北伊豆断層帯の長期評価について

平成１７年 ２月 ９日
地震調査研究推進本部
地震調査委員会

地震調査研究推進本部は、「地震調査研究の推進について －地震に関す
る観測、測量、調査及び研究の推進についての総合的かつ基本的な施策－」（平成 11 年 4 月 23 日）を決定し、この中において、「全国を概観した地震
動予測地図」の作成を当面推進すべき地震調査研究の主要な課題とし、また「陸域の浅い地震、あるいは、海溝型地震の発生可能性の長期的な確率評価を行う」とした。
地震調査委員会では、この決定を踏まえつつ、これまでに陸域の活断層として、77 断層帯の長期評価を行い公表した。
今回、引き続き、北伊豆断層帯について現在までの研究成果及び関連資料を用いて評価し、とりまとめた。
評価に用いられたデータは量及び質において一様でなく、そのためにそれぞれの評価の結果についても精粗がある。このため、評価結果の各項目について信頼度を付与している。

平 成 17 年 2 月 9 日
地震調査研究推進本部
地 震 調 査 委 員 会

北伊豆断層帯の評価

北伊豆断層帯は、伊豆半島の北部に位置する活断層帯である。ここでは、昭和 57、58 年度に地質調査所（現：産業技術総合研究所）によって実施された調査をはじめ、これまでに行われた調査研究成果に基づいて、この断層帯の諸特性を次のように評価した。
１．断層帯の位置及び形態
北伊豆断層帯は、神奈川県足柄下（あしがらしも）郡箱根町南部から、湯河原町、
静岡県三島市、熱海市、田方（たがた）郡函南（かんなみ）町、韮山（にらやま）町及び大仁（おおひと）町を経て、伊豆市に至る断層帯である。全体の長さは約 32km
で、概ね北北東－南南西方向に延びる。本断層帯は左横ずれを主体とする断層から構成される（図１、２及び表１）。
２．断層帯の過去の活動
北伊豆断層帯の最新活動は 1930 年（昭和５年）の北伊豆地震であり、その際には２－３ｍ程度の左横ずれが生じた。また、本断層帯の平均的なずれの速度は２ｍ／千
年程度であった可能性があり、平均活動間隔は約１千４百－１千５百年であったと推定される（表１）。
３．断層帯の将来の活動
北伊豆断層帯は、断層帯全体が１つの区間として活動する場合、マグニチュード
7.3 程度の地震が発生し、２－３ｍ程度の左横ずれが生じると推定される。本断層帯の最新活動後の経過率及び将来このような地震が発生する長期確率は表２に示すとおりである（注１、２）。
４．今後に向けて
北伊豆断層帯の東側一帯には、右横ずれを主体とする長さ６km 未満の断層群が分布する（図３）。しかし、それらの活断層としての諸特性はほとんど明らかにされていない。本断層群の将来の活動性を明確にするためには、その活動性に関する基礎資料を整えるとともに、南東延長部海域の調査を行なうことが望ましい。

1

図１

北伊豆断層帯の概略位置図（長方形は図２の範囲）

2

図２

北伊豆断層帯の位置と主な調査地点

3

図３

北伊豆断層帯の評価において考慮した断層

4

表１
項

目

北伊豆断層帯の特性
特

性

信頼度
(注３)

根 拠
（注４）

１．断層帯の位置・形態(1) 断層帯を構成す 箱根町断層、北伊豆活断層系（b, c, l）*、
る断層
丹那断層*、浮橋西方断層、浮橋中央断層
土沢断層、大野断層、上年川断層、加殿（かどの）断層、旭滝断層、佐野断層など（東側には、熱海峠断層*や相ノ原断層*、姫之湯断層などの北西－南東方向に延びる分岐断層群が分布する。
）

文献３、７などによる。
*北伊豆活断層系（文献３）を構成する断層。

(2) 断層帯の位置・ 地表における断層帯の位置・形状
形状
断層帯の位置（北端）北緯 35°12′東経 139°02′（南端）北緯 34°55′東経 138°57′○◎

約 32km○

長さ

文献３による。
位置及び長さは図２から計測。

地下における断層面の位置・形状
長さ及び上端の位置(3) 断層のずれの向きと種類

地表での長さ・
位置と同じ◎上端の深さが 0km であることから推定。

上端の深さ

0km

◎

一般走向

N15°E

◎

一般走向は、断層帯の端部を直線で結んだ方向（図２参照）。

傾斜ほぼ垂直－高角（地下 160ｍ以浅）○

傾斜は文献３、６に示された資料や断層の形状から推定。

幅10km 程度△

幅は、傾斜と地震発生層の下限の深さ(約 10km)から推定。

左横ずれ断層

◎文献３、７、９などに示された地形の特徴などから推定。

２ｍ／千年程度（左横ずれ成分）△

文献５、８に示された資料から推定。

２．断層帯の過去の活動(1) 平均的なずれの
速度5(2) 過去の活動時期

活動１（最新活動）
1930 年（昭和５年）北伊豆地震
活動２（１つ前の活動）
838 年以後、13 世紀以前
活動３（２つ前の活動）
約２千８百年前以後、約５世紀以前
活動４（３つ前の活動）
約５千６百年前以後、約３千１百年前以前
活動５（４つ前の活動）
約６千２百年前以後、約５千６百年
前以前(3) １回のずれの量 １回のずれの量
２－３ｍ程度と平均活動間隔（左横ずれ成分）
平均活動間隔約１千４百－１千５百年(4) 過去の活動区間◎

活動時期は、文献４、11、12 に示された資料から推定。

○
△
◎

◎

◎

文献７、10 による。

○

過去５回の活動から推定。

○

過去の活動、断層の位
置・形態から推定。

断層帯全体で１区間○

マグニチュード 7.3 程度○

２－３ｍ程度（左横ずれ成分）○

過去の活動、断層の位
置・形態から推定。
過去の活動、断層の長さから推定。
過去の活動、断層の長さから推定。

断層帯全体で１区間（1930 年の北伊豆地震の際には、北西－南東方向に延びる分岐断層群のうち、姫之湯断層も同時に活動した。）

３．断層帯の将来の活動(1) 将来の活動区間 活動区間
及び活動時の地
震の規模
地震の規模
ずれの量

表２
項

北伊豆断層帯の将来の地震発生確率等

目

将来の地震発生確率等
（注５）

信頼度
（注６）

備

考

0.05

地震後経過率（注７）
今後 30 年以内の地震発生確率
今後 50 年以内の地震発生確率
今後 100 年以内の地震発生確率
今後 300 年以内の地震発生確率

ほぼ 0％
ほぼ 0％
ほぼ 0％
ほぼ 0％

集積確率（注８）

ほぼ 0％

6

a

発生確率及び集積確率は文献２による。

注 1：我が国の陸域及び沿岸域の主要な 98 の活断層のうち、2001 年４月時点で調査結果が公表されているものについて、その資料を用いて今後 30 年間に地震が発生する確率を試算すると概ね以下のようになると推定される。
98 断層帯のうち約半数の断層帯：30 年確率の最大値が 0.1%未満
98 断層帯のうち約 1/4 の断層帯：30 年確率の最大値が 0.1%以上－３%未満
98 断層帯のうち約 1/4 の断層帯：30 年確率の最大値が３%以上（いずれも 2001 年４月時点での推定。確率の試算値に幅がある場合はその最大値を採用。）
この統計資料を踏まえ、地震調査委員会の活断層評価では、次のような相対的な評価を盛り込むこととしている。
今後 30 年間の地震発生確率(最大値)が３%以上の場合：「本断層帯は、今後 30 年の間に発生する可能性が、我が国の主な活断層の中では高いグループに属することになる」
今後 30 年間の地震発生確率(最大値)が 0.1%以上－３%未満の場合：「本断層帯は、今後 30 年の間に地震が発生する可能性が、我が国の主な活断層の中ではやや高いグループに属することになる」
注 2：1995 年兵庫県南部地震、1858 年飛越地震及び 1847 年善光寺地震の地震発生直前における 30 年
確率と集積確率は以下のとおりである。
地震名

活動した活断層

地震発生直前の 地震発生直前の 断 層 の 平 均 活 動
30 年確率 (%) 集積確率 (%) 間隔 (千年)約 1.7－約 3.5
1995 年兵庫県南部地震 六甲・淡路島断層帯主0.02%－8%
0.06%－80%（Ｍ7.3）
部淡路島西岸区間「野島断層を含む区間」(兵庫県)
約 1.7－約 3.6
1858 年飛越地震
跡津川断層帯
ほぼ 0%－13%
ほぼ 0%－（Ｍ7.0－7.1）(岐阜県・富山県)

1847 年善光寺地震（Ｍ7.4）

長野盆地西縁断層帯(長野県)

90%より大
ほぼ 0%－20%

ほぼ 0%－
90%より大約 0.8－約 2.5「長期的な地震発生確率の評価手法について」（地震調査研究推進本部地震調査委員会, 2001）に示されているように、地震発生確率は前回の地震後、十分長い時間が経過しても 100％とはならない。その最大値は平均活動間隔に依存し、平均活動間隔が長いほど最大値は小さくなる。
平均活動間隔が１千５百年の場合は 30 年確率の最大値は 16％程度である。
注 3：信頼度は、特性欄に記載されたデ－タの相対的な信頼性を表すもので、記号の意味は次のとおり。
◎：高い、○：中程度、△：低い
注 4：文献については、本文末尾に示す以下の文献。
文献１：第３次丹那断層発掘調査研究グループ（1988）
文献２：地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001）
文献３：活断層研究会編（1991）
文献４：近藤ほか（2003）
文献５：久野（1936）
文献６：Kuno（1936a）
文献７：松田（1972）
文献８：松本ほか（1993）
文献９：中田・今泉編（2002）
文献 10：Sato（1973）7

文献 11：丹那断層発掘調査研究グループ（1983）
文献 12：山崎ほか（1984）
注５：評価時点はすべて 2005 年 1 月 1 日現在。「ほぼ 0％」は 10-3%未満の確率値を示す。
注６：地震後経過率、発生確率及び現在までの集積確率（以下､発生確率等）の信頼度は、評価に用いた信頼できるデータの充足性から、評価の確からしさを相対的にランク分けしたもので、a か
ら d の４段階で表す。各ランクの一般的な意味は次のとおりである。
a：（信頼度が）高い b：中程度 c：やや低い d：低い
発生確率等の評価の信頼度は、これらを求めるために使用した過去の活動に関するデータの信頼度に依存する。信頼度ランクの具体的な意味は以下のとおりである。分類の詳細については付表を参照のこと。なお、発生確率等の評価の信頼度は、地震発生の切迫度を表すのではなく、発生確率等の値の確からしさを表すことに注意する必要がある。
発生確率等の評価の信頼度
ａ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が比較的高く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が高い。
ｂ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が中程度で、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が中程度。
ｃ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が低く、これを用いて求めた発生確率
等の値の信頼性がやや低い。
ｄ：過去の地震に関する信頼できるデータの充足度が非常に低く、これを用いて求めた発生確率等の値の信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる
可能性が高い。または、最新活動時期のデータが得られていないため、現時点における確率値が推定できず、単に長期間の平均値を確率としている。
注７：最新活動（地震発生）時期から評価時点までの経過時間を、平均活動間隔で割った値。最新の地震発生時期から評価時点までの経過時間が、平均活動間隔に達すると 1.0 となる。今回評価
した数字のうち、0.05 は 75 年を 1400－1500 年で割った値である。
注８：前回の地震発生から評価時点までの間に地震が発生しているはずの確率。

8

（説明）
１．北伊豆断層帯に関するこれまでの主な調査研究
北伊豆断層帯は、多賀・湯河原などの第四紀火山斜面を切る顕著な断層地形を呈しているため、
古くからその存在が知られてきた（山崎, 1919；Kuno, 1936b；久野, 1936 など）。1930 年の北伊豆地震時には、箱根芦ノ湖付近から天城山北麓付近まで延長約 34km にわたって複数の地表地震断層が出現したが、これらの地震断層については、伊原・石井（1931, 1932）、Otuka（1932, 1933）、
津屋（1934）などにより詳細な記載が行われた。これらの資料は、その後、松田（1972）により整理されている。この他にも、1930 年の北伊豆地震については、地震学的に初動分布と断層との関係に関する理論・地震計記録・野外の事実が比較され（Honda, 1931）、測地学的には断層両側の地殻の歪分布、その限界、時間変化などに関する知識がまとめられた（Tsuboi, 1931, 1932, 1933）。
また、Abe（1978）、藤井（1978）などは、北伊豆地震の際に地表に現れた断層変動や三角測量による水平変動データなどを基にして、この地震の震源断層モデルを推定した。
1970 年代には、松田（1977）などによって詳細な活断層分布図（５万分の１スケール）が作成されており、それらの成果が活断層研究会編（1991）にまとめられた。最近では、断層帯北半部について２万５千分の１スケールの「都市圏活断層図」（宮内ほか, 1996；八木ほか, 1996a, b）が作成されている。
本断層帯の第四紀後期の活動履歴に関する調査としては、丹那断層発掘調査研究グループ（1983, 1986a, b）、第３次丹那断層発掘調査研究グループ（1988）、山崎ほか（1984, 1986, 1988）、
近藤ほか（2003）によるトレンチ調査や地層抜き取り調査などがある。
２．北伊豆断層帯の評価結果
２．１ 北伊豆断層帯の位置・形態（１）北伊豆断層帯を構成する断層
北伊豆断層帯は、伊豆半島北部の神奈川県足柄下（あしがらしも）郡箱根町南部から、湯河原町、静岡県三島市、熱海市、田方（たがた）郡函南（かんなみ）町、韮山（にらやま）町及び大仁（おおひと）町を経て、伊豆市に至る活断層帯である（図１、２）。本断層帯は概ね北北東－南
南西方向に延び、箱根町断層、北伊豆断層系（b, c, l）、丹那断層、浮橋西方断層、浮橋中央断層、
土沢断層、大野断層、上年川断層、加殿（かどの）断層、旭滝断層及び佐野断層などから構成される。
本断層帯を構成する各断層の位置・形態は、活断層研究会編（1991）、中田・今泉編（2002）のほか、北半部に関しては都市圏活断層図「小田原」（宮内ほか, 1996）、「熱海」、「伊東」（八木ほか, 1996a, b）に示されており、それらは概ね一致する。ここでは、本断層帯の位置・形態に関しては活断層研究会編（1991）に基づいた。また、各断層の名称に関しても活断層研究会編（1991）に従った。
なお、北伊豆断層帯の南端部東側には、早霧湖（さぎりこ）断層群、姫之湯断層、徳永断層、大幡野断層及び鹿路庭（ろくろば）断層からなる長さ約 12km の早霧湖－鹿路庭断層群が西北西－東南東方向に延びる。ただし、単独では長さが 20km に満たず、地震調査研究推進本部（1997）の基盤的調査観測対象の基準に該当しないことから、詳細な評価の対象とはしないこととした（図３）。さらに、北伊豆断層帯の東側一帯には、南東方向に派生する箱根湯河原断層、熱海峠断層、
相ノ原断層、瀧地峠断層、沢口北断層などの分岐断層群が分布する。ただし、個々の断層の長さ
9はいずれも確認されている範囲では約 6km 未満と短いことなどから、ここでは詳細な評価の対象とはしないこととした（図３）。
（２）断層面の位置・形状
北伊豆断層帯の長さと一般走向は、北端と南端を結んで計測すると約 32km、N15°E となる。
断層面の上端の深さは、断層変位が地表に達していることから 0km とした。
断層面の傾斜は、1930 年の北伊豆地震の際に地表地震断層が出現した位置と、地下 160ｍにおいて丹那トンネルに変形が生じた位置（Kuno, 1936a）を結ぶと約 85°で西傾斜となること、トレンチ調査（丹那断層発掘調査研究グループ, 1983；山崎ほか, 1984；第３次丹那断層発掘調査研究
グループ, 1988；近藤ほか, 2003 など）によりほぼ垂直－75°西傾斜の断層面が認められること及び断層の形状が概ね直線状をなすことから、地下 160ｍ以浅ではほぼ垂直－高角と推定される。
これは、Abe（1978）や藤井（1978）による 1930 年北伊豆地震の断層モデル（断層面の傾斜：90°）
とも調和的である。
断層面の幅は、地下深部の傾斜も地表付近と同様に高角であるとすれば、地震発生層の下限の深さ（約 10km、後述）から、10km 程度の可能性があると判断される。
（３）断層の変位の向き（ずれの向き）（注９）
河川や溶岩地形の系統的な横ずれなど、地形の特徴（松田, 1972；活断層研究会編, 1991；中田・今泉編, 2002）に基づくと、本断層帯は左横ずれを主体とすると考えられる。
２．２

北伊豆断層帯の過去の活動（１）平均変位速度（平均的なずれの速度）（注９）
丹那断層のほぼ中央に位置する函南町田代では、約 50 万年前に噴出した多賀火山噴出物とこの山体を開析する谷に約１km の左横ずれの累積変位が認められる（久野, 1936）。これより、本断層帯の平均左横ずれ変位速度は２ｍ／千年程度の可能性があると判断される。
（２）活動時期ａ）地形・地質的に認められた過去の活動①

丹那断層田代地点（トレンチ調査）

丹那断層の北部に位置する函南町田代の火雷（からい）神社では、1930 年の北伊豆地震で 1.5mの左横ずれが生じている（松田, 1972 など）。この火雷神社の北方約 250ｍに位置する冷川（ひえかわ）東岸の沖積低地でトレンチ調査と地層抜き取り調査が実施されている（近藤ほか, 2003：
図４、５）。
複数のトレンチ壁面において、2a 層（氾濫原堆積物及び砂礫層）を切り、1 層（1960 年代以降の人工擾乱層）に覆われた右雁行配列を示す断層が認められる。2a 層から得られた最も若い年代
値は 15 世紀を示すことから、15 世紀以後に最新活動があったと考えられる。
S-1 壁面では、断層近傍において 3c 層（泥炭層）が東上がりに変形し、2d 層（円礫－亜円礫混
じり粗粒砂）に傾斜不整合で覆われる。3c 層から得られた最も新しい年代値は７－８世紀、2d層から得られた最も古い年代値は 13－14 世紀であることから、本活動時期は７世紀以後、14 世紀以前と推定される。なお、3c 層と 2d 層に挟まれる 3a 層と 3b 層に関しては、傾斜不整合との関係は判断できない。近藤ほか（2003）では、TW-3/M 壁面において 3a 層を切り 2d 層に覆われ10

る分岐断層を認め、3 層堆積より後－2d 層堆積より前（８世紀以後、14 世紀以前）に活動時期を限定しているが、ここでは、より確実に活動層準を示す構造として 3c 層－2d 層間の傾斜不整合を採用した。
また、4a 層の下部に挟まれる富士砂沢（ふじずなさわ）火山灰層（約２千８百－２千５百年前：
注 10）のみかけ上下変位量は約２ｍと、上位の 3d 層（３－５世紀）よりも大きく、さらに 3d 層は沈下側で厚く堆積するとされている（近藤ほか, 2003）。そして、TN-3/N 壁面では、撓曲変形した 4 層の上部を、3d 層が傾斜不整合に覆うと判断できる。ただし、上位の 3b 層基底の上下変位量は少なくとも同じ範囲で 1.5m 程度はあり（隆起側では浸食されている）、かつ 3d 層の厚さの変化も明瞭ではない。以上の点を考慮して、ここでは、4a 層堆積より後－3d 層堆積より前（約２千８百年前以後、５世紀以前）に断層活動があった可能性があると判断する。
なお、近藤ほか（2003）では、2c 層（泥炭層）下部を切る小断層が同層上部で不明瞭になることから、2c 堆積以後－2a 層堆積より前に断層活動を推定している。しかし、1930 年の北伊豆地
震時に観測された上下変位量（雁行する南部で 0.5m）を考慮すると、上下変位量が 0.6－0.8m とされている 2d 層の堆積以降に複数回の断層活動は想定しにくい。また、指摘された構造は最新
活動時の引きずり変形によるものとも解釈できる。これらのことから、ここでは、同層準には少なくとも本断層帯の固有規模の活動は無かったと判断する。
②

丹那断層名賀（みょうが）地点（トレンチ調査）

丹那断層の北部に位置する函南町名賀では、1930 年の北伊豆地震の際に最大幅 10ｍ程度の右雁行亀裂帯が出現している（伊原・石井, 1932）。丹那断層発掘調査研究グループ（1983, 1986）では、この地震断層を対象としたトレンチ調査を２回に分けて実施している（図６、７）。
丹那断層発掘調査研究グループ（1983, 1986）は、主に断層両側での地層の厚さの差を根拠に、９回の断層活動（うち６回を確実と判断）を推定している。しかし、丹那断層は横ずれが卓越することから、ここでは小断層に伴う変形の不連続と地層の背斜状変形の不連続に注目して、約６千２百年前以降に４つの断層活動層準を認定した。
A トレンチ（1982 年トレンチ）壁面では、３層（粗粒砂層）を切る、もしくは撓ませる断層の存在が指摘されている。また、３層の下位の４層（シルト層）からは、室町時代以降の遺物が確認されたほか、14－15 世紀の 14C 年代値が得られている。よって、14 世紀以後に断層活動が生じたと考えられる。また、丹那断層発掘調査研究グループ（1983, 1986）は、本断層が２層まで切っている可能性を指摘し、この活動を 1930 年の北伊豆地震の活動に伴うものとしている。
M トレンチ（1980 年トレンチ）の北側壁面では、６層（粗粒砂層）を切る断層が、５層（シルト層）の基底に覆われる。また、下位の７層上部には神津島天上山火山灰（838 年：注 10）が挟まれ、上位の４層から得られた最も古い 14C 年代値は 11－13 世紀を示す。したがって、ここでは838 年以後、13 世紀以前に断層活動があったと推定する。なお、丹那断層発掘調査研究グループ（1983, 1986）では、この断層活動が 841 年の伊豆国の大地震（宇佐美, 2003）に相当する可能性を指摘している。
A トレンチの北側壁面では 15 層（泥炭層）及び 14 層（泥流堆積物）を切る断層帯が認められ、それに伴うポケット状の落ち込みが 13 層によって不整合に覆われている。14 層と 13 層からは、それぞれ約５千９百－５千６百年前及び約３千４百－３千１百年前といった 14C 年代値が得られていることから、約５千９百年前以後、約３千１百年前以前に断層活動があったと推定される。

11

また、南側壁面ではシルト層からなる 13 層が断層の東側で厚く、北側壁面では断層東側の副断層を境に、礫層から構成される 13 層が西側で厚くなっており、これらは背斜の形成があったとされる（丹那断層発掘調査研究グループ, 1983, 1986）。
A トレンチの南側壁面では、少なくとも 15 層を切り、14 層（約５千９百－５千６百年前）に覆われる断層が認められる。したがって、15 層堆積より後、14 層堆積より前に断層活動が推定される。15 層から得られた最も若い 14C 年代値は約６千２百－５千８百年前であることから、約６千２百年前以後、約５千６百年前以前に断層活動が生じたと考えられる。また、北側壁面において 15c 層（シルト）の変形が 14 層基底面の変形よりも大きいことから、この断層活動に伴って背斜の形成が生じたと考えられる。
③

丹那断層子乃神（ねのかみ）地点（トレンチ調査）

丹那断層のほぼ中央に位置する函南町の丹那盆地では、1930 年の北伊豆地震の際に、盆地の中央に位置する孤立丘の西脇（子乃神神社前）に顕著な地震断層が出現しており、その地震断層を対象としたトレンチ調査が実施されている（第３次丹那断層発掘調査研究グループ, 1988：図８）。
トレンチ壁面では、0 層のうち天城カワゴ平軽石層（3,126-3,145 年前：注 10）を挟む層準よりも上位までを切る断層が認められる（第３次丹那断層発掘調査研究グループ, 1988）。よって約３千１百年前以後に断層活動があったと考えられる。
Am トレンチの南側壁面においては、1a 層上面に生じたテクトニックな凹地を 0 層下部が埋めるように堆積し、その層厚が断層沿いで厚くなっている（第３次丹那断層発掘調査研究グループ,
1988）。よって、１a 層堆積より後、0 層下部堆積より前に断層活動が生じた可能性がある。また、Am トレンチの北側壁面では、4f 層が変位した構造を 4e 層の上部が埋めているとされている（第３次丹那断層発掘調査研究グループ, 1988）。ただし、4e 層上部の内部構造に関しては不明であるため、ここでは、4f 層堆積より後、4c 層堆積より前の可能性があると判断する。また、4e 層には
鬼界アカホヤ火山灰層（約７千３百年前；注 10）を挟在することが確認されている。ただし、これらの断層活動に関しては 14C 年代値が得られていないことから、ここでは、火山灰層の年代値を基に、約７千３百年前以後－約３千１百年前以前に１層準、鬼界アカホヤ火山灰を含む 4e 層の堆積直前－4c 層堆積より前に１層準の計２つの活動層準が認められると判断する。
なお、第３次丹那断層発掘調査研究グループ（1988）では、この他にも 2b 層が北方に向かって厚さを増しており、4a 層以下の地層がテクトニックな凹地を埋めるように堆積した疑いがあるとしている。
④

丹那断層大沢池地点（トレンチ調査）

丹那地震断層の南端部付近に位置する、韮山町の大沢池の脇でトレンチ調査が実施された（山崎ほか, 1984）。ただし、トレンチ掘削地点付近では、地震断層の出現状況は明らかでなく、トレンチ壁面には明瞭な断層変位は認められなかったとされている（山崎ほか, 1984）。
なお、山崎ほか（1984）では、地層の変形や亀裂・擾乱などを基に、天城カワゴ平軽石層の降灰（約３千１百年前）以後に２回以上の断層活動を想定している。しかし、これらのトレンチ壁面に認められた亀裂や擾乱が断層活動に直接起因するものと断定はできない。
⑤

浮橋中央断層浮橋地点（トレンチ調査）

1930 年の北伊豆地震の際には、大仁町浮橋付近では複数の地震断層が並走して出現している。
12

そのうち、東側の浮橋中央地震断層を横切るようにしてトレンチ調査が実施された（Yamazaki etal., 1982；山崎ほか, 1984：図９）。
トレンチ壁面では、断層 C により天城カワゴ平軽石層（3,126－3,145 年前）を挟むⅡ層（火山灰質土）が切られ、Ⅱ層の基底部においては断層近傍で見かけ上 15cm の西落ちを示す（山崎ほか, 1984）。また、断層 C に沿う開口部を人工的に擾乱された地層であるⅠ層が充填する。この断層 C は、地表近くに現れた地割れ的な正断層とされている（山崎ほか, 1984）。山崎ほか（1984）
は、断層 C を 1930 年北伊豆地震の１回の活動によるものとしているが、天城カワゴ平軽石層以降の地層の分布を欠いているため、活動回数は明確ではない。以上のことから、約３千１百年前以後に１回以上の断層活動があったと考えられる。
また、断層 B によりⅣ層（砂礫層）の下部が切られ、Ⅳ層は見かけ上 20cm 程度の東落ちを示す。そして、上位のⅡ層中の天城カワゴ平軽石層とスコリア層は、この変形を覆ってほぼ水平か
らごく緩やかに分布する。これらのことから、Ⅳ層堆積より後－Ⅱ層堆積より前に断層活動が生じたと考えられ、その年代は約５千６百年前以後（下位のⅥ層の年代：約５千６百－約５千１百年前）、約３千１百年前以前である。なお、Ⅲ層（砂質シルト層）は見かけ上Ⅳ層の落差を埋めるように分布するが、山崎ほか（1984）では、このⅢ層にも変形は認められないとしている。しかし、Ⅲ層の内部構造は不明であることから、ここでは幅を持たせて本断層活動の上限をⅡ層とした。
さらに、本流性の礫層であるⅧ層の上面は断層 B により 27cm 東落ちに変位するのに対し（山崎ほか, 1984）、Ⅷ層基底は断層 A によりより大きく変位していることから、Ⅷ層堆積中もしくはそれ以前にも断層活動があったと考えられる。ただし、その年代はⅥ層中から得られた５千１百年前より以前としか判断できない。
以上のように、北伊豆断層帯では約６千２百前以後に５回の断層活動が推定される。
なお、北伊豆断層帯南端部の東側には 1930 年の北伊豆地震の際に本断層帯と同時に活動した
姫之湯断層が分布しており、この断層を対象としたトレンチ調査が実施されている（山崎ほか,
1988）。山崎ほか（1988）は、人工堆積物直下の地層までを切る断層や、トレンチの表層近くに
地震時の開口亀裂の分布と一致すると推定される雁行亀裂を認め、これらは北伊豆地震の際の活動で説明できるとしている。
ｂ）先史時代・歴史時代の活動
本断層帯は、1930 年（昭和５年）の北伊豆地震（マグニチュード 7.3）で活動し、顕著な地震断層が現れた。その際の左横ずれ変位量は丹那断層の中部で２－３ｍ程度であった（松田, 1972など）。
なお、本断層帯の東縁辺部に分布する分岐断層群の一部においても、この地震に伴って変位が生じたことが報告されている。そのうち、南端部に位置する姫之湯断層では、１ｍ程度の右横ず
れと 0.5ｍ程度の東側隆起が生じたことが確認された（松田, 1972 など）。しかし、姫之湯断層を除いて変位は小規模であり（松田, 1972 など）、その詳細は必ずしも明らかではない。
また、841 年（承和８年）の伊豆の地震（マグニチュード 7.0）に関して、宇佐美（2003）はその震央を伊豆の国府（現在の三島市）としているが、本断層帯の活動との詳細な関係は不明であ13

る。なお、丹那断層発掘調査研究グループ（1983）は、本断層帯の１つ前の活動が 838 年の神津島天上山火山灰降下直後にあった可能性があったとして、この 841 年の地震で本断層帯が活動した可能性も指摘している。
以上のことから、北伊豆断層帯の最新活動時期は 1930 年の北伊豆地震と判断される。また、１つ前の活動時期は 838 年以後－13 世紀以前と推定され、２つ前の活動時期は約２千８百年前以後－５世紀以前の可能性がある。そして、３つ前の活動時期は約５千６百年前以後－約３千１百年前以前、４つ前の活動時期は約６千２百年前以後－約５千６百年前以前と考えられる（図 10）。
（３）１回の変位量（ずれの量）（注９）
本断層帯では、1930年の北伊豆地震において、丹那断層の中部で２－３ｍ程度の左横ずれが生じている（松田, 1972など）。また、北伊豆地震の前後に実施された三角測量の結果から、丹那断層を境に最大2.8m程度（注12）の左横ずれ変位が確認されている（Sato, 1973：説明文2.2(6)を参照）。
よって、本断層帯の１回の活動に伴う左横ずれ量は２－３ｍ程度と考えられる。
なお、本断層帯の長さは約 32 km と推定されることから、経験式（１）及び（２）を用いると、１回の活動に伴う変位量は約 2.5m と計算され、上記の値と整合する。北伊豆地震の際には、本断層帯の南端部付近に位置する姫之湯断層も同時に活動しているが、姫之湯断層を含めた地表地
震断層の全長は約 34km であり、本断層帯の長さより 2km 長い程度に留まる。
用いた経験式は松田（1975）による次の式である。ここで、Ｌは断層の長さ（km）、Ｍはマグニチュード、Ｄは１回の活動に伴う変位量である。
LogＬ＝0.6 Ｍ－2.9（１）

LogＤ＝0.6 Ｍ－4.0（２）（４）活動間隔
北伊豆断層帯は、最新活動時期が 1930 年の北伊豆地震であり、４つ前の活動が約６千２百年前以後、約５千６百年前以前と考えられることから、平均活動間隔は、約１千４百－１千５百年と推定される。
また、平均変位速度（左横ずれ成分：２ｍ／千年程度）と１回の活動に伴う左横ずれ変位量（２－３ｍ／千年程度）から平均活動間隔を求めると、１千－１千５百年程度となり上記の値と調和的である。
なお、最近３回の活動の間隔は約８百－１千４百年と求められ、過去５回の活動から推定した
平均活動間隔より短くなる傾向を示す。
（５）活動区間
北伊豆断層帯は、構成する断層がほぼ連続的に分布することから、松田（1990）の基準に基づ
くと、全体が１つの活動区間として活動したと推定される。

14

（６）測地観測結果
北伊豆断層帯周辺における 2003 年までの約４年間のＧＰＳ観測結果では、断層帯の東部で北西－南東方向の縮みに加えて北東－南西方向の伸びが見られる。断層帯の西部では顕著な歪みは見られない。
また、1930 年北伊豆地震後に行なわれた震災復旧測量（三角測量及び水準測量）の結果と地震前の測量結果との比較により、丹那断層を境に東側が西側に対して最大 2.8m 程度北向きに移動
し、丹那断層付近で最大２ｍ程度沈降するなどの変動が確認された。
（７）地震観測結果
北伊豆断層帯周辺の最近約６年間の地震観測結果によると、本断層帯南部では微小地震が発生しているが、本断層帯北部ではほとんど発生していない。地震発生層の下限の深さは約10kmである。
本断層帯では1930年11月26日に北伊豆地震（マグニチュード7.3）が発生した。この地震は顕著
な前震活動（最大マグニチュード5.1）を伴った。またこの地震に先立ち、1930年３月から５月にかけて本断層帯の東の伊豆半島東方沖（伊東市沖）で顕著な群発地震活動（最大マグニチュード
5.9）があった。
また、本断層帯の周辺では、1978年に伊豆大島近海地震（マグニチュード7.0）、1980年に伊豆半島東方沖地震（マグニチュード6.7）が発生するなど、伊豆半島東部において1978年頃から地殻変動を伴う活発な地震活動が続いている。
２．３

北伊豆断層帯の将来の活動（１）活動区間及び活動時の地震の規模
北伊豆断層帯は、断層全体が１つの区間として活動する場合、1930 年の北伊豆地震における活動や前述の経験式（１）、（２）に基づくと、マグニチュード 7.3 程度の地震が発生すると推定される。また、その際には、２－３ｍ程度の左横ずれが生じると推定される。
（２）地震発生の可能性
北伊豆断層帯の最新活動後の経過率及び将来このような地震が発生する長期確率は表２に示すとおりである（注１、２）。
本断層帯は平均活動間隔が約１千４百－１千５百年と推定され、最新活動時期が 1930 年の北伊豆地震であることから、平均活動間隔に対する現在までにおける地震後経過率は 0.05 となる。
また、地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001）に示された手法（BPT 分布モデル、α＝0.24）によると、今後 30 年以内、50 年以内、100 年以内、300 年以内の地震発生確率は、いずれもほぼ０％となる。現在までの集積確率もほぼ０％となる。表３にこれらの確率値の参考指標（地震調
査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会, 1999）を示す。
３．今後に向けて
北伊豆断層帯の東側一帯には、右横ずれを主体とする長さ６km 未満の断層群が分布する（図３）。しかし、それらの活断層としての諸特性はほとんど明らかにされていない。本断層群の将来の活動性を明確にするためには、その活動性に関する基礎資料を整えるとともに、南東延長部海15域の調査を行なうことが望ましい。

注 9：「変位」を、１頁の本文及び５－６頁の表１では、一般にわかりやすいように「ずれ」という言葉で表現している。ここでは専門用語である「変位」が、本文や表１、表２の「ずれ」に対応するものであることを示すため、両者を併記した。以下、文章の中では「変位」を用いる。なお、活断層の専門用語では、「変位」は切断を伴う「ずれの成分」と、切断を伴わない「撓（たわ）みの成分」よりなる。
注 10：神津島天上山（Iz-Kt）火山灰、富士砂沢（F-Zn）火山灰、天城カワゴ平軽石層（Kg）及び鬼界アカホヤ（K-Ah）火山灰の降下年代値については、町田・新井（2003）に基づき、それぞれ 838
年、約２千５百－２千８百年前、3,126－3,145 年前及び約７千３百年前とした。
注 11：10,000 年 BP よりも新しい炭素同位体年代については、Niklaus（1991）に基づいて暦年補正し、原則として１σの範囲の数値で示した。このうち 2,000 年前よりも新しい年代値は世紀単位で示し、2,000 年前よりも古い年代値については、百年単位で四捨五入して示した。
注12：Sato（1973）に記述されている数値から計算すると、丹那断層を挟んで二等三角点玄岳と三等三角点奈古谷村が南北に2.75ｍ相対変位している。Sato（1973）では、この値を基に丹那断層の中央部付近の相対変位を概略2.7ｍ程度としているが、ここでは四捨五入して2.8ｍ程度とした。

文

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19

20

図４

丹那断層田代地点：Ｓ－１壁面のスケッチ（近藤ほか，2003 に一部加筆）
年代値は暦年補正後の放射性炭素同位体年代（yBP）。評価に用いた年代値を、Niklaus (1991) に基づいて暦年補正し、紀元後を世紀単位で表示すると以下のようになる。
412±27（TN-8/S トレンチ：2a 層）→ 15 世紀、692±27（TN-8/N トレンチ：2d 層）→ 13－14 世紀、1287±32（S-2 トレンチ：3c 層）→ ７－８世紀

21

図５

丹那断層田代地点：Tn-3/N 壁面のスケッチ（近藤ほか，2003 に一部加筆）
年代値は暦年補正後の放射性炭素同位体年代（yBP）。評価に用いた年代値を、Niklaus (1991) に基づいて暦年補正し、紀元後を世紀単位で表示すると以下のようになる。
1714±54（S-3 トレンチ：3d 層）→ ３－５世紀

図６

丹那断層名賀地点：1982 年トレンチのスケッチ（東西地質断面図）（丹那断層発掘調査研究グループ，1984 に一部加筆）
縦のスケールは斜面長 (深さは 1.4 で割る)。評価に用いた年代値を、Niklaus (1991) に基づいて暦年補正し、紀元後を世紀単位、紀元前を 100 年単位で四捨五入して表示すると以下のようになる。
560±110（４層）→ 14－15 世紀、870±90（４層）→ 11－13 世紀、3030±105（13 層）→ 約３千４百－３千１百年前、4960±140（14 層）→ 約５千９百－５千６百年前、5140±120（15 層）→ 約６千２百－５千８百年前

22

図７

丹那断層名賀地点：1980 年トレンチの断層帯付近のスケッチ（丹那断層発掘調査研究グループ，1983）

23

24

図８

丹那断層子乃神地点：Am トレンチ南・北壁面のスケッチ（垂直面に投影した図）（第３次丹那断層発掘調査研究グループ，1988 に一部加筆）

図９

浮橋中央断層浮橋地点：トレンチ北側壁面のスケッチ(Yamazaki et al., 1982 に一部加筆)
年代値は暦年補正前の放射性炭素同位体年代（yBP）。評価に用いた年代値を、Niklaus (1991) に基づいて暦年補正し、紀元後を世紀単位、紀元前を 100 年単位で四捨五入して表示すると以下のようになる。
4760±120（Ⅵ層）→ 約５千６百－５千１百年前

25

北伊豆断層帯
丹那断層

浮橋中央断層

名賀

田代

子乃神

浮橋

年代（年前）

年代（年前）
0 AD1930北伊豆

0
15C
14C
火山灰層

Iz-Kt

7C
5C

14C
13C
（AD841伊豆国）

AD838

2000

2000

F-Zn
2800
3100

Kg

3100

3100

4000

4000

5100
5600
5900

5600

凡 例
6000

6000

イベント層準が推定された期間

6200

K-Ah

イベントがないと推定された期間
7300
2回以上

破線は信頼度が相対的に低い期間
8000

8000

図10 北伊豆断層帯の活動の時空間分布

26

表３
項
地震後経過率

北伊豆断層帯の地震発生確率及び参考指標

目

数

値

備

考

0.05

今後 30 年以内の発生確率
今後 50 年以内の発生確率
今後 100 年以内の発生確率
今後 300 年以内の発生確率

ほぼ 0％
ほぼ 0％
ほぼ 0％
ほぼ 0％

発生確率及び集積確率は地震調査研究推進本部地震調査委員会（2001）参照。

ほぼ 0％

集積確率
指標(１)経過年数
比
指標(２)
指標(３)
指標(４)
指標(５)

ﾏｲﾅｽ１千年－ﾏｲﾅｽ９百年
0.07－0.08
ほぼ 0
ほぼ 0％
ほぼ 0
0.0007

地震調査研究推進本部地震調査委員会長期評価部会（1999）参照。

注 13：評価時点はすべて 2005 年１月１日現在。
「ほぼ０%」は 10-3%未満の確率値を、｢ほぼ０｣は 10-5未満の数値を示す。
指標(1)経過年数 ：当該活断層での大地震発生の危険率（１年間当たりに発生する回数）は、最新活動（地震発生）時期からの時間の経過とともに大きくなる（BPT 分布モデルを適用した場合の考え方）。一方、最新活動の時期が把握されていない場合には、大地震発生の危険率は、時間によらず一定と考えざるを得ない（ポアソン過程を適用した場合の考え方）。
この指標は、BPT 分布モデルを適用した場合の危険率が、ポアソン過程を適用した場合の危険率の値を超えた後の経過年数である。値がマイナスである場合は、
BPT 分布モデルを適用した場合の危険率がポアソン過程を適用した場合の危険率に達していないことを示す。
北伊豆断層帯の場合、ポアソン過程を適用した場合の危険度は、１千４百－１千
５百分の１（0.0007）であり、いつの時点でも一定である。
北伊豆断層帯の場合、BPT 分布モデルを適用した場合の危険率は評価時点でほぼ０であり、時間とともに増加する。BPT 分布モデルを適用した場合の危険率がポアソン過程を適用した場合の危険率に達するには今後 1 千年から９百年を要する。
指標(1)比：最新活動（地震発生）時期から評価時点までの経過時間を A とし、BPT 分布モデ
ルによる危険率がポアソン過程とした場合のそれを超えるまでの時間を B とする。
前者を後者で割った値（A/B）。

指標(2)：BPT 分布モデルによる場合と、ポアソン過程とした場合の評価時点での危険率の
比。

指標(3)

：評価時点での集積確率（前回の地震発生から評価時点までに地震が発生している
はずの確率）。

指標(4)：評価時点以後 30 年以内の地震発生確率を BPT 分布モデルでとりうる最大の確率の値で割った値。

指標(5)：ポアソン過程を適用した場合の危険率（１年間あたりの地震発生回数）。

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付表
地震発生確率等の評価の信頼度に関する各ランクの分類条件の詳細は以下のとおりである。
ランク
分類条件の詳細発生確率を求める際に用いる平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも比較的高く（◎または○）、これらにより求められた発生確率等の値は信頼性が高い。
ａｂ

平均活動間隔及び最新活動時期のうち、いずれか一方の信頼度が低く（△）
、これらにより求められた発生確率等の値は信頼性が中程度。

ｃ

平均活動間隔及び最新活動時期の信頼度がいずれも低く（△）、これらにより求められた発
生確率等の値は信頼性がやや低い。

ｄ

平均活動間隔及び最新活動時期のいずれか一方または両方の信頼度が非常に低く（▲）
、発
生確率等の値は信頼性が低い。このため、今後の新しい知見により値が大きく変わる可能性が高い。または、データの不足により最新活動時期が十分特定できていないために、現在の確率値を求めることができず、単に長期間の平均値を確率としている。

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