Discussion Papers In Economics
And Business

結婚と幸福：サーベイ
筒井 義郎
Discussion Paper 18-01

Graduate School of Economics andOsaka School of International Public Policy (OSIPP)
Osaka University, Toyonaka, Osaka 560-0043, JAPAN結婚と幸福：サーベイ
筒井 義郎
Discussion Paper 18-01

January 2018

Graduate School of Economics andOsaka School of International Public Policy (OSIPP)
Osaka University, Toyonaka, Osaka 560-0043, JAPAN結婚と幸福：サーベイ
筒井義郎（甲南大学） ∗要約
本稿は、結婚が幸福度に及ぼす影響に関連する研究をサーベイし、以下のような結果を報告する。結婚している人はしていない人より幸福である。結婚と幸福の因果関係については、
両方向の関係が確認されている。一般に幸福感にはベースラインがあり、結婚というライフ
イベントについても、いったん上がった幸福感は速やかに下がっていくことが確認されている。しかし、順応が完全であるかどうかについては論争があり、決着していない。なぜ人は結婚するのか、どのようなカップルが結婚し幸せになるのかについて、Becker (1973) は
家庭内生産というモデルを提示して、家庭内分業が効率的であり、それでも多くの特質については似たもの夫婦が効率的であることを示した。後者は選択配偶仮説として、心理学や社会学の分野で精力的に研究されており、価値観や性格が似たものが結婚し、幸福であるという結果を報告している。

キーワード： 幸福感、結婚、順応、選択配偶仮説
JEL： I31; J12

甲南大学経済学部。〒658-8501 神戸市東灘区岡本 8-9-1。電話、Fax: 078-4352920、tsutsui@center.konan-u.ac.jp∗

1. はじめに本稿は結婚と幸福の関係に関する研究を展望する。結婚は慶事であるが、本当に結婚によって人は幸福になるのだろうか？どういう人同士が結婚すればより幸福になるのだろうか?
この 2 点が本稿が解明を目指す問いである。
結婚している人がしていない人より幸福そうであっても、それが結婚によって幸福になることを意味しているとは限らない。逆に幸福な人が結婚しているだけかもしれないからである。これは最近の経済学が注目している因果関係の解明問題である。
幸福感については、個人ごとの水準（ベースラインないしはセットポイント）が決まっており、幸福感はライフイベントによってそれから乖離するものの、再びベースラインに戻っていくと考えられている。結婚というライフイベントにもすばやく順応してしまい、結婚の幸せは長くは続かないのであろうか?
なぜ、何を求めて、人は結婚するのであろうか? 動物もみな子孫を残す性行動をとるし、その中には人間の結婚と似た子育ての期間をもつものも多い。人間の結婚の目的も子孫を残すためなのかもしれない。動物行動学ではカップルは全くランダムに組まれるのか、それとも何らかの選択に基づいているのかについて研究が行われてきた。これに触発されたのか、人間の結婚についてもどのようなカップルが結婚するのかに関心がもたれ、心理学では性格が似ている人が結婚するのかが、社会学では社会的グループや地位が似ている人が結婚するのかが調べられてきた。この問題に関しては、経済学は結婚の満足度（産出物）を最大にするように行動するという理論モデルを提示している点でユニークである。
本稿が対象とする研究のほとんどが主観的幸福感を用いている。20 世紀以降の経済学ではもっぱら比較選択行動によって観察可能な効用概念を採用し、主観的幸福という概念を曖昧なものとして避けてきた。幸福の経済学では主観的幸福感のデータを用いるが、それには問題があることも否定できない。第 1 の問題は、「幸福」という言葉でその人が何を思い描いているのかが明らかでないことである。幸福を定義するのは難しい。 1幸福を高揚した気分ととらえる人もいれば、平静で落ち着いた気分と考える人もいる。 2幸福の概念をめぐっては古くから 2 つの考えが対立してきた。第 1 のそして主流な考えは、ベンサムの功利主義や経済学の効用の最大化の原理と近い快楽主義 (hedonism) であり、もう一つはアリス
オクスフォード現代英英辞典によると happy とは「feeling or showing pleasure」とされる
一方、pleasure とは a state of feeling or being happy or satisfied である。これは幸福が基礎的な概念であり、他の語をもって定義することが難しいことを表している。
2幸福の定義の曖昧さは、幸福の各国比較をする際の問題でもある。たとえば、フランス人の幸
福度が低いことが知られているが、それは幸福という状態をシニカルに見る文化的な背景によるのではないかと言われている。民族によって幸福感のとらえ方の違うことも注目されており、たとえば、アメリカ人学生は中国人学生より、満足、幸福、喜びといったものを重要であると考える傾向があると指摘されている（Oishi and Koo, 2008）。
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1

トテレスが 『ニコマコス倫理学』で提唱したエウダイモニアである。3快楽主義では、本人が満足していることがすなわち幸福である。それは正しいだろうか? アルダス・ハクスリー
は小説『素晴らしい新世界』で、誕生から成長するまでに薬物などで完全にコントロールされ、快楽による幸福を保証された未来世界を描いた。他者にコントロールされることによって得られた幸福感は本当の幸福ではなく、キリスト教の信仰やシェイクスピアに基づく高貴な精神世界が幸福であるというのが彼の主張である。 4この対立は深刻な問題であるが、本稿で紹介する文献では無視されている。
第 2 の問題は、幸福度を表した数値は基数ではなく序数ではないか、また、その数値は個人間で比較できないのでは、という疑問（ただし、経済学固有の）である。これについは、
計量経済学は一定の対処法を見出している。前者は順序プロビット・ロジットで推定すること、後者はパネルデータを固定効果法で推定することである。ただし、この両方の要請を満たす推定法は最近まで十分なものがなく、本稿で紹介する論文の多くは基数の問題は無視
して、単純な固定効果モデルを推定している。
第 3 の問題は、幸福感をどう尋ねるかである。政府・公共機関が古くから行ってきた調査では「あなたの幸福度を 0 から 10 の 11 段階で答えてください」といった形式が多く、幸福の経済学でも多くがそれを踏襲している (経済学では質問が正しく答えられているかどう
かにはあまりこだわらない)。しかし、心理学の分野では、この質問は明確でなく答えにくいし、単一の質問では回答が整合的であるかどうかを調べられないので問題だと考える。心理学では、主観的幸福度の指標としては 4 問からなる Subjective Happiness Scale (SHS;
Lyubomirsky and Lepper,1999)や 5 問からなる Satisfaction with Life Scale（SWLS; Diener, et al.,1985) が知られている。また、意味がより明瞭な肯定的感情（positive affect）と否定的感情(negative affect) を複数の質問で尋ねることも多い（Kahneman et al., 2004)。また、他人の評価という客観指標を用いることもある（Kahneman, 1999)。本稿では質問の形式によって結果が異なるかどうかという問題には立ち入らない。
本稿の第 2 節では、既婚と未婚の人のどちらが幸福かを調べた文献を紹介する。第 3 節
では、結婚によって幸せになるのか、幸せな人が結婚するのかという因果関係の問題を取り上げる。第 4 節では結婚によって幸福度はどう変化するのかを、結婚に対する順応を中心に検討し、第 5 節では結婚によって幸福になる原因を検討する。第 6 節では今後の研究の展望に触れる。
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アリストテレスは幸福とはその定義から他のものの手段ではなく追求すべき最終目標であるから、「最高善」だとした。
4 現代の幸福の経済学の研究の文脈では、精神的なことから得られる幸福は物質的なことによる幸福よりも状態に順応しにくく永続するので、そちらを目指すべきだ、という主張がある（Frank, 2005）。

22. 結婚している人と未婚の人のどちらが幸福か
結婚している人の方が未婚や離別・死別の人より幸福であることは多くの実証分析によって確認されている。Stack and Eshleman (1998) は世界価値調査 (World Value Survey) のデー
タを用いて、アメリカ、カナダ、オーストラリア、日本と西ヨーロッパ 13 か国において、結婚している人の方が幸福度が高いかどうかを、回帰分析によって調べた。その結果、北ア
イルランドを除く 16 ヵ国において、結婚している人は未婚の人より有意に幸福度が高いことを確認している。また、結婚している人は健康で、平均余命が長く(Gardnaer and Oswald,2004)、自殺率が低い（Mastekaasa, 1995）。Blanchflower and Oswald (2004a) はアメリカとイギリスにおいてこれを確認し、結婚を継続することは年 $100,000 の価値があると評価している。日本においても筒井他（2009）が結婚している人の方が幸福であるという結果を確認している。
しかしこれまでの研究は先進国に偏っている。結婚している人の方が幸福度が高いとい
うのは世界的な事実なのであろうか? Carol Graham は数多くの国・地域で幸福度調査を行ってきた。Graham (2011) は彼女の仕事を概観して、中南米 18 か国について結婚と幸福の間に有意に正の関係を確認したが、ロシアにおいては有意でなく、また、中央アジア 4 か国において正の関係を認めたが、アフガニスタンにおいては既婚者の方が幸福度の平均は低かった、と報告している。 大阪大学 GCOE は、アメリカ、日本、中国、インドにおいて調査を行ったが、たとえば 2009 年のデータで、配偶者を持っている人と持っていない人の幸福度を比較すると、アメリカと日本においては有意に結婚している人の幸福度が高いが、中国の都市部では差は有意でなく、（2010 年の)農村部では有意ではないがむしろ結婚していな
い人の幸福度が高く、インドでは結婚している人の幸福度は有意に低い。これは単年度で平均値の比較でしかないが、中国やインドについてはさらに研究する必要性を示唆している。

3. 結婚によって幸せになるのか、幸せな人が結婚するのか
結婚している人が結婚していない人が幸せという事実から、結婚すれば幸せになれると結論して良いのだろうか。これは政策効果をめぐって最近とりわけ重要になってきた、因果関係の問題である。変数 A を変数 B に回帰して有意な結果があれば、A と B は相関するといえる。しかしそれは B が A の原因であることを必ずしも意味しない。一つの可能性は A とB に同時に影響する第 3 の変数 C があるかもしれないからである。また、B が A の原因ではなく、A が B の原因であるのかもしれない。第一の可能性は、変数 C を説明変数に加えれば解消できる。たとえば、筒井他（2009）はクロスセクションデータを用いて、主観的幸

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福度を多くの属性に回帰して、結婚している人が幸福であることを確認している。 5
しかし、C のすべての候補をデータとして把握するのは不可能である。そこで現在利用されているのが、パネルデータ推定で固定効果を調整するアプローチである。これまでの多くの研究で、パネルデータを用いた固定効果モデルで結婚している人が有意に幸福であることが確認されている。しかし、時間とともに変わる個人属性もあるから、これで完全に問題が解決されたとは言えない。
第 2 の問題に対しては、操作変数法が用いられる。しかし、完璧な操作変数はないだろうという疑念が高まっていて、代替的な方法として自然実験や介入によるフィールド実験などが模索されている。しかし、結婚に関しては自然実験もフィールド実験もなじまない。それでも、問題を「結婚すれば幸せになる傾向があるか」と「幸せな人が結婚する傾向があるか」の二つに分解すれば、それを確かめるのはさほど難しくない。第 1 の問題には、同じ人を追跡して、結婚する前後の幸福度を比較し、第 2 の問題は、現在結婚している人と結婚していない人で良く似た属性（たとえば年齢、所得など)の人の 5 年ほど前の幸福度を比較することで対処する。
多くの研究の詳細は次節で紹介するが、パネルデータを用いた研究は幸福度は結婚をするとともに上昇することを報告している。幸福度が高まり始めたら結婚するというのはいかにも不自然だから、結婚によって幸福度が上昇すると考えられる。
しかし、この結果をもって、幸せな人が結婚するという傾向がないと結論することはできない。逆の因果関係も成立していておかしくないからである。Stutzer and Frey (2006) は 1984年から 2000 年のドイツ社会経済パネル（German Socio-Economic Panel; GSOEP）のデータを用いて、ある時点で独身であるが、将来結婚しない人と結婚した人の 2 つのグループの幸福度を比較した。6その結果、調べられた 20~38 歳のうち、29 歳から 31 歳ではグループ間で差がないが、それ以外の年齢では、後に結婚したグループの方が幸福度が高かった（図 1）。
このことは、幸福な人の方が結婚する傾向があることを示唆している。彼らは、同様に、離婚した人と婚姻を継続した人を比較し、結婚の前後 20 年ほどにわたって、後に離婚した人の方が幸福度が低いことを見出している。この結果は不幸な人ほど離婚しやすい傾向があることうかがわせる。

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ここで興味深いのは、女性の幸福度の平均値は男性より高いが、回帰分析で多くの変数を考慮すると、その差は有意でなくなることである。筒井他 (2009) によるとそのキー変数は喫煙するかどうかである。喫煙する人は不幸であるが、その要因をコントロールすると男女の幸福度の違いはなくなるのである。
6 ただし、結婚の前の時点でも、結婚を予定していることによって幸せになっている可能性があるので、結婚したグループの幸福度としては、結婚より 4 年以上前の時点のデータをとっている。Frey and Stutzer (2005) でも同じ結果が報告されている。

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図 1 幸福な人が結婚する
脚注： グラフは GSOEP データを用いて、回答者の性別、年齢、教育水準、子供の有無、
世帯所得、世帯サイズ、世帯主との関係、就労状態、住居、国籍の影響を調整したもの。
出所:

Stutzer and Frey (2006)。

Grover and Helliwell (2014) はイギリス家計パネル調査(British Household Panel Survey；
BHPS )を用い、結婚前の幸福度を調整しても結婚している人は幸福であることを見出し、結婚は人を幸福にすると結論している。まず、8 年から 10 年前に未婚だった人を抽出し、その生活満足度が 1 ポイント上がると結婚確率が 1.37％上昇することを見出した。これは上述の Stutzer and Frey (2006)と整合的に、幸福な人が結婚しやすいことを示している。次に、生活満足度を婚姻状態(既婚など)とコントロール変数（年齢、健康状態、所得）に回帰した
結果と、それらにさらに過去の生活満足度を説明変数に追加した推計結果を比較する。
Grover and Helliwell (2014) は後者を「逆の因果を調整した結果」とみなす。後者において、「既婚」の係数は若干小さくなるが依然有意であることから、逆の因果関係を調整しても結婚は有意に生活満足度を高めると結論している。
なぜ、過去の生活満足度を説明変数に追加した結果が逆の因果を調整したことになるのかの理由は説明されていない 7。上述のように、逆の因果を調整するには既婚変数を内生変数として操作変数法で推定するのが通常の方法である。しかしながら、操作変数を見出すこ
7従属変数の過去値を説明変数に加えることは、従来、「部分調整モデル」として解釈されてきた。

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とは多くの場合困難な仕事である。生活満足度を既婚ダミーに回帰する場合、過去(たとえば 5 年前)の時点の既婚ダミーを操作変数とすることが、あるいは有効であるかもしれない。
5 年前の時点の既婚ダミーは現在の既婚ダミーと強い相関を持っており、現在の生活満足度には現在の既婚状態を通じては影響するが、直接影響を与えるとも思われないからである。
本項の結論は、「人は結婚によって幸せになるし、幸せな人が結婚する」である。つまり、結婚している人がより幸福なのは、両方の効果による。しかし、2 つの効果がどの程度ずつ寄与しているのかは明らかにされていない。

4.

結婚は幸福度にどのような影響を与えるか

4.1 幸福は何によって決まるか
人によって幸福感は違うが、それはどのような要因によるのであろうか。人の幸福感のほとんどは生まれつき遺伝子レベルで決まっているというのがセットポイント仮説である。セットポイントとは、環境が変化しても一定に保たれる体内の生理状態のことで、これが幸福感についても存在するという仮説である。
Fujita and Diener (2005) は 17 年間にわたる GSOEP データを使って、最初の 5 年と最後の5 年で 24%の人の幸福度が変わったことを明らかにした。彼らは、これは安定的ともいえる
ものの、ベースラインが変わらないという仮説と矛盾しており、人々の幸福は結婚や失業といったイベントによって変化するのではないかと論じている。
セットポイント仮説の研究は遺伝子研究と双子研究の方向に進んでいる。Lykken andTellegan (1996)は ミネソタ双子データ（Minnesota Twin Registry）を用いて、 一時点の幸福の変動の 50%、繰り返して計測された場合の変動の 80%は遺伝的な効果で説明できるとしている。De Nevea et al. (2011) は双子研究で、遺伝的要素が幸福感の違いの 33％を説明する
こ と を 見 出 し て い る 。 De Nevea (2011) は 青 年 期 の 健 康 に 関 す る 長 期 研 究 (National
Longitudinal Study of Adolescent Health; Add Health) の 708 人のデータを用いて、5-HTTLPRという遺伝子のゲノタイプの違いにより幸福度が異なることを回帰分析によって確認した。
このことは幸福度のベースラインが遺伝的に決まっていることを示唆している。
Lyubomirsky et al. (2005) はいろいろな研究結果をまとめて、遺伝的要素が 50%、環境が 10%、
意図的な行動が 40%を説明するとしている。遺伝によって決まる割合が大きいが、結婚をはじめとするライフイベントによって変わる部分もあるという結果である。

4.2 結婚による幸福度の変化
セットポイント仮説からは、あるライフイベントによって幸福感が上昇・下落したとしても、人間はそのような生活状況に慣れてしまって(順応して)、幸福感はだんだんとそのイベント
6

が起きる前の状態に戻っていくと予想される。状態の変化に対する順応 (adaptation) は、幸
福感のダイナミックスの重要な特徴である。 8 障害が幸福感に与える影響については、
Brickman et al. (1978) が、事故で肢体不自由になってリハビリに通っている人の幸福度がた
いへん低い（0 から 5 の 6 段階で 2.96、コントロールは 3.82）ことを報告している。一方、Schulz and Decker (1985) は肢体不自由になってから 20 年たった人を調べて、その幸福度が健常人の平均とほとんど変わらないことを見出している。この結果は事故による障害は人を不幸にするが、人はそれに順応することを示唆している。 9
Clarke et al. (2008) は GSOEP のデータを用いて６つのライフイベントについて、そのイベントの 4 年前から 5 年後の幸福度の変化を調べている。彼らの分析は、失業、結婚、出生などについては 1000 以上の観測数があり、パネルデータで固定効果をコントロールしており、回帰にラグ（順応）だけでなくリード（予想）も含めている点で優れており、信頼できる。結婚については結婚の１年前から幸福度は上がるが、結婚後低下し、5 年後には元の水準に戻ると報告している。結婚についてはリード効果がみられ、とくに男性において強い。
離婚については、離婚前は幸福度が低下し続けるが、離婚後幸福度は上昇する。死別については、死別の時に大きな落ち込みがあるが、その後幸福度は回復する。出産については女性
のみ出産の前にわずかな上昇があるが、出産の 1 年後から幸福度は下落する。また、失業について、失業前から幸福度は低いが、失業とともに大きく下落し、それは 5 年後まで続くとしている。
樋口・萩原 (2011) は家計経済研究所の「消費生活に関するパネル調査」のデータを用いて分析している。このデータは女性のみを対象としている点で限界があるが、「結婚年に近付くにつれて生活満足度と幸福度は高まっており、結婚年に最も水準が高くなっている。両者とも結婚後は年数がたつにつれて下がる傾向にあるが、結婚前後 3 年間を見る限り結婚
前よりも結婚後において高い水準を示している」と報告している。すなわち、日本においても結婚によって幸福度は上がり、その後低下していくという傾向が確認されている。

4.3 順応は完全か
そこで争点となったのは、結婚などのライフイベントのもたらす幸福感の変化は、その後元の水準の方向に戻っていくとしても、完全に元の水準に戻るのかどうか、つまり順応は完全
8順応は多様な動物のいろいろな認知について起きる現象である（Kandel and Schwartz,

1996）。

9幸福感の順応はライフイベントについてだけでなく、毎日の出来事についても生じる。幸福感の短期間の変動について Tsutsui and Ohtake (2012) は日次の幸福度調査の結果を用いて、個人的なニュース、社会のニュース、健康状態、不安感などが幸福度に与える影響は 3 日後には元の水準に戻ることを見出している。

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であるかどうかである。
その発端となった論文は Lucas et al. (2003) である。
経済学者の Clarkを含むものの心理学者である Lucas を第 1 著者とし、幸福研究の大家である心理学者 Ed
Diener らによる論文であり、著名な心理学雑誌に掲載された。彼らは GSOEP のデータを用
い、11 段階 (0 から 10) の生活満足度を、定数項、結婚前後 3 年間を 1 とする「反応 (reaction)期」ダミー、結婚の 2 年後以降を 1 とする「順応 (adaptation 期」ダミーに回帰した。ベー
スライン幸福度を表す定数項は 0.286 であり、「反応期」ダミーの係数は有意で 0.234（反応期の幸福度は 0.286+0.234）であり、「順応期」ダミーの係数は-0.006 で有意でなかった。こ
の結果は、結婚により幸福になるが、完全に順応することを示している。
これに対し、Easterlin (2003) は心理学で知られているセットポイントモデルは物質的なライフイベントには当てはまるものの (それゆえ主流派の経済学には問題があるが)、疑問であり、結婚、離婚、肢体不自由といったイベントは幸福度に永続的な影響があると主張した。
そして、アメリカの社会総合調査 (General Social Survey; GSS) データ(これはパネルではないのでコーホート分析をする)を用いて「（ほとんどが結婚前である）18 歳から 19 歳の人の幸福度は 2.1 であるが、その後 10 年間に 50%以上が結婚し、結婚した人の幸福度は 2.2 から 2.3 なのに未婚の人は 2.1 に留まる、という結果を示した。また、早く結婚した人の方が結婚前に幸福だった証拠もないので、セレクションバイアスでこの結果は説明できないとした。さらに、結婚後 10 年から 35 年経過したコーホートの幸福度はほとんど同じである
一方、未婚のコーホートより高いとして、Lucas et al. (2003) を批判した。さらに、Easterlin(2005) は Lucas et al. (2003) はドイツにおいて一般的である婚前の同棲を無視したためにベースラインの幸福度を高く見誤ったと批判した。
この批判を受けて、Lucas and Clark (2006) は第 1 に、コーホート分析では、所得、結婚の率、就業率は年齢とともに同じように動くので結婚の効果を確かめるのは困難であると主張した。また、長期の GSS データを用いて婚姻率は低下しているのに平均の幸福度は変化していないことを指摘し、もし幸福な人が結婚するならおかしくないけれども、結婚が幸福度を上げるとするなら矛盾している、と論じた。さらに、ドイツとイギリスのデータを用いて Easterlin と同じようにコーホート分析をすると、10 代後期から 20 代後期にかけて婚姻率は上がるが幸福度は上がらないとし、Easterlin (2003) の結果はアメリカに特殊なものだと主張した。一方、同棲の指摘は妥当なものとして、同棲を明示的に考慮し、同棲ダミーを回帰式に追加した。その結果、同棲は満足度を高めるものの、順応期には元の水準に戻るという Lucas (2003) の結果は変わらないことを示した（図 2）。

8図２ 結婚における幸福感の順応は完全である。

脚注： 反応期と順応期を考慮したモデルを推定し、理論値をプロットしている。
出所:

Lucas and Clark (2006)。

ここまでの分析は、Lucas らの分析がパネルデータを用いて詳細な分析を行っており、
Easterlin の分析より説得力があるように見える。しかし、Zimmermann and Easterlin (2006) は、Lucas et al. (2003)と同様に GSOEP データを用い、同棲ダミーを考慮したパネル推計を行った。その結果、ベースラインは 0 であるので幸福な人が同棲するわけではなく、同棲は満足度を 0.183 上げ、結婚によって満足度は 0.369 上がり、その後は 0.173 に下がるが、ベースラインより高いという結果を得た (図 3)。

9図3

結婚による幸福感の順応は完全でない

脚注: ダミー変数の係数を定数項に加えた値を示している。定数項、つまりベースラインの幸福度は０と有意に異ならなかったので、3 つの数値は係数事態を示している(定数項の 0.102 を加えていない)。
出所：

Zimmermann and Easterlin (2006)。

Zimmermann and Easterlin (2006)と Lucas and Clark (2006)は同じデータを用いて、ほとんど同じような推定をしているので、結果が違うのは意外である。Zimmermann and Easterlin(2006) は、Lucaset al. (2003)と Lucas and Clark (2006)の年齢変数の扱いが悪いために生じた（The difference arises from their failure to treat age as varying with time）と主張している。 10 そのほか、Zimmermann and Easterlin (2006) は初婚に限っている、反応期に結婚前年を含めていない、離婚サンプルを分けたなど、いくつかの点で Lucas and Clark (2006) と違っているので、そのために違いが生じた可能性は否定できない。以上が、順応が完全であるかどうかをめぐる論争であるが、完全な決着を見ていないため、その後にもいくつかの研究がなされている。
まず、4.2 節で紹介した Clark et al. (2008) は結婚を含め、失業を除く 5 つのイベントの順
Lucas and Clark (2006)では、Zimmermann and Easterlin (2006) と異なり、年齢は定数項だけでなく、反応期、順応期の係数にも入っている。このことは、年齢の幸福感に与える影響が 3 つの期間で異なることを許していることを意味するが、それが問題だとは思われない。

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10

応が完全であると報告している。ただし、失業については順応はほとんど起こらず、幸福度についてセットポイント仮説が成立しない事例であることを認めている。Angeles (2010)はBHPS を用い、幸福度を予想 (anticipation) 期、反応期、順応期のダミーに回帰し、結婚によって幸福度が上がるが、速やかに順応し、元の水準に戻ると報告している。予想期にも幸福度の上昇がみられるが、Clark et al. (2008) と違い、女性の方が強い。Clark and Georgellis (2012)
は BHPS を用いて Clark et al. (2008) と同様、失業、結婚、出産など５つのライフイベントを取り上げて、その幸福度の影響を調べている。その結果は GSOEP データによる Clark etal. (2008) とほとんど同じである。すなわち、失業だけは順応しないが、その他の 4 つのイ
ベントは 5 年間に完全な順応をする。
Frijters et al. (2011) はオーストラリア家計・所得・労働動態調査（Household, Income andLabour Dynamics in Australia; HILDA) を用いて結婚、出産を含む 10 個のライフイベントについて、選択(セレクション)効果、予想、反応 (momentary)と順応の大きさを推定している。
この研究の特徴は年次ではなく四半期のタイムスパンでの分析を行っていることである。
HILDA は年次パネルデータではあるが、2002 年から 10 個のライフイベントについて、それが起きた時期が過去 1 年の内のどの四半期に属するかを尋ねているので、四半期の分析が可能になったわけである。8 四半期前から 8 四半期後の期間についての分析結果は、結婚については、選択効果と予想効果は小さく有意でなく、結婚当期の反応は 5％水準で有意に正であるが、それは完全に順応期に元に戻ることを報告している。この結果は、とりわけそれまでの研究よりも順応のスピードが速いことを示していて興味深い。この研究は選択効
果もなく、順応も 2 年間で完全であると結論しているが、もしそうであれば、クロスセクシ
ョン分析で結婚している人の方が未婚の人より有意に幸福であるという結果が得られにくいように思われる。選択効果は、固定効果モデルと、性別・学歴などを調整した OLS モデルの、結婚からできるだけ離れた時点ダミーの係数の差で定義されている。これはもっともな定義ではあるが、OLS モデルでどのような属性を入れるべきかについて考慮する余地があるかもしれない。
Qari (2014) は 1984 年から 2006 年までの 23 年間の GSOEP データを用いて、Frijters et al.
(2011) 同様、結婚年の前後 4 年ずつの年ダミーに回帰し、順応が完全でないという結果を報告している (図 4)。Qari はラグ(順応)の年ダミーだけに回帰した時には完全な順応という結果が得られることを示し、Clark et al. (2008) がラグダミーだけ、あるいはリード(予想)ダミーだけに回帰していることを批判している。しかし、両研究はサンプル期間でも 3 年の違いがあり、それが相違を生んでいる可能性も否定できない。

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図 4 結婚前後の生活満足度の変化：順応は完全でない。
出所： Qari (2014)。

最後に、社会学者による分析を紹介しておこう。Soons et al. (2009) はオランダ社会統合パネル調査 (Panel Study on Social Integration in the Netherlands; PSIN)のデータを用いて、人生に関する満足度 (1 節で述べた SWLS；1 から 7 のスケール)を、独身、デートの相手がいる状
態、同棲、結婚の 4 つの「関係地位」と「同棲または結婚状態になってからの継続期間」および「独身(18 歳以上)ないしは同棲または結婚状態を終了してからの継続期間」に回帰して、それらの効果を見ている。その結果、人生の満足度は恋人ができることによって 0.24 上がり、同棲することによってさらに 0.30 上がり、結婚することによってさらに 0.10 上がることを報告している。独身と既婚者の差は 0.64 である。一方、（独身の継続も含めて）どの婚
姻状態が継続しても人生満足度は低下する；つまり、順応がどの婚姻状況についてもみられる。しかし、その低下はわずかであり、長期間にわたる。たとえば 25 歳で結婚したとして、結婚の継続によって満足度は低下し続け、44 歳の時点で同棲前の水準に達するが、それでも独身を継続した状態よりも高い (図 5)。この結果は上記の順応が完全かどうかの論争にどのような含意を持っているだろうか? Soons et al. (2009)では、継続期間が線形で入っているので人生満足度の低下が U 字型でより素早く起きるのかどうかについては分からない。長期的にも幸福度は完全には元の水準に戻らないが、年齢がコントロールされていないので、満足度の低下が順応によるのか加齢によるのかは見分けられない。それでも興味深いのは、独身を継続した人の満足度も低下していることである。この人には結婚の「イベント」がなかったのだからこの低下は「順応」ではなく、年齢効果を表しているのかもしれない。図 5の独身と既婚者の 2 本の線のギャップは両者の年齢効果を相殺しているので、この差は結婚のメリットを表わしている。残る問題は幸せな人が結婚するというセレクションバイア
12

スであるが、当論文は固定効果モデルを用いることで、この問題にも一応対処している。

図 5 結婚の順応は長期間にわたる： 順応は完全でない。
出所： Soons et al. (2009)。

以上紹介したように、順応が完全であるかどうかについては未だ決着を見ていない。とりわけ、GSOEP のデータを用いた分析では結論が分かれている。これらの研究方法を整理・統合し、論争に決着をつけることは大きな貢献となろう。

5. なぜ結婚によって幸福になるのか
5.1 結婚による幸福度の変化を説明する研究
前節で紹介したように、結婚によって人々の幸福度は上昇する。それではいったいなぜ結婚によって幸福になるのであろうか。それを明らかにするには、結婚前後をカバーするデータを用い、幸福関数に既婚ダミーと原因の候補の変数との交差項を入れて、その係数が有意かどうかを見るのが一つの方法であろう。4 節で紹介した Grover and Helliwell (2014)は BHPSのデータを用いてこのような分析を行っている。BHPS では配偶者やパートナーが最も親しい友人であるかどうかを尋ねているので、「親しい友人と結婚することが幸福度を高めることになるのか」を調べることができる。その結果は図 6 に示しているが、結婚している人も同棲している人も、相手が親しい友人である場合はそうでない場合より 2 倍近い幸福度を結婚から得ることが分かる。

13

図 6 親しい友人と結婚することが幸福度を高める
出所：Grover and Helliwell (2014)

Yamamura and Tsutsui (2017b) は、結婚予定者を対象に 3 年にわたって web 調査で収集した月次データを用い、夫婦間の身長や学歴の差が、パートナーの評価に与える影響が結婚の前後でどのように変化するかを調べている。パートナーの評価は結婚満足度の指標とも考えられる。この論文のもう一つの特徴は、夫婦げんかの頻度をも分析に取り入れていることである。分析結果は、身長や学歴の差が大きいほどけんかは少なく、それがパートナーの高い評価につながるという間接的な効果があるが、その一方で差が大きいほどパートナーの評価を下げるという直接的な効果があり、両方を総合すると、ギャップはマイナスの評価をもたらすことが報告されている。この結果は「似たものが結婚すると幸福になる」ことを示唆している。

5.2 選択配偶仮説と Becker の分業仮説
結婚前後の幸福度の変化の要因をとらえる研究は少ないが、結婚している夫婦のサンプルを対象として、どのような属性・性格のカップルがより幸福であるかについては数多くの研究がある。動物が交尾の相手を探すとき、(遺伝形質から言って) 似たものを選ぶ傾向が強
いのではないかという選択配偶 (assortative mating) 仮説が提唱され研究されている。心理学
14

の分野においては、この仮説は人間のカップル形成を説明する仮説として採用されている（Caspi and Herbener, 1990; Glicksohn and Golan, 2001)。もっとも、心理学的研究においては、遺伝形質ではなく、心理学で取り上げられてきた様々な性格が結婚に影響するか、とりわけ、それらが似ている人がカップルを形成する傾向があるかが調べられている。社会学では、人 々 が 社 会 的 な グ ル ー プ 内 で 結 婚 し た り (endogamy) 地 位 が 近 い 人 同 士 が 結 婚 す る(homogamy)という事実が多々見られることを、とりわけ人種、宗教、社会経済的地位の観点から実証する (Kalmijn, 1998)。この事実は「似たもの同士が結婚する」というようにとらえられ、選択配偶の社会学版と考えることができる。
Becker (1973) はこうした遺伝学、心理学、社会学における選択配偶の研究が理論を欠いており、それゆえどの特質については似たものが番い、どの特質においては似ていないものが番うのかを予測できていないと批判する。そして、夫婦の生活を家庭内生産(その中には夫婦間の会話や子供の数・質などが重要なものとして含まれる)としてとらえ、その産出を最大にする男女の組み合わせ問題と定式化する。理論分析の結果は、夫のある特質と妻のある特質が家庭内生産において代替的（一方の特質が強くなると他方の特質の限界生産性が下がることを本稿ではこう言っておく）であれば、その特質が似ていない二人が結婚して分業することによって利益が得られるが、特質が補完的である場合には、その特質が似ている
二人が結婚することが効率的であることを示している。そして、稼得能力は代替的な特質の例であるが、体力、賢さ、身長、人種、性格のような多くの特質は（稼得能力を通じて間接的に産出量に影響することを無視すると）補完的であり、これらの特質が似ている人が結婚することが効率的であるとする。つまり、Becker の理論は、①稼得能力ないし所得については異なる二人が結婚することを有利であるとし、「似たもの仮説」を否定するが、②そのほかの多くの特質については通常の選択配偶仮説を支持する推測をする。
Becker (1981; 1985)では、①を夫婦間の分業（専門特化）仮説として説明し、「比較優位」にある活動に特化するメリットから説明している。つまり、国家間の分業と同様、家族内においても個人が比較優位に基づいて特化することによって効率的になると主張する。興味深いのは、たとえ男性・女性が稼得能力において同じ特質であり、かつ生産が収穫一定であったとしても、人的資本形成に収穫逓増がある限り分業のメリットがあるという主張である。
結婚のメリットに関する命題は、離婚の原因も示唆する。結婚の安定性（離婚の原因）を分析した Becker et al. (1977) は、Becker (1973) に沿って、男性の稼得能力と女性の魅力といった正のソート (類似性; homogamy）が高い夫婦は離婚確率が低く、女性の相対的稼得力が高いと離婚確率が高いと予測する。男性をサンプルとした推定結果は所得が多いほど離婚発生率が小さく、予測と整合的な結果である。Guvena et al. (2012) は GSOEP, BHPS, HILDA
15

を用いて、夫婦の幸福度のギャップが大きいほど離婚の確率が大きいことを見出した。とりわけ、妻の幸福度が低いことが離婚につながる要因である。ベースラインモデルからすると幸福度は個人で決まっている特質であり、それが似ている個人であるほど結婚の安定性が保たれるという結果は、選択配偶仮説と同時に Becker et al. (1977) の主張を裏付けるものである。
家庭内の役割、例えば家事の時間分担は夫婦の交渉力によって決まっているという交渉(bargaining) 仮説がある。たとえば、Grossbard et al. (2014) は夫婦の人種 (白人か黒人か) が
家事の時間分担に影響することを見出している。Lee and Ono (2008) は Becker (1981) の分業仮説と交渉仮説のどちらがアメリカおよび日本の状況をよりよく説明するかを GSS と日本版 GSS (JGSS) のデータを用いて調べている。
「あなたの結婚生活は幸せですか」という質問の回答を、教育、雇用状態（働いていないか働いているか）、子どもの有無、健康、
世帯所得、夫と妻の所得などに回帰した結果、アメリカにおいては妻が働いていると夫の結婚幸福度は低くなるという結果を得ている。この結果は分業仮説を支持する。日本では、
妻の幸福度は夫が働いている方が高いが、自分自身が働いていると低くなる。この結果は、女性について分業仮説を強くサポートする。さらに所得の効果を見ると、アメリカでは妻の所得額が多くなると夫の結婚幸福度は低くなる。一方、日本では、夫は自分の所得が多いと幸福になるが、妻は自分の所得額は結婚幸福度に影響しない。また、配偶者の所得は男性の幸福度には影響しないが、女性の幸福度を有意に上げる。つまり、女性の幸福度は自らの所得と関係するのではなく、配偶者の所得に依存しているのである。これらの結果をまとめると、アメリカの妻については交渉仮説が当てはまるが、夫については分業仮説と整合的である（この結果は解釈しにくい）。日本については分業仮説の説明力がある、と結論している。
Elmslie and Tebaldi (2014) は GSS データを用いて、主婦であることは妻の結婚幸福度を上げる一方、世帯の働き手が増えることは夫の結婚幸福度には影響しない（ただし、一般の幸
福度を下げる）という結果を見出している。彼らは、この結果を「妻は伝統的な家庭内分業を好む」と解釈している。こうした当事者の役割意識が行動に影響することはアイデンティ
ティ仮説として知られている (Akerlof and Kranton, 2010)。Bessey (2015) は日本、韓国、台湾、中国をカバーする東アジア社会調査 (East Asian Social Survey, EASS)のデータを用いて、伝統的な価値観を持っている人は結婚から得られる幸福度が高いという結果を報告し、ア
イデンティティ仮説が支持されたとしている。
夫婦の役割や幸福度は交渉力やアイデンティティに依存する可能性があり、身長・年齢・
学歴はこうした交渉力やアイデンティティのもとになるかもしれない。Groot and van den
Brink (2002) は夫が妻より高年齢・高学歴であることに注目し、これが幸福につながってい16

るかを、資金援助仮説（financial support hypothesis; 妻は夫の生活援助を好む）と 社会平等仮説（social equality hypothesis; 社会文化的に似ているほど結婚満足度が高い）のどちらが妥当するかというように定式化して検討した。オランダのパネル調査データ（CERRA-I）を用いて、夫婦の幸福度を年齢差と学歴差に回帰したところ、男性との年齢差が大きいほど男女とも幸福であり、学歴差の絶対値が大きいほど女性は幸福であることを見出した。これは、概して資金援助仮説と整合的であり、社会平等仮説と矛盾する結果である。これに関連して、
Yamamura and Tsutsui (2017a) は 1965 年以前に生まれた世代では、身長が高い男性ほど、また身長が低い女性ほど結婚の確率が高かったが、1965 年以降に生まれた世代では、女性については身長の効果がみられなくなったと報告している。こうした影響は時代によって変化するのかもしれない。資金援助仮説は夫の所得が妻の幸福度に正の影響を与えることを意味する。Sohn (2016) はインドネシアのデータ (Indonesia Family Life Survey, IFLS) を用いて、夫の属性の中で妻の幸福度に影響するのは（健康と）所得だけであることを報告している。
最近の日本において、離婚や晩婚、生涯独身が増加している。最近ではごく普通のことと受け止められることが、こうした現象の増加を後押ししていると思われる。これも社会規
範・アイデンティティの影響とみることができよう。Wadsworth (2016) はアメリカの同じ州で自分と同じ年齢層で結婚している人が多いほど生活満足度が高いことを示した。結婚がその地域で予想される状態であり規範として認められるほど、結婚満足度が高くなるというように解釈している。同性婚の人々が地域的に偏在していると思われるので、GSS のデータを用いて、同性婚の人が多い地域では同性婚の人はより高い幸福度を得ているかを調べるのも興味深いテーマであろう。
この項では主として経済学関係の研究を見てきた。それらは①幸福度と所得の関係を見る、②大規模パネルデータを用いる、といった特徴がある。①は経済学の関心として当然であるし、Becker のモデルのような理論モデルに基づく仮説を検定するのが経済学のスタイルであることからも自然な選択である。Thompson (2008) が夫婦間のコミュニケーションが結婚の質に、さらには離婚に大きな影響を与えるという理論モデルを構築しているので、経済学者が結婚の質の実証研究を展開するきっかけとなるかもしれない。②は幸福度の個人間比較を避けたい経済学者としては自然な選択である。しかし、Karney and Bradbury (1995)
は心理的な要素は所得の何倍もの強い影響を結婚幸福度に与えることを明らかにしているので、心理的要因をコントロールしない分析には限界がある。11今後は心理的要因を尋ねる
アンケート調査を経済学者が行うようになるかもしれない。

11

経済学では心理的要因は時間不変であるとして、固定効果で把握できるとしている。

17

5.3 心理学における選択配偶仮説
心理学の分野では夫婦の性格が結婚幸福度に影響すると考える。そして選択配偶仮説を「性格が似たカップルの方が結婚の質が高く、結婚の満足度が高い」という推測に定式化して検討する。Gaunt (2006) は 248 組のイスラエル人カップルを対象に様々な性格と結婚満足度との相関を調べた。その結果、夫婦の性格が似ているカップルほど結婚満足度が高いことを確認した。Botwin et al. (1997) は付き合っているカップル 118 組と新婚の 216 組に対し 5 つの心理傾向を尋ね、どちらのグループについても、自分の性向と似た人を求める傾向があり、実際のパートナーがその好みの性向を持つ傾向があることを明らかにした。これらは選択配偶仮説と整合的である。
Luo and Klohnen (2005) は平均で結婚後 5 ヵ月の 291 組の新婚カップルを用いて、選択配偶の傾向がみられるかを検討した。考え方 (attitude) の変数として、価値観 (平等、自尊心、愛、人間関係など)、政治的意見、宗教をとり、性格の変数としてビッグファイブ (big-five)をはじめとする多くの変数を用意した。これらの変数が実際のカップルでどのくらい似ているかを推定する一方、ランダムな疑似カップルを 2500 ほど作ってその似ている程度と比較した。その結果、考え方の変数は現実のカップルが有意に似ているが、性格の変数については差がないことが分かった。この結果は、「考え方が似ている個人が結婚する」選択配偶
仮説と整合的ではあるが、別の仮説も考えられる。例えば、考え方が似ている人が遭遇しやすい社会環境になっている可能性 (social homogamy) 、そして、カップルになった後で二人の考え方が似てきた可能性 (convergence) である。Luo and Klohnen (2005) は民族や宗教といった社会的なバックグラウンドが同じ夫婦の考え方や価値観がより似ているかどうかを調べて、支持する結果が得られなかったので、social homogamy 仮説を否定する。また、結婚後の期間が長いカップルの方が相似性が高いかどうかを調べて、やはり否定的な結果を得ている。したがって、選択配偶の傾向がみられたと結論している。
続いて、Luo and Klohnen (2005) は、類似性の高いことが夫婦 (夫と妻それぞれ) の結婚満
足度を高めるかどうか調べている。この研究で興味深いのは、本人の満足度だけではなく「観察者の」満足度をも用いていることである。12さまざまな考え方や性格と満足度の関係
を相関や回帰で調べた結果、性格が似ていることは妻と夫の結婚満足度を上げるが、考え方の相似は満足度と関係がないことが明らかにされた。夫婦が似ていることが幸福になるポ
イントである点では、この結果は選択配偶仮説と整合的である。しかし、夫婦を選択する段
ここでは、夫婦にタスクやディスカッションしてもらった 2 つの 5 分間のビデオを見て、二人の観察者が幸福度を判定するものである。
「観察者のとらえる幸福度」については、Kahneman(1999) 参照。
1218

階で重要なのは考え方であり、性格ではなかった。結婚前か後かの関係のステージによって考え方・性格のどちらの類似性が重要であるかは変化するというのが一つの解釈であろう。
これと関連して、Watson et al. (2004) は、選択配偶仮説は結婚するカップルを予測するだけであり、婚姻後の夫婦の結合の強さまで予測するものではないと狭義に定義し、似たものは結婚する傾向があるが、結婚満足度は夫婦の類似性には依存しないという結果を報告している。
Murray et al. (2002) はパートナーとの類似性に加えて、パートナーが自分に似ているとの思い込み（自己中心性; egocentrism）が夫婦の満足度に与える影響を調べた。この 3 つの変数をパス解析した結果、本当の類似性は満足度に影響しており選択配偶仮説を支持する一方、類似性に関する思い込みは（デートしている段階では効果がないが、結婚している夫婦には）現実の類似性よりも強い影響を与えることを見出した。

5.4 性交渉の重要性
Kahneman et al. (2004) がアンケート調査によって明らかにしているように、性交渉（セックス）はいろいろな人間行動の中で最も高い満足度を与える行動であり、結婚はそれを保証する契約である。したがって、既婚者の幸福度が高いのは性交渉の回数が多いからではないかというのは自然な推測である。Blanchflower and Oswald (2004b) は、1989-2002 年の 16000 人の GSS データを用いて、性交渉の回数や性交渉の相手の数・性別と幸福度の関係を調べている。幸福度をこれらの変数に回帰した結果、性交渉の回数が多い人ほど幸福であり、性交渉の相手が一人の人が幸福である、という結果を報告している。しかし、これらの性交渉の変数をコントロールした回帰結果でも、死別、離別、未婚の人は既婚の人より有意に幸福度が低いので、結婚した人の幸福度が高いのは性交渉の状況以外にも理由がある(もともと幸福な人である可能性を含めて) ことが示唆される。さらに、性交渉の回数を人種、結婚状況、所得などに回帰して、結婚している人は有意に多いこと、世帯所得は影響しないことなどを見出している。13
Elmslie and Tebaldi (2014) は GSS データを用いて、不倫（1 年以内に配偶者以外と性交渉をもった）が、不倫の内生性を考慮しても、妻・夫ともに結婚幸福度に大きな影響をもたらすことを報告している。
Wadsworth (2014）はやはり GSS データを用いて、幸福感は自分の性交渉回数に影響されるだけでなく、他者（回答者と同じ性、年齢、都市のグループの平均）の回数が少ないほど高いという「相対回数仮説」が支持されることを報告している。
JGSS にも性交渉回数のデータがあり、玄田・川上 (2006) は労働時間が長いほど回数が少ないという結果を報告している。
13

19

5.5 出産と結婚幸福度
結婚とは対照的に、出産が幸福度に与える影響については、限定的である(Aassve et al., 2012;
色川, 1999)、第 1 子は幸福度をあげるが第 2 子以降は影響が小さい（Kohler et al., 2005; 樋
口・萩原, 2011）、幸福度を下げる（Clark et al., 2008; Doss et al., 2009; Clark and Georgellis, 2012）といった報告がなされている。 14
Tao (2005) は台湾のデータ (Taiwan Panel Study of Family Dynamics; PSFD) を用いて、結婚
幸福度（夫婦の関係の強さ; 5 段階）を子供の数と世帯所得（それぞれ 2 次の項も）に回帰した。その結果、45000 台湾ドルまでは結婚幸福度は上昇するが、それ以降は一定であることを見出し、子供の数については 4 人で幸福度が最高になることを見出している。
Tsang et al. (2003) は、アメリカにおける結婚不安定調査（Marital Instability over the Life
Course: A Three Wave Panel Study 1980–1988）の 1275 人のデータを用い、パス解析によって、子供が増えることは直接には結婚満足度を上げるが、間接的には伝統的な家庭内分業を強めたり経済状態を悪化させたりして、結婚満足度を下げ、両者のネットの効果は明確でないとしている。育児負担を軽減する政策によって出産満足度を上げることが可能であり、少子化問題を克服できる可能性を示唆していて興味深い。
Brian et al. (2009) は 218 組のカップルへの結婚以降 8 年間の調査で、最初の子供の出産の夫婦関係に関する幸福度の影響を調べている。父親も母親も、出産とともに幸福度が急激に低下し、その水準が調査の最終時点まで続く。子供がいないカップルでは幸福度の低下は穏やかであるので、急激な悪化は出生のせいだと判断される。

6. おわりに
本稿は、結婚が幸福度に及ぼす影響に関連する研究をサーベイした。結婚している人はしていない人より幸福である。しかし、これまでは先進国における研究が主で、開発途上国における研究には追加の余地がある。結婚することによって幸福になることが確認されているが、逆に幸福な人が結婚しやすいという傾向も確認されている。しかし、後者については、
パネルデータを用いて推定するアプローチによっては否定されており (Frijters et al., 2011)、
検討の余地がある。結婚によって上がった幸福度はすぐに下がっていく(順応する)ことは多くの研究で確認されている。これは、一般に幸福感にはベースライン（セットポイント）があり、ライフイベントや日々の出来事によって変化した幸福感は速やかに元の水準に戻っていくというベースライン仮説と整合的である。しかし、結婚の場合、順応が完全であるか

14

Parr (2010) と 樋口・深堀 (2013) は幸福な人が出産するという逆の因果を報告している。

20

どうかについては論争があり、決着していない。その原因の一つは、大規模パネル調査はまだ十分な期間のデータを蓄積していないことがあげられる。この問題には、違ったデータを利用することが問題解決への一つの道かもしれない。
なぜ、結婚によって幸福度が上がるかについての研究はあまりなく、これからの課題である。なぜ、人は結婚するのか、どのようなカップルが結婚するのか、どのようなカップルが幸せになるのか、について、家庭内生産という明確なモデルを提示して答えたのは Becker(1973) である。その理論は、①多くの人にとって結婚が効率的であり、②家庭内分業が効率的であり、③それでも多くの特質については似たもの夫婦が効率的であることを示した。③は選択配偶 (assortative mating) 仮説として、心理学や社会学の分野で精力的に研究されてきた。心理学の研究では、研究者が回答者を集めてデータを構築することが多い。その多くが、価値観や性格が似たものが結婚する傾向があり、そういう夫婦がより幸福であるという結果を報告している。このトピックは、経済学、心理学、社会学がともに取り組んでいるので、その成果を共有することが発展の道である。それとともに、経済学の研究は理論によって導出される仮説の検定という点で特徴があるので、その独自性を発揮することが貢献の道である。
結婚の実相は急速に変化している（Lundberg and Pollak, 2007）。「結婚により幸福になるか」、「その原因は何か」の問題に対するアプローチも、結婚の実相に応じて適切に変化しなければならない。

参照文献
Aassve, A., A. Goisis, and M. Sironi, 2012. Happiness and childbearing across Europe. Social
Indicators Research 108 (1), 65-86.
Akerlof, G. A. and R. E. Kranton, 2010. Identity Economics: How Our Identities Shape Our Work,
Wages, and Well-Being. Princeton UP. 山形浩生・守岡桜訳、アイデンティティ経済学、東洋経済新報社、2011 年。
Angeles, L., 2010. Adaptation and anticipation effects to life events in the United Kingdom. Mimeo.
Becker, G. S., 1973. A Theory of marriage: Part I. Journal of Political Economy 81 (4), 813-846.
Becker, G. S., 1981. A Treatise on the Family. Harvard University Press.
Becker, G. S., 1985. Human capital, effort, and the sexual division of labor. Journal of Labor
Economics 3 (1), S33-S58.
21

Becker, G. S., E. Landes, and R. Michael, 1977. An economic analysis of marital instability. Journalof Political Economy 85 (6), 1141–1187.
Bessey, D., 2015. Love actually? Dissecting the marriage–happiness relationship. Asian Economic
Journal 29 (1), 21–39.
Blanchflower, D. G. and A. J. Oswald, 2004a. Well-being over time in Britain and the USA. Journalof Public Economics 88, 1359– 1386.
Blanchflower, D. G. and A. J. Oswald, 2004b. Money, sex and happiness: An empirical study.
Scandinavian Journal of Economics 106 (3), 393–415.
Botwin, M. D., D. M. Buss, and T. K. Shackelford, 1997. Personality and mate preferences: Fivefactors in mate selection and marital satisfaction. Journal of Personality, 65, 107–136.
Brian D. D., G. K. Rhoades, S. M. Stanley, and H. J. Markman, 2009. The effect of the transition toparenthood on relationship quality: An eight-year prospective study. Journal of Personality andSocial Psychology 96 (3), 601–619.
Brickman, P. and D. Coates, R. Janoff-Bulman, 1978. Lottery winners and accident victims: Is
happiness relative? Journal of Personality and Social Psychology 36 (8), 917-927.
Caspi, A. and E. S. Herbener, 1990. Continuity and change: Assortative marriage and the consistencyof personality in adulthood. Journal of Personality and Social Psychology 58, 250–258.
Clark, A. E. and Y. Georgellis, 2012. Back to baseline in Britain: Adaptation in the British household
panel survey. Economica 80, 496-512.
Clark, A. E., E. Diener, Y. Georgellis, and R. E. Lucas, 2008. Lags and leads in life satisfaction: A
test of the baseline hypothesis. Economic Journal, 118, F222–F243.
De Neve, J-E, 2011. Functional polymorphism (5-HTTLPR) in the serotonin transporter gene isassociated with subjective well-being: evidence from a US nationally representative sample,
Journal of Human Genetics 56, 456–459.
De Nevea, J-E, N. A. Christakis, J. H. Fowler, and B. S. Frey, 2011. Genes, economics, and happiness.
Mimeo.
Diener, E., R. A. Emmons, R. J. Larsen, and S. Griffin, 1985. The satisfaction with life scale. Journalof Personality Assessment, 49, 71–75.
Doss, B. D., G. K. Rhoades, S. M. Stanley, and H. J. Markman, 2009. The effect of the transition toparenthood on relationship quality: An eight-year prospective study. Journal of Personality andSocial Psychology 96 (3), 601–619.
Easterlin, R. A., 2003. Explaining happiness. Proceedings of the National Academy of Sciences 100(19), 11176-11183.
22

Easterlin, R. A., 2005. Is there an ‘iron law of happiness’? Institute of Economic Policy ResearchWorking Paper.
Elmslie, B. T. and E. Tebaldi, 2014. The determinants of marital happiness, Applied Economics 46(28), 3452-3462.
Frank, R. H., 2005. Does absolute income matter? In Bruni, L. and P. L. Porta eds. Economics andHappiness, Oxford: Oxford UP.
Frey, B. S. and A. Stutzer, 2005. Happiness research: State and prospects. Review of Social Economy
62 (2), 207-228.
Frijters, P., D. W. Johnston, and M.A. Shields, 2011. Life satisfaction dynamics with quarterly life
event data. Scandinavian Journal of Economics 113 (1), 190–211.
Fujita, F. and E. Diener, 2005. Life satisfaction set point: Stability and change. Journal of Personality
and Social Psychology 88 (1), 158–164.
Gardner, J. and A. Oswald, 2004. How is mortality affected by money, marriage, and stress? Journalof Health Economics 23, 1181-1207.
Gaunt, R. 2006. Couple similarity and marital satisfaction: Are similar spouses happier? Journal of
Personality 74 (5), 1401-1420.
Glicksohn, J. and H. Golan, 2001. Personality, cognitive style, and assortative mating. Personality andIndividual Differences 30, 1199–1209.
Graham, C., 2011. The Pursuit of Happiness. Washington: Brooking Institution.『幸福の経済学』日
本経済新聞社、2013年。
Groot, W. and H. M. van den Brink, 2002. Age and education differences in marriages and their effects
on life satisfaction. Journal of Happiness Studies 3, 153–165.
Grossbard, S. A., J. I. Gimenez-Nadal, and J. A. Molina, 2014. Racial intermarriage and householdproduction. Review of Behavioral Economics 1 (4), 295-347.
Grover, S. and J. F. Helliwell, 2014. How’s life at home? New evidence on marriage and the set point
for happiness. NBER Working Paper 20794.
Guvena, C., C. Senik, and H. Stichnothc, 2012. You can’t be happier than your wife: Happiness gaps
and divorce. Journal of Economic Behavior and Organization 82, 110–130.
Kahneman, D. 1999. Objective happiness. In Kahneman D., E. Diener, and N. Schwarz eds., WellBeing: The Foundations of Hedonic Psychology. New York: Russell Sager Foundation.
Kahneman, D., A. B. Kruger, D. A. Schkade, N. Schwartz, and A. A. Stone, 2004. A survey method
for characterizing daily life experience: The day reconstruction method. Science 306, 1776-1780.
Kalmijn, M., 1998. Intermarriage and homogamy: Causes, patterns, trends. Annual Review Sociology
2324, 395-421.
Kandel E.R. and J. H. Schwartz 1996. Essentials of Neural Science and Behavior.
Karney, B. R. and T. N. Bradbury, 1995. The longitudinal course of marital quality and stability: A
review of theory, method, and research. Psychological Bulletin 118 (1), 3-34.
Kohler, H-P, J. R. Behrman, and A. Skytthe, 2005. Partner + Children = Happiness? The effects ofpartnerships and fertility on well-being. Population and Development Review 31 (3), 407-445.
Lee, K. S. and H. Ono, 2008. Specialization and happiness in marriage: A U.S.–Japan comparison.
Social Science Research 37, 1216–1234. 「家庭内分業と結婚の幸福度: 日米比較」、大竹文雄、白石小百合、筒井義郎編『日本の幸福度－格差・労働・家族』、日本評論社、2010年。
Lucas, R. E., A. E. Clark, Y. Georgellis, and E. Diener, 2003. Reexamining adaptation and the set
point model of happiness: Reactions to changes in marital status. Journal of Personality andSocial Psychology 84 (3), 527–539.
Lucas, R. E. and A. E. Clark, 2006. Do people really adapt to marriage? Journal of happiness studies
7, 405-426.
Lundberg, S. and R. A. Pollak, 2007. The American family and family economics. Journal of
Economic Perspectives 21 (2), 3-26.
Luo, S. and E. C. Klohnen, 2005. Assortative mating and marital quality in newlywed: A couplecentered approach. Journal of Personality and Social Psychology 88, 304–326.
Lykken, D. T. and A. Tellegen, 1996. Happiness is a stochastic phenomenon. Psychological Science
7 (3), 186-189.
Lyubomirsky, S. and H. S. Lepper, 1999. A measure of subjective happiness: Preliminary reliability
and construct validation. Social Indicators Research 46, 137–155.
Lyubomirsky, S., K. M. Sheldon, and D. Schkade, 2005. Pursuing happiness: The architecture ofsustainable change. Review of General Psychology 9 (2), 111–131.
Mastekaasa, A., 1995. Age variations in the suicide rates and self-reported subjective-being of marriedand never married persons. Journal of Community and Applied Social Psychology 5, 21-39.
Murray, S. L., J. G. Holmes, G. Bellavia, D. W. Griffin, D. Dolderman, 2002. Kindred spirits? The
benefits of egocentrism in close relationships. Journal of Personality and Social Psychology 82(4), 563–581.
Oishi, S. and M. Koo, 2009. Two new questions about happiness: “Is happiness good?” and “ishappiness better? in Eid, N. and R. J. Larson eds., The Science of Subjective Well-being, New
York: The Gulford Press.
24

Parr, N., 2010. Satisfaction with life as an antecedent of fertility: Partner + Happiness = Children?
Demographic Research 22 (21), 635-662.
Qari, S., 2014. Marriage, adaptation and happiness: Are there long-lasting gains to marriage? Journalof Behavioral and Experimental Economics 50, 29–39.
Schulz, R. and S. Decker, 1985. Long-term adjustment to physical disability: The role of social support,
perceived control, and self-blame. Journal of Personality and Social Psychology 48(5), 1162-72.
Sohn, K., 2016. The role of spousal income in the wife’s happiness. Social Indicators Research 126,
1007–1024.
Soons, J., A. Liefbroer, and M. Kalmijn, 2009. The long-term consequences of relationship formation
for subjective well-being. Journal of Marriage and Family 71 (5), 1254-1270.
Stack, S. and J. Ross Eshleman, 1998. Marital status and happiness: A 17-nation study. Joumal of
Marriage and the Family 60, 527-536.
Stutzer, A. and B. S. Frey, 2006. Does marriage make people happy, or do happy people get married?
Journal of Socio-Economics 35, 326–347.
Tao, H-L, 2005. The effects of income and children on marital happiness: Evidence from middle- andold-aged couples. Applied Economics Letters 12 (8), 521-524.
Thompson, P. 2008. Desperate housewives? Communication difficulties and the dynamics of marital(un)happiness. Economic Journal 118, 1640–1669.
Tsang, L. L. W., C. D. H. Harvey, K. A. Duncan, and R. Sommer, 2003. The effects of children, dual
earner status, sex role traditionalism, and marital structure on marital happiness over time. Journalof Family and Economic Issues 24(1), 5-26.
Tsutsui, Y. and F. Ohtake, 2012. Asking about changes in happiness in a daily web survey and its
implication for the Easterlin paradox. Japanese Economic Review 63 (1), 38-56.
Wadsworth, T., 2014. Sex and the pursuit of happiness: How other people’s sex lives are related to oursense of well-being. Social Indicators Research 116, 115–135.
Wadsworth, T., 2016. Marriage and subjective well-being: How and why context matters. Social
Indicators Research 126, 1025–1048.
Watson, D., E. C. Klohnen, A. Casillas, E. N. Simms, J. Haig, and D. S. Berry, 2004. Match makers
and deal breakers: Analyses of assortative mating in newlywed couples. Journal of Personality,
72, 1029–1068.
Yamamura, E. and Y. Tsutsui, 2017a. Comparing the role of height between men and women in themarriage market. Economics and Human Biology 26, 42-50.
Yamamura, E. and Y. Tsutsui, 2017b. Gap of height and education within couple and its effect on25

conflict and evaluation about partners: Psychological cost of division of labor within household.
Discussion Papers in Economics and Business No.17-35, Osaka University.
Zimmermann, A. C. and R. A. Easterlin, 2006. Happily ever after? Cohabitation, marriage, divorce
and happiness in Germany. Population and Development Review 32 (3), 511-528.
アルダス・ハクスリー、1974年、『すばらしい新世界』講談社文庫 （松村達雄訳）。Aldous
Huxley Brave New World, 1932.
色川卓男、1999年、「結婚・出産・離婚で女性の<生活満足度＞はどう変わるか－生活全般満
足度と生活程度のパネル分析―」樋口美雄・岩田正美編『パネルデータから見た現代女
性：結婚・出産・就業・消費・貯蓄』第7章、東洋経済新報社、193-223。
玄田有史・川上淳之、2006年、「就業二極化と性行動」『日本労働研究雑誌』556。
筒井義郎・大竹文雄・池田新介、2009年、「なぜあなたは不幸なのか」『大阪大学経済学』 58(4), 20-57。
樋口美雄・萩原里紗、2011年、「ライフイベントと女性の生活満足度・幸福度の変化およびその要因―「消費生活に関するパネル調査」を使用した実証分析―」、KEIO/KYOTO
GLOBAL COE DISCUSSION PAPER SERIES DP2011-016。
樋口美雄・深堀遼太郎、2013年、「女性の幸福度・満足度は出産行動に影響を与えるのか―「消費生活に関するパネル調査」を用いた第1子・第2子出産行動の分析」『季刊家計経済研究』98。

26

Marriage and happiness: A survey

Yoshiro Tsutsui †Abstract

This paper explores studies concerning the effect of marriage on happiness and reports thefollowings. Those who marry are happier than those who don’t. There exists bilateral causality
between marriage and happiness. Happiness rises with marriage, but thereafter begins to decline
shortly. Whether the adaptation is perfect or not is still undetermined. Why people get married?
What kind of couple get married and become happy? Becker (1973) proposed the model ofhousehold production, and demonstrated that while the division of labor in a household is efficient,husband and wife who have similar traits are often efficient. The latter statement is known asassortative mating hypothesis in psychology and sociology and many studies have reported that
couples who have similar values and/or personality get married and become happy.

JEL: I31; J12
Keywords: subjective happiness; marriage; adaptation; assortative mating hypothesis†Faculty of Economics, Konan University. Address: 8-9-1 Okamoto, Higashinada-ku,

Kobe, Hyogo, 658-8501. Phone and Fax: +81-78-435-2920. E-mail:tsutsui@center.konan-u.ac.jp27