職業翻訳教育と日本の大学（と少し日本語）
まったく厳密な調査ではありませんが「翻比べてかなり異質であることがわかります。

訳」として何を思い浮かべるかといういささもちろんどちらが良いという評価は視点にもか曖昧な質問を東京大学の主に日本人からなよりますから一概には言えません。けれども最る学部学生さんにすると概ね8割以上が出版翻近盛んになってきたボランティア翻訳やファン訳とりわけ文芸作品の翻訳を思い浮かべるとサブやクラウド翻訳、MT＋PE（機械翻訳＋答えます。川口篤さんがジイドを訳した印税で人手による事後編集）などと人間による付加価

世田谷に家を建てたといったまことしやかな

値としての翻訳とを差異化して翻訳産業にお噂が2010年代の学生にも伝わっているわけでける翻訳の品質を維持する明示的な基準を導入はないのでしょうが日本の市場規模で2000億しようという動きが2006年の欧州翻訳サービ円と推定される産業翻訳ではなくまた最近急速ス規格の発効 などを経てまもなくISOの認証に拡大してきたボランティア翻訳でもさらには規格になる見込みであること そしてその中でGoogle Translateなどの機械翻訳でもなくせい要求される翻訳者の資格の一つに大学におけるぜい100億円程度と推定される出版翻訳の中で翻訳の学位が挙げられていることから 日本のもさらに一部に過ぎない文芸翻訳が依然として翻訳産業としては大学に職業翻訳者を養成する（という言葉をここで使うためにはいくつかのコースがなく翻訳あるいは翻訳学の学位を出し前提が必要ですが）典型的な「翻訳」と見做さていない現在の状況が続くならば将来的に競争れていることはそれなりに興味深いことです。

力を失っていくことに繋がるという危惧が生じ少し前のこちらはきちんとした調査になりまることは当然です（とはいえその危機感は翻訳すがそこでは日本の大学では翻訳教育を行って産業の一部にとどまっているのですが）。ちな

いる場合でも職業翻訳者の教育ではなく教養教みに例えば欧州共同体や国際刑事裁判所や世界育の一環としてなされている場合が多いこと

知的所有権機関といった組織の国際入札ではが示されており[1][2]

翻訳に対する学生さんのイメージはちょうどそれに対応していると考える

[5]

[6]

[7]

ISOの認証を得ていなければ入札資格なしとなるかも知れません。

ことができます。ところで英国やフランスやスそのようなわけで日本の大学でも職業翻訳者

イスやスペインといった欧州の国々でもオース養成コースの設置が求められる社会的な状況は[3]

トラリアでも北米でもそして最近では中国 や[4]あまり知られてはいないもののかなり強く存在

韓国 でも職業翻訳者養成を目的とした大学院しています。もちろん大学側でそのような現実のコースが翻訳教育の標準となっていることを的な状況にすぐに対応する必要は必ずしもあり考えると日本の大学における翻訳教育の状況はませんし今やほとんど顧みられなくなった大学ほぼ同等の高等教育がなされている他の国々との歴史的使命などというものを考えるならば社i

会のその都度の短期的な動きに何でも合わせるなのだから大学総体あるいは大学の理念にとっのがよいわけではないという考えも当然それなてはそれほど関係がないのではないかと考えるりの説得性をもつものではあります。とはいえことも可能かもしれません。それは本当でしょ

実際のところ近年翻訳通訳コースを設ける大学うか。19世紀後半に文学が現代日本語を形成は増加傾向にありそれは文学語学では学生を集するのに重要な役割を果たしたことは知られてめられなくなったためという要因もあるようでいますがそれなりの姿を整えて一旦成立した一

そうするとそこでは教養教育と言うよりも実践つの（というのが何を指すかは曖昧ですが）言的な言語技術教育というかたちで翻訳通訳コー

語の維持や展開がどこまで文学に依存するのか

スのミッションが定義されることになることがはそれほど明確ではありません（ここでは翻当然予測されますので好むか好まざるかに関わ訳について語っているのか文学について語っらず大学側の事情としてもむしろ職業翻訳者養ているのか多少乱暴ですが）。かな漢字変換に成コースに対する社会的養成への対応を促す要よる日本語入力技術が仮に誰もが使えるような因は存在しているわけです。

かたちで発展していない中でインターネットがしかしながらこれまで教養教育の一部として一般に広まっていたとしたら世界的な言語表現行われていた翻訳教育を職業翻訳者教育に切りの流通の中で日本語の地位はどのようになって替えることはそれほど簡単ではありません。例

いたかというだけでなく一つのそれなりに広まえば英国の大学では1960年代に文学中心の言り翻訳を介して他言語との関係を維持している語教育に対する見直しが行われ応用言語学的な言語の場合いずれにせよ世界的な言語流通の中側面も考慮した言語技術教育カリキュラムが導で自らの姿を整えざるを得ない状況にあること入されてきた中で1990年代に大学院レベルでに照らして日本語の姿そのものがどうなってい職業翻訳者養成を行う翻訳コースが導入された

たかを想像するならば近代以降現在まで引き継経緯があります。そうした基盤の薄い日本の大がれてきた日本語のそれなりの姿がそれなりに学では最悪の場合職業翻訳者養成コースの形骸維持されたのは本当にぎりぎりの状況において化が進むことも考えられます。仮にISO規格にであったと評価することができます。それと同準ずる資格を職業翻訳コースが出している場合様の大きな変容をもたらしうるかもしれない他

それはまた翻訳産業に逆流し日本におけるISO言語との交流に関する外的条件をめぐるフロン

認証が実質的な品質維持の基準としての意味を

ティアは推定100億円程度と考えられる出版翻失うことにもつながりかねません。

訳のさらに一部である文芸文学翻訳にではなくそれに対してそれは日本の翻訳産業にとって国内市場だけで約2000億の規模にある日本語はとても困るだろうがそれと大学の位置づけとを一方の言語とする産業翻訳やそれと競合するはもちろん職業翻訳者教育コースを設置した限

翻訳の領域にあるのかもしれないと考えることりにおいては関係があるが大学そのものの位置は少なくとも言語流通の現状を考えまた広辞苑

づけはそもそもそういうものではなかったはずに掲載されたと騒がれる新語がどこから来たか

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を考えるならばさほど妥当性を欠くものではなめぐる考察へと私たちを導くものでもありそれいでしょう。とすると職業翻訳者養成をめぐるは大学において考えられるにふさわしいテーマ

大学の対応は短期的な社会の要請に反応するとであることになります。

いう側面を持ちつつも日本語という言葉が現在置かれている状況と日本語というものの存在を謝辞
本稿をまとめるにあたり、リーズ大学翻訳研究所元所長アンソニー・ハートレー名誉教授（現東京外国語大学特任）、立教大学大学
院異文化コミュニケーション研究科武田珂代子教授、神戸女学院大学英文学科田辺希久子教授、（株）翻訳センター河野弘毅氏との議論を参考にしています。ここに記して謝意を表します。

註[1]染谷泰正 (2010) 「大学における翻訳教育の位置づけとその目標」『外国語教育研究』 第3号, 73－102.

[2]

長沼美香子 (2008) 「アンケートにみる日本の大学翻訳教育の現状―翻訳教育実態調査の集計と分析―」『通訳翻訳研究』8号,285-297.

[3]

仲伟合 (2014) 「中国における翻訳通訳教育」『JTFジャーナル』（Web版） No. 274, http://journal.jtf.jp/special/id=383[4]

吉英淑 (2014) 「韓国における翻訳教育事情」『JTFジャーナル』（Web版） No. 274, http://journal.jtf.jp/special/id=385[5]

CEN (2006) EN 15038: European Quality Standard for Translation Services. European Committee for Standardization.

[6]

田嶌奈々 (2014) 「翻訳サービス規格ISO 17100の紹介」『JTFジャーナル』 No. 274, p. 6.

[7]

翻訳者に関するその他の資格は、5年以上の実務経験と、翻訳以外の学位＋2年以上の実務経験、の二つ。

職業翻訳教育と日本の大学（と少し日本語）

iii影浦峡（かげうらきょう）［生年月日］1964 年 3 月 26 日生［出身大学又は最終学歴］東京大学・大学院教育学研究科、PhD［専門領域］専門は言語とメディア［関心領域及び主たる著書・論文］
最近は産業翻訳の観点からの翻訳と言語の関係に関心を持ち、ISO 17100 に対応した翻訳教育システム「みんなの翻訳実習」（https://edu.ecom.trans-aid.jp/）を情報通信研究機構及びリーズ大学翻訳研究所と共同で開発している。著書に『信頼の条件』（岩波科学ライブラリー , 2013）、The Quantitative Analysis of the Dynamics andStructure of Terminologies（John Benjamins, 2012）、『3.11 後の放射能「安全」報道を読み解く』（現代企画室 ,2011）等がある。現在は東京大学大学院情報学環（流動）／教育学研究科所属。Terminology 誌及びモノグラフシリーズ Terminology and Lexicography Research and Practice の編集委員。

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東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究№88