Ⅰ	  学校教育相談概論	
 
	
 
	
 

1	
  学校教育相談の定義と歴史	
 
	
 
	
 

	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  今井五郎１	
  到達目標	 （１）学校教育相談の意義と定義を自らの学びや実践に関連づけて理解する	 （２）学校教育相談の3領域と身につけたい5領域，学校教育相談の3つの機能	  27部面	  	 	  	  について理解し，よりよい実践にむけて役立てる	 （３）学校教育相談の歴史を理解する	 	 【キーワード】	
  	
 学校教育相談の定義，統合説，発達の3領域と身につけたい5領域，学校教育相談の3つの機能，学校教育相談の27部面，学校教育相談の歴史	
 
	
 

２	
  学校教育相談の定義	 	
  学校教育相談とは，本学会では「教師が児童生徒最優先の姿勢に徹し，児童生徒の健全な成長・発達を目指し，的確に指導・支援すること」としている。このなかには，	
 （１）どのような姿勢で，（２）何を目指し，（３）どのように指導・支援するかという学校教育相談の三要素が凝縮されている。	
 	
  この定義は「できるだけ短く」という考え方のもとで決められたため，抽象的という批判は免れない。そこで，ここでは三つの理念を基に具体的に説明したい。	
 	 （１）児童生徒最優先の姿勢に徹する	 	
  これまでの生徒指導は，訓育的指導に偏りがちな傾向が否めない。他方，学校教育相談
は，相談的指導に偏りがちな傾向が見られた。両者の重要性はもとよりだが，訓育的指導と相談的指導を車の両輪の如く，それぞれ固有な対極と捉えると，一人の教師のなかでは共存できず，葛藤が深まってしまう。両者の姿勢の分析・検討が不可欠である。	
 	
  訓育的指導は以下の三つのタイプに分けられる。以下，遅刻の叱り方を例に示そう。	
 Ａ「その子のため」に叱るタイプ…「若いうちにルーズな生活をしているとそれが後々まで響く，君の将来が気になる，先ず遅刻を正せ」	
 Ｂ「他の子のため」に叱るタイプ…「他の生徒がどれだけ迷惑しているか考えてみろ」	
 Ｃ「教師自身のため」に叱るタイプ…「授業を邪魔するな，迷惑だ」	
 	
  同様に，相談的指導も，三つのタイプに分けられる。以下に喫煙指導を例に示そう。	
 
1-1	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
ａ「その子のため」に指導するタイプ…「喫煙する気持ちは受容するが行為は認めない」
ｂ「カウンセリングの条件にこだわり，全て受容」するタイプ	
 ｃ「子どもを甘やかし教師本位に振舞う」タイプ	
 	
  このように分類すると，Ｂ・ｂの訓育的指導か相談的指導かという軸は，どちらも子どものためになっていない。Ａ・ａの児童生徒のための指導か，それともＣ・ｃの教師自身のための指導かという軸で考えていくことになる。	
 	
  『生徒指導提要』では，「社会で許されない行為は学校でも断じて許されない」という文言が随所に見られ，毅然とした姿勢で指導に当たるよう繰り返し提言している。このことは重要で，教師の共通理解に欠かせない。もちろん，それには幼児期から浸透を図っておかなければならない次のことが不可欠である。	
 	
  「人は社会の一員で一人では生きられません。子どもが遊びのルールを守らないと仲間から締め出されてしまいます。クラブ・クラス・学校など集団のルールを守らないといつしか孤立し，社会で生きる道まで閉ざされてしまいます。」	
 	
  校則を守らせるのは「学校の秩序維持」が先ではなく，子ども一人一人の「将来の保障」が先なのである。目的を明確化し，一人一人の幼児・児童・生徒に毅然とした指導の意味を納得させる細やかな配慮が必要である。	
 	
  「児童生徒最優先の姿勢に徹する。」これが学校教育相談の第一の理念である。	
 	 （２）児童生徒一人一人に目を向ける	 	
  堤防を散策すると，時おり高校生のマラソンの授業に遭遇する。合図で一斉に走り出し
堤防の中途で折り返し，スタート地点に戻ってくる。	
 	  しかし，少なくとも後半４分の1	
 の生徒は走り方に問題があることが，ひと目で分かる。
腕の振りが悪い子，重心が後方に傾いている子，着地の際ブレーキをかけている子，地面を擦っている子など多様である。この走り方はおそらく幼児期から変わっていないだろう。
それなのに教師は不参加生徒に順位を記録させるだけで，そのまま授業を終わらせている。	
 	
  授業においても一人一人に目を向ける教育相談的な視点が重要である。各自の走りをビデオに撮り，一流選手のそれと比較し，班ごとに一人一人の走り方の長所･	 改善点を研究し合うことだってできるはずだ。研究しては走り，走っては研究する。このサイクルを繰
り返すなかで成果は確実に稔る。走りはすべてのスポーツの基本であり，走り方が改善され軽快になると，すべての児童生徒が達成感･	
 充実感を抱けるのに，と残念に思う。	
 	
  学校教育相談はこれまで子ども理解や課題の解決に導くのに有効な心理学的な手法を研究してきた。例えば，以下のようなものをあげることができる。	
 	
  ①児童生徒理解に役立つ手法（心理テスト，事例研究，エゴグラム等々）	
 	
  ②児童生徒の発達に役立つ手法「アサーション・トレイニング，ソーシャルスキル・ト	  	  レイニング，ロールプレイング等々）	
 	
  ③幅広い成果が期待される手法（カウンセリング，ピア・サポート，構成的グループ・

1-2	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
	
  	
  エンカウンター等々）	
 	
  ④教師の力量向上および関係機関との連携に役立つ手法（スーパービジョン，学校コンサルテーション等々）	
 	  上記授業の例では，事前に構成的グループエンカウンター，ピア・サポートの手法を活かすと，支え合いの心をはじめ，心身両面にわたる更なる成果が期待される。これらの手法をより深く学び，その特徴を精査すると，より効果的に資質を磨くことができる。	
 	
  教師が対応しているのは，４０分の１ではなく，１分の１の子どもなのである。学級･	
 学校が在って生徒が在るのではなく，一人一人の生徒が在って学級･	
 学校が在るのである。	
 	  たとえ集団指導においても，「児童生徒一人一人に目を向ける」ことを大切にすること，
これが学校教育相談の第２の理念である。	
 	 （３）児童生徒理解の格段の深化を図る	 	
  児童生徒理解の重要性は常に言われ続けている。しかし，いじめが統計的に減少していても，それは見えにくくなったに過ぎないとよく言われる。また，子どもの自殺について，
その理由が「分からない」は58.2％（2009年度）と過半数に達している。児童生徒理解の深化は非常に難しい課題だが，避けて通れない。	
 	
  児童生徒理解には，理解の対象として，一般的理解と個別的理解がある。	
 また理解の方法として，主観的理解・客観的理解・共感的理解がある。	
 	
  これまで学校教育相談は，心理テスト等による客観的理解，カウンセリング等による共感的理解を重視し，実践を通して多くの実績を積み重ねてきた。しかし，児童生徒最優先の姿勢に徹し，的確な指導・支援を図るには，これまで学校教育相談の実践の中で培ってきた成果を生かし，児童生徒理解のいっそうの深化を図ることが不可欠である。	
 	  以下に，思いつめ，自ら命を絶とうとする高校生Ａ子との応答記録を例に解説しよう。	
 	
 Ａ子：「先生ねえー……，私（わたし）今日お別れに来たの」	
 教師：「え！	
  お別れ？」	
 Ａ子：「だってねえー，私もう生きられない」	
 教師：「え！	
  生きられない？	
  どうしてまた」	
 Ａ子：「ここへ来るまでにも，私，ずいぶん考えて来てるんです。急にじゃなくって……，	
 
	
  	
  	
  	
  前から私自縛感っていうか，自分の動きが淀んでいて，何て言うか，鎖が……」
教師：「鎖が巻き付いていて，それを引きずっているような」	
 Ａ子：「そうそう，そんな感じに近いけど，もっと錆びて，荷物がだんだん重くなってい
	
  	
  	
  く。……人って生きているといろんな浮世の義理っていうのがあるでしょう。私，
	
  	
  	
  死ぬって決めてからは，そういうのすべて捨てたから」	
 教師：「なる程ねえー，	
  そうーか，そういう不義理がどんどん溜まっていって」	
 Ａ子：「そうそう，そうです。もうそういう垢が幾重にもまとわりついて……」	
 

1-3	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
教師：「垢がまとわりついて……。やりきれないねぇー……そうなの」	
 
	
  	
  	
  （Ａ子	
  泣いてうなずく）	
 	 	  この教師の素晴らしさの第一は，自殺を図ろうとする生徒が会いに来たことである。逐語記録に見られるように「生徒最優先の姿勢」に徹しているためだろう。	
 	
  第二の素晴らしさは，Ａ子が先で教師がそれを例外なく傾聴していることである。一般的な事例では，ほとんど生徒の声に耳を傾けず，励まし説得し，強く生きることを約束させるだろう。このような対応は最も無難だが，教師本位の対応と言えるかもしれないのである。	
 	
  第三の素晴らしさは，カウンセリングの技法を的確に活かしていることである。「お別れ？」「いきられない？」「垢がまとわりついて」などの「繰り返し」の技法，「そういう不義理がどんどん溜まっていって」など「感情の明瞭化」の技法で教師の共感をＡ子に伝えている。Ａ子は死ぬと決めてからはルールを疎かにし，その結果友達に締め出されている。教師はＡ子がこんなに落ち込んだ心で，失われた友達関係を取り戻せるのか，その厳しさにわが身を重ね「やりきれないねぇー」と返している。ここでＡ子と教師の心は一体となり「共感的理解」が図られているのである。	
 	
  学校教育相談は特に「共感的理解」を重視している。このような面接を継続することにより，児童生徒の内面理解は格段に深化する。そして教師の理解が深まるにつれ，児童生
徒は自己理解が深まり，自己変容が促され，根本的な問題解決の道が拓けるのである。	
 	
  しかし，そのためには学校教育相談，特にカウンセリングの基礎基本を教師が身に付けるための研修が欠かせない。それには出来る限り専門機関のスタッフを招き，演習を通して学ぶことが大切である。カウンセリングは知見や技法も重要だが，何よりもその姿勢を磨くことが前提になる。自分の面接や授業での応答などを録音・録画し，逐語記録として提出し，参加者同士で意見を述べ合い，そのうえで講義を受けるなど実践的な学びが不可欠である。さらに研修を実践に活かし，実践を通して研修の実をあげる。この積み重ねによって教師の力量は確実に稔り，教師と児童生徒・保護者との絆は格段に深まるだろう。
面接や授業，日常の応答にカウンセリングの姿勢や技法が的確に活かせたなら，より高度な充実感・達成感が得られ，生徒指導・学校教育相談の進化は着実に進むだろう。	
 	
  学校教育相談は生徒指導の中核である。この「中核」中の「中核」こそ，児童生徒理解の深化である。もし児童生徒理解に関し次元が異なるほどの深化が図られなければ，生徒指導にあえて学校教育相談を持ち込む理由は見当たらないだろう。「児童生徒理解の格段の深化を図る」，これが学校教育相談の第３の理念である。	
 	
  以上，学校教育相談の三つの理念について詳述したが，冒頭に示した本学会の学校教育相談の定義を補足し，新たに定義すると「児童生徒最優先の姿勢に徹し，一人一人に目を向け，児童生徒理解の格段の深化を図り，全教育活動を通して進める指導・支援」となる。	
 
	
  	
 

1-4	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 

３	
  学校教育相談の３領域	
 	 	  学校教育相談においては児童生徒の成長発達を重視し，その領域を	 	
  １．学業的発達	 	
  ２．キャリア的発達	
 	
  ３．個人的・社会的発達	
 の	
 3領域とし，児童生徒の統合的発達を目指している。	
 	
  各領域は個別に発達し，その後，児童生徒の成長にしたがって相補的に作用し,	
 成長とともに統合される。そのため児童生徒の発達段階に即した指導・支援が大切である。	
 	
  なお，幼稚園では，人が成長･	 発達していく際に身に付けなければならない基礎・基本をまとめ，以下の５領域を編成している。	
 	
  （１）『健康』:	
 健康な心と体を育て，自ら健康で安全な生活を作り出す力を養う。	
 	
  （２）『人間関係』：他の人々と親しみ，支えあって生活するために，自立心を育て，
	
  	
  	
  人とかかわる力を養う。	
 	
  （３）『環境』：周囲のさまざまな環境に好奇心や探究心をもってかかわり，それらを
	
  	
  	
  生活に取り入れていこうとする力を養う。	
 	
  （４）『言葉』：自分なりの言葉で表現し，相手の言葉を聴こうとする意欲や態度を育	  	  て，言葉に対する感覚や言葉で表現する力を養う。	
 	
  （５）『表現』:	
 自分なりに表現することを通して，豊かな感性や表現する力を養い,	
 
	
  	
  	
  創造性を豊かにする。	
 	
  上記は，小・中・高等学校でも学校教育相談において大切にしたい領域である。たとえば『健康』に関する領域の指導・支援は，他の領域に比べると疎かにされがちかもしれな
い。食育，基本的な生活習慣，疾病予防，危険防止，生命の尊重等々，取り組む問題は数多くある。今後，実践と理論を深めることが必要になっている領域である。	
 
	
 

４	
  学校教育相談の３機能	 	 	  学校教育相談では，以下に記すとおり，（１）開発的教育相談，（２）予防的教育相談，（３）問題解決的教育相談，の３つの機能を偏りなく重視している。	
 	 （１）開発的教育相談	 	  これは児童生徒の成長を指導・支援する機能である。児童生徒は成長過程で，誰もが発達上の課題や問題解決の課題に遭遇する。この課題解決を助けることにより成長が促進される。児童生徒が個性を生かし，社会性を身につけ，自己実現が図れるように指導・支援するのが開発的教育相談の機能である。	
 	
  開発的教育相談はすべての児童生徒を対象にあらゆる教育活動を通して行われる。この

1-5	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
機能は問題行動が生じる原因やきっかけを防ぐものとして，近年特に重視されている。	
 ①	
  個別指導と集団指導	 	  これまで学校教育相談には『集団指導軽視』という批判があった。人は人との関係のなかで成長する。健全な学校	 (園)・学級・クラブ活動等で，人間関係処理能力・表現力・共感する心情等々が培われ，生き方・在り方が体験的に身につく。したがって学校教育相談においても集団の充実は，個別指導と同様に重視している。もちろん，集団指導は一人一人のためのもので，個が集団の犠牲になってはならない。個が在っての集団指導であるという鉄則を貫くことが不可欠なのである。	
 ②	
  生徒指導と学校教育相談	 	  既述のように生徒指導と学校教育相談は，「訓育的指導か，相談的指導か，また，毅然たる姿勢か，受容的姿勢かではなく，児童生徒最優先の姿勢か否かが決め手である」。筆
者は訓育的指導と相談的指導を分析し，この論を導き，「学校教育相談は生徒指導の中核」という統合説(今井，1986）を提示した。	
 	
  学校教育相談は全ての児童生徒を対象とする開発的教育相談・予防的教育相談も問題解
決的教育相談と同様に重視している。生徒指導と学校教育相談は理念，機能，領域など何れを比較しても違いはない。生徒指導も目の前の児童生徒最優先の姿勢に徹し，学校教育相談の理念を基に一貫して指導・支援に当たることが出来たとき，実践の中から本来の生徒指導が生まれる。このとき，両者の壁は撤去され，完全に統合し，一体化する。	
  	
  	
 
③	
  ガイダンス機能の充実	
 	
  本学会の欧文名は「The	 Japanese	
 Association	
 of	
 School	 Counseling	
 and	
 Guidance」である。これまで本学会はガイダンス研究の先進国であるアメリカ全米スクールカウンセ
ラー協会（ＡＣＳＡ）と連携を図るなど，ガイダンス機能を重視してきた。	
 	
  ガイダンスとは，児童生徒の学級・学校生活へのよりよい適応や好ましい人間関係の形
成，学業や進路における選択，自己の生き方等に関する集団場面を中心とした指導・支援をいい，児童生徒一人一人の可能性を最大限に開発しようとするものである。	
 	
  ガイダンスの進め方の具体例を以下に示す。	
 ａ．入学時または新学期開始時に，教師と児童生徒相互の好ましい人間関係が生まれるように努める。	
 ｂ．新たな教科や学習課題に取り組む際，十分な動機づけを図る。	
 ｃ．選択教科等に関し，学習活動のねらいや方法，よりよい選択の仕方についての理解を深め，主体的学習意欲を喚起する。	
 ｄ．進路に関し，児童生徒が自己理解を深め，将来の生き方・在り方を思考し，卒業後の進路を適切に選択出来るように指導・支援する。	
 	
  さらに集団場面では解決できないこのような個々の問題に関しては，学習相談やキャリ
ア・カウンセリングとして個別に対応することになる。	
 
	
 

1-6	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
（２）予防的教育相談	 	
  問題行動が生じ，慢性化してからの支援は，解決がいっそう難しくなる。この機能は，例えば，問題をもつ可能性の高い児童生徒や，異装・遅刻・断続的な欠席など，問題を持ちはじめた児童生徒を対象とし，早期発見・早期支援を目指している。発見のためのチェックリストの開発，定期面談の創意工夫，早期発見・早期対応の支援体制の確立等々，その働きがいっそう強く求められている機能である。	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
 
（３）	
  問題解決的教育相談	 	  いじめ，不登校，非行など，適応上の問題や心理面の問題などを持つ児童生徒に対する指導・支援をいう。この機能で特に留意したいのは，表面的問題が消えた時を終結と考えないということである。アフターケァを通して支援を継続し，より根本的解決を図る指導・支援が重要である。	
 

	
 
５	
  学校教育相談の27部面	 	 	  本学会の理論化委員会は，学校教育相談の活動を，既述の	
 3領域・3機能の他に，発達段
階を	 （１）幼・小学校，（２）中学校，（３）高等学校	
 に分け,	
 これらを組み合わせて
３×３×３＝２７の部面に分類した。この部面ごとに実践を重ね，理論を構築すると，学校教育相談の全貌が見えてくる。この発想を生かし全会員から実践例を募集し，作成したのが学会刊行図書『学校教育相談学ハンドブック』（2006）である。	
 	
 しかし，この27の部面に関しては，実践に大きな偏りがある。今後さらに，各部面ごとの実践を積み重ね，理論を再構築すると，学校教育相談はより具体化・明確化され，格段の普及・充実が図れるはずである。また，何よりも児童生徒の指導・支援にいっそうの実をあげることができる。難しさを増す教育現場で，子どもたちの健やかな成長を支えるた
めにも，今後も絶えず学校教育相談の原点を問い，より具体的で多様な部面にわたる実践を行うことが求められる。実践を共有し理論化を図り，学校教育相談の奥の深さに迫り，その真髄を広める積極的活動がさらなる課題となっている。	
 

	
 
６	
  学校教育相談の歴史	 	 	
  学校教育相談は，学校とかかわっている限り，教育システムや社会構造（社会諸規範からなる秩序）の影響を受けている。逆に考えると，教育システムや社会構造も視野に入れて活動してはじめて，児童生徒最優先の姿勢に徹する質の高い教育相談を行うことができる。そこで，社会構造の変化を踏まえ，学校教育相談の歴史を記す。ここまでの歩みを理解して，未来にむけてよりよい理論や実践を積み上げていくことを願うからである。	
 	
  教育社会学者の藤田英典は戦後日本の社会状況について，1970年代半ばまでを（１）

1-7	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
「拡大発展の時代」，90年代半ばまでを（２）「構造調整の時代」，それ以降を（３）「再構造化の時代」の3つに区分している(藤田，2011	
  他)。ここでは，それぞれの時代の特徴を紹介したうえで，時代ごとに学校教育相談の歩みを記述する。なお，それぞれの時
代の特徴の紹介部分については，藤田英典氏に確認の労をとっていただいた。(8頁8-19行，10頁1-12行，12頁17-26行)	
 	 （１）拡大発展の時代	  （戦後から1970年代半ば）	
  	
 	
  戦後日本の教育は，「世界の平和」と「民主的で文化的な国家の建設」を掲げた日本国
憲法の基本理念の下，「自主的精神に充ちた心身ともに健康な国民の育成」を目的としてスタートし（教育基本法前文，1047.3.），高度経済成長に伴って拡大発展を遂げた。学校
教育に対する期待は大きく，好ましいものとして世間から肯定的に受け止められていた時代であった。高校・大学進学率の上昇に伴い受験競争が激化し，1960年代末から入試改革が始まったものの，学校も教師も基本的には信頼されていた。集団就職や青少年非行・暴、、、、、、、、
走族など学校の外での問題 が「青少年問題」としてマスコミに取り上げられた	 (図1参照)。	
 	
 図１	
  「青少年問題」「教育問題」の展開の概要	
 縦軸：朝日新聞の年度別見出し件数(各項目は，最頻年の位置に配置)	
 出典：藤田英典(2001)「戦後日本における青少年問題・教育問題—その展開と現在の課題—」『教育学年報８』世織書房より	
 ①	
  拡大発展期の学校教育相談	 	
  個性尊重の民主主義教育をめざすにあたり，心理学的なアプローチは，新しい理論を求める学校関係者に注目されるようになった。カウンセリングの魅力に傾倒し，専門機関との絆を深める教師も現れ，1950年代半ば以降は，教育相談室を学校に設置する例も増えてきた。しかし，それは心理治療の専門機関である教育相談所を模倣したもので，すべての児童生徒の自己理解や自己実現を援助する，という学校教育相談の積極的な機能の認識は不十分であった。	
 
1-8	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
	
  1960年代から，公立の教育センターなど，教育委員会による教育相談室とそれを支える
教育相談部門が，学校教育相談の牽引役を果たし始めた。東京都教育委員会が発行した『教育相談の手引』(1964-1966)では，教育相談は，相談室という場で行われる特別な活動というよりも『いつでも，どこでも，だれでも』行う教育活動の一つで，すべての教師にかかわりのあることだと説き，広く学校や教師の関心を引き，支持された。しかし，発想は良かったのだが教師の関わり方の特徴が理論的に明確でなく，従来の個別指導との違いもはっきりせず，実際には一部の児童生徒を対象にして，カウンセリングや遊戯療法，心理テストなど臨床心理学の技法をそのまま取り入れた助言や治療の形が多かった。	
 ②	  文部省(当時)のかかわり	 ⅰ	
  生徒指導講座の開設と手引き書の発行	
 	
  戦後の学校教育は，教科指導を目標とするだけではなく，生徒の全人格のよりよい発達を目指すものと位置づけられた。文部省では，児童生徒理解を基本においた教育の必要性は認識されていた。1963年から生徒指導担当教員の指導力向上を図るため，生徒指導講座を開設した。	
 ⅱ	
  学習指導要領に「教育相談」の文言を使用	 	  1964年の学習指導要領の改訂の際，指導計画と内容の取り扱いの項で「教育相談（進路指導を含む）などを，計画的に実施することが望ましい」と記されている。以後の改訂においても｢教育相談｣の文言は欠かさず載せられるようになった。	
 ③	
  専門機関による教育相談	 	  1947年の児童福祉法制定により各都道府県に児童相談所が設置されてから，専門機関による教育相談が全国的に整備されることとなった。1952年には，国立精神衛生研究所が設置され，児童等の精神衛生相談が行われるようになり，公立の教育相談所も開かれ始めた。
しかしこれらの専門機関の活動は，心理テストを用いての性向検査，カウンセリングまたは特定の手法を用い，特定の子どもを対象とした心理治療という方法をとっていた。	
 ④	  自治体の公立相談所・教育委員会等による推進	 	
  自治体教育委員会は，学校教育相談の普及に大きな役割を果たした。1960年代には，北海道立教育研究所（1964），埼玉県立教育研究所(1964)，東京都教育委員会(1964)，千葉
県教育センター(1967)など，多くの公立の教育相談機関が教育相談に関する手引書を発行
した。	
 
⑤	
  自主的な研究・研修会	 	
  1965年に東京都教育委員会より発行された｢教育相談第２集｣の作成に協力した委員が発起人となり，全国学校教育相談研究会が設立された。この会は全国的な規模での研究・研修の場となり，これを機に都道府県各地に学校教育相談に関する研究・研修会の組織が生まれた。なお，全国学校教育相談研究会は，今も活動を継続している。	
 
	
 
	
 

1-9	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
（２）構造調整の時代	
  （1970年代半ばから1990年代半ば）	
  	 	
  学校教育は高度経済成長期に急拡大し，その拡大は70年代半ばに高校進学率が90%を越え，一つのピークに達した。ところが皮肉なことに，高校教育が準義務教育化したこの時期から，いわゆるおちこぼれ，高校中退，校内暴力，いじめ，学級崩壊や，不登校，「学びか、、、、、、らの逃走」など，学校内の問題 が頻発し，注目されるようになった。それに伴い，規範意
識の低下や少年凶悪犯罪も改めて「教育病理」として問題視されるようになった（図１参照）。「ゆとりと充実」を掲げた1977年の学習指導要領改訂に始まる，いわゆる「ゆとり教育」改革と学校５日制の導入は，そうした病理現象に対応するためであった。そしてそれはオイルショック以降の経済の構造調整と同様，教育の構造調整を図るものであった。	
 	
  一方，人々の生活スタイル，価値観や学校への期待・関心も多様化が進み，「拡大発展期」には肯定的に受け止められていた学校教育の画一性が批判されることにもなった。しかし，一連の病理現象は，日本に固有のものではなく，経済が発展し，青少年の多くが学校に通う先進国が共通に抱える社会病理であり，簡単に解決できる問題ではなかった。	
 ①	
  構造調整期の学校教育相談	 ⅰ	
  教育相談的な子ども理解の必要性の普及	 	
  暴力やいじめ，不登校といった問題行動への取り組みを通して，学校教育相談の重要性が認識されるようになった。従来行われてきた規則維持の強化や叱責の繰り返しといった外面的な指導だけでは問題は解決できないこと，子どもの気持ちを理解した上での内面的な指導を行う必要性が強調されるようになったことにその理由がある。内面的な指導が求められるにつけ，全ての教師が教育相談を学ぶことが推奨されるようになった。	
 ⅱ	
  不登校への対応の実績	 	
  不登校問題への対応に教育相談の効果が認められるようになり，それは学校教育相談の発展に大きく寄与した。不登校は，最初は学校恐怖症や登校拒否症という診断名で呼ばれていたが，1975年頃から増加が著しくなり，社会問題化してきていた。それ以前の学校教育相談は，暴力問題に対してのかかわりが充分とはいえず，低迷していた。本学会の初代会長を務めた小泉英二はその著「登校拒否」(小泉，1973)で，教師が理解しやすいように
不登校をタイプ分けしてそれぞれに応じた対応の目安を示した。不登校への支援に筋道がつけられるようになって，学校教育相談の効果が社会的にも認められるようになった。	
 	
  なお，1990年には適応指導教室事業が始まり，多様な不登校児童生徒への柔軟な対応が各地で試みられるようになった。1992年には学校不適応対策研究協議会の報告で「不登校はどの子にも起こりうるもの」というとらえ方が示された。学校要因を重視するとともに
児童生徒理解の大切さが強調され，学校教育相談はますます重視されるようになった。	
 ⅲ	  カウンセリングマインドの風靡	 	
  1980年代に入るとカウンセリングマインドという造語が流行し始め，その後，爆発的に普及した。この語はカウンセラーの態度・姿勢をもっとも端的に表現したもので，教師が自らのかかわりを問い直す際，示唆を与えてくれた。言葉のひとり歩きなど，批判も浴び

1-10	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
たが，日常の実践を再思三考し，児童・生徒の成長への可能性を信頼し，畏敬の念をもつ，人間として対等の関係を実感し，心のひびき合いをもつ，児童・生徒の考え方・感じ方をありのままに受けとめ，共感的に理解しようとする等々，実践から生まれ，実践に役立つ
著書（尾崎・西，1984）等も発行され，学校教育相談の一般化に成果が見られた。	
 ⅳ	
  学校教育相談の進展	 	
  1990年代に入ると，学校教育相談はようやく学校・教師主導で展開されるようになり，
活動領域も急激に広まった。教育相談の姿勢を生かした授業，進路指導，学校教育相談の具体的な進め方としての手法等々，多様な実践が試みられた。	
 ②	
  文部省のかかわり	
 ⅰ	  教育相談の推奨	
 	
  文部省は，1975年に「カウンセリング技術指導講座」をひらいたのをはじめとして，「校内暴力についての手引書	
 (1982)」「登校拒否に対する手引書(1984)」の作成，「教育相談活動推進事業(1984)」など，教師たちが教育相談の力をつけるための事業を数多く行った。文部省は1990年に「学校における教育相談の考え方・進め方	  —中・高等学校編—」，また，翌年には，「同	  —小学校編—」を作成し，学校における教育相談（学校教育相談）を主題にした生徒指導資料をはじめて公にした。この内容で生徒指導を積極的指導，学校教育相談を消極的指導としている点は変わらないが，「今日では治療的な側面か
ら，予防的な側面，更には開発的な側面への役割の重要性が強調されている」という文言が入れられたのは注目される。子ども理解や問題行動への対応，および予防が緊急性をもって学校に求められるようになり，学校教育相談の推進は社会的要請ともなっていった。
ⅱ	
 大学の教職課程に教育相談を必修化	 	
  時代の要請を受けて，1990年度以降，小・中・高校の免許取得科目に「生徒指導及び教育相談に関する科目」2単位が必修化された。なお，これは10年後の2000年に改訂が行われ「生徒指導，教育相談，進路指導に関する科目」と改められた。小・中・高校教諭の免許取得に４単位を，幼稚園教諭にも2単位を必修化している。	
 ③	
  自治体の公立相談所・教育委員会等による推進	
 ⅰ	
  実践的な研究の充実	 	
  教育センター等の相談室は，テーマを決め毎年研究を深めているが，その際，内地留学の教師をはじめ必ず学校現場の教師に協力を依頼し，学校に役立つ研究を最優先してきた。
さらに所員が校内研修に招かれるケース等も増え，公的教育相談機関の支援を受けながら学校教育相談は徐々に浸透の兆しをみせ始めた。	
 ⅱ	
  学校教育相談の教員研修システムの構築	 	
  実践的な研究をもとにしての研修は教員のニーズに合致し，受講希望者が殺到した。それぞれの自治体は，系統的な教育相談システムを開発し，理論(子ども理解や心理学)・実践(スキル)・教育相談体制づくり(マネジメント)の三つの側面からの研修を試みた。おもなプログラムとしては，全教員を対象とし，学校教育相談の基礎・基本を学ぶことを目的

1-11	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
にした	
 7コマ（	
 1コマ２～４時間）程度の初級研修の実施。そのうえに所属校の教育相談を推進する中心メンバーに育つことを目的とした20コマ程度の中級研修を重ね，２本立てとした例が多い。	
 ④	
  日本学校教育相談学会の誕生	
 	
  全国教育研究所連盟は1986年度から，教育センター等で教育相談を担当している指導主事を選び，学校教育相談に関する研究を深め，継続的に著書を刊行し，実技研修を主催した。この研究に参加した指導主事が発起人となり，周到な準備の下，1990年に誕生したのが日本学校教育相談学会である。	
 	
  この学会は，	
 	  ⅰ	
 学校の教師を主たる会員とする	
 
	
 	
 ⅱ	
 支部をおく	 	 	 ⅲ	
 資格認定を実施する	 など，他の学会には見られない先駆的特長をもっていた。実践を基に学校育相談の理論化を試み，研究・研修を重視し，学校教育相談の定着を進める多くのリーダーを輩出し，学
校教育相談の牽引役を担った。	
 	 （３）再構造化の時代	
  （1990年代半ばから現在）	
  	
 	
  1990年代半ばには，グローバル化の進行，バブル経済の崩壊などの社会構造の変化に伴い，「教育の構造改革＝教育再構造化」が進められることになった。人々の生活スタイル
や価値観が多様であることはもはや当たり前になり，教育の多様化(学校選択制，習熟度別指導や中高一貫校の導入・拡大など)・個性化(特色ある学校づくり)が制度化された。また，保護者が学校に求める要望も多様化し，保護者への対応に苦慮する事例も増加した（嶋﨑，2005	  他多数）。学校(特に公立学校)は，多様化を受け入れるとともに，教育活動を外部に発信して(保護者への情報提供の義務化，コミュニティ・スクール（学校運営協議会）をはじめ学校運営への住民参加の促進，学校評価の実施とその結果の公表など，学校教育の正統性と適切性を理解してもらうことにより，教育への信頼を回復することが要請され，進められるようになった。	
 ①	
  「再構造化の時代」の学校教育相談	  	 	
  青少年期の様々な問題への対応については，その解決が学校に期待されるようになった。
それに伴い，学校・教師は関係諸機関等との連携をいっそう密にすることが求められるようになった。	
 	
  学校教育相談の理論は整備され，すぐれた実践も全国で展開されるようになった。そしてその成果は著書等の形で目にすることができるようになってきた。(大野	 1997，清水・樺澤	 	 2000，栗原	 2002，和井田	
 2005，岡田・片野，1996	
 	
  加勇田，1999	
 他多数)	
 ②	  文部省（2001年より文部科学省）のかかわり	 ⅰ	  スクールカウンセラー活用事業	
 

1-12	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
	
  文部省は，問題行動の中でも，とくにいじめ・不登校対策として，公立中学校に1995年
度からスクールカウンセラー（以下ＳＣとする）を試験的に配置し調査研究を実施した。
さらに2001年度から「ＳＣ活用事業補助」を開始し，全国の公立中学校にＳＣが配置できるようになった。	
 	
  なお，文部科学省は，ＳＣの資格を	  1)	
 臨床心理士，2)	
 精神科医，3)	
 大学の教育相談に関する講座担当経験者	
 とし，学校カウンセラー等の有資格者をＳＣに準ずる者と位置づけている。この資格については，学校現場がわかっている人がふさわしいのではないか，など種々意見が学会等から寄せられている。ガイダンスカウンセラーという，諸団体を越えた統合的な資格も認定されるようになって，ＳＣの資格について改正にむけた検討が行われている。	
 ⅱ	
  特別支援教育の開始	 	
  2005年の発達障害者支援法を受けて2006年に学校教育法施行規則が一部改正され，小中学校に特別支援教育が導入され，2007年度末までにその体制整備がなされた。	
 特別支援教育の視点も持ちつつ学校教育相談を行うことが各学校で求められている。	
 ⅲ	
  「生徒指導提要」の刊行	
 	
  「生徒指導の手引」刊行から19年後の2010年に，文部科学省は「生徒指導提要」を刊行し，全国の学校に配布した。この書籍は具体的かつ現実的で，生徒指導を進める必携の書と言えるが，学校教育相談の記述に関してはいくつかの疑問が残る。	
 	
  第一は，教育相談担当者軽視の傾向である。校内の連携重視を唱えながら，教育相談担
当者を種々の組織にも，事例研究会の一員にさえも加えていない。第二は，生徒指導と教育相談の関係である。集団に焦点を当てて問題行動を阻止し秩序を維持するために行う管理･	
 訓育的指導が生徒指導で，その指導が及ぼす個々の児童生徒の受け止め方に関して自己変容を促し内面的補完をするのが教育相談としている。このとらえ方は，問題行動阻止をねらいとしたもので，生徒指導･	
 教育相談の本質に関わる問題として検討が欠かせない。	
 ③	
  日本学校教育相談学会の活動	 	
  日本学校教育相談学会は，研修を充実させるとともに，事例研究・実践発表の場を確保
し，教員が学校教育相談の力をつけることができるようにしている。また，1995年から学校カウンセラーの資格認定も行い，学校教育相談を担うことができる人材の育成に努めるなど，積極的な取り組みがすすんでいる。	
 	 注；本稿の執筆に関し，著者が『学校教育相談学ハンドブック』に執筆した箇所の一部，また，著者が執筆した『いじめの解明』（生徒指導と学校教育相談）の一部をそのまま転載していることをお断りします。	
 
	
  	
 
	
 

1-13	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)

	
 

	
 
《参考引用文献》	
 	 藤田英典(2001)「戦後日本における青少年問題・教育問題：その展開と現在の課題」藤田英典ほか編『教育学年報８』世織書房	
  	
 藤田英典(2011)「社会状況の変化と学校教育の課題」『教育の最新事情：教員免許更新制講
習テキスト』放送大学。	
 	
 今井五郎(1986)『学校教育相談の実際』学事出版	
 今井五郎(2011)「生徒指導と学校教育相談」『いじめの解明』第一法規	
 国分康孝監修・編	  加勇田修士ほか(1999)『エンカウンターで学級が変わる	
 高等学校編』図書文化社	
 国分康孝監修・編	  岡田弘・片野智治(1996)『エンカウンターで学級が変わる	
  小学校編／中学校編』図書文化社	
 小泉英二(1873	 )『登校拒否—その心理と治療—』学事出版	
 小泉英二(1990)『学校教育相談・初級講座』学事出版	
 栗原慎二(2002)	
  『新しい学校教育相談のあり方と進め方』	
  ほんの森出版	
 文部省(1965)『生徒指導の手びき』	
 文部省(1976)『精神的な適応に関する諸問題—高等学校編—』	
 文部省(1983)『生徒の健全育成をめぐる諸問題—登校拒否を中心に—』	
 文部省(1990)『学校における教育相談の考え方・進め方	
 —中・高等学校編—』	
 文部科学省(2011)『生徒指導提要』	
 中野武房・日野宣千・森川澄男(2003)『学校でのピア・サポートのすべて』ほんの森出版	
 日本学校教育相談学会(2006)『学校教育相談学ハンドブック』	
  ほんの森出版	
 尾崎勝・西君子(1984)『カウンセリング・マインド』教育出版	
 大野精一(1997)	
  『学校教育相談—理論化の試み—』	
  ほんの森出版	
 清水勇・樺沢徹二(2000)	
  『生徒指導・学校カウンセリング』	
  学事出版	
 嶋﨑政男(2005)『“困った親”への対応』ほんの森出版	
 白井利明(2004)『障害のある子とのかかわり方入門』ほんの森出版	
 和井田節子(2005)	
  『教育相談係どう動きどう楽しむか』	
  ほんの森出版	
 (引用参考文献の順序は著者等の姓のアルファベット順とする）	
 
	
 

1-14	
 
	
 

日本学校教育相談学会(JASCG)