【基調講演】「ヘルスコミュニケーションにおけるコミュニケーションとディスコミュニケーションの相互作用－医療情報のあり方の観点から－」
講演者：石崎雅人（東京大学大学院情報学環教授）

座長：木内貴弘（東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野

9 月 21 日（土）12:30-13:40
医学部 1 号館 3 階講堂（Ａ会場）

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教授）

【基調講演】
9 月 21 日（土）12:30-13:40 医学部 1 号館 3 階講堂（Ａ会場）

ヘルスコミュニケーションにおけるコミュニケーションとディスコミュニケーションの相互作用－医療情報のあり方の観点から－
石崎 雅人
東京大学大学院情報学環教授

現代社会においてコミュニケーションは、その重要性が繰り返し指摘されている。
他方、この言葉はきわめて多様に使われており、その内実や有効性について批判がある。このようなコミュニケーションへの対立する捉え方は、医師と患者のコミュニケーションにおける意思決定に関して提唱されている shared decision making(SDM)においても見られる。SDM については、概念的に患者中心の医療の一部を成しており、臨床的な観点から実証的な知見が蓄積され、倫理的な観点からインフォームド・コン
セントを具体的に実践する手続きを示していると捉えることができるが、必ずしも多くの医療現場で活用されるには至っていない。Légaré and Thompson-Leduc(2014)はSDM に関する認識の誤解を挙げているが、まさにそれらが実践の障害となっており、現在でもさまざまな診療分野でその活用の問題点が議論されている。
コミュニケーション研究者のジョン・D・ピータース(1999)は、コミュニケーショ
ンに関する哲学を歴史的に辿り、コミュニケーションにおける他者の問題を消去する
ことなく、社会への参加としてのコミュニケーションの可能性を保持できるコミュニ
ケーションとは何かを探る。きわめて粗い対応づけではあるが、前者は、現代社会におけるコミュニケーションに対する批判の根底にあるものであり、後者は、コミュニ
ケーションを推進する基盤となっている。彼はコミュニケーションの条件についてテ
オドール・アドルノを参照し、述べている。脈絡は異なるが、それは、ジョン・デュ
ーイのコミュニケーション論への鶴見俊輔の批判である「コミュニケーション-ディ
スコミュニケーションの両者のダイナミックな相互作用において、理解し、両者の現在の『均衡』状態をぼくたちみんなの利益にむかって一分なり、二分なり改良すること」（鶴見 1952:168）とつながっている。本講演では、彼らが示したコミュニケーシ
ョンの可能性について、ヘルスコミュニケーションにおける医療情報のあり方の観点から検討したいと考えている。
【略歴】
The University of Edinburgh, Ph.D.（認知科学）。北陸先端科学技術大学院大学知識科学研究科助教授、東京大学社会情報研究所助教授を経て、現職。

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シンポジウム
医学部 1 号館 3 階講堂（Ａ会場）【シンポジウム１】「医療における対人コミュニケーション研究のアプローチ」
9 月 21 日(土)13:50-15:20【シンポジウム２】「医療情報をどう作り、どう届けるか～文書に関する研究アプローチ」
9 月 22 日（日） 10:30-12:00【シンポジウム３】「映像を創る、映像を分析する」
9 月 22 日(日)13：00－14：30

16【シンポジウム１】「医療における対人コミュニケーション研究のアプローチ」
9 月 21 日(土)13:50-15:20

医学部 1 号館 3 階講堂（Ａ会場）

ヘルスコミュニケーションの研究の中でも、医療場面における対人コミュニケーショ
ンの研究は早くから、さまざまな分野の研究者によって行われてきた。本シンポジウム
では、異なる方法論的アプローチと研究デザインをとる医療コミュニケーション研究が、それぞれどのような理論的背景に基づき、何を明らかにしようとしてきたのか、日本における実証研究をもとに議論する。
一方で、日本発の医療コミュニケーションの実証研究の論文は少しずつ蓄積されてきているものの、まだそれほど多くない。医療における対人コミュニケーション研究を計画、実施し、研究論文として発表していく過程における難しさ、留意点などについても論文著者としての経験を踏まえて共有していただき、今後の日本における実証研究とその成果の発信を後押しできるような議論もあわせて行いたい。
【座長】
石川ひろの（帝京大学大学院公衆衛生学研究科 教授）
東京大学医学部健康科学・看護学科卒業、同大学院医学系研究科健康社会学分野およびJohns Hopkins University School of Public Health 博士課程修了。帝京大学医学部
衛生学公衆衛生学講座講師、滋賀医科大学医療文化学講座行動科学准教授、東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野准教授を経て、2018 年度より現職。
主な研究関心は、患者-医療者間コミュニケーション、ヘルスリテラシー、医療面接教育など。
高永茂（広島大学大学院文学研究科 教授）
広島大学文学部言語学専攻卒業、広島大学大学院文学研究科博士課程後期修了。呉大学
社会情報学部教授、広島大学大学院文学研究科准教授を経て、2009 年度より現職。主な研究分野は、社会言語学、語用論、医療コミュニケーション。近年はナラティブやライ
フストーリーに関心をもって研究を進めている。

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【シンポジウム１】 医療における対人コミュニケーション研究のアプローチ

医療場面における意志決定過程のコミュニケーション：
会話分析的アプローチでみえること
川島 理恵
京都産業大学 国際関係学部 准教授
患者中心主義が唱えられる昨今の医療現場において意思決定過程は、家族・患者にとっても医師にとっても重要な局面である．救急医療など困難な決断を迫られる現場では、会話の微妙な機微によって意思決定過程の方向性が左右されることが多々ある．本発表では、会話分析を用いることでみえてくる意思決定過程における相互行為的リソースのいくつかを示す．
例えば、救急医療という切迫した状況で、患者家族に対して状況説明がなされる．その説明が物語りとして構成されることで、説明に時間軸がうまれ、同時に提案の方向性が示唆されることがある．またその物語りの中に、前提となっている共通理解や推測される予後を織り込まれることで、より提案の方向性が明確に示される．さらに、医師の判断の根拠となるデー
タが説明される際、「電気信号があるけれども脈が触れない」など極めて感覚的なことが参照され、家族の目の前で患者に触れながらその説明が行われる．こうした一つ一つの相互行為的リソースが相乗的に用いられることで、蘇生措置をこれ以上行わないといった難しい
決定が成立するのだ．本発表では、家族にとって受け入れにくい提案であっても、それが「受け入れられる選択肢」となるコミュニケーションの過程を明らかにする．
【略歴】
2006 年カルフォルニア大学ロサンジェルス校社会学部 Ph.D 取得後、埼玉大学理工学部
産学官連携研究員、日本学術振興会 PD/RPD にて研究に従事．その後、関西外国語大学
短期大学部講師・准教授、東京医科大学医学部救急災害医学講座兼任助教を経て 2019年度より現職．終末期医療、女性医療、救急医療、災害医療、プライマリケアなどの医療現場におけるコミュニケーションについて会話分析的な研究を行う．

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【シンポジウム１】 医療における対人コミュニケーション研究のアプローチ

機能分析（RIAS）によるアプローチ
野呂 幾久子
東京慈恵会医科大学 教授
医療コミュニケーション研究方法の一つに、Roter Interaction Analysis System（RIAS）がある。RIAS は、1977 年に米 Johns Hopkins 大学の Debra Roter 教授が開発した方法で、診療場面における 2 者間（医師―患者など）、あるいは 3 者間（医師―患者―患者家族など）のコミュニケーションをカテゴリー化し、結果を量的に表すことによって、コミュニケーションの特徴を客観的、体系的にとらえようとするツールである。RIAS は、開発国アメリカだけでな
く、ヨーロッパ、アジア、アフリカなどでも広く使用されており、2011 年時点で 250 本以上の論文が発表されている。
シンポジウムでは、RIAS について、その理論的背景、分析方法を説明した後、日本における研究例として医師、患者のジェンダー、コミュニケーションスタイル、満足度の関連を調べた研究などを紹介する。最後に、日本の医療の現場で数を必要とする量的研究を行うさいの困難点、留意点などについても論じる。
【略歴】
国際基督教大学卒業後、一般企業社員、米国国務省日本語研修所講師、静岡大学助手、講師、助教授を経て、2001 年より東京慈恵会医科大学助教授、2007 年准教授、2011年より教授。2004 年から 2005 年まで The Johns Hopkins University School of Public Health客員助教授。博士（情報科学）（東北大学）。

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【シンポジウム１】 医療における対人コミュニケーション研究のアプローチ

コミュニケーションを変化させる：医師に対するコミュニケーション・スキル・トレーニングの有効性評価
藤森 麻衣子
国立がん研究センター 社会と健康研究センター 室長
インフォームドコンセント（IC）を前提とするがん医療において、患者が医療行為について十分な説明を受け、きちんと理解し、自由意思に基づき同意することが前提となる。そのため患者－医療者間のコミュニケーションの内容は IC の質を左右する。難治がんの告知や再発・転移、抗がん剤治療中止といった悪い知らせを伝える医師のコミュニケーション行動
は、患者の心理的ストレスや治療の意思決定にまで影響する。
コミュニケーションは言語的コミュニケーションに加え、非言語的コミュニケーションが受け手の信頼感などの印象に大きな影響を及ぼすことが示されていることから、医師が望ましい
コミュニケーション行動を習得する方法として、コミュニケーションに関する知識を得るためのテキストやビデオを用いた講義、ロール・プレイ、ピアディスカッションを含む小グループでのコミュニケーション・スキル・トレーニング（CST）が提案されている。
我が国においても、患者の意向（支持的な環境の設定、伝え方への配慮、付加的な情報の提供、安心感と情緒的なサポートの提供）に即した CST プログラムが開発され、その有効性が無作為化比較試験により検討された。主要評価である医師のコミュニケーション・スキ
ルは、模擬患者との面談が録画され、トレーニングを受けた評定者によるマニュアルに基づき、患者の意向に即したコミュニケーション 4 因子 27 項目についての印象評定が行われた。結果として、介入群において対照群よりも、支持的な環境の設定、伝え方への配慮、安心感と情緒的なサポートの提供の 3 因子の得点が有意に向上することが示された。副次評価として、医師のコミュニケーションに対する自己効力感の向上、患者の心理的ストレスの軽減、患者の医師への信頼感の向上に対する効果も示された。
本研究結果は、2017 年に公表された米国臨床腫瘍学会のコンセンサス・ガイドラインにおいても引用され、CST が推奨されていることから、今後の普及が期待される。
【略歴】 公認心理師／臨床心理士。専門は、精神腫瘍学、臨床心理学、行動科学。2004
年早稲田大学大学院人間科学研究科満期退学。その後 2010 年まで、博士研究員として、
国立がん研究センター、シカゴ大学、メモリアルスローンケタリングがんセンター、理化学研究所。2011 年から臨床心理士として国立がん研究センター中央病院。2013 年から国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所自殺総合対策センター適応障害研究室長。
2017 年より現職。日本サイコオンコロジー学会理事。
20【シンポジウム２】「医療情報をどう作り、どう届けるか～文書に関する研究アプローチ」
9 月 22 日（日） 10:30-12:00
医学部 1 号館 3 階講堂（Ａ会場）

インターネットや本などを介して伝えられる疾患や療養に関する情報の多くは、文書を使って伝えられる。識字率が高い日本において、文書で伝えることは当たり前のように行われることが多く、文書情報の評価やその他の研究アプローチは、これまで国内ではほとんど紹介されてこなかった。今後ますます高齢者が増え、日本語を母国語としない人々が増える中で、複雑な医療に関する情報を、どうわかりやすく伝えるかといったニーズは、これまで以上に高まっている。
本シンポジウムでは、医療において活用される文書情報の文章表現に関する研究、リーダビリティに関する研究、また意思決定の判断の助けとなる医薬品情報の提供の仕方についての研究を概観しつつ、医療や療養の意思決定の判断の助けとなる文書情報をどう提供し、利用者の理解や活用を促進することができるのか、一緒に考えていきたい。
【座長】
中山健夫（京都大学大学院 医学研究科 社会健康医学系専攻 健康情報学分野 教授）
東京医科歯科大学医学部卒。内科研修後、東京医科歯科大学難治疾患研究所、米国 UCLA
フェロー、国立がんセンター研究所がん情報研究部室長を経て、2000 年より京都大学
大学院医学研究科社会健康医学系専攻助教授、2006 年より同教授（健康情報学分野）、
2016～19 年、同専攻長・医学研究科副研究科長。2001 年度より根拠に基づく医療、診療ガイドラインに関する厚生労働省の研究班主任研究者。財団法人日本医療機能評価機
構医療情報サービス事業 Minds 委員、NPO 法人エビデンスベーズドヘルスケア協議会（理事長）、健康と病いの語りディペックス・ジャパン（副理事長）、同日本インターネット医療協議会（理事）、同日本メディカルライター協会（理事）、他。
高山智子（国立がん研究センター がん対策情報センター がん情報提供部 部長、東京大学大学院 医学研究科 社会医学専攻 がんコミュニケーション学連携講座 准教授）
東京大学大学院医学系研究科健康科学・看護学専攻博士課程修了。博士（保健学）。国内最大のがん情報提供サイト「がん情報サービス」の運営や、また国のがん対策の要として整備が進められている全国のがん相談支援センターの展開等、がんコミュケーショ
ン学の研究と実践に取り組む。2018 年より東京大学医学研究科社会医学専攻がんコミュニケーション学連携講座准教授を兼任。
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【シンポジウム２】 医療情報をどう作り、どう届けるか～文書に関する研究アプローチ

Shared Decision Making を促す患者向け医薬品情報北澤 京子 1、山本 美智子 2
1)京都薬科大学、2)熊本大学大学院生命科学研究部（薬学系）
患者向けの医療用医薬品の文書として最も身近なのは、処方された薬といっしょに手渡される薬剤情報提供文書（薬情）だろう。薬情以外の文書としては、厚生労働省の通知に基づき製造販売業者が作成する「患者向医薬品ガイド」や、一般社団法人くすりの適正使用協議会が提供（作成は製造販売業者）する「くすりのしおり®」がある。
これらはいずれも薬の説明書であり、患者は処方された薬を服用することが前提となっている。それはそれで重要だが、患者自身が薬の益と害を比較考量するだけの情報は含まれていない。薬の作用メカニズムは書かれているが効果は書かれておらず、副作用の種類は列挙されているが発現頻度は示されていない。
臨床試験の結果を基に、薬の益（効果）と害（副作用）をその数値を含めて一覧表にしたのが「Drug Fact Box」である。一般市民を対象に、「Drug Fact Box」と「薬の要約（添付文書からの抜粋）」を比較したランダム化比較試験の結果、「Drug Fact Box」群で薬の理解が深
まり、益が大きく害が少ない薬を正しく選択することが示されている。
患者の意思決定を支援する文書である「Patient Decision Aid（PDA）」も各国で作成されている。コクランレビューによると、PDA により治療選択肢に関する知識が増す他、患者がよりよい説明を受けたと感じ、自分にとっての優先順位がより明確になるといった効果が認められている。英国（NICE）では診療ガイドラインに準拠して薬剤選択に関する PDA が作成されている。
海外のこうした取り組みを参考に、国内でも患者にとって有用な医薬品情報について検討していきたい。
（本研究は AMED「患者・消費者向けの医薬品等情報の提供のあり方に関する研究（課題番号
１８mk0101114h0001）」の支援を受けた）【略歴】
1994～2014 年 日経 BP 社勤務
2007 年

英国ロンドン大学公衆衛生学熱帯医学大学院修士課程修了

2014 年～

京都薬科大学客員教授

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【シンポジウム２】 医療情報をどう作り、どう届けるか～文書に関する研究アプローチ

ヘルスコミュニケーションにおける方法論としてのリーダビリティ研究酒井 由紀子
東京財団政策研究所 政策データラボ シニア・マネージャー兼研究員
識字率の高い日本でも、一般の人々のヘルスリテラシーは高くないという指摘もあり、医療従事者との間にはコミュニケーションギャップが生じている。このギャップ解決の一方向として「情報の適正化」がある。
この「情報の適正化」のために、英語圏ではリーダビリティ研究の成果が応用されている。
ヘルスコミュニケーションにおいて、患者資料や健康医学情報サイトなどで、様々な書かれたメディアが使われていて、これらの文書やテキストの読みやすさや内容理解のしやすさの評価や改善のために、リーダビリティの研究成果が役立つからだ。
日本語においても、近年、自然言語処理の進展からリーダビリティ測定ツールが複数開発されたり、日本語学の広がりの中で「やさしい日本語」の提唱や書き換えの試みがみられたりしている。理論的に文章理解プロセスと言語条件の検討がなされてきてもいるが、健康
医学分野の文書やテキストにリーダビリティの視点を適用した実証研究はまだ少ない。
本発表では、コミュニケーションギャップの解消に役立つ、英語および日本語のリーダビリ
ティ研究とその実践について、健康医学分野を中心に話題提供する。
【略歴】
＜学歴＞
1983 年 慶應義塾大学文学部図書館・情報学科卒業
2001 年 ノースカロライナ大学チャペルヒル校修士課程修了（情報学）
2009 年 慶應義塾大学文学研究科博士課程単位取得退学 2012 年博士（図書館・情報学）＜職歴＞
1983 年 慶應義塾大学情報センター（現、メディアセンター）
2013 年 慶應義塾大学文学部図書館・情報学専攻 准教授（有期）2018 年 （公財）東京財団政策研究所 政策データラボ シニア・マネージャー兼研究員＜所属学会＞
日本図書館情報学会、三田図書館・情報学会
Medical Library Association, Association for Information Science and Technology

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【シンポジウム２】 医療情報をどう作り、どう届けるか～文書に関する研究アプローチ「医療福祉ジャーナリズム学」研究の一事例～ディオバン事件と臨床研究法成立の関係に迫る～
西村 多寿子プレミアム医学英語教育事務所

医療ライター・翻訳者

高血圧症治療薬ディオバン（一般名：バルサルタン）の効果を調べた大規模臨床試験の論文に、恣意的なデータ操作の疑いや、製薬会社が関与した疑惑が浮上し、2013 年 2 月
以降、国内外のメディアで大きく取り上げられる騒動に発展した。これを受けて厚生労働省に 『高血圧症治療薬の臨床研究事案に関する検討委員会』が設置され、その後、『臨床研究に係る制度の在り方に関する検討会』での議論を経て、2017 年 4 臨床研究法が成立した。演者は、臨床研究論文の紹介記事執筆や、医療者に医学英語を教えることを生業としているが、本件については、医療福祉ジャーナリズム学の社会人学生として、事件発覚から臨床研究法成立までの流れを経時的に整理し、研究不正の報道が、国の臨床研究関連の議論や法制度に与えた影響を検討したいと考えた。
最終的に本研究は、ディオバン事件を扱った新聞記事と厚労省の検討会議事録を分析対象とした計量テキスト分析と、検討会委員への面接調査で構成し、学位論文としてまとめたが、研究の過程では、目的に沿った調査・分析方法の選択、調査対象者への依頼や匿名・公開の判断など、様々なところで迷いが生じた。講演では、本研究の概要を紹介した上で、演者が何に悩んだかを明らかにし、新聞記事や議事録など異なる趣旨や文体で作成されたテキストの比較や、面接調査で入手した内容を調査結果として文書にする際の課題について議論したい。
【略歴】
東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻 修士課程修了。国際医療福祉大学大学
院 保健医療学専攻 医療福祉ジャーナリズム分野 博士課程修了。保健師・看護師免許所有。外資系製薬会社、総合病院、産業保健分野での実務経験を経て起業。
学位論文「日本の臨床研究の質向上に向けてメディアの果たす役割」、原著論文「主要臨床医学雑誌の原著論文掲載数と研究内容の国際比較」、共訳書「生命倫理を考える－終
わりのない７編の物語」ほか

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【シンポジウム２】 医療情報をどう作り、どう届けるか～文書に関する研究アプローチ

患者向け医療情報ではどのような文章表現がよいのか~がん情報作成経験より
早川 雅代
国立がん研究センター がん対策情報センター がん情報提供部 医療情報コンテ
ンツ室 室長
患者が医師と円滑にコミュニケーションを行い、ともに意思決定を行っていくためには、自分の疾患を理解する必要がある。しかし、患者自身が医師向けの専門書を読みこなすこと
は難しいことから、一般向けのわかりやすい情報が求められている。
このわかりやすい医療情報の要件としては、平易な文章であることのみならず、信頼できる
内容を、偏りなく、誤解を与えないような文章表現により伝え、利用者の理解の助けとなるよ
うな質の高い情報であることが挙げられる。近年、インターネット上などでの医療・健康に関する情報の質やその提供体制が問われたことは記憶に新しい。
しかし、諸外国では質の高い患者向けの医療情報作成手法についての検討が始まっているが、日本語による同様の検討はほとんどなされておらず、日本語での情報作成において，考慮すべき観点や具体的な方法は明文化されていないのが現状である。
検討に向けた取り組みの一つとして、患者向け情報サイト「がん情報サービス」の作成過程のデータを用いた医療情報の文章表現に関するパイロット研究の結果を紹介する。本検討では、情報の理解に繋げるために表現を変更した例として、医師主体の表現や難しい表現などを抽出した。さらには、諸外国の患者向けの医療情報の作成方法についても一部紹介させていただく。
より良い患者と医師のコミュニケーションを支援するための患者向け医療情報では、どのような文章表現がよいのかについて、参加者の方々とともに考えていけることを楽しみにしている。
企業の薬剤師として、薬や病の情報を作り届ける仕事に約 15 年従事。社会人学生として東京大学大学院医学系研究科の専門職大学院で学び 2011 年公共健康医学専攻（SPH）修了、続いて 2015 年医学博士課程社会医学専攻修了。その後、現職にて「がん情報サービ
ス」にて患者・市民向けのがんに関する情報作成と提供を担当。

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【シンポジウム３】「映像を創る、映像を分析する」
9 月 22 日(日)13：00－14：30

医学部 1 号館 3 階講堂（Ａ会場）
テレビは、多くの一般人にとって主要な医療・健康情報源のひとつであり、不特定多数の視聴者の知識、態度、行動に影響を与える。テレビ番組には、ニュース報道やドキュメンタリーなどのノンフィクションから健康バラエティ番組や医療ドラマなどのエンターテイメントなどがあり、その番組特性は多岐にわたる。各番組が取り扱う医療・健康情報が科学的根拠のある内容であり、医療に対する信頼を損ねない内容であること
は、ヘルスコミュニケーション研究の重大なテーマである。しかし、映像を対象とした研究は日本では未だ確立しているとは言えない。
本シンポジウムでは、テレビ医療・健康番組の制作者、医療者の目線で医療記事の評価に携わっている医師、そしてテレビ研究の第一人者に、現代メディア環境における医療・健康に関する映像コンテンツの変遷や課題、研究方法についてご講演いただき、現状の課題と今後の方向性について議論する。
【座長】
河村洋子（静岡県立文化芸術大学文化政策学部 准教授）
山口県徳山市（現周南市）出身、1998 年中央大学法学部法律学科卒業後民間企業に勤務し、2001 年からアラバマ大学バーミングハム校公衆衛生大学院（行動科学専攻）に留学。2003
年に公衆衛生学修士（Master of Public Health）、2006 年に PhD(in Health Education andPromotion)を取得。帰国後、2007 年 2 月からベネッセ研究教育開発センターに研究員として勤務。その後、2008 年 4 月から 2009 年７月まで国立がんセンター（現国立がん研究センター）がん対策情報センターでのリサーチレジデントを経て、2009 年８月から 2017 年３月まで熊本大学政策創造研究教育センター准教授を務める。2017 年４月より現職。健康・保健・福祉政策関連他、地域づくり、防災減災、男女共同参画推進など実践的な介入研究に取り組む。

加藤美生（帝京大学大学院公衆衛生学研究科 助教）
東京大学医療コミュニケーション学教室にてヘルスコミュニケーションを学ぶ。これまでに「健康課題へのエンターテイメント・エデュケーションの効果検証と教育プログラム開発」、「医療・健康情報を取り上げた生活情報・バラエティ番組の内容分析」、「テレビが描く患者像とその変遷に関する研究」などの研究を行う。報道やエンターテイメントなどの多様なメディアが創造する力とストーリーの力で人々の健康行動への意識や態度、行動に変革をもたらすため、メディアと医療の双方が情報やニーズを共有する場「メディアと医療をつなぐ会～Be Creative for Health」を企画運営する。
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【シンポジウム３】 映像を創る、映像を分析する「バズる」「心を動かす」映像のヒミツ～テレビ・ネットを中心に
市川 衛
ＮＨＫ制作局チーフ・ディレクター
映像を用いたコンテンツ（テレビ番組やネット動画など）は、一般の人が医療健康情報を得るうえで欠かせない存在になっている。東京都の調査では、医療健康情報のソースとしてテレビを挙げた人は 78.0％と、2 位のインターネット（ＳＮＳを除く）の43.4%を引き離して１位になっている。（※１）
いわゆる教科書やパンフレットなどテキストベースのコンテンツと比較した場合、映像コンテンツの特徴として、含まれる情報量の「少なさ」が挙げられる。例えばテレ
ビ番組であれば、45 分の番組で伝える情報量はＡ４の紙１枚程度にまとめられる。
一方で、テレビ番組は視聴者の感情を動かし、行動を変える力に優れており、ときに社会的なムーブメントを作り出し、医療・健康の政策に影響を与えることもある。
映像コンテンツはなぜ心を動かすのか？そこには、映像や音声による非言語的なコミュニケーションはもちろん、制作現場において蓄積された、心を動かすための「ノウハウ」が影響している。一方で近年の研究では、映像コンテンツの持つ「感情を動かす」力が誤解を生む情報の拡散に用いられていることも明らかになってきている。（※２）
映像コンテンツの持つ力をいかに「より良い」社会課題の解決につなげるか、メデ
ィア関係者・医療者・当事者などが参画して情報発信の質を高めようとする「メディカルジャーナリズム勉強会」の取り組みについて紹介する。
（※１）東京都福祉局 平成 26 年度「都民の健康と医療に関する実態と意識」（※２）Sharma M et al. Am J Infect Control. 2017 Mar 1;45(3):301-302.
【略歴】
2000 年、東京大学医学部健康科学看護学科卒業後、ＮＨＫ入局。医療・福祉・健康分野をメインに世界各地で取材を行う。16 年スタンフォード大学客員研究員。厚生労働省「要介護認定・介護レセプト等情報の提供に関する有識者会議」構成員。
＜主な作品＞ＮＨＫスペシャル「睡眠負債があぶない」「腰痛・治療革命」ためしてガッテン「認知症！介護の新技」など。

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【シンポジウム３】 映像を創る、映像を分析する

医療健康報道の質を探るーメディアドクターで記事を「科学」する
渡邊 清高
帝京大学医学部内科学 腫瘍内科、メディアドクター研究会
メディアドクターは、医療健康報道を評価する活動を通して、その質を向上させようとする活動である。医療の専門家とメディア関係者とがチームを組んで、社会に発信された医療・保健記事を臨床疫学などの視点から評価し、その結果をフィードバ
ックするもので、オーストラリア、カナダ、米国などで実施されている。日本においては 2007 年より活動を開始、単に記事の内容について論評したり批判したりするのでなく「見出しの裏側 Behind the headline」にある背景、プレスリリースや報道事例をもとに 10 の視点で議論を行い、患者・市民からみた医療・健康報道の望ましいあり方について、定例会の参加者により議論を行うことが、海外にはない特色といえる。
海外での活動を含め、新聞やウェブメディアなど、テキストを評価対象としている。映像を評価した経験は多くはないが、国内での検討では「背景情報」「効果と不利益に関する指標」を持つことが、テレビ報道を評価する際に重要であるという指摘がなされていた。
オーストラリアでの活動からは、タブロイド紙、大手紙、オンラインニュース、商業的な時事テレビ報道のカテゴリごとの分析がなされ、テレビ報道が最も評価が低い結果であった。テレビ報道の評価が低い背景には、美容やサプリメント、アンチエイジ
ングなど根拠が乏しい内容についての「あおりや病気づくり」、未承認の治療や介入に関する報道がなされることが指摘されていた。
情報源、研究デザイン、プレスリリースの内容に加え、伝えるメディアの性質や目的、受け手の立場やスキルによって、医療健康報道の受けとめられ方は異なる。メ
ディアドクター研究会では、記事の評価に加え、情報の伝え方、読み解き方についての議論を通して、メディア＝患者・市民＝研究者・医療者の対話を促す活動を展開している。
【略歴】
東京大学医学部、東京大学大学院医学系研究科卒業。
帝京大学医学部内科学講座 腫瘍内科 准教授、メディアドクター研究会幹事長。
専門は腫瘍内科、消化器内科、がん対策、医療情報の発信とコミュニケーション。
信頼できる情報の発信と、現場と地域のニーズに応じた普及の取り組みを実践している。
メディアドクター研究会ホームページ：http://mediadoctor.jp/

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【シンポジウム３】 映像を創る、映像を分析する

ヘルスコミュニケーションと映像メディア：映像分析の視点から
伊藤 守
早稲田大学教育総合科学学術院・教授
デジタルメディアの発達にともない、ヘルスや医療にかんする映像がドキュメンタリ
ーやドラマを通して一般の人々に視聴される機会や、医学部学生の教育用として実際の医療現場の映像が活用される機会が増えている。そこには様々な課題があるように思われるが、本報告では映像を分析する視点から、これまでのメディア研究が「ヘルスコミュニケーション学」とどのように接合可能かを考えてみることにしたい。
【略歴】
法政大学社会科学研究科博士課程修了（満期退学）
新潟大学人文学部・教授を経て、2000 年 4 月より早稲田大学教授
2009 年～2012 年 日本社会情報学会（JASI）会長
2012 年～2014 年 社会情報学会（SSI）会長
2016 年～20１8 年 カルチュラルスタディーズ学会代表幹事

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