
エネルギー・セレクト・セクターSPDR ファンド
素材・セレクト・セクターSPDR ファンド
資本財・セレクト・セクターSPDR ファンド
一般消費財セレクト・セクターSPDR ファンド
生活必需品・セレクト・セクターSPDR ファンド
ヘルスケア・セレクト・セクターSPDR ファンド
金融・セレクト・セクターSPDR ファンド
テクノロジー・セレクト・セクターSPDR ファンド
コミュニケーション・サービス・セレクト・セクターSPDR ファンド
公益事業・セレクト・セクターSPDR ファンド
i シェアーズ MSCI 米国ミニマム・ボラティリティ・ファクターETF
バンガード・トータル・インターナショナル債券 ETF
バンガード米国短期国債 ETF
バンガード米国中期国債 ETF
バンガード米国長期政府国債 ETF
i シェアーズ JP モルガン・米ドル建てエマージング ETF
バンガード短期社債 ETF
i シェアーズ・1-5 年投資適格社債 ETF
i シェアーズ iBoxx 米ドル建て投資適格社債 ETF
i シェアーズ・ブロード米ドル建て投資適格社債 ETF
i シェアーズ iBoxx ハイイールド社債 ETF
i シェアーズ Broad USD High Yield Corporate Bond ETF
i シェアーズ米国 MBS ETF

30.1％
－
－
2.0％
－
2.0％
－
2.0％
－
1.9％
－
2.2％
－
－
2.1％
3.7％
－
－
3.7％
3.5％
－
3.4％
－
3.6％
－
－
69.1％
9.9％
33.6％
－
－
－
25.6％
－
－
－
0.9％
0.9％

i シェアーズ米国国債 0-3ヵ月 ETF※資産別構成比の比率は全て純資産総額に対する割合です。短期国債・現金等には、ＶＴＸ マネー・マザーファンドおよび米国の短期金融商品等を主要投資対象とする ETF を含みます。なお当該 ETF への投資部分については原則として対円で為替ヘッジを行います。

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【ＶＴＸ

生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

マネー・マザーファンド】

主に残存期間の短い国債で運用を行いました。

当ファンドのベンチマークとの差異

（2023 年 11 月 30 日～2024 年 3 月 15 日）

当ファンドの運用方針に対し、適切に比較できる指数が存在しないため、ベンチマークおよび参考指数を設定しておりません。

分配金

（2023 年 11 月 30 日～2024 年 3 月 15 日）

当期間の収益分配金につきましては基準価額水準、市況動向等を勘案し、50 円（１万口当たり・税込
み）とさせていただきました。なお、収益分配金に充てなかった利益は信託財産内に留保し、運用の基
本方針に基づいて運用いたします。
○分配原資の内訳（単位：円、１ 万口当たり、
税込み）

第１期
2023年11月30日～
2024年３月15日
当期分配金50（対基準価額比率）
0.489％
当期の収益
50
当期の収益以外－
翌期繰越分配対象額
172
項目（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

今後の運用方針【当ファンド（ベビーファンド）】VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70 バランスファンド クラス D の組入比率を原則として高位に保つ運用を行います。
【VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70 バランスファンド クラス D】
主として上場投資信託証券（ETF）への投資を通じて、日本を含む世界の株式および債券に投資します。
株式 30％、債券 70％の基本資産配分を原則維持し、資産保全の観点を強化しつつ安定的な信託財産の成長をめざす運用を行います。独自の定量モデルを用いて、株式では投資対象国・地域および業種等、債券では債券種別および年限等を選別し、魅力的と判断される資産に投資することで追加的収益の獲得をめざします。市場環境に応じて米ドル売り円買いの為替予約取引比率を調整し、円ベースでのリスクの管理およびリスクに対するリターン効率向上をめざします。また、市場リスクが大きく高まったと判断される場合には、株式および債券の組入比率の大幅な引き下げや株式の全売却を行い、資産保全を図ります。
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ＶＴＸ

【ＶＴＸ

生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

マネー・マザーファンド】

残存期間の短い国債等へ投資し、安定的な収益の獲得をめざします。

お知らせ
該当事項はございません。

当ファンドの概要
商 品 分 類 追加型投信／内外／資産複合
信 託 期 間 2023 年 11 月 30 日から原則として無期限です。
約款に定める投資信託証券（指定投資信託証券ということがあります。）への投資を通じて、主として日本を含む
運 用 方 針 世界の株式および債券に実質的に投資を行い、中長期的に安定的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
当ファ

ン

作成対象期間末における指定投資信託証券は以下の投資信託証券です。
ド VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70 バランスファンド クラス D
ＶＴＸ マネー・マザーファンド

主 要 投 資 対 象 VTX・アンブレラ・ファンド
V T X 3 0 / 7 0 バ ラ ン ス 上場投資信託証券（ETF）
ファンド クラス D
ＶＴＸ マネー・マザーファンド わが国の短期公社債および短期金融商品
当
運 用 方 法

フ

ァ

ン

ド

指定投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界の株式および債券に実質的に投資を行います。

VTX・アンブレラ・ファンド 上場投資信託証券（ETF）への投資を通じて、定量モデルを活用しながら日本を含V T X 3 0 / 7 0 バ ラ ン ス む世界の株式および債券に株式30％、債券70％の基本資産配分で実質的に投資を行い、
フ ァ ン ド ク ラ ス D 中長期的に安定的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。
ＶＴＸ マネー・マザーファンド 安定した収益の確保を目標として運用を行います。

毎決算時（年６回、原則毎年１月、３月、５月、７月、９月、11 月の各 15 日。休業日の場合は翌営業日）に、原則として以下の方針に基づき分配を行います。
分配対象額は、経費等控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
分 配 方 針収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。
なお、各決算時点の基準価額に対して年３％相当の分配を行うことをめざします。

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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較（％）
100（2019年3月末～2024年2月末）

80
60
40
20
0
-20
-40

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

最大値
最小値
平均値

当ファンド
－
－
－

日本株
42.1
△ 11.4
9.9

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国株
59.8
△ 12.4
17.3

新興国株
62.7
△ 19.4
8.0

先進国債
最小値

日本国債
5.4
△ 5.5
△ 0.7

新興国債

平均値

先進国債
14.8
△ 6.1
4.1

（単位：％）

新興国債
21.5
△ 8.8
5.6

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2019 年３月から 2024 年２月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。なお、当ファンドにつきましては、運用期間が１年未満であるため掲載しておりません。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCI － KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA － BPI 国債
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、後述の「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2024 年 3 月 15 日現在）

○組入上位ファンド
銘

柄

名

第1期末

VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70バランスファンド クラス D
ＶＴＸ マネー・マザーファンド
組入銘柄数

％
99.5
0.1
2 銘柄

（注）組入比率は純資産総額に対する評価額の割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分
マザーファンド
受益証券
0.1％

○国別配分
その他
0.4％

○通貨別配分
その他
0.4％

日本
0.1％

国内投資信託受益証券
99.5％

その他
0.4％

ケイマン諸島
99.5％

円
99.6％

（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。
（注）国内投資信託受益証券には外国籍（邦貨建）の受益証券を含めております。
（注）その他にはコール・ローン等を含む場合があります。

純資産等
項

目

純 資 産 総 額
受 益 権 総 口 数
1万口当たり基準価額

第1期末
2024年3月15日
6,065,423,083円
5,962,487,883口
10,173円（注）当作成期間（第１期）中における追加設定元本額は 27,769,782 円、同解約元本額は０円です。

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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

組入上位ファンドの概要
VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70 バランスファンド クラス D
当作成対象期間末において、VTX・アンブレラ・ファンド VTX 30/70 バランスファンド クラス D は第１期決算を迎えていないため、開示すべき情報はございません。

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ＶＴＸ
当作成対象期間末において、ＶＴＸ
示すべき情報はございません。

生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）

マネー・マザーファンド

マネー・マザーファンドは第１期決算を迎えていないため、開13

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生涯設計プラス３０／７０（年３％目標払出型）＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞
騰落率は、データソースが提供する各指数をもとに株式会社野村総合研究所が計算しており、その内容について、信憑性、正確性、完全性、最新性、網羅性、適時性を含む一切の保証を行いません。また、
当該騰落率に関連して資産運用または投資判断をした結果生じた損害等、当該騰落率の利用に起因する損害及び一切の問題について、何らの責任も負いません。
○東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
東証株価指数（TOPIX）（配当込み）は、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、配当を考慮したものです。なお、TOPIX に関する著作権、知的財産権
その他一切の権利は株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社に帰属します。
○MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI-KOKUSAI インデックス（配当込み、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、日本を除く世界の先進国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Index に関する著作権、知的財産権
その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
○MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックス ( 配当込み、円ベース）は、MSCI Inc. が開発した、世界の新興国の株式を対象として算出した指数で、配当を考慮したものです。なお、MSCI Index に関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、MSCI Inc. に帰属します。
○NOMURA-BPI 国債
NOMURA-BPI 国債は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA-BPI 国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村フィデューシャリー・リサーチ＆コンサルティング株式会社に帰属します。
○FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE 世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
○JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス-エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド（円ベース）
JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス - エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイ
ド（円ベース）は、J.P. Morgan Securities LLC が算出、公表している、新興国が発行する現地通貨建て国債を対象にした指数です。なお、JP モルガン・ガバメント・ボンド・インデックス - エマージング・マーケッツ・
グローバル・ディバーシファイドに関する著作権、知的財産権その他一切の権利は、J.P. Morgan Securities
LLC に帰属します。

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