寄稿個 別 寄稿

よしなが

吉永

しょういちろう昌一郎

株式会社メトス代表取締役社長“「人」の「心」と「体」をあたためる”
メトスの仕事【はじめに】
1947年に創業した私たちの仕事は、「人」の「心」と「体」をあたためることです。
人の営みの基本である「衣・食・住」の中の「住」に関わる企業として、「お客様にとって本当に価値のあるモノとサービスを提供する」こと、すなわち「お客様の夢の実現」という考え方を念頭に、暖炉・薪ストーブ事業、温浴事業、福祉事業の３つの柱で事業を展開してまいりました。
その使命を表現した企業ロゴは、ゆらゆらと揺れる炎がモチーフです。
３色のコーポレートカラーは、暖炉・薪ストーブ事業の象徴である「炎」の赤、温浴事業と介護浴槽を扱う福祉事業の「湯気と水」の青、環境に配慮した製品の提供を行うという「エコロジー」の緑を表現すると同時に、世の中のすべての色を作り出すことができる「光の３原色」
でもあります。
社名である METOS の中央の「T」は人の形を模したロゴとなっており、「常に人を中心に考える」という思いが込められています。
創業以来、弊社もオイルショックやバブル崩壊、リーマンショック、東日本大震災、新型コロナウイルスの感染拡大といった様々な外的環境の影響を受けてきました。それでも76年もの間事業を続けることができたのは、海外を含めたお取引先各社ならびに協力企業各社、そして弊社商品を日ごろからご愛顧いただいているお客様のおかげに他なりません。これからも人々の暮らしに寄り添い、より良い暮らしのために「人」を思い、愛される企業として、社会に貢献してまいりたいと思います。

【新規事業部の立ち上げと事業部の枠を超えた取り組み】
弊社の76年の歴史の背景には、常に変化を肯定的に捉え、新たな挑戦を続けるという先代の方々のひたむきさがありました。

福島の進路 2023.12 ●7

航空自衛隊で飛行機の整備士、照明メーカー、上・中水事業での経験を経て1997年に中山産業株式会社（現メトスに）入社しました。入社以来ずっと頭の片隅にあったのは、「３事業の枠を超え、社会貢献できる何かをすること」でした。地元福岡の営業所所長を経て上京後、取締役となって取りかかったことは「新規事業部」の立ち上げです。そしてメトスの歴史を支えてきた「チャレンジ精神」を継承すべく、2009年に薪を熱源とするアウトドアサウナ「テントサウナR」を開発しました。これはメトスが薪ストーブ事業と温浴事業のリーディングカンパニーとして培ってきた技術を集約した、メトス初の事業部の枠を超えた商品が誕生した瞬間でした。
テントサウナからスタートした新規事業部のアウトドアサウナはその後、ログ型の「イグルーサウナ」、トレーラー型の「Metos Asema（メトスアセマ）」を加え、2017年に現在の「メトスカールバーンシリーズ」として形体化し、市場デビューしたのです。

イグルーサウナ

Metos Asema（メトスアセマ）【東日本大震災とテントサウナR】
2011年３月11日、戦後最大の震災となる東日本大震災が発生しました。
東北出身の社員の中にも被災した家族や関係者がたくさんおり、東京に本社を構えるメトス
社員は皆、心を痛めると同時に「何か力になれることはないか？」と思い悩みました。
震災当時、まだ雪がちらつく日も多く、電気やガスといったライフラインの断たれた被災者にとっての最大の悩みは、「暖をとれないことからくる体の冷え」でした。寒さのため、よく眠ることができず、氷点下の空の下、お湯を手に入れることすらままならない状況…。家庭に薪ストーブや暖炉を持っている人でも、煙突がつぶれている可能性もあり、安全性が確認できるまでは使用することができませんでした。
そんな中、ふと思い出されたのがテントサウナRでした。ポータブルの薪ストーブを備えたテントサウナRは、テントの中で暖をとることの他、煙突の排熱を利用してお湯を沸かすこともできます。さっそく日本サウナスパ協会を通して、大型のテントサウナRを２セット寄贈し、被災地で活用いただくことにしました。
テントサウナRの認知度自体が極めて低かった当時でも、この取り組みは海外メディアからも注目され、被災地で使われたテントサウナRは被災者の体だけでなく心をまでも癒す「TSUNAMI SAUNA（ツナミサウナ）」として取り上げられ、アウトドアサウナの新たな可能性が感じられました。

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東日本大震災で寄贈したテントサウナR【数々の苦境に立ち向かう福島の企業様との出会い①】
2022年５月、アウトドアサウナのイベントをきっかけに、福岡時代の知人より、福島のとある旅館をご紹介いただきました。
福島県二本松市の岳温泉を代表する旅館「陽日の郷あづま館」様。この旅館をメインで切り盛りされているのは、宮崎出身でありながら福島の復興支援と旅館再生のため、この岳温泉に居を移し、スタッフの方々とともに尽力されている副社長の白坂氏です。
白坂氏によると、震災によってもたらされた被害はもちろんのこと、「放射能汚染に関する風評被害」、「2022年３月の福島県沖地震」による被害、そして「新型コロナウイルス」といった外的影響が次々と発生し、当該旅館は存続もやっとというほどのダメージを受けたそうです。
開湯1200年以上の歴史を持ち、かつては福島の活気にあふれる観光地のひとつであったあだたら高原一帯は、現在は数件の温泉宿が経営を続けるのみ。
旅館の名前にも冠されている「陽日」の名は江戸時代の岳温泉の呼び名です。陽日温泉時代
から３度の大災害を受け、十文字岳温泉、深堀温泉と名前を変えつつ、再再々建を経て、現在の岳温泉になったそうです。温泉街が何度も全壊しながらも途絶えることのなかった源泉。白坂氏はそんな温泉街を後世に継承すべく、地域の金融機関を奔走されたのです。やっとの思いで捻出された資金を新しい客層の取り込みに活用されたいとのことで白羽の矢が立ったのが、弊社のサウナと暖炉でした。
第一弾で取り組んだのはサウナです。屋外の菜園エリアには、プール利用者の採暖室代わりに薪ストーブを備えたアウトドアサウナを設置しました。レストランのバイキング会場で出た廃棄割りばしで焚き付けを行い、地元でとれた薪でサウナを温めます。廃材の活用と地産地消を叶えたサウナとなりました。もう一つはサウナフロアの新設です。2022年の地震により倒壊した別館部分は、もともと本館の大浴場から一番アクセスの悪いエリアでしたが、昼は安達太良山の眺望、夜は満天の星空が望めるスポットでした。今年８月から販売を開始し、早くも「空に浮かぶ新サウナ」としてメディアに取り上げられる等、じわじわと話題になっており、稼働率のアップ、新顧客の取り込みにと効果が見え始めています。
第二弾の暖炉については、現在進行中の取り組みです。岳温泉の玄関口として、訪れる人々を「復興の象徴」としてのあたたかな火とスタッフのおもてなしの心でお出迎えしようという思いがこもっています。ここで使用される薪はやはり、風評被害に悩まされた福島県産の薪。
グランドオープンは来年の年明けを予定しています。

陽日の郷 あづま館 岳のサウナ㈱東館 副社長 白坂氏（写真中央）
弊社代表取締役社長 吉永（写真右から２番目）
あづま館 スタッフの皆様

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【数々の苦境に立ち向かう福島の企業様との出会い②】
白坂氏との出会いからほどなくして、福島県石川町の母畑温泉「八幡屋」様をご紹介いただきました。36年連続日本一だった加賀屋を抜いて「プロが選ぶ日本のホテル・旅館百選」でトップの座についたことで大きな話題になった旅館です。
この旅館の代表取締役は、米国まで渡って観光学を学んできた渡邉氏です。100年以上にわたって代々母畑温泉の顔として地元に貢献し続けてきた旅館であってもコロナの影響には立ち向かえず、メインターゲットだった団体利用がほぼゼロになり、大きく赤字に転じたと言います。
施設の規模と細部にまでこだわりぬいた豪華なしつらえ故に、稼働が無い状態でも設備維持のためのランニングコストは月1,000万円を優に超え、年間で１億円以上の赤字となったそうです。
今回ご相談いただいた内容は２点、団体旅行の収益に頼らず、個人客の利用を増やし、ターゲットの構成比に変化をもたらすこと、そして旅館内のいたるところにある遊休スペースをうまく活用し、若年層の利用者をもっと取り込んでいくことでした。
自らが率先して新たなことに挑戦する意気込みはあるものの、すでに知名度のある旅館だからこそ、新しいアイディアを持っていてもあと一歩踏み出せない状況を痛いほど感じました。
変化しすぎるために既存の顧客が離れていく不安、スタッフが付いてきてくれるかどうかという不安、これらは自身が新規事業部を立ち上げたときと重なる部分もあり、この若き経営者のサポートをしたいと感じました。
地元の資源とこの歴史ある旅館が持つ資産をうまく掛け合わせた提案ができるよう、現在試行錯誤しています。

母畑温泉 八幡屋
代表取締役 渡邉氏（写真右）

テントサウナRICOYA 組み立て

【SDGs の取り組み】
１．「あたためること」からはじまる温もりのある毎日
弊社は、「あたためること」を通し、誰もが満たされる時間とより豊かな未来のデザインを追求してきました。キーワードは、自然との共存です。
当社が取り扱う薪ストーブや暖炉、アウトドアサウナといった商品は、環境にやさしいだけでなく、誰もが自然と共に地球環境を感じながら楽しめるものです。遊び心あふれ、環境問題に向き合った商品の提案が、人をあたため、温もりのある毎日をつくりだすと信じています。

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― 薪資源を活用して、環境に優しい循環型エネルギー社会を実現する
国土の３分の２を森林が覆う「山と森の国」日本。
恵まれた自然エネルギーの活用として薪を焚き、火を活用し、炎を愛でるという生活を営んできました。
弊社は SDGs の活動の一環として、地産地消、再生可能なエネルギーとしての薪の利用を推進しています。
弊社は全国の約100ヵ所の販売拠点を通し、薪ストーブの販売を行っています。
薪ストーブ１台販売するごとに、納入先で採れた地元の薪（国産薪）を無料提供し、年間約15ｔ分の薪の地産地消につなげています。
また、薪ストーブをつかう人のエシカル消費に対する意識向上のため、薪火にまつわるイベントの開催や、情報発信も行っています。

２．「あたためること」が生むやさしさと豊かで健康な生活「あたためること」は、病を遠ざけ、健全な生活を営むことに欠かせない要素です。私たち日本人の日常生活において最も身近な体を温める習
慣は、入浴ではないでしょうか。入浴は、健康への効果だけでなく、コミュニケーションの創出という観点からも大切な時間です。弊社の福祉事業部では“浴槽からケアが変わる”をコンセプトに、介護現場にとどまらず、誰もが心身ともに健やかになれる入浴環境を目指します。誰かの手助けを必要とする人も、そうでない人も、みんなが分け隔てなく使える入浴環境を提案することが、豊かで健康な生活の一部になっていくと考えています。
― テントサウナを防災対策に
災害時に水を使用せず、インフラの無い中でも設けられる入浴環境として、テントサウナRをはじめとしたアウトドアサウナを展開しています。防災対策の一環としての活動から転じて、地域の自然環境の価値を伝え、交流人口を増やすためのツールとしてのサウナの活用や、浴育・火育を目的としたイベントやセミナーの開催をしています。
― 福祉施設内でも「これまで通りのお風呂」に。分け隔てない入浴環境を提供
ユニバーサルデザインの浴槽・昇降機・チェアを独自開発し、全国の福祉施設に導入いただいています。（ユニバーサルデザイン介護浴槽「個粋 R」）

３.「あたためる文化」から広がる国境を越えた絆
自社の輸入商材を通し、長年に渡り、海外企業とのパートナーシップを築いています。フィンランドやドイツ、エストニアではヨーロッパの温浴文化を、スウェーデンやベルギー、オーストラリアでは暖炉・薪ストーブ文化を、またデンマークをはじめとした北欧諸国では福祉国家のあり方を学んできました。海外での様々な出会いは我々に学びをもたらし、国境を越えた友情

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を生みます。海外の実情にも目を向け、それを日本国内で啓蒙することで、グローバルで革新的な「あたためる文化」を進化させることに貢献できると感じています。

海外からのインターンシップ生の受け入れも積極的に行い、文化交流とパートナーシップの強化を図っています。
海外での交流の様子内容は、コラム形式で弊社 HP にて公開しています。
（World Sauna Journey 世界サウナ旅）
2022年、ロシアによるウクライナ侵攻を受け、サウナによる難民支援の取り組みとして ISA（国際サウナ協会）は Sauna aid という機関を立ち上げました。弊社も ISA メンバーとして、この取り組みに参画しました。

【最後に：創立75周年を記念した弊社の取り組み】
弊社は2022年、コロナ禍で創立75周年を迎えました。
ちょうどこの年の福島県沖地震が発生した後、弊社へサウナ室に関する一本のお問い合わせが入りました。内容は「見た目にヒーターの異常は無いが、地震で建物全体がダメージを受けているため、サウナ室を使い続けて良いものか確認にきて欲しい」というものでした。スタッフが現調したところ、この旅館様のサウナは弊社が20年以上も前に施工したもので、引き渡し後一切の不具合が発生しなかったため、当時の弊社の担当者も退職し、お客様と疎遠になってしまっていた事が分かりました。「良いものを長く愛用頂きたい」という思いから、弊社商品の安全性と耐久性には自負を持っておりますが、それ故にお客様との接点が取れず、関係が希薄になってしまうという状況に気づかされ、寂しくも感じました。
世界的な環境の変化が起きても弊社がこうして存続できているのは、弊社商品をご愛用いただいているお客様のおかげに他なりません。
75周年というアニバーサリーイヤーをお客様への日頃の感謝を伝える年にしようと「サウナ支援プロジェクト」を立ち上げました。
ご好評の中アニバーサリーイヤーは無事終了しましたが、この取り組みは2023年以降も継続することを決定いたしました。
コロナは落ち着いてきたとはいえ、まだまだ経済の安定回復には程遠い事業者様もたくさんいらっしゃることと思います。弊社のこのプロジェクトをぜひご活用いただければと存じます
ので、弊社のサウナを長年ご利用いただいている施設様をご存知の方はぜひお知らせください。
お問合せ：株式会社メトス
東京都中央区築地6-16-1

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TEL：03-3542-0333（代）