2011年

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

117

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性―スポーツ志向性の高い大学生を対象に―
大東文化大学
講道館
埼玉大学
金沢学院大学大阪体育大学
平成国際大学
鹿屋体育大学
関東学園大学

高橋
貝瀬
野瀬
渡辺
松田
三宅
濱田
竹澤

進
輝夫
清喜
涼子
基子
仁
初幸
稔裕

12．Relations between Cognition about Newly Required Budo
Education at School and Attitude towards Judo− in case of University students who like sports −Susumu Takahashi
Teruo Kaise
Seiki Nose
Ryoko Watanabe
Motoko Matsuda
Hitoshi Miyake
Hatsuyuki Hamada
Toshihiro Takezawa(Daito Bunka University)(Kodokan)(Saitama University)(Kanzawa Gakuin University)(Osaka University of Health and Sport Sciences)(Heisei International University)(National Institute of Fitness and Sports in Kanoya)(Kanto Gakuen Unversity)

Abstract
The purpose of this study was to investigate the association of cognition about newly required
education of Budo at junior high school, with the attitude towards Judo and the knowledge for
Budo education, is based on the fundamental law of education．Subjects were 443 students

118

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

who liked sports and were educated by the present education guideline of health and physicaleducation. All topics were measured by questionnaire. Obtained data were analyzed by factor
analysis , ANOVA(One-Way Analysis of variance),and t-test etc.
The results were as follows;1)

It was clariﬁed that 72.9% of students belonged to the sports team in university.

2)

It was suggested that 82.8% of students experienced some sports in their high school days,
and 90.1% of students experienced some sports in their junior high school days. As a result,it was proved that they like sports activities.

3)

It is clariﬁed that 58.7% of students have experienced Budo class in their high school days,
and 53.3% of students have experienced Budo class in their junior high school days. 70.8%of students who took Budo class learned judo in their high school days, and 73.3% of
students who took Budo class learned judo in their junior high school days.

4)

It was suggested that 40.9% of students already have known about newly required
education of Budo at junior high school. On the other hand, it was clariﬁed that 72.3% of
students agreed with a newly required education of Budo.

5)

It was clariﬁed that studentʼ s cognition towards Budo education was very high evaluation.
But it was suggested that students needed to learn about Budo education more and more.

6)

Five attitude factors towards judo were extracted from factor analysis. It was indicated thatjudo was recognized to be desirable eﬀect on the body, mind and health education.

7)

The meaningful diﬀerence was recognized between male studentʼ s evaluation of negative

8)

It was suggested that cognition about newly required education of Budo didnʼ t have afeelings towards judo and femalesʼ . Maleʼ s evaluation was higher than femalesʼ
strong inﬂuence on the evaluation of attitude towards judo.
Ⅰ

緒言
平成18年12月22日、およそ60年振りに、教育基本法が改正・公布5）された。この「教育基本法改正の必要性と改正の視点」として、平成15年3月20日の中央教育審議会答申「新しい時代にふさわしい教育基本法と教育振興基本計画の在り方について」3)の文章を引用すれば、「社会状況が大きく変化し、また教育全般について様々な問題が生じている今日、教育の根本にまでさかのぼった改革が求められている」ということが述べられている。「教育についての様々な今日的問題」を根本から解決・解消するための改正の理念についても、７つの観点から述べられているが、その中で「日本の伝統・文化の尊重、郷土や国を愛する心と国際社会の一員としての意識の涵養」の意義こそが、「中学校武道必修化」に影響を及ぼしたことに異論を唱える者も今や居るまい。そして、その意義を再確認すれば以下の如くであるが、本研究動機に直接関わる理念故、敢えて下記に示すこととする。
「グローバル化が進展する中で、自らの国や地域の伝統・文化について理解を深め、尊重し、郷土や国を愛する心をはぐくむことは、日本人としてこれからの国際社会を生きていく上で、極めて大切である。同時に、他の国や地域の伝統・文化に敬意を払い、国際社会の一員としての意
識を涵養することが重要であり、これらの視点を明確にする。」
この答申は、改正教育基本法、第2条第5項に確と反映され、その「伝統と文化の尊重」とい2011年

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

119

う件が、学習指導要領を含む他の教育関連法規にも影響を与えるに到った。既述したように、周知されている「中学校武道必修化」への影響も例外ではない。平成24年4月１日施行中学校学習指導要領、保健体育科7)「武道」領域、中学校第1学年及び第2学年の態度目標「武道に積極的に取り組むことを通して、武道の伝統的な考え方を理解する」を一読しても一目瞭然である。
以上のような改正は、筆者を含む柔道、あるいは武道を専門としている者にとっては、千載一
遇、この機を活かすことは必至とも言える。しかしながら、一方では、「中学校武道必修化」、特に柔道に関して手放しで喜べない事実も存在する。
平成22年3月27日、「全国柔道事故被害者の会」19)設立。愛知教育大学、内田良氏は、1983年
から2009年の27年間で、中学校・高等学校での柔道事故死亡者が、108人に及ぶとしている。
被害者の会では、この統計を根拠に、「中学校武道必修化の最中、柔道の指導方法、安全への配慮を厳しく問うべきである」と主張している。上記の数字を等閑にすることはできないが、内田氏自身の示した統計18）によれば、授業中の頭部打撲による脳挫傷、及び硬膜下血腫を直接原因とする死亡事故は延べ3件である。ともするとこの数字や主張が一人歩きをし、「中学校武道必修化」の真意を捩じ曲げる可能性も否めない。事実、「全国柔道事故被害者の会」主催ではないが、学災連（学校災害から子供を守る全国連絡会）が、平成22年11月27日、「中学校武道必修化で子どもは安全か」という柔道の安全性を討議するシンポジウムを静岡で開催する。
柔道を含めた「武道」の「教育的意義への確信」と「安全性への不安」が錯綜していることは事実であろうが、教育改革の一柱として市民権を得るはずである「武道」に対する態度や「武道必修化」に対する認知の現況と実態を掴んだ上で、上述した問題の糸口を探し出すことが急務である。
ところで、筆者らは、1985年以来、柔道学習者に焦点を当てて、特に柔道に対する態度（感情的側面あるいは認知的側面）の解明について一連の研究10)11)12)13)14)15)16)17)を進めてきた。対象は、中学生から大学生の男女に及ぶが、全ての学習者、調査年代の何れにおいても認知的側面に対する評価は高く、柔道の学習が、身体の健康向上、体力向上、精神的側面に対する健康度の向上、
あるいは、社会性や徳性の涵養に役立つと認識されていることが示唆されている。他方、感情的側面での評価は、必ずしも高いとは言えず、「痛い」「辛い」などの否定的な意識は拭えていないのが実情でもある。しかしながら、学習指導方法の工夫、あるいは、指導者の豊かな指導経験・能力が担保されれば、否定的な感情は緩和され、肯定的な意識（「楽しい」「明るい」「爽やか」など）の高揚が認められていることも事実である。
上述した「学習者の柔道に対する態度」についての一連の研究結果を総括的に概観すれば、「柔道」を含む「武道・格技」の学習が、少なくとも現在までは、「保健体育科教育」あるいは「学校教育」の中で有意義であったことを示している。そして、教育基本法の改正による学習指導要
領の改訂は、その理念から判断するに、「武道」を学習することの意義・意味を更に深める結果となった。
以上の視点から鑑みるに、中学校武道必修化は、「柔道を含む武道」の「教育的意義の確信」
が正に成される好機であることは、くどいようであるが前述したとおりである。そうであるなら
ば、「柔道・武道の安全性への不安」が、「柔道学習に対しての不安」「武道教育に対しての不安」にすり替えられることは、言語道断。
「柔道・武道の安全性への不安」を払拭することも既述した如く、やはり急務である。
そこで本研究では、現行の保健体育科教育、あるいは、中学校武道必修化においても、学校現120

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

場で取り上げる割合が、例えば、平成20年度千葉県下柔道実施率67％1)と、他の武道種目よりも高い「柔道」に対する現況の態度の解明、更には、武道必修化が、どのように受け入れられているのか、教育基本法の武道教育に通ずる理念を正しく理解しているのか、あるいは、それぞれの因果関係について、現行の学習指導要領で教育を受けてきた大学生、特にスポーツ志向性の高いと思われる大学生に焦点を当てて調査・解明することとした。
「武道」という領域名称は、平成10年3月に改訂された学習指導要領から取り上げられたことは周知のとおりである。それ以前は、「格技」という領域名称が使われていたが、「武道」という領域名称への変更の理念は、正に現行の教育基本法改正への理念の伏線であったことも、教育課程審議会答申「幼稚園、小学校、中学校及び高等学校の教育課程の基準の改善について」（昭和62年12月）注１）を見れば一目瞭然である。
従って、少なくとも教育基本法で掲げられた武道教育に通ずる現行の大学生の武道に対する価値観は、中学校、高等学校の保健体育科教育の経験を通して共有していると判断される。このことは、大学生を調査対象にした一要因であると同時に、その判断こそが、近未来の武道教育のあり方を左右するとも考えたからである。また、スポーツ志向性が高い大学生を対象とした理由は、スポーツ一般に対する理解も高く、将来的にスポーツ実践に対するオピニオンリーダーとしての社会的役割を果たしていくだろうと考えたからである。いずれにしても、その価値判断に誤りがあれば、「武道の安全性への不安」は助長されていく可能性は否めない。最悪のシナリオを避けるた
めにも、
本研究結果が今後の武道教育に対するより良い一助を提供することを望むばかりである。
Ⅱ

研究方法

１．調査対象者
スポーツ志向性の高い学生を本研究の対象者とすることを研究意図としたため、スポーツ、あるいはスポーツ関連領域を専門とする学生、及び体育関連科目を選択履修した学生をアンケート
調査の対象者とした。以下の男女（男性273名、女性170名）大学生、計443名がその内訳である。
①

O大学・体育学部、健康・スポーツマネジメント学科124名。

②

D大学・スポーツ・健康科学部、スポーツ科学科45名。

③

D大学・総合体育（一般教養体育）履修学生39名。

④

K大学・経済学部、経営学科スポーツマネジメントコース86名。

⑤

K大学・経営学部、経営情報スポーツビジネスコース86名。

⑥

U大学・教養科目、実技柔道履修学生63名。

２．調査時期
各大学、2010年7月前期最終授業。
３．調査内容質問の内容については、以下の項目、尺度から構成した。
（1）一般項目（対象者の属性）
所属、氏名、性別、学年、現在のクラブ加入状況（大学及び地域）、高等学校時クラブ加入状況、中学校時クラブ加入状況。
（2）学校体育「武道」の履修経験
中学校時武道授業経験及び内容、中学校時武道経験学年、高等学校時武道授業経験及び内容、高等学校時武道経験学年。
（3）中学校武道必修化（以降武道必修化と明記する）について

2011年

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

121①武道必修化の認知度（知っている、知らなかった）。
②武道必修化に対する認識を自由記述で回答させ、その回答理由要因を分類した。尚、結果については、8要因（肯定、否定、驚き、有利、疑問、不安・大変、特になし、その他）となった。
（4）武道必修化がもたらす効果についての評価
前述したように、新教育基本法第2条第5項5)に反映された、武道必修化に期待される教育理念「グローバル化が進展する中で、自らの国や地域の伝統・文化について理解を深め、尊重し、郷土や国を愛する心をはぐくむことは、日本人としてこれからの国際社会を生きていく上で、極めて大切である。同時に、他の国や地域の伝統・文化に敬意を払い、国際社会の一員としての意識を涵養することが重要であり、これらの視点を明確にする」、並びに新学習指導要領「保健体育科」7)武道領域・中学校第１学年及び第2学年の態度目標（内容）に掲げられた「武道に積極的に取り組むとともに、相手を尊重し、伝統的な行動の仕方を守ろうとすること、分担した役割を果たそうとすることなどや、禁じ技を用いないなど健康・安全に気を配ることができるようにする」を基本として、以下に示した10の質問項目を作成し、大変思う「4」から、全く思わない「1」とした4件法で回答を求めた。
①「礼儀・作法を身につけることができる」②「日本人の伝統的な考え方や文化が理解できるようになる」③「日本人の伝統的行動様式についての知識を高めることとなる」④「戦前の国粋主義的な考え方が再燃する可能性がある」⑤「相手を尊重する気持ちが向上する」⑥「健全な心の育成に寄与できる」⑦「健全な体の発育・発達に寄与できる」⑧「生徒の行動が粗暴になる可能性をはらんでいる」⑨「国際人としての教養の一端を身につけることとなる」⑩「学校生活全般が落ち着く」（5）柔道に対する態度尺度
高橋の尺度10)11)12)を一部修正し使用。項目の総数は、20項目。項目の内容は、感情的成分及び認知的成分から構成される。尚、4件法で回答を求めた。
４．分析方法及び手順（1）全ての調査項目について、頻度及び%を算出した。
（2）「一般項目」、「学校体育『武道』の履修経験」、「武道必修化について」を除く、各質問における各項目は、全て4件法で回答を求めているが、それぞれに4点から1点の得点を付与し、以下の統計分析を試みた。
①「武道必修化がもたらす効果についての評価」に関する10項目については、それぞれ平均値、
標準偏差値を求めた。尚、武道必修化に対する認知度が、それぞれの項目に対する評価に影響を及ぼしている可能性があるか否かを探るために、「武道必修化認知群」と「武道必修化非認知群」
間について、10項目全ての平均値の差についてt検定を施した。更に、「中学校の武道経験」、あ
るいは「高等学校の武道経験」が、「武道必修化がもたらす効果についての評価」に何らかの影
響を及ぼしているか否かを明らかにするために、「中学校の武道経験」、あるいは「高等学校の武道経験」を独立変数、「武道必修化がもたらす効果についての評価」に関する各項目を従属変数とした一元配置分散分析を試みた。尚、授業における武道経験については10因子にカテゴライ

122

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

ズ（①柔道、②剣道、③相撲、④柔道・剣道、⑤柔道・相撲、⑥柔道・剣道・相撲、⑦空手、⑧
なぎなた、⑨未履修、⑩不明）した。
②「柔道に対する態度」に関する20項目の評定値に対して、共通性の推定値を1.0とした主因子解による因子分析を以下のとおり施した（反復推定あり）。
ⅰ）固有値1.0以上である因子を抽出し、得られた因子行列に対してNormal・Varimax回転を施した。
ⅱ）因子の解釈・命名は、因子負荷量0.4以上の項目を原則として有効とし、解釈可能な範囲で命名を行った。
ⅲ）解釈・命名可能な因子については、因子平均得点（因子の個人得点＝各因子に含まれる因子負荷量0.4以上の項目のうち因子を代表すると判断できる項目の評定合計得点÷項目数）を算出し、柔道の態度に対する評価尺度得点とした。
尚、それぞれの因子平均得点が、性別に影響を受けているか否かを判断するために、「男子学生」と「女子学生」間について、解釈・命名された全ての因子平均得点値の差についてのt検定を施した。
更に、「武道必修化の認知」が、それぞれの因子平均得点に影響を及ぼしている可能性をはらんでいるか否かを明確にするために、「武道必修化認知群」と「武道必修化非認知群」間について、各因子平均得点の差についてのt検定を施した。
以上、本研究による全ての計算処理は、SPSS 15.0J for Windows によって行われた。
Ⅲ

結果と考察

１．調査対象者の属性
調査対象者の属性については、表1〜表6に示した。その結果を要約すれば次の如くである。
①調査対象者の性別調査対象者の性別（表1参照）は、男子

表1

学生273名、女子学生170名となった。文

Table1

対象者の性別部科学省が公表している学校基本調査【平項

Sex of students
目

男子学生
女子学生
total

8)

成22年度（速報）結果の概要】 によれば、大学生女子の割合は、41.1%であり、本調

frequency
273
170
443

%
61.6
38.4
100.0

cum%
61.6
100.0

%
40.6
41.3
12.6
5.4
100.0

cum%
40.6
81.9
94.6
100.0

査女子対象者38.4%と近似していることが窺えた。
本研究でのアンケート対象者が、結果と表2

して全国大学生の男女比に近似したわけだ

Table2が、大学生を対象とした本研究において、

項
第
第
第
第

このように男女比に偏りができなかったことは、以下における結果の分析・検討への妥当性を担保することとなった。
尚、表2には、調査対象者の学年別割合

対象者の学年
Grade of students

1 学
2 学
3 学
4 学
total

目
年
年
年
年

frequency
180
183
56
24
443

を示した。
②クラブ加入状況
表3は、対象者の大学におけるクラブ加入状況を示している。大学運動クラブ加入割合は、
72.9％とかなり高率であることが認められた。本研究の対象者をスポーツ志向性の高い対象が2011年

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

在籍する大学、あるいは学生とした結果 表 3

大学におけるクラブ加入状況

が、その要因と考えられるが、意図とおり

Table3の結果であることも示唆された。因みに、

項

Participation situation of school's Club
目

運動部
文化部
未加入
total

17)

高橋らの他の研究 結果（36.5%）及び、
平成20年度文部科学省白書6) に示された、
平成20年度運動部所属高等学校生徒の割

123

frequency
323
29
91
443

%
72.9
6.5
20.5
100.0

cum%
72.9
79.5
100.0

合（40.1%）から鑑みても、運動部加入率
は、上述したようにかなり高いポイントで 表 4

地域でのクラブ活動状況あることが確認できる。それに対比して、 Table4
地域における運動クラブ加入率（表4）は、Participation situation of region's Club

項

目
運動活動
文化活動
未加入
total

12.0%と低く、本対象者の運動クラブ活動の主体は大学であることが示された。
続いて、表5には、本対象者の高等学校

frequency
53
4
386
443

%
12.0
0.9
87.1
100.0

cum%
12.0
12.9
100.0

時クラブ加入状況を、表6には、中学校時クラブ加入状況を示した。高等学校時、運 表 5
動部加入割合は、85.8％、中学校時では90.1％と、やはり高所属率が明確になっ高校時クラブ加入状況

Table5 Participation situation of school's Club（high school days)
項

目
運動部
文化部
未加入
total

た。本対象者は、中学校時代から積極的に運動に親しみ、現在も尚、運動を一つの糧とした生活を送っていることが浮き彫りに

frequency
380
37
26
443

%
85.8
8.4
5.9
100.0

cum%
85.8
94.1
100.0

され、名実ともに、スポーツ志向性の高い学生であることが示唆された。

表6

中学校時クラブ加入状況

Table6 Participation situation of school's Club（junior high school days)
２．学校体育「武道の履修状況」

項

目
運動部
文化部
未加入
total

表7には、中学校時の武道授業経験並びに経験種目を示した。その結果、武道授業経験者は、443名中、236名(53.3%・種目

frequency
399
17
27
443

%
90.1
3.8
6.1
100.0

cum%
90.1
93.9
100.0

不明7名を含む)であった。また、男女別実
施割合は、男子学生・68.1%（186/273名）、 表7

中学校時武道授業経験【内容】

女子学生・29.4％（50/170名）であった。 Table7 Contents of Budo Class（junior high school days)
履修種目については、「柔道（単一）」の割合が、73.3%（173名）とかなり高い実施
率を占めている。
本研究対象者は、現行の『中学校学習指導要領・保健体育（平成14年4月施行）』2)に則して教育を受けてきたため、以下に記した内容の取扱い下線部を教育規範とされてきた。

項目 frequency
柔道
173
剣道
47
相撲
2
空手
1
柔道・剣道
5
柔道・剣道・相撲
1
不明
7
未履修
207
total
443

%
39.1
10.6
0.5
0.2
1.1
0.2
1.6
46.7
100.0

cum%
39.1
49.7
50.1
50.3
51.5
51.7
53.3
100.0

124

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

（１） 内容の各領域については、次のとおり取り扱うものとする。
ア

第 1 学年においては、「Ａ体つくり運動」から「Ｅ球技」まで及び「Ｈ体育に関する知識」については、すべての生徒に履修させること。
「Ｆ武道」及び「Ｇダンス」
については、これらのうちから一を選択して履修できるようにすること。

イ

第 2 学年及び第 3 学年においては、「Ａ体つくり運動」及び「Ｈ体育に関する知識」
については、すべての生徒に履修させること。「Ｂ器械運動」から「Ｄ水泳」までについてはこれらのうちから一又は二を、「Ｅ球技」から「Ｇダンス」までについては
これらのうちから二をそれぞれ選択して履修できるようにすること。

従って、中学校の諸事情により、「武道」を履修せずに卒業を迎えるケースが起こり得るが、本対象者男子学生の31.9%が、それに当たる。平成20年度の千葉県下384中学校における武道未実施校の割合は9%1)、平成20年度、愛媛県下144中学校・21%9)と、両県ともに、武道必修化公示に及んだ平成20年3月28日以降の調査であるものの、その実施率にはかなり差が認められる。
本対象者の中学校時履修者の割合は、男女合わせての実施率で比較すれば、その実施率が低いと言わざるを得ないが、引用した愛媛県での武道実施調査校では、その殆どが「男子で武道、女子
でダンスを履修している」という実態から鑑みれば、本研究対象者の男子中学校時武道経験者の割合68.1%は、決して低率と結論付けることはできない。
いずれにせよ、現行の中学校学習指導要領においても、「武道」領域は、男女共に履修可能であるに関わらず、実態としては、男子履修の割合がかなり高いことが示唆された。同時に、この結果は、新学習指導要領における「武道」男女必修化の「女子」へのアプローチが課題であることも示したことになる。
尚、 表8に は、 高 等 学 校 時 の 武 道 授 業 表 8
経 験 並 び に 経 験 種 目 を 示 し た。 そ の 結果、 武 道 授 業 経 験 者 は、443名 中、260
名(58.7%・種目不明4名を含む)であった。
また、男女別の実施割合は、男子学生・82.8%（226/273名）、女子学生・20.0 %（34/170名）であった。履修種目については、やはり「柔道（単一）」の割合が、70.8%（184名）と高い実施率であった。

高校時武道授業経験【内容】

Table ８ Contents of Budo Class（high school days)
項

目
柔道
剣道
なぎなた
空手
柔道・剣道
柔道・相撲
不明
未履修
total

frequency
184
51
1
1
18
1
4
183
443

%
41.5
11.5
0.2
0.2
4.1
0.2
0.9
41.3
100.0

cum%
41.5
53.0
53.3
53.5
57.6
57.8
58.7
100.0

本研究対象者は、やはり現行の『高等学校学習指導要領・保健体育（平成11年3月告示、14年5月、15年4月、15年12月一部改正）』4)に則った教育を受けており、男子高等学校時武道経験者の割合82.8%は、それが根拠であることに相違はない（下記に内容の取り扱いの一部を記した）。
カ F の (1) の運動については、これらのうちから一つを選択して履修できるようにすること。なお、地域や学校の実態に応じて、相撲、なぎなた、弓道などその他の武道についても履修させることができること。（F の（1）の運動とは、「武道」柔道、剣道）
表9、表10は、各学校種別対象者の武道履修経験学年を示した。中学校では、各学年、あるいは3年間を通して、高等学校では、第1学年及び第2学年での実施傾向が高いことが窺えた。各学

2011年

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

校の実情・実態によって様々なカリキュ 表9125

中学校時武道授業経験【学年】

ラム形態が考えられるが、「中学校におい Table9 Grade of Budo Class（junior high school days)て、3年間を通して武道授業を設けている」

項

frequency
41
65
36
51
13
20
10
236

種共に7割強であることが再認された。こ表10

高校時武道授業経験【学年】の結果は、本研究の方向性を肯定するもの

Table10という割合が、21.6%（226名中《経験者236名》51名）認められたことは、喜ばしい限りである。
ところで、各学校種別の「武道」実施種
目を概観すると、「緒言」においても述べたように、「柔道」の履修割合が、両学校でもある。
３．中学校武道必修化に対する認知
表11は、中学校武道必修化に対する認知度（知っている、知らなかった）についての回答結果を示してある。その結果、「知っていた・40.9%」、「知らなかった・

目
第１学年
第 2 学年
第 3 学年
第 1，2，3 学年
第 1，2 学年
第 2，3 学年
不明
total

%
17.4
27.5
15.3
21.6
5.5
8.5
4.2
100.0

cum%
17.4
44.9
60.2
81.8
87.3
95.8
100.0

Grade of Budo Class（high school days)

項

目
第１学年
第 2 学年
第 3 学年
第 1，2，3 学年
第 1，2 学年
第 2，3 学年
第 1，3 学年不明
total

frequency
76
45
19
31
51
21
7
10
260

%
29.2
17.3
7.3
11.9
19.6
8.1
2.7
3.8
100.0

cum%
29.2
46.5
53.8
65.8
85.4
93.5
96.2
100.0

58.7%」「未回答・0.5%」と、「知らなかった」と答えた大学生の割合が高いことが示 表11

武道必修化に対する認知唆された。スポーツ志向性の高い学生を対 Table11 Cognition of new system about Budo class
象にした調査だけに、中学校武道必修化に対する認知度が意外に低かったことに驚きを隠せないが、所謂、若い世代の活字離れなどが原因かも知れない。何れにせよ、教

項

目
知っていた
知らなかった不明
total

frequency
181
260
2
443

%
40.9
58.7
0.5
100.0

cum%
40.9
99.5
100.0

育基本法の改定を受けての中学校武道必修化の理念を、将来の日本を担う大学生が確 表12

武道必修化に対する意見

りと認識・理解しておくことは意味・意義 Table12 Consciousness towards new system about Budo classがある。この状況が、大学生全体の傾向であるのか、再度調査・検討する必要性は否めない。
ところで、中学校武道必修化への認知に関わらず、武道必修化の実施について「どのように感じるか」（知らなかった学生は、
このアンケート紙面で知ることになった）、その認識を自由記述で回答させた。そして、

項

目
肯定
否定
驚き
有利
疑問
不安・大変
特になし
その他
不明
total

frequency
318
18
6
6
21
34
28
9
3
443

%
71.8
4.1
1.4
1.4
4.7
7.7
6.3
2.0
0.7
100.0

cum%
71.8
75.8
77.2
78.6
83.3
91.0
97.3
99.3
100.0

それらの回答を文章の意味内容から分類し ＊有効回答数 440 名で考えると「肯定・72.3%」「否定・4.1%」
たところ、
「肯定」、
「否定」、
「驚き」、
「有利」、
「疑問」
、
「不安・大変」、「特になし」、「その他」の8要因に大別された（表12）。その中で、中学校武道必修化を「肯定」する割合が、有効回答数440名の内、318名（72.3%）、「否定」18名（4.1%）

126

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

と、圧倒的に「肯定」する学生が多いことが明確になった。中学校武道必修化への認知の低さに関わらず、圧倒的にそれを「肯定」していることは、武道必修化を施行する立場としては望ましい結果となったが、必修化に対するより正しい認知が成されていれば、本対象者の回答「驚き」「疑問」「不安・大変」などについても、「肯定」に転じていた可能性は大であり、教育行政、教育施策に対する更なるPRの必要性を露呈することとなった。
４．武道必修化がもたらす効果
表13には、武道必修化がもたらす効果への価値評価平均得点、及び標準

表13

武道必修化がもたらす効果

Table13 Score of expectations for a new system about Budo class

偏差が示されている。その結果、新

項 目 内 容平均得点 標準偏差礼儀作法を身につけることができる
3.545
0.627
伝統的考え方・文化への理解
3.242
0.739
た項目、「礼儀作法の涵養」「伝統的伝統的行動様式の知識の獲得
3.272
0.715
考え方、文化への理解」「伝統的行動
国粋主義的思考の高揚
2.054
0.905
様式の知識の獲得」などの平均得点
相手への尊重の気持ちの高揚
3.109
0.748
は、全て3点を超えていることが窺え 健全な心の育成への寄与
3.235
0.702
る。また、
「国際化への寄与」につい 健全な身体の発育・発達への寄与
3.298
0.698
2.381
0.871
ては、2.787±.788（点）と中庸であ 粗暴な行動の助長
国際化への寄与
2.787
0.788
った。逆に「国粋主義的思考の高揚」
学校生活全般が落ち着く
2.267
0.820

教育基本法の理念の一部を反映させについては、新教育基本法の理念を支持すべく、その平均点が2.054±.905（点）と低いことが示唆された。更に、保健体育科のねらい、あるいは「武道」授業のねらいを反映させた項目、「相手への尊重の気持ちの高揚」「健全な心の育成への寄与」「健全な身体の発育・発達への寄与」についても、全て3点を超えていることが明確になった。そして、これらの項目への評価を裏付けるかの如く「粗暴な行動の助長」は、
2.381±.871（点）と、やや低い得点となった。しかしながら、「学校生活全般が落ち着く」については、2.267±.820（点）とその評価はやや低く、授業としての武道必修化が、学校生活全てにその効果をもたらすには限界があるという現実的な認識を示す結果となった。
次に、武道必修化に対する認知度が、それぞれの項目に対する評価に影響を及ぼしている可能性があるか否かを探るために、「武道必修化認知群」と「武道必修化非認知群」間について、10
項目全ての平均値の差に

表14 武道必修化認知群と非認知群の各項目得点及びｔ検定結果

ついてのt検定を施した Table14 The diﬀerence of cognitive score between the two groups (results of t-test)（表14）。その結果、「戦前の国粋主義的な考え方が再燃する可能性がある」【武道必修化認知群
価値評価得点・1.912±.845（ 点 ）、 非 認 知 群・
2.158±.933（ 点 ）】の項目に1%水準、「国際人としての教養の一端を身につけることとなる」【武

項 目 内 容礼儀作法を身につけることができる
伝統的考え方・文化への理解
伝統的行動様式の知識の獲得
国粋主義的思考の高揚
相手への尊重の気持ちの高揚
健全な心の育成への寄与
健全な身体の発育・発達への寄与
粗暴な行動の助長
国際化への寄与
学校生活全般が落ち着く

認知群 (n=181)
非認知群 (n=260)
mean
S.D.
mean
S.D.
3.580 0.568 3.531 0.648
3.221 0.757 3.265 0.044
3.260 0.718 3.289 0.701
1.912 0.845 2.158 0.933
3.122 0.743 3.108 0.743
3.265 0.664 3.223 0.717
3.287 0.671 3.310 0.715
2.298 0.781 2.444 0.923
2.691 0.798 2.862 0.769
2.204 0.765 2.315 0.852

t-test
有意差無し
有意差無し
有意差無し
p ＜ .01
有意差無し
有意差無し
有意差無し
有意差無し
p ＜ .05
有意差無し

2011年

127

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

道必修化認知群価値評価得点・2.691±.798（点）、非認知群・2.862±.769（点）】の項目に5%水準で有意差が認められた。
両群ともに、その価値評価得点から鑑みれば、第二次世界大戦時の軍国主義的イデオロギーが、「武道」教育で復活を来たすという懸念の微塵も無いことを示唆している。そして、「武道必修化」
への正しい認知が、よりその懸念を払拭する可能性に影響を与えていることが明確となった。尚、
武道が、「国際人としての教養」として認識されているか否かについては、両群に有意な差は認められたものの中庸な価値評価であり、「武道の国際性」に対する更なるアピールの必要性を示したと言っても過言ではあるまい。
更に、過去の武道教育経験が、「武道必修化がもたらす効果についての評価」に何らかの影響を及ぼしているか否かを明らかにするために、「中学校の武道経験」、あるいは「高等学校の武道経験」を独立変数、「武道必修化がもたらす効果についての評価」に関する各項目を従属変数とした一元配置分散分析を試みた（表15・中学校、表16・高等学校）。
表15

一元配置分散分析結果（中学生）

Table15

The results of oneway（junior high school
従

属

変

数

礼儀作法を身につけることができる

伝統的考え方・文化への理解

伝統的行動様式の知識の獲得

国粋主義的思考の高揚

相手への尊重の気持ちの高揚

健全な心の育成への寄与

健全な身体の発育・発達への寄与

粗暴な行動の助長

国際化への寄与

学校生活全般が落ち着く

グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計
グループ間
グループ内
合計

day's experience)平方和
自由度 平均平方
3.351
7
0.479
170.244434
0.392
173.595
441
1.600
7
0.229
239.497434
0.552
241.097
441
2.351
7
0.336
223.070434
0.514
225.421
441
6.371
7
0.910
354.323433
0.818
360.694
440
2.729
7
0.390
244.058434
0.562
246.787
441
3.937
7
0.562
213.593434
0.492
217.530
441
2.723
7
0.389
211.275432
0.489
213.998
439
4.648
7
0.664
329.352433
0.761
334.000
440
1.644
7
0.235
272.365434
0.628
274.009
441
2.513
7
0.359
293.985434
0.677
296.498
441

F値
有意確率
1.221
0.290
0.414
0.893
0.653
0.712
1.112
0.354
0.693
0.678
1.143
0.335
0.795
0.691
0.873
0.528
0.374
0.917
0.53
0.812

128

表16

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

一元配置分散分析結果（高校生）

Table16

The results of oneway （high school

day's experience)

従

平方和

属

変

数

グループ間
2.398
礼儀作法を身につけることができる グループ内 171.197
合計
173.595
グループ間
2.570
伝統的考え方・文化への理解
グループ内 238.527
合計
241.097
グループ間
4.076
伝統的行動様式の知識の獲得
グループ内 221.345
合計
225.421
グループ間
7.725
国粋主義的思考の高揚
グループ内 352.969
合計
360.694
グループ間
2.981
相手への尊重の気持ちの高揚
グループ内 243.806
合計
246.787
グループ間
6.434
健全な心の育成への寄与
グループ内 211.095
合計
217.529
グループ間
5.533
健全な身体の発育・発達への寄与 グループ内 208.464
合計
213.997
グループ間
8.195
粗暴な行動の助長
グループ内 325.805
合計
334.000
グループ間
5.845
国際化への寄与グループ内 268.164
合計
274.009
グループ間
8.840
学校生活全般が落ち着く
グループ内 287.658
合計
296.498

自由度

平均平方

7
434
441
7
434
441
7
434
441
7
433
440
7
434
441
7
434
441
7
432
439
7
433
440
7
434
441
7
434
441

0.343
0.394

F値

0.868

0.367
0.550

0.668

0.582
0.510

1.142

1.104
0.815

1.354

0.426
0.562

0.758

0.919
0.486

1.890

0.790
0.483

1.638

1.171
0.752

1.556

0.835
0.618

1.351

1.263
0.663

1.905

有意確率

0.531

0.699

0.336

0.223

0.623

0.70

0.123

0.147

0.224

0.067

その結果、中学校、あるいは高等学校での武道経験の有無は、「武道必修化がもたらす効果についての評価」に影響を及ぼしていないことが明らかとなった。本対象者が、スポーツ志向性の高い大学生であるために、スポーツの教育的機能については、当然ながらその造詣が深いと推測できる。従って、武道が有する教育理念への正しい見解を有しているためにこのような結果が導き出されたと考える。
さて、以上の諸結果と、前項の結果（本対象者の72.3%が、「武道必修化」を「肯定」）を併せて鑑みれば次の如くである。
①本対象者は、武道必修化の認知度に関わらず、武道教育に関わる教育基本法の理念と基本的には合致した見解を有している。
②本対象者は、武道教育が、軍国主義的イデオロギーを復活させるという不安と懸念を助長させるという強い認識を有していない。尚、武道必修化を認知していた群は、よりその認識が低い。
従って、より正しい武道必修化への理念伝達は必至であることが窺えた。

2011年

129

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性③本対象者は、保健体育科の一領域として「武道」あるいは「武道教育」を認知し、そのねら
いや機能を正しく評価しているが、「武道の国際性」に対する更なるアピールの必要性が示唆された。
５．調査対象者の柔道に対する態度構造並びに態度尺度の評価
Varimax回転後の抽出因子及び因子負荷 表17 相関行列の固有値(回転後）量については、表18に示した。この結果、 Table17 Eigenvalue of rotated factor matrix
固有値1.0以上の基準で抽出された因子は、

因

5因子（表17参照）。解釈・命名可能な因子は5因子全てであった（回転後の貢献度の合計は、全分散の61.8%）。尚、因子の解釈・命名については、以下のとおりであ

子
1
2
3
4
5

貢献度
累積貢献度
14.30114.30114.28028.581
11.94140.522
10.88551.40710.43761.844

cum%
41.5
53.0
53.3
53.5
57.6

る（因子負荷量の基準は0.4以上）。
表18

柔道に対する因子分析結果

Table18

Rotated factor loading and naming of factors

因心身の健康促進因子

社会性向上因子

否定的感情因子

肯定的感情因子

体力向上因子子項
身体的健康の涵養

目

負荷量
0.522

忍耐力の向上0.725

精神的健康の涵養

0.654

礼儀正しさの向上

0.793

達成志向性の向上

0.518

プライドの向上

0.409

協調性の向上0.627

社会性の向上0.663

リーダーシップの向上

0.670

モラルの向上0.673

気持ちを安らげる

0.668

辛い
痛い
苦しい
明るい
楽しい
爽やか
持久力の向上

0.837
0.850
0.802
0.829
0.813
0.617
0.709

筋力の向上

0.557

調整力の向上0.671

身体的健康の涵養

0.481＊因子負荷量0.4以上の項目を原則として因子の解釈に採用した⑴

第1因子については、「身体的健康の涵養」「精神的健康の涵養」「忍耐力の向上」
「礼儀正し

さの向上」
「達成志向性の向上」「プライドの向上」などの項目に高い因子負荷量を示した。「身体的健康の涵養」「精神的健康の涵養」は、直接的な柔道実践の効果を示すとともに、
「忍耐力」

130

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

「礼儀」
「達成志向性」「プライド」などの向上も、「精神的健康度」の高揚を示唆する項目である。以上の観点から、この因子を「F1：心身の健康促進因子」と命名した。
⑵

第２因子に含まれる項目は、「協調性の向上」「社会性の向上」「リーダーシップの向上」「気持ちを安らげる」などであった。
「協調性」「社会性」「リーダーシップ」は、どれも、社会において必要な精神的なスキルでもある。従って、この因子を文字通り、「F2：社会性向上因子」と解釈・命名することとした。

⑶

第3因子に含まれる抽出因子の大きな項目は、「辛い」「痛い」「苦しい」などであった。これらは、正に柔道に対する否定的感情を示している。よって、この因子を「F3：否定的感情
因子」と命名した。
⑷

第4因子は、「明るい」「楽しい」「爽やか」の3項目が、0.4以上の因子負荷量を示した。これらの項目は、第3因子とは、真逆な柔道に対する肯定的感情を表しているため、「肯定的感情因子」と命名した。
第５因子を示す項目は、「持久力の向上」「筋 表19 柔道に対する態度尺度得点⑸

力の向上」「調整力の向上」」「身体的健康の Table19
涵養」であった。これらは、柔道が体力の向因

Factor mean score, SD子

名上に寄与することを示唆している。従って、 F1:「心身の健康促進因子」
この因子を「F5：体力向上因子」と命名した。 F2:「社会性向上因子」⑹

解釈・命名した因子尺度の評価得点（因子平均得点）については、表19に示してあF3:「否定的感情因子」
F4:「肯定的感情因子」
F5:「体力向上因子」

平均得点 標準偏差
3.245
0.521
2.718
0.593
3.095
0.713
2.429
0.670
3.057
0.55

る。その結果、「心身の健康促進因子」は、3.245±.521(点)、「社会性向上因子」は、2.718±.593（点)、「否定的感情因子」は、3.095±.713（点）、「肯定的感情因子」は、2.429±.670（点）、「体力向上因子」は、3.057±.546（点）であった。
以上を概観して考察を加えれば以下のとおりである。
①柔道が精神や身体、あるいは健康に及ぼす効果的側面への認知は、高橋らの先行研究10)11)12)を支持すべく良好であった。特に、現代社会の大きな課題でもある「精神健康度」の高揚を含めた
心身の健康増進への評価が高いことは、柔道学習そのものの社会的意義を示唆するものでもある。
②感情的には、やはり高橋らの先行研究10)11)12)で問題視している否定的傾向が現存していることが示唆された。しかしながら、肯定的な感情は中庸であり、学習者にとって、柔道の「楽しさ」「明るさ」「爽やかさ」などを否定しているわけではなく、学習としての柔道への期待を予期することとなった。何れにせよ、本研究がスポーツ志向性の高い学生を対象に調査を実施したことを鑑みれば、スポーツを不得意とする学生に対しての同様な調査研究は必至であり次回の研究における課題となろう。
次に、それぞれの因子
尺度の評価が、性別に影響を受けているか否かを判断するために「男子学表20

柔道に対する態度尺度得点の男女間差（ｔ検定結果）

Table20 The diﬀerence in attitude's score between male students and female students ( t-test)
項

目

内

容

F1:「心身の健康促進因子」
F2:「社会性向上因子」
F3:｢ 否定的感情因子」
F4「肯定的感情因子」
F5:｢ 体力向上因子」

男子学生
mean S.D.
3.222 0.530
2.679 0.564
3.232 0.685
2.404 0.686
3.068 0.555

女子学生
t-testmean S.D.
3.283 0.505 有意差無し
2.780 0.564 有意差無し
2.877 0.703 p ＜ .001
2.468 0.644 有意差無し
3.038 0.412 有意差無し

2011年

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

131

生」と「女子学生」間について、解釈・命名された全ての因子平均得点値の差についてt検定を施した（表20）。その結果、0.1%水準で有意差が認められた因子尺度は、「否定的感情因子」のみであった。
「男子学生」
・3.232±.685 (点)、に対し「女子学生」
・2.877±.703 (点)と、「女子学生」の否定的感情が、「男子学生」に比較して低値であることは、興味深い。武道学習経験率が遥かに低い女子学生が、柔道に対して劣悪な固定観念を有していないことを示すものであり、やはり柔道学習へのアプローチの重要性を物語る根拠となった。
６．武道必修化に対する認知が、柔道に対する態度に与える影響「武道必修化に対する 表21 柔道に対する態度尺度得点の武道必修化に関する認知間差（ｔ検定結果）
認知」が、それぞれの因 Table2 １ The diﬀerence in cognitive score between two groups ( t-test)
子平均得点に影響を及ぼしているか否かを明確にするために、「武道必修化認知群」と「武道必修化非認知群」間について、各因子平均得点の差

項

目

内

容

F1:「心身の健康促進因子」
F2:「社会性向上因子」
F3:「否定的感情因子」
F4:「肯定的感情因子」
F5:「体力向上因子」

認知群
mean S.D.
3.229 0.482
2.685 0.559
3.037 0.709
2.370 0.620
2.994 0.552

非認知群
t-testmean S.D.
3.265 0.536 有意差無し
2.754 0.604 有意差無し
3.142 0.711 有意差無し
2.474 0.698 有意差無し
3.102 0.535 p ＜ .05

についてのt検定を施した結果を表21に示した。その結果、「体力向上因子」において、5%水準で有意差が認められたが、「認知群・2.994±.552（点）」「非認知群・3.102±.535（点）」ともに、柔道の体力向上に対する効果を高く評価していることに違いはなく「武道必修化に対する認知」そのものが、柔道に対する態度全体に影響を与えているとは言い難い結果となった。しかしながら、柔道学習においても、既述の結果の示唆するとおり武道必修化の正しい理念伝達が意味を成さないということではない。「安全で楽しい柔道学習」を展開する中で、「武道」の持つ素晴らしい理念を正しく教授していくことこそ、武道必修化の意義を具現化することになる筈である。
Ⅳ

まとめ
本研究では、現行の保健体育科教育、あるいは、中学校武道必修化においても、学校現場で取り上げる割合が高い「柔道」に対する現況の態度の解明、更には、武道必修化が、どのように受け入れられているのか、教育基本法の武道教育に通ずる理念を正しく理解しているのか、
あるいは、それぞれの因果関係について、現行の学習指導要領で教育を受けてきた大学生、特にスポーツ志向性の高いと思われる大学生に焦点を当てて調査・解明することとした。得られた結果は次のとおりである。
⑴

大学運動クラブ加入割合は、72.9％とかなり高率であることが認められた。本研究の対象者をスポーツ志向性の高い対象が在籍する大学、あるいは学生とした結果が、その要因と考えられる。

⑵

本対象者の高等学校時運動部加入割合は、85.8％、中学校時では90.1％と、やはり運動部

高所属率が明確になった。本対象者は、中学校時代から積極的に運動に親しみ、現在も尚、運動を一つの糧とした生活を送っていることが浮き彫りにされ、名実ともに、スポーツ志向性の高い学生であることが示唆された。
⑶

本対象者の中学生時武道授業経験者は、443名中、236名(53.3%・種目不明7名を含む)であ

132

講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

った。また、男女別実施割合は、男子学生・68.1%（186/273名）、女子学生・29.4％（50/170
名）であった。履修種目については、「柔道（単一）」の割合が、73.3%（173名）とかなり高い実施率を占めている。
⑷

本対象者の高等学校時武道授業経験者は、443名中、260名(58.7%・種目不明4名を含む)であった。また、
男女別の実施割合は、男子学生・82.8%（226/273名）、女子学生・20.0 %（34/170
名）であった。履修種目については、やはり「柔道（単一）」の割合が、70.8%（184名）と高い実施率であった。

⑸

中学校武道必修化を「知っていた・40.9%」、「知らなかった・58.7%」「未回答・0.5%」と、「知らなかった」と答えた大学生の割合が高いことが示唆された。

⑹

中学校武道必修化を「肯定」する割合が、有効回答数440名の内、318名（72.3%）、「否定」
18名（4.1%）と、圧倒的に「肯定」する学生が多いことが明確になった。中学校武道必修化への認知の低さに関わらず、圧倒的にそれを「肯定」していることは、武道必修化を施行する立場としては望ましい結果となった。

⑺

本対象者は、武道必修化への認知度に関わらず、武道教育に関わる教育基本法の理念と基本的には合致した見解を有している。

⑻

本対象者は、武道教育が、軍国主義的イデオロギーを復活させるという不安と懸念を助長させるという強い認識を有していない。尚、武道必修化を認知していた群は、よりその認識が低い。従って、より正しい武道必修化への理念伝達は必至であることが窺えた。

⑼

本対象者は、保健体育科の一領域として「武道」あるいは「武道教育」を認知し、そのねら
いや機能を正しく評価しているが、「武道の国際性」に対する更なるアピールの必要性が示唆された。

⑽

柔道の態度構造を示す因子は5因子であった（心身の健康促進因子、社会性向上因子、否定的感情因子、肯定的感情因子、体力向上因子）。

⑾

柔道が精神や身体、あるいは健康に及ぼす効果的側面への認知は、良好であった。特に、現代社会の大きな課題でもある「精神健康度」の高揚を含めた心身の健康増進への評価が高いことは、柔道学習そのものの社会的意義を示唆するものでもある。

⑿

感情的には、やはり高橋らの先行研究で問題視している否定的傾向が現存していることが示唆された。しかしながら、肯定的な感情は中庸であり、学習者にとって、柔道の「楽しさ」「明るさ」「爽やかさ」などを否定しているわけではなく、学習としての柔道への期待を予期することとなった。

⒀ 「男子学生」と「女子学生」間について、解釈・命名された全ての因子平均得点値の差についてt検定を施した結果、0.1%水準で有意差が認められた因子尺度は、「否定的感情因子」のみであった。
⒁ 「武道必修化に対する認知」そのものが、柔道に対する態度全体に影響を与えているとは言い難いことが明確になった。
引用・参考文献1)

千葉県教育委員：千葉県の教育を元気にする有識者会議・補足資料,
http://www.pref.chiba.lg.jp/kyouiku/genki-kaigi/211030s2.pdf

2)

文部科学省：中学校学習指導要領

第7節

保健体育（2002），

2011年

12．中学校武道必修化に対する大学生の認知と柔道に対する態度との関連性

133

http://www.mext.go.jp/b̲menu/shuppan/sonota/990301c/990301g.htm
3)

文部科学省：中央教育審議会答申，新しい時代にふさわしい教育基本法と教育振興基本計画の在り方について（2003），http://www.mext.go.jp/b̲menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/030301.htm

4)

文部科学省：高等学校学習指導要領

第6節

保健体育（2003），

http://www.mext.go.jp/b̲menu/shuppan/sonota/990301/03122603/007.htm
5)

文部科学省：教育基本法（平成18年法律第120号）について,
http://www.mext.go.jp/b̲menu/kihon/about/06121913/001.pdf

6)

文部科学省：平成20年度

文部科学白書「第6章スポーツの振興と心身の健やかな発達に向けて」,

http://www.mext.go.jp/b̲menu/hakusho/html/hpaa200901/1283098̲010.pdf
7)

文部科学省：中学校学習指導要領解説 保健体育編(2008),
http://www.mext.go.jp/ a̲menu/shotou/new-cs/youryou/chukaisetsu/index.htm

8)

文部科学省：学校基本調査【平成22年度（速報）結果の概要】，
http://www.mext.go.jp/b̲menu/toukei/chousa01/kihon/kekka/k̲detail/̲̲icsFiles/
aﬁeldﬁle/2010/08/05/1296403̲3.pdf

9)

越智克昌・越智誠二・森由紀：中学校における武道の指導方法及び指導体制についての研究・調査，
愛媛県総合教育センター・教育研究紀要

平成20年度紀要，

http://www.esnet.ed.jp/center/kenkyu/uploads/h20/H20̲1-2.pdf10) 高橋進・矢野

勝：柔道に対する中学生の態度構造について,関東学園大学紀要,14:137 -144,

進・矢野勝・磯村元信：柔道に対する女子高校生の態度構造−男子高校生との比較から−,

1988.
11) 高橋関東学園大学紀要, 16:109-115, 1989.
12) 高橋進・貝瀬輝夫・菅原正明・矢野

勝・森藤

才・若林

眞：大学生と高校生の柔道に対する態度の差異について−認知的側面と感情的側面の比較−,武道学研, 22-1:33-44, 1989.
13) 高橋進・貝瀬輝夫・村田直樹・齊藤

聡・平野弘幸・矢野

勝・椛澤博之・中村一成・三宅仁：

柔道授業に構成的グループエンカウンターを導入した場合の効果について,講道館科学研究会紀要,
第九輯, 157-179, 2002.
14) 高橋進・貝瀬輝夫・加曽利正美・野瀬清喜・三宅仁・江田香織・濱田初幸・高野千春：大学生の授業選択行動要因に関する研究−スポーツ価値意識と柔道に対する態度並びに他の心理的側面との関連性について−, 講道館科学研究会紀要, 第十一輯, 129-144, 2007.
15) 高橋進・武内政幸・矢野

勝・三宅

仁・若山英央：柔道授業に構成的グループエンカウンターを導入した場合の効果について（第2報）−授業評価観点と態度との関係−, 大東文化大学紀要＜社会科学＞, 46:169-185, 2008.
16) 高橋進・貝瀬輝夫・野瀬清喜・濱田初幸・三宅仁：柔道教員のパーソナリティ認知構造についての一考察−パーソナリティ認知構造と授業評価との関連性−, 講道館科学研究会紀要, 第十二輯,
171-182, 2009.
17）高橋

進・三宅

仁・濱田初幸・野瀬清喜・竹澤稔裕：大学一般体育における柔道履修選択者の選択行動に関する一考察−授業の質を保証した場合における、「スポーツ実施状況」並びに「スポーツに対する認知」との関連性−，埼玉武道学研究，7：22-27，2009．
18) 内田良：柔道事故―武道の必修化は何をもたらすのか （学校安全の死角(4)，愛知教育大学研究報告（教育科学編），59：131-141頁，2010．

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講道館柔道科学研究会紀要

第13輯

2011年

19) 全国柔道事故被害者の会HP, http://judojiko.net/
注１）「幼稚園、小学校、中学校及び高等学校の教育課程の基準の改善について」以下の4点を教育課程
改善のねらいとした。
１

豊かな心をもち、たくましく生きる人間の育成を図ること。

２

自ら学ぶ意欲と社会の変化に主体的に対応できる能力の育成を重視すること。

３

国民として必要とされる基礎的・基本的な内容を重視し、個性を生かす教育の充実を図ること。

４

国際理解を深め、我が国の文化と伝統を尊重する態度の育成を重視すること。