特集
摂食障害の連携指針と簡易治療プログラムの研究開発『精神科領域における摂食障害の連携指針』の作成
山内

常生，原田

朋子，宮本

沙緒里，井上幸紀

摂食障害診療において，精神科医療機関は施設数も多く中心的役割を担うことが多い．
しかし，現状は摂食障害患者が一部の摂食障害の専門的医療機関に過度に集中するといった問題が挙げられている．患者の病状にあわせた治療を提供するうえで，精神科医療機関
同士が適切に連携することが重要であるが，多くの医療圏で摂食障害の診療連携の整備は進んでいない．そこで，われわれは 2017 年度からの日本医療研究開発機構（AMED）の分担研究として『精神科領域における摂食障害の連携指針』を作成した．本指針の作成にあたり，はじめに精神科診療機関の摂食障害診療連携の現状と問題点を明らかにするために総合病院精神科，精神科単科病院，精神科クリニックを対象とした一次調査を行った．
この調査から，診療連携の基本的な考え方や医療機関を振り分ける基準，診療連携を円滑にする情報共有のためのツールの作成などが重要臨床課題として抽出された．そして，これらの課題に対する専門的治療を行う精神科医からの意見を集約することで本指針を完成させた．本指針では，低体重の程度で対応すべき医療機関の基準を提示しているほか，入院治療による体重増加に応じて転入院を検討すべきことなどを提案している．また，連携基準をまとめたフローチャートや，患者紹介に用いる連絡票，医療機関リストの雛形も付録している．ただし，本指針は医療圏ごとの地域性や医療体制を考慮して調整されることを想定している．これを土台として自治体などが中心となりその地域の摂食障害診療の実態に沿った診療連携の体制を構築することが期待される．

索引用語

摂食障害，ガイドライン，診療連携，精神科，治療

これまで診療連携上の課題が指摘されてきた．2014～

は じ め に2016 年度の厚生労働科学研究費補助金「摂食障害の診療
1）体制整備に関する研究」
において全国の摂食障害患者に

精神科医療機関は，摂食障害診療を行う主な診療科としついての実態調査が行われたが，その結果，摂食障害患者て期待されるが，低体重により身体管理を要する神経性やの約 65％が精神科を受診しているが，受診患者数が多い上せ症患者や身体合併症を併存する摂食障害患者の治療で

位 5％の医療機関が全体の報告患者数の 50％の診療を担っは，精神療法に加えて身体治療を行う必要もあり対応に苦ていることが示された．一部の精神科医療機関に多数の患慮することが少なくない．この摂食障害診療においては，者が集中する一方で，半数近くの医療機関では摂食障害患

著者所属：大阪公立大学大学院医学研究科神経精神医学編
注：本特集は，第 117 回日本精神神経学会学術総会シンポジウムをもとに本稿著者でもある井上幸紀（大阪公立大学大学院医学研究科神経精神医学）を代表として企画された．
特集

山内・他：
『精神科領域における摂食障害の連携指針』の作成

855

者の診療をしていないとの結果からも，診療を担う精神科は 101 機関であった．

医療機関の著しい不均衡が明らかになっている．このよう

1）実際の診療状況についてな患者の一極集中には，摂食障害診療における医療機関同

摂食障害患者の診療状況について外来，入院に分けて調士の連携が不十分であることが背景として挙げられており，精神科医が摂食障害診療に消極的になる要因としての可能性も指摘されている．

査した．
外来診療の患者数が年間 10 人以下にとどまっている医療機関は 177 機関（全体の 81.6％）で，そのうちまったくそこで，われわれは本研究を行い，摂食障害診療におい診療を行っていない医療機関は 40 機関（全体の 18.4％）て精神科医療機関同士の連携を円滑に行うことに役立つであった．まったく診療を行っていない医療機関の内訳で2）『精神科領域における摂食障害の連携指針』 を作成した．

は，総合病院の精神科（有床）はなく，総合病院の精神科

なお，本研究は，日本医療研究開発機構（AMED）の研究（無床）は 44.4％，精神科病院は 29.0％，精神科クリニッ

開発事業「摂食障害の治療支援ネットワークの指針と簡易

クは 14.0％であった．これらの割合に，都市部と郊外の大治療プログラムの開発」（研究開発代表者：安藤哲也）の分

きな差は認めなかった．

担研究として 2017 年度から 2019 年度にかけて実施したも一方，入院に関しては，総合病院（有床）は都市部で年のであり，研究実施にあたり大阪市立大学倫理委員会の承間 11 名以上を診療している割合が 55.5％と，郊外の 25.0％

認を得ている．本稿では，本指針の作成過程で行った調査を大きく上回っていた．身体的重症患者については，年間結果を紹介するとともに，作成した診療連携指針について

11 名以上の入院を受け入れている総合病院は総合病院のの概要を解説する．

38.4％を占めた．また，精神科病院でも 11 名以上の受け入れを行っている医療機関は，都市部で 9.1％に認められた

Ⅰ．一次調査（スコーピングリサーチ）が，郊外ではなかった．精神的重症患者については，年間

11 名以上入院している総合病院は 30.8％で，郊外に比べ1．目的と方法

都市部の医療機関に多かった．身体的に重症な入院患者を本指針の作成に向けて，第一に精神科同士の連携におけ多く受け入れているのは，総合病院精神科だが，都市部にる課題を明らかにすることを目的に，大阪府，京都府，兵

おいては郊外に比べてより多くの患者を受け入れているこ

庫県全域に所在する精神科を有する総合病院（計 151 機とが明らかになった．

関），精神科単科病院（以下，精神科病院．計 105 機関），

2）身体的重症度に応じた診療について

各府県の精神科（精神神経科）診療所協会に所属している

身体的に重症な患者では，総合病院精神科（有床）でみ精神科クリニック（計 486 機関）の計 742 の医療機関を調るべきとの回答が約 8 割以上であり，回答者の立場によっ査対象として一次調査を行った．調査は無記名のアンケーて回答に差はなかった．しかし，都市部の総合病院（有床）ト方式で実施した．調査内容は，医療機関のある医療圏のでは，88.9％が身体科病院での診療を期待しており，郊外

医療体制や摂食障害患者の診療や紹介についての状況などの総合病院（有床）の回答 40.0％より高割合であった．一に加えて，摂食障害の精神症状や身体症状の重症度別でど方，身体的に中等症・軽症の患者では，総合病院（有床）のような医療機関が診療を担当するのが妥当か，あるいでは精神科病院や精神科クリニックで受け入れることを期は，円滑な診療連携に望まれる仕組みなどを含んだ．

待しているのに対して，その他の立場の回答者は総合病院（有床）で診るべきであると回答しているものが多く，立2．結果

調査には計 217 機関からの回答が得られ，回答率は場の違いで回答が分かれた．

3）診療連携の問題について

29.2％であった．回答医療機関の内訳は，総合病院精神都市部の医療機関は，郊外の医療機関と比較して，「近辺科・有床 14 機関（6.5％），総合病院精神科・無床 28 機関に紹介できる病院がない」と回答した割合は低かったが，（12.9％），精神科病院 32 機関（14.7％），精神科クリニッ「身体的重症のために受け入れを拒否された」や「摂食障ク 138 機関（63.6％），その他 5 機関（2.3％）であった．

害の病名のために受け入れてくれる病院がなかった」「どまた，10 km 圏に有床の総合病院精神科がある医療機関

こが専門治療しているのかがわからなかった」「すぐに診（都市部を想定）は 116 機関，ない医療機関（郊外を想定）てくれない」との質問項目で困難を示した医療機関が多856

精神経誌（2022）第 124 巻 第 12 号

かった．

あった．その回答結果によると，入院の受け入れ先については，BMI が 11 kg/m2以下の患者では総合病院の精神科

3．一次調査の考察

病棟が適当とされたが，BMI 14 kg/m2以上の患者では精回答の集計結果から，身体的重症患者の入院治療では，

神科病院への入院も可能であるとの回答も採用された．ま特に都市部では総合病院精神科に対する周囲からの期待とた，強制的な治療対応が必要な場合は，精神科病院への入は対照的に，総合病院の受け入れに困難があることがうか

院を検討すべきであることや，外来患者では身体的問題かがわれた．これについては，患者数の多さに対して医師なら入院を要する可能性が高い場合では，入院の受け入れがどの人員や受け入れ可能な病床数の問題などが一因となっ

可能な総合病院の精神科に通院することが適切であるとのていると考えられた．また，都市部では郊外の地域と比べ結果も得られた．また，総合病院精神科に通院中の患者でて患者数が相対的に多く，精神科病院が身体的に軽症から入院が一時的に受け入れられなければ，精神科病院や身体中等症までの患者を受け入れることができる仕組み作りが科病院に対して期間限定で入院を依頼することや，精神科必要と考えられた．このような結果から，摂食障害の診療

病院に通院中の患者が身体的問題で総合病院に入院を要す

連携の仕組みを作成するうえでは，医療機関分布や医療体る場合には，身体的危機を脱すれば自院に転入院すること

制などの地域性を加味することとともに，医療機関の立場を前提にするという診療連携の基本的な考え方が共有されによる意見を調整するために患者の重症度別の診療連携のた．

あり方を考慮する必要性が導かれた．
3．指針案作成とエキスパートコンセンサス

Ⅱ．二次調査（クリニカルクエスチョン調査）

二次調査の結果をもとに，重要臨床課題についての指針の推薦文章を作成するとともに，身体的および精神的重症1．目的と方法

度に応じた診療機関の選択条件などで判断するフロー

一次調査の結果より，指針の重要臨床課題を，（ⅰ）入院チャートや他医療機関への紹介の際に有用な患者情報の連治療を行う医療機関，（ⅱ）外来治療を行う医療機関，（ⅲ）

絡票，摂食障害の診療を行う医療機関リストの雛形などを児童・思春期患者の治療を行う医療機関，（ⅳ）入院のた作成した．そして，これらを摂食障害の専門的診療を行っめの診療連携（入院依頼について），（ⅴ）外来のための診ている大学病院精神科，精神科病院，精神科クリニックの療連携（外来紹介について），（ⅵ）診療連携（紹介）に必

メンバーから構成される専門家チームに対して意見を求要な情報，と定めて各項目についてクリニカルクエスチョ

め，エキスパートコンセンサスを得て指針作成を行った．

ン（CQ）を作成し，詳細な調査を行うこととした．

完成した『精神科領域における摂食障害の連携指針』の大阪府，京都府，兵庫県，奈良県，静岡県の第 7 次医療

CQ と回答ステートメントを表に示す．なお，本指針は，計画に基づき設定された摂食障害の都道府県連携拠点・地「摂食障害治療支援センター設置運営事業」摂食障害情報域連携拠点病院および摂食障害診療を専門的に行う大学病

ポータルサイト2）からダウンロードできる．

院精神科，精神科病院の合計 110 機関を対象に CQ への回

Ⅲ．連携指針の概要答を求めた．選択肢では，「強く同意する」「同意する」「どちらでもない」「同意しない」「強く同意しない」の 5 段階
リッカート尺度を用い，「強く同意する」と「同意する」
を合わせて 8 割以上が得られた回答を奨励事項として，6

ここでは CQ1，CQ2 および CQ3 の各項目について解説する．

割以上が得られた回答を参考事項として，連携指針の回答
ステートメント案に採用することとした．

1．CQ1：外来治療について

1）摂食障害の外来治療を担う医療機関
2．結果

低体重は身体的リスクを伴うことから，外来治療におい計 38 機関から回答（回答率 34.5％）を得た．回答機関ても血液検査や心電図検査などを含めて身体状態を評価しの内訳は，総合病院（有床）18 機関（47.4％），精神科病ていく必要がある．そのためには，他の診療科と適宜連携

院 18 機関（47.4％），精神科クリニック 2 機関（5.3％）ですることも重要である．本指針では，BMI 15 kg/m2以上で

特集

山内・他：
『精神科領域における摂食障害の連携指針』の作成

857

表 「精神科領域における摂食障害の連携指針」のクリニカルクエスチョンと回答ステートメント
1．外来治療について【CQ1—1】摂食障害の外来治療は，いずれの精神科診療機関で行うことができるか？
・BMI15kg／m2以上で当面入院を必要としない摂食障害患者の外来治療は，総合病院精神科，精神科病院，精神科クリニックなどいずれの診療機関でも可能である．
・BMI15kg／m2未満の患者では，身体管理のできる診療機関での外来治療が望ましい．
・BMI13kg／m2未満の患者では，入院の受け入れが可能な総合病院精神科に通院することが適切である．
【CQ1—2】摂食障害患者の外来治療における診療連携はどのようにすべきか？
・摂食障害と他の精神疾患を合併している患者の外来治療では，それらの治療を同一診療機関が同時に行うことが適切である．
・他の精神疾患が摂食障害よりも生活に大きく影響している場合は，その外来治療を優先することが適切である．

2．入院治療について【CQ2—1】総合病院精神科（有床）で入院治療を行うのが適切と考えられる状態は？
・BMI12kg／m2未満の低体重患者では，総合病院精神科への入院が適切である．
・総合病院精神科の入院治療では，低体重患者の「危機状態からの回復」を第一の目標とする．
【CQ2—2】精神科病院で入院治療を行うことが適切と考えられる状態は？
・BMI14kg／m2以上の患者では，精神科病院への入院を検討すべきである．
・精神科病院の入院治療では，「疾病教育」や「生活環境の調整」に加えて，「十分な体重増加」も治療目標とす
ることが望ましい．
【CQ2—3】身体的に入院加療が必要となった摂食障害患者の診療連携（入院依頼）はどのようにすべきか？
・外来患者が入院を要する場合は，通院中の診療機関に限らず，治療上適切な診療機関に紹介することが望ましい．
・通院中の診療機関が入院を受け入れることができない場合には，入院が困難な理由が解消するまでの期間限定
で他の診療機関に入院を依頼することが望ましい．
・身体的に重篤な場合，総合病院精神科に限定せず，身体管理ができる身体診療科への入院を検討すべきである．

3．児 童・思春期患者の治療 【CQ3—1】児童・思春期の摂食障害患者の治療は，どのような精神科診療機関が対応すべきか？
について・外来治療は，診療機関の種類によらず，児童精神科医または摂食障害治療の知識や経験のある医師による治療が望ましい．
・入院治療は，児童精神科医または摂食障害治療の知識や経験のある医師が勤務している総合病院では，BMI 値によらず入院加療は可能である．
・外来，入院問わず，小児科との連携が適切である．
（文献 2 より作成）

身体的に安定しており，身体合併症による入院を当面要し療機関と併診することも考慮すべきである．反対に，他のないと判断されるような患者については，いずれの精神科

精神疾患に軽度の食行動異常が併発する場合などでは，摂医療機関においても診療が可能であると記載している．し食障害の専門的治療を必ずしも要さない．

かし，BMI 15 kg/m 未満の患者では，重篤な身体合併症を2生じる可能性も比較的高く，身体管理が可能な精神科医療

2．CQ2：入院治療について機関での外来治療が推奨され，さらに BMI 13 kg/m 未満

1）総合病院精神科（有床）での入院適応の低体重患者では入院の適応も念頭に，総合病院精神科

体重が少なく，体重減少が急激なほど重篤な身体合併症（有床）への通院が適切であるとした．一方，食行動異常がを生じやすく，入院での身体管理が必要となる場合も多著しい場合や精神科合併症の治療のための入院が想定されい3,4）．特に BMI 12 kg/m2未満の著しい低体重患者では，る場合は，精神科病床のある病院への通院が望ましい．

緊急入院を要する状態であり，リフィーディング症候群の22）外来治療上の連携出現に備えて頻回の検査やモニター観察などより厳格な身

摂食障害に併存する精神疾患は，うつ病や不安症，強迫体管理が求められる．このような身体的重症度の高い患者症，神経発達症，アルコール使用障害などさまざまであるを一般的な精神科病院で行うことは困難も多く，全身管理が，これらの疾患は摂食障害と同一の医療機関で治療されが可能な総合病院精神科への入院が適当である．ただし，ることが原則である．しかし，併存する精神疾患が著しく身体的に著しく重症であれば，救命的治療を最優先すべき生活に及ぼす影響が大きい場合は，その治療を摂食障害にであり，精神科に限定せず，治療可能な身体科病院への入優先して行う必要がある．そのような場合は，摂食障害診院もあわせて検討すべきである．

療と並行してその他の併存精神疾患の専門的治療を行う医858

総合病院精神科の入院治療では，「身体的危機状態から
精神経誌（2022）第 124 巻 第 12 号

外来

BMI 13以上15未満

BMI 13未満

BMI 15以上※1

精神科クリニック

精神科病院

不可能

14未満

14以上

14未満

身体科病院
もしくは
＜他院＞総合病院

精神科病院

身体科病院
もしくは
総合病院

＜他院＞
精神科病院

※2

※2

14以上
可能

※2

退院

退院

退院

＜自院＞
総合病院（有床）

＜自院＞
精神科病院

退院

退院

図1

不可能

自院での入院可能

入院

総合病院（有床）※1

総合病院（無床）

14未満

14以上

身体科病院
もしくは
総合病院

精神科病院

退院

退院

退院

摂食障害診療連携フローチャート

2※1身体管理ができる場合，※2 自院で入院可能となれば転入院．BMI（bodymassindex）＝体重（kg）／身長（m）（文献 2 より引用）の回復」を主な治療目標とし，体重をどの程度まで増加さ

3．CQ3：児童・思春期患者の治療についてせるかや，専門的な疾病教育，規則正しい食生活を回復す

児童期から思春期にかけての若年患者では，小児科で治るための食生活に関する指導，その他環境調整などは，患療が行われている場合も少なくない．しかし，病気の改善者の個別的事情や医療機関の専門性にあわせて検討するとには，心理的問題や発達特性に対する精神療法や環境調整

よい．

が重要である．児童思春期の心性をよく理解した児童精神

2）精神科病院での入院適応

科医や，摂食障害治療の経験豊富な精神科医が治療するの一部の精神科病院を除いて，精神科病院では厳格な身体が理想的ではあるが，そのような環境が整わない場合には管理が困難なことが多く，身体的に重篤な患者の入院治療

精神科と小児科とが連携し対応することが現実的であろは困難といえる．本指針では，精神科病院が入院を受け入う．また，著しい低体重児の入院治療では，児童精神科医

れることを検討する基準として BMI 14 kg/m 以上と記載がいない精神科病院で行うのは困難が予想され，児童精神したが，体重のみで身体的リスクを予測することは難し

科医が勤務している総合病院への入院が推奨される．

2

く，体重を減少させた程度や期間，直近の絶食状態，下剤の乱用などその他の状況をあわせて身体の状態を判断すべ

Ⅳ．摂食障害診療連携とフローチャート

きである．前述した総合病院精神科が入院先として推奨される基準の BMI 12～14 kg/m2までの間の患者に対しては，種々の状況を考慮した個別的判断に任せられる．

本指針では，各 CQ の回答ステートメントに基づき精神科診療機関の連携について示した「摂食障害診療連携フ

なお，精神科病院の入院治療では，「専門的な疾病教育」

2）
ローチャート」を付録している（図 1）．本指針では，低や「生活環境の調整」などが期待されるが，低体重患者の体重の程度などを基準に診療を行う医療機関に選択肢を示

入院では「十分な体重増加」も治療目標に加えられるべきしたが，絶対的な基準ではないことに注意したい．つまり，である．

本指針は，連携基準の原型と位置づけられるものであり，各地域での医療体制などを考慮した基準に適宜変更することを想定している．このフローチャートもまた編集される

特集

山内・他：
『精神科領域における摂食障害の連携指針』の作成

859

摂食障害連絡票

患者氏名：

年月日

摂食障害の詳細情報について以下の項目を埋め，紹介状に添付して下さい．
【紹介目的と緊急性について】
紹介目的
治療意欲

□入院
□あり

緊急性

□外来
□カウンセリング□その他（□なし□家族希望での受診

入院の緊急性□高い□低い

受診の緊急性

□高い

□低い

）

【入院を要する場合について】□任意入院可能□医療保護入院の可能性あり（同意者：□個室を要する□保護室を要する）□閉鎖病棟を要する□開放処遇制限を要する【転入院を依頼する場合―現在の治療について―】
栄養療法（

行動許可範囲kcal／日）

□床上のみ

制限事項

□経口摂取

□病室のみ

□外出制限
□外泊制限
□物品制限等：（制限内容：

【家族情報および生活背景について】
同胞
名中 第
子
／
キーパーソン
歩行状態□自立歩行
受診時付き添い□なし
摂食障害での通院・入院歴

□既婚
・

□あり

□経鼻経管栄養□病棟内まで□経静脈栄養□病院内まで□面会制限（制限対象：

□未婚

□杖歩行

・

□離婚

／

子ども

□歩行器

・

□車椅子

）
）
名

付き添い：

□なし

医療機関名

□あり
治療期間

入院・外来

【身体状態について】
身長
身体合併症

cm
□なし

／

□あり

体重

kg

／

BMI

kg／m2

病名：

医療機関名：

内科的管理【精神状態について】□不穏状態
精神科合併症

投薬内容：□自傷リスクあり□なし□あり【食事等の状況について】
□食事制限
□過食
□利尿薬乱用
□喫煙□万引き□自殺リスクあり
病名：

□嘔吐

□下剤乱用

□多量飲酒

□違法薬物使用（内容：）直近 2 週間の食事内容

図2

患者紹介に用いる摂食障害連絡票（文献 2 より引用）

ことを念頭に見本と雛形をあわせて付録した．

重症な患者では，身体管理ができないといった理由や満床

なお，本指針では，身体症状や精神症状にあわせて適切といった理由などで入院が受け入れられない場合には，一な診療機関を選択する必要性と，他医療機関への紹介や逆時的に他の医療機関に入院を依頼し，自院での入院が困難

紹介に関する基本的考え方を共有することに力点がおかれな理由が解消すれば自院に転入院させることなども推奨している．特に，入院では他の医療機関への入院依頼などでている．これは，重症患者を受け入れる総合病院精神科の柔軟な対応を求めている．例えば，入院を要する身体的に受け入れ能力に，地域・医療圏で格差があることを考慮し

860

精神経誌（2022）第 124 巻 第 12 号

たものである．さらに，地域の精神科医療体制によっては，ることが多く，身体および精神，あるいは行動や生活環境

緊急対応を要する身体的に重症な患者の入院先を総合病院など患者を取り巻く問題を全方位的に治療アプローチでき

精神科に限定せず，身体科病院も含めた連携を検討すべきる医療機関が理想的である．しかし，本邦では，このようことは，救命的観点から重要である．

な治療を一手に担うことができる医療機関は，ごく一部に限られているのが実状である．そのため，身体的リスクやⅤ．診療連携のための連絡票と医療機関リスト

精神的問題の大きさによって，適切な医療機関を選択する
ことで，精神科医療機関がそれぞれにもつ強みや特徴をう

他の医療機関に患者を紹介する際には診療情報提供書をまく組み合わせることが不可欠となっている．本指針で用いるが，本指針ではこれに添付して用いる「摂食障害連は，医療機関分布や医療体制などの地域性をすべて加味す2）

絡票」を作成し付録とした（図 2） ．本連絡票は，紹介のることはできなかったが，各地域で本指針を修正し完成さ際に患者の病状や食事状況，生活環境などについてより詳せる取り組みを始めることこそが，摂食障害の診療連携を細に伝達することで，転医前後の治療の一貫性を保った整備する第一歩になればと期待している．そして，将来的り，紹介元と紹介先の意思疎通を助け状況理解の齟齬を防には本指針に示したような診療能力を持ち寄りなんとか対いだりする狙いがある．連絡票には，摂食障害の治療にか応する医療体制を脱却し，摂食障害治療を集約して適切にかわる重要情報として，（ⅰ）紹介目的と緊急性，（ⅱ）想治療できる精神科医療機関が各地域に整備されることを願定される入院形態，（ⅲ）転医前の治療内容の詳細，（ⅳ）

いたい．

家族情報や生活背景，（ⅴ）身体状態，（ⅵ）精神状態，（ⅶ）食事等の状況，の項目が挙げられており，それぞれ該

なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

当事項にチェックを入れたり，空欄を埋めたりして記載する形式となっている．
また，本指針においては各医療圏で作成する「摂食障害医療機関リスト」の雛形も付録している．このリストでは，各医療機関が外来や入院で受け入れている対象患者の条件や実施している治療内容について，可否をチェックしたり自由に記載したりする形式をとっている．これらの連絡のための資料が各医療圏で完成され利用されれば，摂食障害の診療連携はより円滑かつ迅速になるものと期待している．

お わ り に低体重となった摂食障害患者の入院治療では，その重症度にかかわらず身体管理が十分にできる精神科医療機関での受け入れが望まれる．また，摂食障害は食行動異常の問題やその他の精神症状の合併も治療の標的として重要とな

特集

山内・他：
『精神科領域における摂食障害の連携指針』の作成

文献1）安藤哲也：平成 26 年度～平成 28 年度厚生労働科学研究費補助金
障害者政策総合研究事業（精神障害分野）「摂食障害の診療体制整備に関する研究」総合研究報告書．2017 年 3 月（https://mhlw-

grants.niph.go.jp/project/26089）（参照 2022‒11‒22）2）井上幸紀，山内常生，原田朋子ほか：精神科領域における摂食障
害の連携指針．摂食障害情報ポータルサイト（専門職の方）（http://www.edportal.jp/pro/cooporation.html）（参照 2021‒12‒27）3）日本摂食障害学会：AED レポート 2016，第 3 版＜日本語版＞摂食障害‒医学的ケアのためのガイド．p.5，8‒14，2016（http://
www.jsed.org/wp-content/uploads/2019/03/AEDGuide_JP.pdf）（参照 2021‒12‒27）4）芝崎 保，熊野宏昭，鈴木眞理ほか：神経性食欲不振症のプライ
マリケアのためのガイドライン（2007 年）．厚生労働省難治性疾患克服研究事業「中枢性摂食異常症に関する調査研究」平成 19
年度総括・分担研究報告書（研究代表者：芝崎 保）．2008（https://mhlw-grants.niph.go.jp/project/14358）（参照 2021‒12‒
27）

861

Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

Development of“Guideline for Collaboration among PsychiatricInstitutions for the Treatment of Eating Disorders”
Tsuneo YAMAUCHI, Tomoko HARADA, Saori MIYAMOTO, Koki INOUE
Department of Neuropsychiatry, Osaka Metropolitan University Graduate School of Medicine

Psychiatric institutions often play a central role in the treatment of eating disorders
because of their large number of facilities. However, currently patients with eating disorders
are overly concentrated in a few specialized medical institutions for eating disorders. Importantly, psychiatric institutions should collaborate with each other to provide treatment tailoredto the patient’s condition, but in many medical areas, progress in the development of medical
collaboration for eating disorders is lacking. Therefore, we have developed the“Guideline forcollaboration among psychiatric institutions for the treatment of eating disorders”as part of a
research project funded by the Japan Agency for Medical Research and Development（AMED）from the fiscal year 2009. In preparing this guideline, we first conducted a primary
survey of general hospital psychiatry, psychiatric hospitals, and psychiatric clinics to clarify thecurrent status and problems of cooperation in the treatment of eating disorders in psychiatricinstitutions. From this survey, the following important clinical issues were identified：thebasic concept of medical cooperation, criteria for allocating medical institutions, and tools forsharing information to facilitate medical cooperation. This guideline was completed by collecting the opinions of psychiatrists who provide specialized treatment.
The guideline suggests the criteria for medical institutions that should respond to thedegree of underweight, and also suggests that transfer to another hospital should be consideredaccording to the weight gain resulting from to inpatient treatment. It also includes a flowchartsummarizing the criteria for cooperation, a contact form for patient referral, and a template fora list of medical institutions. However, it is assumed that these criteria will be adjusted in consideration of the regional characteristics and medical systems of each medical area. Based on
this guideline, it is expected that local governments will play a central role in establishing asystem of medical cooperation that is in line with the actual situation of eating disorder treatment in the region.
Authors’ abstract
Keywords862

eating disorders, guideline, collaboration, psychiatric institutions, treatment

精神経誌（2022）第 124 巻 第 12 号