2003 年 度 ＪＡＣＥＴ関 西 支 部 春 季 大 会 アブストラクト＜フォーラム＞「英語力プロジェクト：英語教員、大学生、大学院生、企業人が備えるべき英語力とは」コーディネーター： 相川 真佐夫（和歌山信愛女子短期大学）
パネリスト： 英語教員指標部会 竹内 理 （関西大学）
大学生指標部会
石川 保茂（京都外国語大学）
大学院生指標部会 藤林 富郎（金蘭短期大学）
企業人指標部会吉田 信介（立命館大学）
JACET 関西支部では、2002 年 10 月に暫定的研究組織として「英語力プロジェクト」を立ち上げた。このプロジェクトは４つの部会（大学生指標部会、大学院生指標部会、企業人指標部会、英語教員指標部会）から成り、それぞれの段階で必要となる英語力の指標について、それらの裏付けとなるデータを、アンケートや事例を踏まえて検討してきた。この作業は、2002 年７月に文部科学省から出された「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想：英語力・国語力増進プラン」の検討課題に対し、JACET から文部科学省への提案書を作成すべく、その英語力指標に関わる部分を関西支部で担当したことによる。
それぞれの段階の、目指すべき英語力、備えるべき英語力として、具体的な指標を設定することは非常に難しい作業である。
「英語力プロジェクト」の提案には、TOEIC・TOEFLなどの既存のテストを用いることもひとつの手段として示したが、テスト・スコアだけに語学力の指標を委ねることは避けるべきであり、それ以外にも指標として設定すべき能力も付け加えるべきであるということは、それぞれの部会で一致した意見となっている。
本フォーラムは、まずそれぞれの部会長から提案書の報告を行い、さらにこの課題についてさらなる議論を深めるため、それぞれの段階で「備えるべき英語力」として、どのような指標や基準が設定されるべきなのか、公開の場で参加者の先生方とともに検討するために企画するものである。
なお、「英語力プロジェクト」により作成された提案書は、関西支部のホームページからダウンロードすることができる。

＜研 究 発 表 ＞「英語初期学習者に対する繋辞 be の潜在的および顕在的指導の効果について」
戸出 朋子 （大阪市立大正東中学校）
本研究は、ルール学習における潜在的指導・顕在的指導それぞれの効果を、be 動詞のコピュラとしての規則の学習に焦点をあてて検証する｡先行研究で、初期英語学習者の be の知識が未分析のチャンク状態にとどまり、彼らの言語運用には、be のないコピュラ文を表出する一方で不必要な be を一般動詞現在形と共起させるといったものが多い、ということがわかっている｡初期英語教育段階においてこの事態を改善することは、大学生の英語力低下の防止への一助となりうると思われる。そこで効果的な指導法を探るために、潜在的
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指導・顕在的指導のそれぞれが、コピュラ文での be の使用、及び一般動詞現在形の環境での be の過剰使用の防止という 2 点において効果があるのか、という研究課題を設定した｡そして、3 クラスよりなる 94 名の公立中学 1 年生を対象に実験を行った｡潜在的指導群には、規則に関する明示的な指導は行わず、被験者に事例を暗記するように指示した｡それに対し、顕在的指導群には、コピュラ文構造への意識を日本語を通して高めた上で、英語be のコピュラとしての機能に対する意識昂揚を行った｡また、統制群には当該構造に関する指導は施さなかった｡各実験群の事前テストから事後テスト１、2 にかけての変容を統制群のそれと比べた結果、（１）潜在的指導は be の義務的環境での使用において若干の効果が見られるが、過剰使用を防ぐのに効果があるとはいえない、（２）顕在的指導は義務的環境での使用・過剰使用の防止という両面において効果がある、（３）顕在的指導の効果は時を経るにつれて薄まっていく傾向にある、ということが明らかになった｡このことから、（１）be のルール学習促進のためには、be のコピュラとしての機能に対する意識昂揚が効果的であり、（２）その効果を持続させるためには、断続的に指導を行う必要がある、と結論付けることができる｡＜実 践 報 告 ＞"A study of partitionment of one lesson: how to change atmosphere and how toattract attention in class"Alex M. Hayashi （Tokiwakai Gakuen University）
The purpose of partitioning is to energize the class by splitting the lesson into
shorter segments which better maintain a high level of student interest and involvement.
I have found that, within a 90-minute lesson, changing the atmosphere of the classperiodically is vital to keeping the students active and on-task, and this in turn leads toincreased student satisfaction and improved attendance. This presentation considers
how to partition a lesson into segments which incorporate different atmospheres andfeelings, and are designed in such a way as to prevent students from becoming bored orrestless. I offer an implementation of partitioning which uses elements that aresystematic, physical, philosophical, sensational and trendy. In this presentation,
examples of five segments are taken up for respective consideration of how theyfunction in a 90-minute lesson. As a result, by the use of audio-approach, the students’interests have grown, at the same time their attendance has improved.
＜研 究 発 表 ＞「ESP におけるニーズ分析と大学英語教育‑ホテル業界の英語教育をケーススタディとして‑」
岩井 千春 （大阪大学大学院）
実践的英語教育の重要性が叫ばれて久しいが、その中で ESP 教育は特に注目されている分野の一つである。本研究は、ESP の先行研究の中でも、特にニーズ分析の研究( Munby 1978,West, L. 1984, Hutchinson & Waters 1987, West, R. 1994, Dudley‑Evans & St John 1998,
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Jasso‑Aguilar 1999, Bosher & Smalkoski 2002 など)をもとに、産業界での ESP のニーズ分析の結果から大学英語教育を考えたい。
本研究の目的は、
1) 英語能力が重要な役割を果たすホテル業界での ESP 教育をとりあげ、その実態を把握し問題を検証すること、2)ESP のニーズ分析から大学英語教育への示唆を導き出すことである。
研究方法として、量的研究と質的研究の両方を採用しホテル業界の英語教育について調査した。量的研究では、日本全国のホテルでの大規模なアンケート調査により英語教育の実施状況、内容、問題点などを概観した。調査結果では、業務に密着した英語(ESP)教育の必要性と、英語教育を業務に役立てたいとの企業の目的が明らかになったが、同時にその経費の高さが問題となっていることが判明した。また、質的研究では、2 社のホテルでの英語教育の参与観察やアンケート調査、インタビューを実施し、ESP 教育の実態を把握する一方で、学習者、教師、企業(教育担当部署)の三者からの多角的なニーズ分析を試みた。
本調査では、学習者にも仕事に役立つ ESP 教育が望まれていることが明らかとなったが、その英語教育の実態には多くの問題があることが分かった。
厳しい経済環境の中、企業は教育に経費を割くことが難しくなり、即戦力となる人材を求める傾向が益々強くなっている。このような企業のニーズは、就職難に直面している学生のニーズに強い影響力がある為、大学英語教育も学生の将来の職業的実践を視野に入れる必要性があるのではないかと考える。

＜ワークショップ＞「第二言語処理研究の方法とその教室への応用」
コーディネーター： 吉田 信介 （立命館大学）
パネリスト： 門田 修平 （関西学院大学）
横川 博一 （京都外国語大学）
吉田 晴世 （摂南大学）
倉本 充子 （広島国際大学）
第一言語第二言語の別を問わず、文の情報処理においては、与えられたインプットとしての視覚あるいは聴覚刺激文に対し、語彙処理（lexical processing）、統語処理（syntacticprocessing）、意味処理（semantic processing）をシリアルないしパラレルに適用し、アウトプットとしての文理解が達成されると考えられている。本ワークショップでは、主に外国語としての英語を素材に、まず(1) 「語彙処理研究の方法」（門田）と題し、語の記憶やアクセスを研究する手段としてこれまで採用されてきたオフライン、オンラインの各種研究法のうち、単語のプライミングや同時提示実験などの方法について解説する。次に、(2) 「文処理研究の方法」（横川）で、主に文の統語解析・意味処理過程について、ガーデンパス文などを利用した、自己制御読み（self‑paced reading）などの研究方法を概観し、その成果の一端について触れる。以上の(1)(2)を通じて、上記３つの処理モジュール間の関係について、これまでいかなる成果が得られてきたか、今後どのような展望が可能であ3

るか少しでも明らかにしたい。その上で、(3) 「基礎研究をいかにして CALL に応用するか」（吉田（晴））では、上記のような研究成果をどのように外国語としての英語の CALL システムの構築に生かすかに関し、主に聴覚・視覚両モードの同時英文提示や英単語学習システムを取り上げて、考察する。最後に、(4)「文字提示を伴うシャドーイングの方法」（倉本）では、すでに有意な効果が実証済である、英文の視覚提示を伴うシャドーイングの技法について検討し、さらに教室での実践例を紹介する。なお、各パネリストによる報告は、それぞれ１５分とし、各報告終了毎にそれぞれ簡単に質疑を受けて（５分）、最後に２０分程度フロアーの先生方との全体的討議の時間をとる予定である。

＜シンポジウム＞「企業の求める英語力」
コーディネーター：松浦
パネリスト：塩田 京子
瀬戸 康弘
青木 幹生

勉 （大阪青山短期大学）（（株）電通 人材開発局人材育成部主管）（ダイキン工業（株）海外人事担当部長）（元（株）JTB）

大学における英語教育と「企業の求める英語力」との接点を見いだすことを目的として、このシンポジウムを提案します。グローバル社会と言われる今日、製造業の海外進出の増大、通信手段としてのインターネット普及等を背景に、コミュニケーシ手段としての英語力を備える必要性が高まってきております。厳しい国際競争を勝ち抜き、グローバルな視点で創造的、積極的に物事を捉えるには、教養としての英語の能力と併せて生きた英語運用能力も求められます。このような流れの中、各大学は様々な試みにより「生きた英語力」を備えた学生の育成に努力しています。先に文部科学省が「英語が使える日本人」育成の為の戦略構想を立ちあげたのに伴い、JACET 関西支部がこのシンポジウムにおいて、実社会で必要とされる英語力がどのようなものであるかを、そのテーマにすることは時宜に適ったことであります。これを機に大学英語教育の枠組みにおいて広く社会の要請との接点を考える動機付けになることを願っています。
なお、３名のパネリストに取り上げていただく内容、またシンポジウムの構成などは次のとおりです。
① なぜ英語力が必要か（必要性、昇進、昇格等）② どんな英語力が必要か（レベルの設定）③ 企業の取り組みの現状と課題について（研修等による養成）
１人２０分のパネリストの発表終了後、予め、参加者に配布している質問、意見記入用紙に基づき、１人１０分の予定で参加者と討論を行います。

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