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第 30 巻環 境 教 育目次

第3号

2021年 3 月

日本環境教育学会

公開シンポジウム
日本環境教育学会第 31回年次大会（オンライン）報告―公開シンポジウムの記録――――――――――――――― 鈴木 隆弘・阿部 治・秦 範子・住田 昌治・加藤 超大・阿久根 佐和子

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国際交流委員会報告：環境教育と COVID-19：影響と対応
オンライン・ラウンドテーブル・セッション―――――――――――――― 藤 公晴・野口 扶美子・二ノ宮リム さち・飯田 貴也・長濱 和代・桜井 良・
元 鍾彬・楊 惠淳・岩佐 礼子・田村 和之・朝岡 幸彦・萩原 豪 11

研究論文
地域でできる効果的な気候変動対策の実施に向けた CCE プログラムの開発と試行	����������������������������������� 高橋 敬子・歌川 学

根本的なライフスタイル転換のプロセスの解明と転換学習プログラムへの示唆―――――――――――――――――――― 白井 信雄・松尾 祥子・栗島 英明・田崎 智宏・森 朋子

総説
環境知の特性と批判的実在論の可能性－環境教育への認識論的アプローチ－	���������������������������������������� 野村 康

研究報告
洗剤のジレンマを越えて水環境問題の解決を目指す教育実践	������������������������������ 渡邊 司・斎藤 睦子・荒木 葉子

報告
浄土ヶ浜利用者のビジターセンター訪問に影響する要因と求める機能	����������������������������� 佐々木 啓・比屋根 哲・八幡 直輝

絶滅危惧種オオルリシジミの幼児向け環境教育教材の開発	����������������������������� 江田 慧子・新家 智子・木場 有紀

182941505863

投稿規程 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 69
原稿執筆要項 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 71
編集後記 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 73
英文目次 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 74

表紙デザイン

環境教育

佐野寛VOL. 30-3

66『環境教育』投稿規程
一般社団法人 日本環境教育学会
第１条

投稿は本学会会員に限る。ただし、筆頭著者以外に非会員を含むことができる。また、編集委員会が認めた場合は会員・非会員を問わない。
第２条

投稿原稿は、環境教育の研究や教育実践に貢献するものであり、他の刊行物に未発表のもの、及び他の学術雑誌等に投稿中もしくは投稿予定ではないものに限る。ただし以下のものについては初出を明記することを条件として未発表のものと見なす。
1）各種学会大会等において発表要旨集等に収録されたもの。
2）シンポジウム、研究発表会、講演会等で梗概、資料等として発表されたもの。
3）国、自治体、業界、団体等からの委託による調査研究成果報告書等に収録されたもの。
4）その他、編集委員会が特に認めたもの。
第３条

投稿の区分は、研究論文、総説、研究報告、論説、資料、書評、その他とする。

(1) 研究論文（Research article）は、理論的または実証的な独創性のある研究、および独創的または有効性のある教育実践研究、教材・教具・教育システム等の開発研究とし、論文として完結した体裁を整えているものとする。
(2) 総説（Review article）は、研究、教育実践、新しい思潮、政策に関して一定の分野を系統的に概観し、課題の整理や評価・展望を行っている論文とする。
(3) 研究報告（Research report）は、教育実践、国内外の動向、施策の状況などを扱う研究論文に準じたものとする。
(4) 論説（Commentary）は、環境教育に関わる研究、活動、制度等について論じたものとする。
(5) 資料（Material）は、環境教育の活動、研究に資する情報、データ等とする。
(6) 書評（Book review）は、環境教育に関する図書の紹介や批評とする。
(7) その他、記録、座談会など編集委員会が認めた区分を適宜設けることができる。
第４条

研究論文、総説、研究報告及び論説については、編集委員会の指名する査読者（研究論文と総説については複数の査読者）による査読を経て、編集委員会が採否を決定する。資料、書評、その他の区分に属する原稿は編集委員会で内容を確認し、その採否は編集委員会が決定する。
第５条

投稿原稿は刷り上がり時において、研究論文および総説は 10 ページまで、研究報告および論説は 8 ページまで、資料は 6 ページまで、書評は 1 ページまでとする。超過ページ数は 2 ページを限度とし、投稿者が 1 ページ当り 2 万円を支払うこととする。
第６条

投稿原稿は、別に定める原稿執筆要項にしたがい作成する。

第７条

原稿（図・表の別ファイルを含む）は PDF 形式の電子ファイルとし、原稿送り状とともに、編集委員会事務局までメール添付で送信する。送信時の件名は「環境教育投稿（著者名）」とする。添付ファイルを含めたメールの容量が大きい場合は複数回に分けて送信してもよいが、最初に原稿送り

環境教育

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状のみを添付し本文中にファイル一覧を記したメールを送信すること。送信に不具合が生じた場合、メール以外の送付方法をとる場合、やむを得ず別のファイル形式をとる場合などは、編集委員会事務局に相談すること。
原稿送り先：日本環境教育学会編集委員会
journal@jsfee.jp
第８条

編集委員会事務局は、投稿メールの受信後，原則として 3 日以内に受信確認メールを返信する。この受信確認メールの送信をもって、投稿受付完了とみなす。
第９条

著者校正は初校のみとし、再校以降は編集委員会の責任において行う。

第 10 条掲載された論文等の著作権は日本環境教育学会に属する。

第 11 条

投稿原稿は原則として返却しない。

第 12 条

本規程について遵守いただけない場合は、審査に入らず，原稿をそのまま返送するものとする。
第 13 条

本規程を改訂する場合には、理事会の承認を得なければならない。

（付記）1997 年７月５日、1999 年９月 11 日、2004 年 10 月３日、2006 年７月８日、2008 年３月８日、2014 年 1 月 25 日、2014 年９月 27 日改訂、2016 年 10 月１日改訂、2016 年 12 月、2017 年４月１日修正、2020 年 5 月 16 日改訂。

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『環境教育』原稿執筆要項
一般社団法人日本環境教育学会 編集委員会(1) 使用言語は、日本語または英語とする。
(2) 研究論文、総説、研究報告、論説、資料には、表題、著者名、所属、英文表題、英文著者名、英文所属を記載する。ただし、投稿時の原稿（図・表の別ファイルを含む）では、査読・校閲のため氏名と所属を××××で表示してわからないようにする。冒頭だけでなく、本文や図・表中で著者が判別できる箇所については、すべて同様とする。
(3) 研究論文、総説、研究報告、論説は、上記(2)の情報の他に、英文要旨（300 語以内）、英文キーワード（5 語以内、アルファベット順）をつける。原則として英文表題と英文要旨は英語を母国語とする専門家の校閲を受けたものとする。なお、編集委員会での審査を速やかに行うために英文要旨の日本語対訳を別紙で添える。ただし、この日本語対訳は印刷されない。
(4) 研究論文、総説、研究報告、論説、資料が英語の場合、日本語の表題、著者名、所属、要旨（250 文字以内）をつける。
(5) 原稿は、日本環境教育学会の Web サイトからダウンロードできる投稿原稿フォーマット（Word 形式・PDF 形式）に従ってパソコン・ワードプロセッサーで作成し、A4 版の用紙に横書き 25 字×49 行の 2 段組とする（英文の場合も 2 段組とする）。文章は明朝体とし、章、節、項の見出しはゴチック体とする。また、原稿にはページ番号を記す。さらに、原稿本文には行番号を付ける。
(6) 原則として、原稿の章の見出し番号はⅠ、Ⅱ、Ⅲ、節の見出し番号は、1、2、3、とし、項の見出し番号は、1）、2）、3）、とする。
(7) 句点は「、」、読点は「。」とし、１文字分を占めることとする。
(8) 文体は「である」調とし、原則として常用漢字、新仮名づかいを用いる。英数字（アラビア数字）は半角文字を用いる。
(9) 年次については西暦年次の使用を原則とし、元号を使用する場合には、初出の年次に令和〇（20〇〇）年などと西暦年次を併記する。
(10) 学術用語は文部科学省の学術用語集を参考とする。生物の和名はカタカナ、学名はイタリックとする。
(11) 学名、人名、地名、日本語訳が定着していない用語を除き、外国語綴りまたはそのカタカナ表記はなるべく用いない。
「従って」「したがって」をどちらかに統(12) 原稿送付前に表記のゆれがないことを確認する。例えば、一する。
(13) 本文中の文献引用は、著者名（発表年）または文末に（著者名 発表年）と記入する。後者の場合、著者名と発表年の間を半角空ける。ページ数を表記することが必要な場合には、著者名（発表年 ページ数）または（著者名 発表年 ページ数）とする。この場合も、発表年とページ数の間を半角空ける。
連名の場合は著者名の間に・を入れ、3 名以上の著者の場合は、筆頭者のあとに「ほか」もしくは「ら」と記載し、それ以下の著者名は省略する。欧文表記の場合、3 名以上の場合は筆頭著者のみ挙げて etal.とする。文献は引用文献一覧として論文の末尾に記載する。
(14) 本文中に「注」を用いる場合は、その箇所の右肩に（1）のように通し番号を記し、本文の最後にまとめて記載する。引用文献と注の両方を活用する場合、注の一覧を先に引用文献一覧を後にまとめて記載する。
(15) 引用文献一覧の配列順序は、和文献と洋文献を区別しないで、筆頭著者の姓のアルファベット順と環境教育

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し、下記の様式に従い記載する。なお連名の場合、著者名の間に・を入れ、全ての著者名を記載する。
なお、引用文献一覧の句読点は「，」「．」とする。
単行本の場合：著者名，年，『書名』，発行所，発行地，総ページ数．
（例）山田太郎，2008，『環境教育の歴史』，環境出版，東京，257pp．
単行本中の分担執筆論文の場合：著者名，年，「論文名もしくは執筆タイトル」，編著者名，『書名』，発行所，発行地，掲載ページ．
（例）山田太郎，2008，「環境教育と人間発達過程」，鈴木花子・田中次郎編『日本における環境教育研究の発展過程』，環境出版，東京，129-156．
雑誌の場合：著者名，年，「論文表題：副題」，『雑誌名』，巻（号），掲載ページ．
（例）山田太郎・鈴木花子，2008，「環境保全活動における参加者の環境に関する知識の変化」，『環境教育』，23（2），29-38．
欧文の参考文献の場合、単行本や雑誌の名称はイタリック体とする。
(16) 同一年に同一著者の引用があった場合、著者名，年のあとに、a,b,c を入れる。

(17) 英文表示の著者名は、下記のように姓を先に記載し、カンマをつけファーストネーム等と区別する。
（例）Yamada, T. and Suzuki, H., 2008, Developmental Process of Environmental Education Studyin Japan, Environmental Education, 2 (2), 8-21.
(18) 日本語、英語以外の文献については、必要に応じて原語表記に括弧書きで日本語訳、英語訳を付す。
(19) 巻・号のある雑誌で通巻ページの場合、号数は省略する。毎号ページが変わる場合には号数を（ ）に入れ、例えば、2（2）のようにしてページ数を記載する。
(20) 引用文献一覧に印刷中または in press を付すことができる文献は、その論文がすでに受理されている場合に限ることとし、当該論文の複写を投稿論文送付とともに同封する。
(21) インターネット上の URL を引用する場合は「注」扱いとし、（20〇〇年〇月〇日確認）のように公表機関または公表者と URL アドレスおよびホームページを確認した日付を記す。投稿者はこのURL のデータを論文公表後４年間保存する。
(22) 図（写真を含む）は、原稿本文に掲載を希望する位置に埋め込む。カラーの場合、印刷時にはモノクロになることに留意する。図中の文字は、印刷サイズ（A4 判型）に縮小しても明瞭に判読できる大きさとする。タイトルは、「図 1 ○○○」のように連番をつけ、図の下にゴシック体で記載する。凡例
は、そのまま印刷してよい状態で、図中に記載する。図の配置や縮尺率は、編集委員会が変更する場合がある。なお、投稿者は高解像度の図を 1 点ずつ手元に保存し、入稿時に編集委員会より求められた場合はすぐに提出できるよう準備しておく。
(23) 表は原稿本文に掲載を希望する位置に埋め込む。表中の文字は、印刷サイズ（A4 判型）に縮小しても明瞭に判読できる大きさとする。タイトルは、「表 1 ○○○」のように連番をつけ、表の上にゴシック体で記載する。説明は、表の下に書く。なお、表の配置や縮尺率は、編集委員会が変更する場合がある。表は、単純な縦・横の罫線による枠組みの中に文字や記号を記入したものに限る。太線・細線・破線は使用してよいが、罫線間の長さに意味がある場合や曲線を含むもの、図等が含まれるものはすべて「図」として扱い、上記（22）に基づき作成する。
(24) 論文の理解に必要な調査票等は、分量が多い場合、付録として最末尾に記載することができる。ただし、本文との釣り合いを考え、付録が多くなり過ぎないようにする。
(25) 原稿の送付に関しては投稿規程にある手順で送付する。
（付記）2020 年 5 月 16 日改訂環境教育VOL. 30-3

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編集後記

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自身による実践の記録媒体などとしてご活用いただければ幸いです。

本号では、研究論文 2 本・総説 1 本・研究報告 1 本・

そして、今回の投稿規程の改定に合わせて、原稿執筆報告 2 本と、これに加えて冒頭にシンポジウム報告 2 本

要項も改定を行いましたので、その主な改定内容を以下の掲載となりました。今回も充実のラインナップを実現に記します。

でき、投稿いただいた会員の皆様には御礼申し上げます。
さて、上記のラインナップをご覧いただいた際に、研究報告という見慣れない投稿区分にお気づきになった＜原稿執筆要項の主な改定点＞
1．査読付きの研究報告、論説にも英文要旨および英文キーワードをつけることとした。

方もいらっしゃるかと存じます。これは、2020 年 5 月

2．原稿執筆要項の原稿の細かいフォーマットの記述を、16 日付で改定された投稿規程により、従来の報告に代「日本環境教育学会のウェブサイトからダウンローわって新たに設定された投稿区分になります。その他、ドできる投稿原稿フォーマット（Word形式・PDF主な改定内容は以下の通りですので、この編集後記の直形式）に従って」と簡略化し、「一太郎のフォーマッ

前に掲載されている投稿規程本文と合わせてご確認くト」は削除した。

ださい。

3．投稿規定に記載されていた、本来は原稿執筆要項に＜投稿規定の改定内容（要約）＞4．その他、文章表現の統一、変更など、細かい修正を書くべき項目を移動、追加した。
1．
「投稿規定」を「投稿規程」に変更し、投稿規程は法人の理事会決定事項とした。原稿執筆要項は、引き続き編集委員会の決定事項とした。

行なった。
5．上 記以外にも、Webの引用やヒアリング調査日時、細かい単位の標記法の統一等、いくつかの点での改2．二 重投稿を防止するため、「他の学術雑誌等に投稿善が必要な課題も確認したが、これらについては当中もしくは投稿予定ではないものに限る」ことを明面、従来の「環境教育」誌の表記例に準拠する等し記した。て対応し、原稿執筆要項の修正については引きつづ3．報告を、研究論文に準じた位置づけを明確にするたき編集委員会で検討することとした。

め、研究報告に変更した。
4．評論を、より幅広いジャンルの原稿を網羅した論説に変更した。

以上のとおり、原稿執筆要項にはまだ課題が残っていることを認識しておりますので、編集委員会にて議論を

5．資料は、イベント情報等と区別するため、環境教育続けているところです。早くも私の編集委員長としてのの活動、研究に資する情報、データ等とした。

任期は残り 5ヶ月ほどとなってしまいましたので、この6．研究論文と総説については複数の査読者により査読間に具体的な改定内容を精査できればと考えています。

を行うことを明記した。
7．査読と閲読の区別がつきにくいため、閲読を「編集引き続き、ご意見などありましたら是非、編集委員会までお寄せください。

委員会で確認する」との表現に変更した。
8．本来は原稿執筆要項に記述されるべき内容が投稿規定にも記されていた内容を大幅に削除した。

編集委員長

中村 和彦

（東京大学大学院農学生命科学研究科 助教）

研究報告については、上記 3のとおり、学会誌掲載に向けた査読を行うことの意味を明確にするため、その名称とともに第 3条で「研究論文に準じたもの」と明記しました。これに合わせて、総説に準じた位置づけの投稿区分もあったほうが良いと考え、従来の評論を論説に変更してこれに充てました。したがって、研究論文と研究報告、総説と論説、という対応関係で捉えていただければ幸いです。上記 6のとおり、研究論文と総説は複数名による査読が行われるのに対し、研究報告と論説は原則1 名による査読となりますので、この点も合わせてご確認ください。
また、資料については実践報告を含めた幅広い原稿を掲載したいと考えておりますので、研究機関に所属する方だけでなく、環境教育の現場で活動されている方もご
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Environmental Education 078

Vol.30 No.3

Mar. 2021

Contents
Public Symposium― ―――――――――――――――― Takahiro SUZUKI, Osamu ABE, Noriko HATA, Masaharu SUMITA,Tatsuhiro KATO, Sawako AKUNE2― ―――――――――――――― Kimiharu TO, Fumiko NOGUCHI, Sachi NINOMIYA-LIM, Takaya IIDA,Kazuyo NAGAHAMA, Ryo SAKURAI, Jongbin WON, Hui-Chun YANG,Reiko IWASA, Kazuyuki TAMURA, Yukihiko ASAOKA, Go HAGIWARA 11Article
Development and Trial of a CCE Program for Taking Efficient Climate Change Measures at the Regional Level― ――――――――――――――――――――――――― Keiko TAKAHASHI, Manabu UTAGAWA

18Clarification of the Lifestyle Transformation Process and Suggestions for a Program on Transformative Learning― ――――――――――――――――――― Nobuo SHIRAI, Shoko MASTUO, Hideaki KURISHIMA,Tomohiro TASAKI, Tomoko MORI 29

Review
Environmental Knowledge and the Potential of Critical Realism- An Epistemological Approach to Environmental Education –	�������������������������������������� Ko NOMURA

41

Research reports
Children’s Environmental Education Program for Children to Tackle the“Detergent Dilemma”and Water Pollution Problem― ―――――――――――――――――――― Tsukasa WATANABE, Chikako SAITO, Yoko ARAKI50

Reports
Factors Influencing Visitor Center Visits by Jodogahama Beach Visitors and the Functions They Want

― ――――――――――――――――――――― Satoshi SASAKI, Akira HIYANE, Naoki YAHATA

Development of Teaching Materials for Early Childhood about Environmental Subjects of endangered species
butterfly Shijimiaeoides divinus (Leech) (Lepidoptera: Lycaenidae)―――――――――――――――――――――――――― Keiko KODA, Tomoko SHINYA, Yuki KOBA

The Japanese Society for Environmental Education
OFFICE of the society（from 1st April 2017）
Infotec, Co., Ltd.
2-6-1 Ochiai, Tama City, Tokyo 206-0033, Japan

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77＜編集委員名簿（五十音順）＞
編集委員長
中村 和彦
副編集委員長 比屋根 哲 福井 智紀
編集委員石川 聡子 今村 光章 内田 隆 齊藤 由倫 佐々木 剛 諏訪 哲郎 高雄 綾子 田開 寛太郎
田村 和之

新田 和宏

松葉口 玲子

森 朋子

能條 歩

野田 恵

山野井 貴浩

野村 康

野村 卓

秦 範子

原田 泰

降旗 信一

渡邊 司

複写される方へ本会は下記協会に複写に関する権利委託をしていますので、本誌に掲載された著作物を複写したい方は、同協会より許諾を受けて複写して下さい。但し（社）日本複写権センター（同協会より権利を再委託）と包括複写許諾契約を締結されている企業の社員による社内利用目的の複写はその必要はありません。
（社外頒布用の複写は許諾が必要です。
）
権利委託先：
（一般社団法人）学術著作権協会〒 107-0052 東京都港区赤坂 9-6-41 乃木坂ビル
電話（03）3475-5618
FAX（03）
3475-5619
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なお、著作物の転載・翻訳のような、複写以外の許諾は、学術著作権協会では扱っていませんので、直接発行団体へご連絡ください。
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Phone 1-978-750-8400
FAX 1-978-646-8600

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環 境 教 育Vol.30No.3

第 30 巻 第 3 号
2021（令和 3）年 3月 31日発行

発行

一般社団法人日本環境教育学会

会長・朝岡 幸彦

学 会 事 務 局

〒 206-0033 東京都多摩市落合 2 － 6 － 1（2017年4月1日より）

株式会社インフォテック内 一般社団法人日本環境教育学会事務局
電話 042-311-3355 ファクス 042-311-3356
電子メール： office@jsfee.jp
学会ウェブサイト : https://www.jsfee.jp

編集委員会事務局〒 113-8657

東京都文京区弥生 1-1-1

森林風致計画学研究室 気付
印

刷所

東京大学大学院農学生命科学研究科

journal@jsfee.jp〒 141- 0033 東京都品川区西品川 2-9-13
株式会社アイオーエム
TEL 03 - 6420 -3741 FAX 03 - 6420 -3740

ISSN 0917-2866

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