ＩＳＳＮ１３４６－７８４０

港湾空港技術研究所
資料
TECHNICAL NOTEOFTHE PORT AND AIRPORT RESEARCH INSTITUTE

No.1347

June 2018

港湾地域強震観測年報（2016）
野津長坂

国立研究開発法人

厚陽介

海上・港湾・航空技術研究所

National Institute of Maritime,
Port and Aviation Technology, Japan

目

要

旨

次

‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ 3

1．はじめに ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ 4
2．観測網と観測機器 ‥‥････････････････････････････‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥ 6
2.1

観測網 ････････‥‥‥‥‥‥‥‥････････････････････････････････････････････････ 6

2.2

強震計の維持管理 ･････････････‥‥‥‥･････････････････････････････････････････ 72.3

観測地点 ････････････････････････‥‥‥‥･･････････････････････････････････････ 7

2.4

強震計 ･･････････････････････････････‥‥‥‥‥････････････････････････････････ 7

2.5

強震計の基礎と観測小屋 ･･･････････････････････････････････････････････････････ 12

3．記録の整理 ･･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 14
4．補正と積分 ･･･････････････････････････････････････････････････････････････････････ 14
4.1

フィルタリングと積分の方法････････････････････････････････････････････････････ 144.2

計器特性補正等のためのフィルタ ･･･････････････････････････････････････････････ 14

4.3

SMAC-B2相当フィルタ ･･････････････････････････････････････････････････････････ 15

4.4

積分用のハイパスフィルタ ･････････････････････････････････････････････････････ 15

4.5

解析のアウトプット ･･･････････････････････････････････････････････････････････ 16

5．2016年に取得された代表的な記録について ･･･････････････････････････････････････････ 17
6．まとめ ‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥･‥‥‥･･ 20
謝辞‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥･‥‥ 21

参考文献‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥･‥‥ 21

強震観測担当者（2016年1月～12月）･‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥･‥‥ 24-1-

Annual Report on Strong-Motion Earthquake
Records in Japanese Ports (2016)

Atsushi NOZU*
Yosuke NAGASAKA**

Synopsis
Since 1962, strong ground motions and earthquake responses of structures have been observed in
the major ports in Japan. In 2016, 2864 accelerograms were obtained and analyzed at the Port andAirport Research Institute.
The strong-motion earthquake observation network in Japanese ports consists of 153
strong-motion accelerographs installed at 61 ports as of December 2016. Seventy-sevenaccelerographs out of 153 are installed on ground surface, 56 accelerographs are in ground by using
bore-hole and the rest 20 are on structures such as quay walls. Currently six types of accelerographs
are used in the network, namely, the ERS accelerograph, the SMAC-MDU accelerograph, theDatol-100 accelerograph, the Omni accelerograph, the Basalt accelerograph and the CV-374
accelerograph, all of which are negative feedback accelerographs equipped with a digital recorder.
This report presents the results of observation and preliminary analysis of records obtained in2016. ASCII data of the recorded accelerations for all the records in 2016 are available on theattached DVD in the user-friendly CSV format. Also, computer plots of recorded accelerations areavailable on the DVD for the records with peak accelerations exceeding 20 Gal. For the records
with peak accelerations exceeding 50 Gal, computer plots of recorded accelerations, integrated
velocities and displacements, Fourier spectra and response spectra are available on the DVD.
Key Words: earthquake, port, strong-motion earthquake observation, acceleration record,
Fourier spectra* Director of Earthquake Disaster Prevention Engineering Division** Research Engineer, Engineering Seismology Group, Earthquake Disaster Prevention Engineering Division
3-1-1 Nagase, Yokosuka, 239-0826 Japan
Phone：+81-46-844-5058
Fax：+81-46-844-0839
e-mail:nozu@pari.go.jp-2-港湾地域強震観測年報（2016）
野津

厚*・長坂

要

陽介**

旨

1962 年より実施されている港湾地域強震観測により，2016 年には 2864 の強震記録が得られた．
強震計の台数としては，2016 年末現在，153 台の強震計が 61 港に設置されており，設置状況としては，77 台が地表に，56 台が地中に，20 台が構造物上に設置されている．観測網を構成する強震計はERS 型強震計，SMAC-MDU 型強震計，Datol-100 型強震計，Omni 型強震計，Basalt 型強震計，CV-374
型強震計の 6 種類であり，いずれもサーボ型加速度計である．
本資料は 2016 年に港湾地域強震観測網で得られた記録について報告するものである．得られた記録は港湾毎に分類され，地震諸元・記録番号・最大加速度等とともに付録 DVD の強震観測表にまとめられている．強震観測表の地震諸元は気象庁の地震月報（カタログ編）に基づいている．また，
強震記録の記録番号は各観測地点から記録が送られてきた順番に付けられており，記録の分類として，頭文字「F」で始まる記録は ERS 型強震計で得られた記録，頭文字「U」で始まる記録は SMAC-MDU型強震計で得られた記録，頭文字「D」で始まる記録は Datol-100 型強震計で得られた記録，頭文字「O」で始まる記録は Omni 型強震計で得られた記録，頭文字「B」で始まる記録は Basalt 型強震計
で得られた記録，頭文字「C」で始まる記録は CV-374 型強震計で得られた記録をそれぞれ示している．強震観測表にまとめられているすべての記録のデジタルデータを付録 DVD に CSV 形式で収録
している．最大加速度が 20Gal を越える記録については加速度波形を画像ファイルの形で付録 DVDに収録している．また，最大加速度が 50Gal を越える比較的大きな記録については，加速度波形に加え，速度波形，変位波形，フーリエスペクトル，応答スペクトルも画像ファイルの形で付録 DVD に収録している．
2016 年の観測は次に示す諸機関の協力の下に実施された．
国土交通省港湾局
東京都港湾局

国土交通省地方整備局

静岡県港湾局

大阪市港湾局

国土交通省北海道開発局
神戸市みなと総局

内閣府沖縄総合事務局

宮崎県港湾課

強震観測は，各観測地点での強震観測担当者の努力に負うところが非常に大きい．担当者各位に敬意と謝意を表すとともに，各観測地点で実際に観測に携わった方々の氏名を巻末に掲載する．
キーワード：地震，港湾地域強震観測，加速度記録，フーリエスペクトル* 地震防災研究領域長** 地震防災研究領域 地震動研究グループ 研究官〒239-0826 横須賀市長瀬3-1-1 港湾空港技術研究所
電話：046-844-5058 Fax：046-844-0839
e-mail:nozu@pari.go.jp-3-

1. はじめに中小地震の記録を取得して，将来の大地震の揺れの予測に活用することである．上述のように地震動の性質は地

港湾地域強震観測は当所の前身である運輸省港湾技術点毎に異なるため，構造物の耐震設計には地点毎の特性研究所が中心となり 1962 年に開始され，国の機関や地方を反映した入力地震動を用いることが望ましい．各港湾

自治体が参画して実施されてきた．2016 年末の時点ではで得られた中小地震の記録には，港湾毎の地下構造の情

全国 61 の港に 153 台の強震計が設置されている（図-1）．

報が含まれており，この情報を生かすことにより，将来

図-1 には強震計の機種も示されているが，その詳細につの大地震による揺れの予測に役立てることができる．そいては 2.を参照されたい．表-1 に 2001 年以降の強震計の一例として，2000 年鳥取県西部地震の余震の際に境港台数と記録数の推移を示す．

とその周辺の複数の地点（図-3）で取得された記録を経

港湾地域強震観測の目的は極めて多岐にわたるが，こ験的グリーン関数法と呼ばれる方法で多数重ね合わせる

こでは代表的な三つの目的を説明する．

ことにより，鳥取県西部地震の本震地動をシミュレーシ（1）強震観測の第一の目的は，港湾に被害をもたらすよョンした結果を図-4 に示すが，各地点の地震動の振幅，

うな大地震が発生した場合に，その揺れを記録して，こ周期，継続時間などの特徴をかなり良好に再現できていれを被害メカニズムの解明や適切な復旧工法の選定に利ることがわかる．ここで用いた手法の詳細については文用することである．1995 年兵庫県南部地震で被災した神献 6）を参照していただきたい．

戸港の岸壁の被害原因の解明には，神戸港で取得された

港湾地域強震観測で得られた記録は，後に説明するよ

1），2）．また，2011 年東北地方太平

うな処理と解析を経た後に，強震観測年報として公表さ洋沖地震の際に取得された強震記録も，防波堤等の被害れてきた．まず，1963 年から 1975 年の記録が強震観測

原因の解明に活用されている．

年報として公表された 7)-17)．1963 年から 1975 年の年報

強震記録が活用された（2）強震観測の第二の目的は，地点毎に異なる地震動のには鉛直成分が含まれていなかったので，それらは別冊

特性を解明することである．図-2 では八戸港と関西国際

18)として公表された．1976 年と 1977 年の強震観測年報

空港で得られた強震記録のフーリエスペクトルを比較しからは新しいデータ処理の方法を取り入れ，計器補正をている．八戸港では 1968 年十勝沖地震と 1994 年三陸は施した加速度波形とそれを積分した速度波形と変位波形，

るか沖地震の強震記録が得られているが，26 年の時を隔

フーリエスペクトルや応答スペクトルを年報で報告するてて発生した二つの大地震で，いずれも周期 2.5 秒（周ようになった 19)-53)．また，通常の年報とは別に，被害地

波数 0.4Hz）の成分が卓越している．一方，関西国際空震の記録だけを集めた資料も刊行されている 54)-65)．強震

港では 1995 年兵庫県南部地震と 2000 年鳥取県西部地震

観測年報の変遷を表-2 に示す．

の記録が得られているが，いずれも周期 5 秒（周波数

昨今のように公的機関の組織再編が進む中では，強震

0.2Hz）の成分が卓越している．このように，場所により記録のデジタルデータを研究室内で保管することが最も地震動の特性が異なるのは，地震基盤上に存在する堆積

確実な保管方法であるとはもはや言えなくなってきてい層の地震動への影響（サイト特性）が場所毎に異なるたる．デジタルデータを保管する場所としてはウェブ・サめである．平成 19 年 4 月に改訂された新しい港湾の施設

ーバも考えられるが，ウェブ・サーバのサービスが停止の技術上の基準では，設計用入力地震動の評価を行う際，すれば，それと同時にデータが失われる可能性がある．

対象施設設置位置もしくはその周辺における地震動の実

しかるべき出版物に電子媒体を添付して，その中にデジ

測値に基づいてサイト特性の評価を行うことが求められ

タルデータを収めておくことが，強震記録のデジタルデるようになった．従って，設計実務において強震観測のータを後世に残すための最も確実な手段であろう．電子

果たす役割の重要性は今後一層高まるものと予想される．

媒体にも種々のものがあるが，容量・価格・普及の度合

このことに関連して，全国の港湾等の強震観測地点においなどから CD または DVD が最適と判断される．このけるサイト増幅特性の評価結果をとりまとめた資料が刊ような考えから 1999 年以降の強震観測年報 38)-53)には，

行されているので 3），4），5），参考にしていただければ幸い

デジタルデータを収録した CD または DVD を添付してである．強震観測により地震動の卓越周期の解明が進めいる．

ば，構造物の固有周期と地震動の卓越周期が一致しない

本資料の付録 DVD には，2016 年に取得されたすべてように工夫することも可能になるので，地震による被害の加速度記録のデジタルデータが CSV 形式で収められの軽減に資するものと期待される．

ている．また，20Gal を越える記録については，加速度（3）強震観測の第三の目的は，良質な（SN 比の高い）記録を図化したものが収められている．さらに，50Gal

-4-

図-1

港湾地域強震観測網

-5-

表-1

図-2

強震計台数と記録数の推移（台数は年末の数字）

年 港湾数 強震計台数 記録数
2001
60
97
207
2002
60
98
140
2003
60
104
394
2004
60
110
468
2005
60
111
434
2006
61
113
276
2007
61
119
520
2008
61
119
417
2009
61
119
488
2010
61
119
296
2011
61
136
2417
2012
61
136
752
2013
61
137
2474
2014
61
136
2363
2015
61
152
2488
2016
61
153
2864

八戸港と関西国際空港の地震動特性の比較

表-2

強震観測年報の変遷

CD
強震観測年報の内容
加速度波形，フーリエスペクトル，応 無
答スペクトル．鉛直成分は別冊として公表．
1976～1998
計器補正を施した加速度波形とそ 無れを積分した速度波形と変位波形，
フーリエスペクトル，応答スペクト
有1999～本資料 同上
年
1963～1975

図-3を越える記録については，加速度記録と，これを積分して境港およびその周辺の強震観測地点

得た速度波形，変位波形，フーリエスペクトル，さらに応答スペクトルを図化したものが収められている．

2. 観測網と観測機器
2.1

観測網

港湾地域強震観測網は日本全国の海岸線をカバーしており，2016 年末の時点では 153 の強震計が 61 の港に設置されている．2016 年末の時点で強震計の設置されている港湾
は図-1 および付録 DVD の地図に示すとおりである．付録
DVD の地図上の港名をクリックすれば，強震計の機種と設置条件が表示される．観測地点の土質柱状図等も付録 DVDに収められており，地図からたどることができる．観測地
点のさらなる詳細情報については観測地点資料 66)-71)を参照されたい．2016 年末の時点では，153 の観測地点のうち
図-4

経験的グリーン関数法による 2000 年鳥取県西部地
震の本震地動の再現

30 地点に ERS 型強震計が，78 地点に SMAC-MDU 型強震

6）

計が，8 地点に Datol-100 型強震計が，25 地点に Omni 型強震計が，6 地点に Basalt 型強震計が，6 地点に CV-374 型強-6-震計が設置されている．これらはいずれもサーボ型加速度計（フォースバランス型または速度帰還型）72）である．これらの強震計の詳細については 2.4 で述べる．
2.2

強震計の維持管理

強震計の維持管理は当所と港湾地域強震観測の他の参画機関との緊密な協力の下に実地されている．現在，観測網を構成する強震計の大半は通信機能を有しており，ダイア
ルアップ方式により，観測点から当所へのデータ転送が可能な状況となっている．オンラインによるデータ転送が可能な地点は，2016 年末の時点では，153 の強震観測地点のうち 146 地点である．
強震計の通信機能は，データ収集だけでなく，強震計の図-5

健全度把握にも用いられている．いつ発生するかわからな

観測地点名のルール

い大地震に備えて，強震計を常に健全な状態に保つことが極めて重要である．そのためには，強震計に不具合が発生

観測網のそれぞれの観測地点には観測地点名が付けらした場合，それを早期に発見することが必要である．強震れている．観測地点名は位置と強震計の型と設置条件の組計の通信機能を活用し，当所の職員が強震計の健全度把握

み合わせである（図-5）．例えば北海道の釧路港の観測点はを行うことが，観測網の維持に大きく寄与していると考え「釧路-U」および「釧路-UB」と名付けられている．「釧路」られる．

は観測地点の位置を表している．港湾事務所に設置されてなお，通信方式については，従来はダイアルアップ方式

いる観測点では「小名浜事」のように「事」という文字をであったが，地震直後に強震計から当所サーバまで波形デつけている場合がある．添え字の「U」は強震計の型を表

ータを自動で転送できる新しいシステム（地震動情報即時しており，釧路港には SMAC-MDU 型強震計が設置されて伝達システム）が 2011 年に開発され，2016 年末の時点でいることを意味する．添え字には「F」「G」「U」「D」「O」

は 116 地点に導入されている．この新しいシステムの詳細「B」「C」があり，それらと強震計の機種との対応は図-5については文献 73）を参照していただきたい．

に示すとおりである．「釧路-UB」で添え字「U」の後ろの「B」は設置条件を示し，ボアホールを使用して地中に強2.3震計を設置していることを意味する．例えば「釧路-U」の観測地点

観測網には 3 種類の観測地点がある．1 つ目は地表面のように設置条件を表す添え字がない場合は，その強震計が加速度を記録するもの，2 つ目はボアホールを使用し地中地表に設置されていることを意味する．添え字「R」がつの加速度を記録するもの，3 つ目は構造物の地震応答を記

いている場合は強震計が構造物上に設置されていることを録するものである．構造物の地震応答を記録するための観意味する．「神戸」等のように地中の異なる深さに強震計が測点のそばには必ず地盤の加速度を測定するための観測点設置されている場合は，添え字「B」の後ろに強震計の深が設けられている．

度を表す「40」等の数字をつけている（単位 m）．また，「清各観測地点では，原則として，強震計の水平成分の一つ

水日の出-UC1」と「清水日の出-UC2」の「C」は，強震計

は真北を向いている．ただし，例外として，構造物の応答

が CDM 改良地盤に設置されていることを示している．

を記録する観測点と，これに付随して地盤加速度を記録する観測点では，強震計が構造物と平行に設置されている場

2.4

合もある．岸壁や桟橋など多くの港湾構造物は 2 次元的な

(1) ERS-F 型強震計

形状をしており，構造物の法線方向に垂直な成分と平行な

ERS-F 型強震計は不揮発性磁気バブルメモリを備えたサ

成分を計測する方が解析上便利であるため，そのようにしーボ型加速度計（フォースバランス型）である．記録器のている．強震計の 2 つの水平成分が真の南北方向と東西方

メインユニットは，図-6 に示す通り，不揮発性磁気バブル向に一致しない場合には，方向成分を表すために偏角（単メモリが 4 つと制御装置からなり，その寸法は

位は度）が使用される．例えば N10E は真北から東に 10°

240×240×35240×240×35mm，質量は約 1kg である．記録器

回転した方向を意味する．

には 2 つのユニットが設置できる．加速度 3 成分に時間信

-7-

強震計

表-3

ERS-F, G, GV 型強震計の仕様

総合特性(-F)2G
計測可能加速度 (-G, -GV)0.008G～2G の範囲で設定可
能
周波数範囲

0.01Hz-35Hz

ダイナミックレ
86dB over
ンジ
換振器
成分

図-6

水平 2 成分と上下成分(-F) 2G
計測可能加速度 (-G, -GV)0.008G～2G の範囲で設定可能ERS-F 型強震計の記録装置のメインユニット

感度

10-5

形式

(-F and -G)フォースバランス型(-GV)速度帰還型

フィルタ
ハイパスフィル
0.007Hz -6dB/octave
タ
ローパスフィル
35Hz -18dB/octave
タA/D 変換
解像度

16bit

変換速度

100Hz

遅延メモリ： 10s
図-7

時計: 内蔵時計の精度は 1/100s，1 時間毎にラジオの時報により校正ERS-F, G, GV 型強震計の地中設置用換振器

スタータ: トリガーレベルは計測可能加速度の 0.5，1
または 2％
記録器

図-8

ERS-F, G, GV 型強震計の構造物取り付け用換振器

チャンネル数(-F) 4-10 チャンネル (うち 1 チャン
ネルは時刻)(-G, -GV)3-12 チャンネル

メモリサイズ(-F) バブルメモリ: 1 Mbyte×2(-G, -GV) IC カードメモリ: 2 Mbyte

収録時間

1 記録あたり 1-10min

最大記録時間(-F) 40 min/4ch(-G, -GV) 52 min/3ch
加速度が大きいものを優先的に保存

関連情報

観測地点, 記録数,記録開始時刻, 各
成分の最大値号を加えた 4 チャンネルの記録時間はユニットが 2 つの場

校正：総合的な校正が可能

合には約 40 分である．

バックアップ電源: 充電後 2 時間
容器：アルミニウム箱，防水ERS-F 型強震計には，もともと換振器と記録器を 1 つの箱に収納した一体型のものがあり，その後，換振器と記録

サ イ ズ ： (-F) 54(L)×54(W)×38(H)cm
54(L)×54(W)×33(H)cm

器が分かれた分離タイプのものが開発された．図-7 に示すものはボアホール用の換振器である．図-8 に示すものは構

-8-

(-G,

-GV)

図-9

図-10

図-11

ERS-F, G 型強震計の周波数特性

ERS-GV 型強震計の周波数特性

ERS-G/GV 型強震計の IC カードメモリ

造物取り付け用の換振器である．2016 年末の時点で ERS-F
型強震計の総数は 3 である．
図-12

ERS-F 型強震計の仕様を表-3 に示す．ERS-F 型強震計のERS-G/GV 型強震計の外観

周波数特性を図-9 に示す．周波数特性の上段は振幅特性(2) ERS-G/GV 型強震計

（実際の揺れに対して記録のフーリエ振幅が何倍か）を表しており，下段は位相特性（実際の揺れに対して記録のフERS-G/GV 型強震計は記憶媒体として IC カードメモリをーリエ位相が何度進んでいるか）を表している．このよう用いたサーボ型加速度計であり，フォースバランス型

な周波数特性の表示方法は以下に述べる他の強震計に対し（ERS-G 型）と速度帰還型（ERS-GV 型）がある．図-10ても同様である．

は ERS-G/GV 型強震計で用いられている IC カードメモリ（メモリサイズは 2MB）である．加速度 3 成分の記録時間

-9-

表-4

SMAC-MDU 型強震計の仕様（港湾地域強震観測での設定）
計測
計測範囲±2097Gal

振動数範囲

DC～30Hz

ダイナミック114dB
レンジ
A/D 変換解像度

24bit

サンプリング
100Hz
周波数
換振器
成分

水平 2 成分と上下成分

感度

3V/G

形式

フォースバランス型
図-13

フィルタ

SMAC-MDU 型強震計の外観

ハイパスフィ
0.02Hz
ルタ
ローパスフィ
30Hz
ルタ
時計
水晶精度

誤差±0.5ppm 以下

時刻修正

GPS による時刻修正

記録
起動条件

指定 3 成分の論理演算組み合わせ

記録開始

正秒記録開始

記録停止

停止設定レベルを下回って設定時間
後に自動停止最大記録時間600 s/3ch
加速度が大きいものを優先的に保存

メモリ

IC カードメモリ: 10Mbyte 以上

記録内容

加速度波形データ，起動時刻
設定値，機器状態，最大加速度値
SI 値，計測震度値

電源
使用電源

AC100V

内蔵充電池

DC12V
バックアップ: 3 時間以上

50/60Hz図-14

SMAC-MDU 型強震計の周波数特性

外形寸法・質量
サイズ(据置型) 398W×418D×210Hmm，約 24kg

型強震計の総数は 27 である．
ERS-G/GV 型強震計の仕様を表-3 に ERS-F 型と共に示す．

は 1 つのカードで約 52 分である．加速度のトリガーレベル

フォースバランス型である ERS-G 型強震計の周波数特性は様々な段階に設定できる．強震計の計測可能最大加速度

は ERS-F 型強震計と同じであり，図-9 に示すとおりである．

は 2G で最大加速度のレベル（感度）は 0.008G から 2G の速度帰還型である ERS-GV 型強震計の周波数特性は ERS-F間で適切な値に設定できる．2016 年末の時点で ERS-G/GV型と異なっており，これを図-11 に示す．速度帰還型は雷- 10 -

表-5

Datol-100 型強震計の仕様

表-6（港湾地域強震観測での設定）

Omni 型強震計の仕様（港湾地域強震観測での設定）

計測

計測

計測範囲

±1000Gal

計測範囲±2000Gal

振動数範囲

0.1～30Hz

振動数範囲

0.1～30Hz

A/D 変換解像度

A/D 変換
解像度

16bit

24bit

サンプリング
100Hz
周波数サンプリング
100Hz
周波数

換振器

換振器

成分

水平 2 成分と上下成分

成分

水平 2 成分と上下成分

感度10mV/Gal

感度

5mV/Gal

形式

速度帰還型

形式

速度帰還型

フィルタ

フィルタ

ローパスフィ
30Hz
ルタ

ローパスフィ
30Hz
ルタ

時計

時計

時刻修正

ラジオの時報により校正

時刻修正

記録

GPS による時刻修正

記録

起動条件

3 成分の論理演算組み合わせ

起動条件

3 成分の論理演算組み合わせ

記録停止

停止設定レベルを下回って設定時間
後に自動停止記録停止

停止設定レベルを下回って設定時間
後に自動停止保存モード

加速度が大きいものを優先的に保存

保存モード

新しいものを優先的に保存

メモリ

IC カードメモリ: 4～8Mbyte

メモリ

Flash Card: 256Mbyte

電源

電源

使用電源

AC100V

内蔵充電池

DC12V
バックアップ: 約 5 時間

50/60Hz

使用電源

AC100V

内蔵充電池

バックアップ: 4 時間以上

50/60Hz

型強震計の総数は 8 である．の影響に対して有利であることから 72），ERS-GV 型強震計

(5) Omni 型強震計

は地中観測点とこれに付随する地表観測点（例えば「秋田-GB」と「秋田-G」）で多く用いられている．換振器と記録器を 1 つの箱に収納した標準的な ERS-G/GV 型強震計の外観を図-12 に示す．
(3) SMAC-MDU 型強震計

Omni 型強震計は速度帰還型のサーボ型加速度計である．
表-6 に Omni 型強震計の仕様を示す．強震計の周波数特性は Datol-100 型強震計と同じであり，図-15 に示すとおりである．2016 年末の時点で Omni 型強震計の総数は 25 である．

SMAC-MDU 型強震計はフォースバランス型のサーボ型(6) Basalt 型強震計

加速度計である．表-4 に SMAC-MDU 型強震計の仕様を示す．強震計の外観と周波数特性をそれぞれ図-13 と図-14に示す．2016 年末の時点で SMAC-MDU 型強震計の総数は78 である．

Basalt 型強震計はフォースバランス型のサーボ型加速度計である．表-7 に Basalt 型強震計の仕様を示す．強震計の周波数特性を図-16 に示す．2016 年末の時点で Basalt 型強震計の総数は 6 である．

(4) Datol-100 型強震計

(7) CV-374 型強震計

Datol-100 型強震計は速度帰還型のサーボ型加速度計である．表-5 に Datol-100 型強震計の仕様を示す．強震計の周波数特性を図-15 に示す．2016 年末の時点で Datol-100

CV-374 型強震計はフォースバランス型のサーボ型加速度計である．表-8 に CV-374 型強震計の仕様を示す．強震計の周波数特性を図-17 に示す．2016 年末の時点で CV-374- 11 -

表-7

Basalt 型強震計の仕様（港湾地域強震観測での設定）
計測
計測範囲±3920Gal

振動数範囲

DC～40HzA/D 変換解像度

24bit

サンプリング
100Hz
周波数
換振器
成分

水平 2 成分と上下成分

感度1.276mV/Gal

形式

フォースバランス型

フィルタ
ローパスフィ
50Hz
ルタ
時計
時刻修正
図-15

GPS による時刻修正

記録

Datol-100/Omni 型強震計の周波数特性

起動条件

3 成分の論理演算組み合わせ

記録停止

停止設定レベルを下回って設定時間
後に自動停止（最小収録時間 90s）

保存モード

新しいものを優先的に保存

メモリ

CF カード 2.8GB

電源
使用電源

AC100-250V

内蔵充電池

バックアップ: 約 30 時間

2.5

50/60Hz

強震計の基礎と観測小屋

港湾地域強震観測で強震計を地表に設置する場合，強震観測小屋に設置する場合とハンドホール内に設置する場合がある．このうち強震観測小屋に設置する場合，図-18 に示すような鉄筋コンクリート製の簡単な基礎を使用することが標準となっている．図-18 に示される厚さ 300mm の空洞は，基礎のみかけの密度を周囲の土の密度と等しくする
ことにより，基礎が存在することによる記録への影響を最小限とするために設けられている．基礎は強震計を収納する小屋とは構造的に離れている必要がある．通常，強震計の基礎を支持するのに杭は使用されない．しかし，観測地
図-16

Basalt 型強震計の周波数特性点の地盤が非常に軟弱な粘土地盤やゆるい砂地盤である場
合には，コンクリートや木製の杭が使用されることもある．

型強震計の総数は 6 である．

例えば新潟港の観測点では基礎を杭で支持している．強震観測小屋そのものの構造には特に制限はないが、耐震性に優れたものである必要がある．強震観測小屋の一例として，- 12 -

表-8

CV-374 型強震計の仕様（港湾地域強震観測での設定）
計測
計測範囲±2000Gal

振動数範囲

DC～100Hz

A/D 変換解像度

24bit

サンプリング
100Hz
周波数
換振器
成分

水平 2 成分と上下成分

感度2mV/Gal形式

フォースバランス型

フィルタ
ローパスフィ
約 26Hz
ルタ
時計
時刻修正
図-17

GPS による時刻修正

記録

CV-374 型強震計の周波数特性

起動条件

3 成分の論理演算組み合わせ

記録停止

停止設定レベルを下回って設定時間
後に自動停止（最小収録時間 10s）

保存モード

新しいものを優先的に保存

メモリ

CF カード 32.0GB

電源
使用電源

AC85-264V

内蔵充電池

バックアップ: 約 90 分

図-1950/60Hz

観測小屋の一例(大船渡防地-O)

大船渡港の強震観測小屋を図-19 に示す．
図-18

強震計基礎の一例- 13 -

3. 記録の整理
当所に到着したすべての強震記録は以下に述べる手順
で整理・保管される．まず，各々の強震記録は，研究室に到着した順に番号がつけられる．ERS-F,G,GV 型強震計の記
録には「F」で始まる番号，SMAC-MDU 型強震計の記録には「U」で始まる番号，Datol-100 型強震計の記録には「D」
で始まる番号，Omni 型強震計の記録には「O」で始まる番
号，Basalt 型強震計の記録には「B」で始まる番号，CV-374
型強震計の記録には「C」で始まる番号が付けられる．次に，各々の強震記録に対応する地震を確認する．記録に対応する地震の震源情報としては，気象庁地震・火山月報（防災編）74）のものを仮に採用しておき，強震観測年報の刊行までには気象庁地震月報（カタログ編）75）のものに置き換える．このようにして整理された記録が付録 DVD に収録されている．なお，付録 DVD の強震記録一覧のマグニチ
ュードは気象庁マグニチュードである．

4. 補正と積分得られた記録に対して，まず基線補正が行われる．次に，定められた方法 76),77)に従い，計器特性補正のためのフィル
タリング，高周波成分と低周波成分の補正のためのフィル
タリング，積分，応答スペクトルとフーリエスペクトルの図-20計算などを実施する．処理の手順を図-20 に示す．この手補正と積分の手順

順は 1976 年以降の記録に適用されてきている．図-20 においてオリジナル加速度波形とは基線補正のみを行った波形，
補正加速度波形とは，計器特性に関する補正を行った上で，SN 比の十分でない低周波成分をハイパスフィルタにより削除した波形，SMAC-B2 相当加速度波形とは，港湾地域
強震観測で長く用いられてきた SMAC-B2 型強震計による記録と比較可能なように周波数成分を調整した波形のこと
である．
4.1

フィルタリングと積分の方法

フィルタリングと積分は周波数領域で実施する．リンク
効果を避けるため，基線補正後の加速度波形（オリジナル
図-21

加速度波形）の外側にゼロを付けたものに対して FFT を適SMAC-B2 相当フィルタ用する．ゼロ部分の長さ L(s)は次式により定める．

L > max [2 / 3T,10.0]

4.2

(1)

計器特性補正等のためのフィルタ

ここに T(s)はオリジナル加速度波形の長さである．この条

計器特性補正としては，図-9，図-11，図-14，図-15，図件は，後述する積分用のハイパスフィルタのインパルス応-16 および図-17 の下段に示す位相特性に関する補正を行

答を考慮して定めたものである．

う．これに加え，Datol-100 型強震計および Omni 型強震計
については，振幅特性の補正の必要性が高いので，図-15の上段に示す振幅特性の補正も行う．さらに，すべての強- 14 -

震計に対して，振幅特性に関し，高周波成分を次式に示す
フィルタにより取り除く．

=

Af f

{

1

| f | ≤ f1

1 [cos (π( f – f )/( f – f ))+1]
1
2
1
2
0

f1≤| f | ≤ f2
f2≤| f |(2)
ここに f1=25Hz， f2=40Hz である．
4.3

SMAC-B2 相当フィルタ

港湾地域強震観測で長く用いられてきた SMAC-B2 型強震計の周波数特性は，現在用いられている強震計の周波数特性とは異なるので，現在の強震計で得られた記録を

図-22

固定フィルタと二回積分の合成

図-23

パラメタ付きフィルタと二回積分

SMAC-B2 型強震計による記録と比較できるようにするため，「SMAC-B2 相当加速度」を求める．そのため，次式に示すフィルタを用いる．
(3)

1

S (f) =
1–

f
fs

2

+ 2h sf
i
fs

ここに fs=1/0.14=7.1Hz，hs=1.0 である．
このフィルタは図-21 に示されるとおり SMAC-B2 型強震計と同じ周波数特性を有する．このフィルタは，4.2 で述べた計器特性補正のためのフィルタを適用した後に適用する．このフィルタを作用させることによって得られた「SMAC-B2 相当加速度」は，強震計で測定しようとしている地盤や構造物の本来の加速度とは異なっており，その最大値は本来の加速度よりも小さいが，この処理を施して得られる加速度はすべて互いに比較可能である．
4.4

積分用のハイパスフィルタ

すべての周波数に対して SN 比を一定以上に保つと同時に物理的に意味のある信号はできるだけ消さないようにするという観点からは，積分用のハイパスフィルタの遮断周波数が加速度波形の周波数特性に応じて変化することが望ましい．一方，積分後に得られる速度波形や変位波形を異なる記録について相互に比較するという観点からは，遮断周波数が一定値であるほうが都合がよい．強震記録が様々な立場で応用されることを考慮し，ここでは，速度波形や
図-24

変位波形を得るための積分方法として二通りの方法を用いパラメタ付きフィルタと二回積分の合成

る．一つは固定フィルタを用いる方法であり，もう一つは
ここに f0=1/6(Hz), h=0.552，f1=0.1(Hz)である．

パラメタ付きフィルタを用いる方法である．

このフィルタは，得られる変位波形が気象庁の 1 倍強震(1) 固定フィルタ計（T=6 秒，h=0.552）の変位波形と比較できるように設定

固定フィルタは次式により定義される．

1

H 1( f ) =
1–

f0
f

2

– 2h

f0
i
f

⋅

(4)

1
1+

f1
f

2

されたものである．フィルタの遮断周波数(3 dB down)は0.154Hz である．なお，ここで言う「フィルタの遮断周波数(3 dB down)」とは，フィルタの値がフラット部の 10-3/20- 15 -

倍まで低下する周波数のことである．固定フィルタを図-22の SN 比が良好な記録に対しては小さめの fC が設定され，に示す．

そうでない記録に対しては大きめの fC が設定される．1/T(2) パラメタ付きフィルタ

以下の周波数成分については，fC の決定の際には考慮に入

このフィルタは次式により定義される．

れない．
なお，E は以下に示す値である．

2

f
H 2( f ) = 1 – exp –
fc

(5)

2

ERS-F,G 型強震計：
E = ( p×0.001)×0.02236 (Gal)

このフィルタの遮断周波数は 1.36fC(3 dB down)である．パ

ここに p は ERS-F,G 型強震計の感度(Gal/215)

ラメタ付きフィルタを図-23 および図-24 に示す．パラメタ

ERS-GV 型強震計：

fC は，低周波側での SN 比が良好な記録に対しては小さなE = ( p×0.001)×0.07071 (Gal)値，そうでない記録に対しては大きな値とする．具体的にここに p は ERS-GV 型強震計の感度(Gal/215)

は，以下に述べるσと E が等しくなるように fC を設定する．

SMAC-MDU 型強震計：

まず，σは次式により定義される．

σ2 = 1

T

∞
-∞

Xf

2

1 - exp - fT 2

E = 2×0.00707(Gal)4

1 - H2 f

2

Datol-100 型強震計：

df

E = 2×0.01257(Gal)Omni 型強震計：(6)
ここに T はオリジナル加速度波形の長さ，X(f)はオリジナ

E = 2×0.002236(Gal)ル加速度波形のフーリエ変換である．式(6)は，図-25 に示

Basalt 型強震計：

すように，オリジナル加速度波形から計算したフーリエス

E = 2×0.00707(Gal)ペクトルの自乗を 1/T～fC の範囲で積分した値を示している．これが所定の値（E 2）となるように f

CV-374 型強震計：

C が設定されるのE = 2×0.02236(Gal)で，低周波成分の振幅が大きい記録，すなわち低周波側で各強震計の E 値は，非地震時に取得した記録のノイズレ
ベルを調べて定めたものである．ERS-F,G 型（フォースバランス型）と ERS-GV 型（速度帰還型）の低周波側のノイズレベルには差が認められたので，両者の E 値は異なる値としている．
ここで用いる二つのハイパスフィルタはいずれもなだ
らかな周波数特性を持っており，遮断周波数の前後の成分
が時間領域に変換したときに不自然な形をとって現れるのを防ぐことができる．
4.5

解析のアウトプット(1) 加速度，速度，変位各種の加速度波形と速度波形，変位波形が付録 DVD に収められている．先に述べたように，オリジナル加速度波形とは基線補正のみを行った波形，補正加速度波形とは，計器特性に関する補正を行った上で，SN 比の十分でない
低周波成分をハイパスフィルタにより削除した波形，
SMAC-B2 相当加速度波形とは，港湾地域強震観測で長く用いられてきた SMAC-B2 型強震計による記録と比較可能なように周波数成分を調整した波形のことである．速度と変位は，固定フィルタによるものとパラメタ付きフィルタによるものの双方を提示している．
図-25 式(6)の意味するもの- 16 -

(2) フーリエスペクトル
フーリエスペクトルは補正加速度から FFT により計算される．
(3) 応答スペクトル
応答スペクトルは補正加速度から計算される．絶対加速度比，絶対加速度，相対速度，相対変位の 4 種類の応答が0%，1%，5%の 3 種類の 1 自由度系に対して計算される．

5. 2016 年に取得された代表的な記録について
例年，強震観測年報では，その年に得られた代表的な記録について一章を設けて紹介してきている．ここでは，
2016
年熊本地震の前震（4 月 14 日 21:26 ごろ，M6.5）と本震（4月 16 日 1:25 ごろ，M7.3）の記録を紹介する．
前震の強震記録が得られた港湾を図-5.1 に示す．同図に示すように前震では近畿以西の 8 港湾 12 地点で強震記録が図-5.1

前震の強震記録が得られた港湾

図-5.2

本震の強震記録が得られた港湾得られた．ただしいずれも震源断層から離れた地点での記録であり，振幅は大きくなかった．最も大きい揺れを記録
した細島港においても，最大加速度は 41Gal（地表の東西成分），PSI 値は 5cm/s0.5（地表の南北成分）であった．別
府港では最大加速度は 16Gal（地表の東西成分），PSI 値は4cm/s0.5（地表の南北成分）であった．
本震の強震記録が得られた港湾を図-5.2 に示す．同図に示すように本震では東海以西の 18 港湾 52 地点で強震記録が得られた．規模の大きい本震は，より広範囲に強震動をもたらしたことがわかる．この中で最も大きい揺れを記録したのは別府港であり，最大加速度は 290Gal（地表の東西成分），PSI 値は 46cm/s0.5（地表の南北成分）であった．
港湾施設に軽微な被害の発生した別府港の記録は被害報
告 78）で紹介しているので，ここでは別府港を除く九州の記録について，前震と本震の揺れの違いに着目しながら紹介する．
細島-G（細島港の強震観測点；地表）で観測された前震の 3 成分の加速度波形を図-5.3 に示す．また，同じく本震の 3 成分の加速度波形を図-5.4 に示す．前震・本震ともにを有している．これが時刻歴波形における周期的な波に対水平成分に 1Hz 前後の周期的な波を含んでいることが細島応している．参考のため図-5.5 右には既往の研究 3）で評価-G の観測地震動の特徴である．このことは，加速度波形よされた細島-G のサイト増幅特性を示す．細島-G のサイト

りもフーリエスペクトルにおいてより明確に確認できる．

増幅特性は 1.1Hz 付近に鋭いピークを有しており，前震・図-5.5 左に細島-G で観測された前震・本震の加速度波

本震のフーリエスペクトルの 1.1Hz 付近のピークはこれに形のフーリエスペクトルを示す．ここにフーリエスペクト

起因するものであることがわかる．なお，前震のフーリエ

ルは水平 2 成分の自乗和平方根をとりバンド幅 0.05Hz のスペクトルと比較して本震のフーリエスペクトルはParzen ウインドウで平滑化したものである．この点は，と0.2-0.3Hz 付近で値が大きいことも一つの特徴であるが，こくにことわらない限り，以下に示す全てのフーリエスペク

れは規模の大きい本震の震源で低周波成分がより強く励起

トルに対して共通である．前震と本震のフーリエスペクトされたことを示すと考えられる．
図-5.6 左に宮崎-G で観測された前震・本震の加速度波

ルの形状は類似しており，ともに 1.1Hz 付近に鋭いピーク- 17 -

図-5.3

細島-G で観測された前震の 3 成分の加速度波形．縦軸：加速度，横軸：時間．

図-5.4

細島-G で観測された本震の 3 成分の加速度波形．縦軸：加速度，横軸：時間．

- 18 -

図-5.5（左）細島-G で観測された前震・本震の加速度フーリエスペクトル．縦軸：加速度フーリエスペクトル，横軸：周波数．（右）細島-G のサイト増幅特性 3）．縦軸：サイト増幅特性，横軸：周波数．

図-5.6（左）宮崎-G で観測された前震・本震の加速度フーリエスペクトル．縦軸：加速度フーリエスペクトル，横軸：周波数．（右）宮崎-G のサイト増幅特性 3）．縦軸：サイト増幅特性，横軸：周波数．

- 19 -

図-5.7（左）鹿児島-U で観測された前震・本震の加速度フーリエスペクトル．縦軸：加速度フーリエスペクトル，横軸：周波数．（右）鹿児島-G（=鹿児島-U）のサイト増幅特性 3）．縦軸：サイト増幅特性，横軸：周波数．

図-5.8（左）博多-U で観測された前震・本震の加速度フーリエスペクトル．縦軸：加速度フーリエスペクトル，横軸：周
波数．
（右）博多-U のサイト増幅特性（http://www.ysk.nilim.go.jp/kakubu/kouwan/sisetu/sisetu.html）．縦軸：サイト増
幅特性，横軸：周波数．
形のフーリエスペクトルを示す．前震・本震のフーリエス

リエスペクトルの形状はこれと良く対応していることがわ

ペクトルは，細島-G と異なり，鋭いピークを有しておらず，

かる．

ともに 2-3Hz 付近になだらかなピークを有している．参考

図-5.7 左に鹿児島-U で観測された前震・本震の加速度

3）で評価された宮崎-G の波形のフーリエスペクトルを示す．前震のフーリエスペク

サイト増幅特性を示す．宮崎-G のサイト増幅特性は 2-3Hz

トルは 0.6Hz 付近，本震のフーリエスペクトルは 0.4Hz 付付近になだらかなピークを有しており，前震・本震のフー近にピークを有している．参考のため図-5.7 右には既往ののため図-5.6 右には既往の研究- 20 -

研究 3）で評価された鹿児島-G（現在の鹿児島-U）のサイト

市みなと総局および宮崎県港湾課の各機関の協力の下に実増幅特性を示す．鹿児島-G のサイト増幅特性は 0.3-1Hz の施されています．地震動研究チームの林公美さん，宮田さ

範囲で全体に高い値を示しており，これと震源の影響の相よ子さんには記録の処理などで大きく貢献していただいて乗効果により，前震・本震においてフーリエスペクトルがいます．

低周波側で高い値を示したと考えられる．
図-5.8 左に博多-U で観測された前震・本震の加速度波
形のフーリエスペクトルを示す．前震と本震のフーリエス

参考文献

ペクトルの形状は類似しており，ともに 1.5Hz 付近に鋭い

1）菅野高弘・三籐正明・及川研：兵庫県南部地震による港ピークを有している．参考のため図-5.8 右には博多-U の湾施設の被害考察（その 8）ケーソン式岸壁の被災に関サイト増幅特性を示す．博多-U については文献 3）でサイする模型振動実験，港湾技研資料，No.813，1995 年 9 月，

ト増幅特性が評価されていないため，国土技術政策総合研

pp.207-252．

究所港湾施設研究室のホームページで公開されている工学

2）一井康二・井合進・森田年一：兵庫県南部地震における的基盤のサイト増幅特性を地表のものに変換して示していケーソン式岸壁の挙動の有効応力解析，港湾技研報告，

る．博多-U のサイト増幅特性は 1.5Hz 付近に鋭いピークを

第 36 巻，第 2 号，1997 年 6 月，pp.41-86．

有しており，前震・本震のフーリエスペクトルの 1.5Hz 付

3）野津厚・長尾毅：スペクトルインバージョンに基づく全近のピークはこれに起因するものであることがわかる．

国の港湾等の強震観測地点におけるサイト増幅特性，港湾空港技術研究所資料 No.1112, 2005 年 12 月．

全体として熊本地震による各地の観測地震動のフーリ
エスペクトルはサイト増幅特性と良く対応している．同じ

4）野津厚・菅野高弘：スペクトルインバージョンに基づく

地点で見ると前震と本震の観測地震動のフーリエスペクト

南西諸島の強震観測地点におけるサイト増幅特性，港湾

ルは類似している一方で，同じ地震でも観測地点が異なれ

空港技術研究所資料 No.1149, 2007 年 3 月．

ばフーリエスペクトルの形状は全く異なる．これらのこと

5）野津厚・菅野高弘：スペクトルインバージョンに基づくから，地震動の周波数特性に対してサイト特性が支配的で

道北の強震観測地点におけるサイト増幅特性，港湾空港あると言える．

技術研究所資料 No.1214, 2010 年 6 月．
6）野津厚・盛川仁：表層地盤の多重非線形効果を考慮した

6. まとめ経験的グリーン関数法，地震2，第55巻，2003年3月，
pp.361-374．

本資料は，1962 年より実施されている港湾地域強震観測

7）土田肇・山田逓一郎・倉田栄一・須藤克子：港湾地域の記録のうち，2016 年に得られた記録について報告するも強震観測年報（1963･1964），港湾技研資料 No.55，1968のである．得られた記録は地点毎に分類され，地震諸元，年 9 月．

記録番号，最大加速度等とともに付録 DVD の強震観測表

8）土田肇・山田逓一郎・倉田栄一・須藤克子：港湾地域にまとめられている．強震観測表の地震諸元は気象庁の地

強震観測年報（1965･1966），港湾技研資料 No.62，1968

震月報（カタログ編）に基づいている．強震観測表にまと

年 12 月．

められている記録の中で，最大加速度が 20Gal を越える記

9）土田録については加速度波形を示している．また，最大加速度（1967），港湾技研資料 No.64，1969 年 3 月．

が 50Gal を越える比較的大きな記録については，加速度波

10）土田形に加え，速度波形，変位波形，フーリエスペクトル，応11）土田（2018年4月24日受付）
謝辞

肇・倉田栄一・須藤克子：港湾地域強震観測年

報（1970），港湾技研資料 No.116，1971 年 3 月．
13）倉田栄一・石坂徳三・土田

北地方整備局，関東地方整備局，北陸地方整備局，中部地

肇：港湾地域強震観測年

報（1971），港湾技研資料 No.136，1972 年 3 月．
14）倉田栄一・石坂徳三・土田

備局，九州地方整備局，北海道開発局，内閣府沖縄総合事務局，東京都港湾局，静岡県港湾局，大阪市港湾局，神戸

肇・倉田栄一・須藤克子：港湾地域強震観測年

報（1969），港湾技研資料 No.100，1970 年 6 月．
12）土田

方整備局，近畿地方整備局，中国地方整備局，四国地方整

肇・倉田栄一・須藤克子：港湾地域強震観測年

報（1968），港湾技研資料 No.98，1970 年 3 月．

答スペクトルも併せて示している．

港湾地域強震観測は，当所の他，国土交通省港湾局，東肇・倉田栄一・須藤克子：港湾地域強震観測年報

肇：港湾地域強震観測年

報（1972），港湾技研資料 No.160，1973 年 3 月．
15）倉田栄一・石坂徳三・土田- 21 -

肇：港湾地域強震観測年

報（1973），港湾技研資料 No.181，1974 年 3 月．
16）倉田栄一・石坂徳三・土田宮田正史・森田年一：港湾地域強震観測年報（1995&1996），

肇：港湾地域強震観測年

港湾技研資料 No.909，1998 年 9 月．

報（1974），港湾技研資料 No.202，1975 年 3 月．
17）倉田栄一・井合進・土田36）佐藤幸博・一井康二・井合

肇：港湾地域強震観測年

報（1975），港湾技研資料 No.236，1976 年 3 月．
18）倉田栄一・井合進・土田1999 年 6 月．

肇：港湾地域強震観測年

37）佐藤幸博・一井康二・星野裕子・佐藤陽子・井合報，補遺（1963~1975，上下動成分），港湾技研資料 No.250，

長尾1976 年 12 月．
19）倉田栄一・井合

肇：港湾地域強震観測年

38）野津進・横山淑子・土田肇：港湾地域

39）深澤清尊・佐藤陽子・野津厚・菅野高弘：港湾地域強震観測年報（2001），港湾空港技術研究所資料 No.1019，

進・横山淑子・野田節男：港湾地域

2002 年 6 月．

強震観測年報（1980），港湾技研資料 No.374，1981 年 6

40）野津

月．
港湾技研資料 No.426，1982 年 6 月．

料 No.1054，2003 年 9 月．
41）野津報（1982），港湾技研資料 No.446，1983 年 6 月．

2004 年 9 月．

24）倉田栄一・福原哲夫・野田節男：港湾地域強震観測年

42）野津報（1983），港湾技研資料 No.487，1984 年 6 月．

43）野津報（1984），港湾技研資料 No.519，1985 年 6 月．

44）野津報（1985），港湾技研資料 No.547，1986 年 6 月．
進・野田節男：港湾地域強震観測年

45）野津厚・菅野高弘：港湾地域強震観測年報（2007），

港湾空港技術研究所資料 No.1184，2008 年 9 月．

28）倉田栄一・野田節男・樋口豊志：港湾地域強震観測年

46）野津報（1987），港湾技研資料 No.618，1988 年 6 月．

厚・菅野高弘：港湾地域強震観測年報（2008），

港湾空港技術研究所資料 No.1207，2010 年 3 月．

進：港湾地域強震観測年報（1988），

47）野津

厚・若井

淳：港湾地域強震観測年報（2009），

港湾空港技術研究所資料 No.1223，2010 年 12 月．

港湾技研資料 No.649，1989 年 6 月．
進：港湾地域強震観測年報（1989），

48）野津

厚・若井

淳：港湾地域強震観測年報（2010），

港湾空港技術研究所資料 No.1243，2011 年 12 月．

港湾技研資料 No.676，1990 年 6 月．
進：港湾地域強震観測年報（1990），

49）野津

厚・若井

淳：港湾地域強震観測年報（2011），

港湾空港技術研究所資料 No.1266，2013 年 3 月．

港湾技研資料 No.705，1991 年 6 月．
進：港湾地域強震観測年報（1991），

50）野津

厚・若井

淳・長坂陽介：港湾地域強震観測年

報（2012），港湾空港技術研究所資料 No.1283，2014 年 3

港湾技研資料 No.727，1992 年 6 月．

月．

進：港湾地域

強震観測年報（1992&1993），港湾技研資料 No.776，1994

51）野津厚・長坂陽介：港湾地域強震観測年報（2013），

港湾空港技術研究所資料 No.1302，2015 年 3 月．

年 6 月．
34）宮田正史・佐藤幸博・一井康二・森田年一・井合

進：

52）野津

厚・長坂陽介：港湾地域強震観測年報（2014），

港湾空港技術研究所資料 No.1322，2016 年 6 月．

港湾地域強震観測年報（1994），港湾技研資料 No.840，
1996 年 6 月．
35）佐藤幸博・一井康二・井合厚・菅野高弘：港湾地域強震観測年報（2006），

港湾空港技術研究所資料 No.1164，2007 年 9 月．

報（1986），港湾技研資料 No.588，1987 年 6 月．

33）松永康男・桜井博孝・森田年一・井合厚・菅野高弘：港湾地域強震観測年報（2005），

港湾空港技術研究所資料 No.1136，2006 年 9 月．

26）倉田栄一・福原哲夫・野田節男：港湾地域強震観測年

32）倉田栄一・井合厚・菅野高弘：港湾地域強震観測年報（2004），

港湾空港技術研究所資料 No.1109，2005 年 9 月．

25）倉田栄一・福原哲夫・野田節男：港湾地域強震観測年

31）倉田栄一・井合厚・鈴木嘉秀・早田泰子・菅野高弘：港湾地域

強震観測年報（2003），港湾空港技術研究所資料 No.1084，23）倉田栄一・福原哲夫・野田節男：港湾地域強震観測年

30）倉田栄一・井合厚・佐藤陽子・深澤清尊・佐藤泰子・菅野高弘：

港湾地域強震観測年報（2002），港湾空港技術研究所資22）倉田栄一・野田節男：港湾地域強震観測年報（1981），

29）倉田栄一・井合厚・深澤清尊・佐藤陽子・玉井伸昌・菅野高弘：

所資料 No.1016，2002 年 3 月．

年 6 月．

27）倉田栄一・井合毅：港湾地域強震観測年報（1998），港湾技研資港湾地域強震観測年報（1999&2000），港湾空港技術研究

強震観測年報（1978･1979），港湾技研資料 No.338，1980
21）倉田栄一・井合進・料 No.942，1999 年 9 月．
進・土田報（1976･1977），港湾技研資料 No.287，1978 年 3 月．
20）倉田栄一・井合進・星野裕子・佐藤陽子：

港湾地域強震観測年報（1997），港湾技研資料 No.936，

53）野津進・星野裕子・佐藤陽子・- 22 -

厚・長坂陽介：港湾地域強震観測年報（2015），

港湾空港技術研究所資料 No.1331，2017 年 3 月．

54）土田肇・倉田栄一・須藤克子：1968 年十勝沖地震との 5），港湾技研資料 No.351，1980 年 9 月．

その余震の港湾地域における強震記録，港湾技研資料71）一井康二・佐藤幸博・佐藤陽子・星野裕子・井合No.80，1969 年 6 月．
進・土田55）倉田栄一・井合

港湾地域強震観測地点資料（その 6），港湾技研資料
肇：1978 年伊豆大島近海

No.935，1999 年 6 月．

の地震の港湾 地域における強震記録，港湾技研資料72）木下繁夫：サーボ型地震計，地震2，第50巻，1998年3

No.317，1979 年 3 月．
56）倉田栄一・井合

進：進・横山淑子・土田月，pp.471-483．
肇：1978 年宮

73）若井

淳，野津

厚，菅野高弘，長坂陽介：港湾地域

城県沖地震の港湾地域における強震記録，港湾技研資料

強震観測におけるデータ伝送方法の改良－地震動情報

No.319，1979 年 6 月．

即時伝達システムの開発－，港湾空港技術研究所資料

57）倉田栄一・野田節男：昭和 57 年（1982 年）浦河沖地

No.1310, 2015 年 9 月．

震の港湾地域における強震記録，港湾技研資料 No.442，

74）気象庁：地震・火山月報（防災編），2016 年．

1983 年 3 月．

75）気象庁：地震月報（カタログ編），

58）倉田栄一・福原哲夫・野田節男：昭和 58 年（1983 年）
日本海中部地震の港湾地域における強震記録，港湾技研

http://www.data.jma.go.jp/svd/eqev/data/bulletin/．
76）井合59）倉田栄一・福原哲夫・野田節男：昭和 59 年（1984 年）

77）Susumu Iai and Eiichi Kurata: Integration of strong-motion

日向灘地震の港湾地域における強震記録，港accelerograms，Proceedings of the 5th Japan Earthquake

湾技研資料 No.503，1984 年 12 月．

Engineering Symposium，1978，pp.225-232.

60）倉田栄一・野田節男・樋口豊志：昭和 62 年（1987 年）
12 月 17 日

78）野津術研究所資料 No.XXXX, 2018 年 XX 月．

No.777，1994 年 6 月．
進：1993 年北海道南西沖地震の港湾地域における強震記録，港湾技研
資料 No.778，1994 年 6 月．
進：

1994 年北海道東方沖地震の港湾地域における強震記録，
港湾技研資料 No.853，1996 年 12 月．
64）佐藤幸博・一井康二・宮田正史・森田年一・井合進：

1994 年三陸はるか沖地震の港湾地域における強震記録，
港湾技研資料 No.892，1997 年 12 月．
65）佐藤幸博・一井康二・星野裕子・佐藤陽子・宮田正史・
森田年一・井合進：1995 年兵庫県南部地震の港湾地域における強震記録，港湾技研資料 No.907，1998 年 6 月．
66）土田肇・山田逓一郎・倉田栄一：港湾地域強震観測

地点資料（その 1），港湾技研資料 No.34，1967 年 11 月．
67）倉田栄一・土田孝：

2016 年熊本地震による港湾施設等被害報告，港湾空港技

進：1993 年釧路沖地震の港湾地域における強震記録，港湾技研資料63）佐藤幸博・宮田正史・一井康二・森田年一・井合太・大矢陽介・小濱英司・小林孝彰・

寺田竜士・内藤了二・長坂陽介・福永勇介・鬼童

記録，港湾技研資料 No.619，1988 年 6 月．

62）松永康男・桜井博孝・森田年一・井合厚・伊豆近藤明彦・佐々真志・鈴木健之・竹信正寛・坪川将丈・

千葉県東方沖地震の港湾地域における強震

61）松永康男・桜井博孝・森田年一・井合肇：強震記録の数字化と補正，港湾技研資料 No.286，1978 年 3 月．

資料 No.458，1983 年 9 月．
8月7日

進・倉田栄一・土田肇・須藤克子：港湾地域強震観測地点資料（その 2），港湾技研資料 No.107，1970 年 12 月．
68）倉田栄一・石坂徳三：港湾地域強震観測地点資料（その 3），港湾技研資料 No.156，1973 年 3 月．
69）横山淑子・倉田栄一：港湾地域強震観測地点資料（その 4），港湾技研資料 No.298，1978 年 6 月．
70）横山淑子・倉田栄一：港湾地域強震観測地点資料（そ- 23 -

強震観測担当者（2016年１月～12月）
東北地方整備局
青森港湾事務所

杉本

陽

藤森

勉

太田

充

八戸港湾・空港整備事務所

川合

政伸

大山

幹友

廣瀬

裕之

小杉

宣史

吉田

靖

河原

聡志

山田

裕之

佐藤

匡

斉藤

雅志

釜石港湾事務所

加賀谷康司

釜石港湾事務所

宮古港出張所進藤

釜石港湾事務所

大船渡港出張所

小山内

聡

田中

敏

及川

恵悦

瀬川

哲

鬼嶋

充

原茂

雅光

齋藤

良章

齋藤

信之

槇岡

大祐

斉藤

雅志

佐藤

真人

秋田港湾事務所

富樫

浩一

須藤

浩

酒田港湾事務所

大場

昌幸

阿部

寛

新潟港湾・空港整備事務所

東條

慎太郎

早田

泰子

赤岡

肇

伏木富山港湾事務所

安井

哲博

澤﨑

守道

金沢港湾・空港整備事務所

間野

豊春

友田

尚貴

敦賀港湾事務所

佐藤

栄治

川口

真吾

佐々木

績

西川

優輝

岩下

健一

佐々木

宏和

末松

英之

佐々木

績

西川

優輝

岩下

健一

佐々木

宏和

末松

英之

塩釜港湾・空港整備事務所
小名浜港湾事務所
小名浜港湾事務所

相馬港出張所武

北陸地方整備局

関東地方整備局
鹿島港湾・空港整備事務所
鹿島港湾・空港整備事務所

常陸那珂港事務所

千葉港湾事務所

土佐

一也

岩瀬

美奈子

横浜港湾空港技術調査事務所

遠藤

秀則

佐藤

達也

北山

亮人

京浜港湾事務所

内山

友和

三浦

健

永井

芙美

有路

隆一

川部

直毅

中部地方整備局
清水港湾事務所

久保田靖子

清水港湾事務所

下田港事務所吉田明俊

清水港湾事務所

御前崎港事務所

浅井

茂樹

山崎

光俊

山脇

秀仁

小園

雄二

片山

芳彦

梅田

至人

日比

智也

名古屋港湾事務所

宇野清助

名古屋港湾空港技術調査事務所

宇野

健司

大橋

幸彦

大塚

尚志

四日市港湾事務所

栫

野上

周嗣

岩田

尚晃

三河港湾事務所
三河港湾事務所

衣浦港事務所浩太

近畿地方整備局
和歌山港湾事務所

森本

24

芳文

神戸港湾事務所

村木

24

一郎

中筋

みゆき

高橋

幸成

中国地方整備局
境港湾・空港整備事務所

吉持

誠司

西丸

剛史

広島港湾・空港整備事務所

北浦

直子

吉持

香織

松山港湾・空港整備事務所

福永

義仁

政岡

和宏

小松島港湾・空港整備事務所

西岡周平

高知港湾・空港整備事務所

小松

喬

六車

晋助

四国地方整備局

九州地方整備局
博多港湾・空港整備事務所

大久保

貴仁

別府港湾・空港整備事務所

衛藤盛之

宮崎港湾・空港整備事務所

吉仲大輔

志布志港湾事務所

松岡

英雄

荒田

育弥

鹿児島港湾・空港整備事務所

藤本

孝浩

酒井

勝

北海道開発局
釧路開発建設部釧路港湾事務所

山口圭太

釧路開発建設部根室港湾事務所

山本

剛

高橋

望

帯広開発建設部築港対策官付

上杉

智

牧野

昌史

室蘭開発建設部

浦河港湾事務所

横山

慎司

杉森

信博

室蘭開発建設部

苫小牧港湾事務所

鈴木

貴秀

渡辺

光弘

室蘭開発建設部室蘭港湾事務所

石橋克典

小樽開発建設部小樽港湾事務所

山田

博人

松野

健

函館開発建設部函館港湾事務所

渡部壮史

函館開発建設部

江差港湾事務所

熊田

靖

高橋

博

留萌開発建設部留萌港湾事務所

仁田

敦

芳賀

公貴

網走開発建設部

網走港湾事務所

大野啓晃

森

網走開発建設部

紋別港湾事務所

見上

謙二

當銘

正秀

石垣

里彦

嵩原

務仁

野瀬

晴生

平良港湾事務所

國吉

啓太

大橋

修

石垣港湾事務所

山田

文人

瀬間

基広

東京都港湾局

野田

聡

岸野

大阪市港湾局

中井美佐夫

西村
神戸市みなと総局

佐藤

和人

金城

信之

浩昌

秋田

寛己

米澤

武

中島

信行

和展

友永

良太

鍛冶

寛典

木村

俊平

静岡県田子の浦港管理事務所

大岡朗

宮崎県北部港湾事務所

永田

清文

梅田

昇蔵

昌也

沖縄総合事務局
那覇港湾・空港整備事務所
那覇港湾・空港整備事務所

中城湾港出張所都道府県25