精 神 経 誌（2016）118 巻 2 号

110■ PCN だより 

PCN Volume 69，Number 9 の紹介
Psychiatry and Clinical Neurosciences，69（9）に昇傾向にあったが，この数年はほとんど変化がみられは，PCN Frontier Review が 1 本，Regular Article がない．退院率（1 年以上群）は 1999 年より 2012 年が8 本掲載されている．国内からの論文は著者による日高く，2000 年代は上昇傾向にあったが，目標値とはま本語抄録を，海外からの論文は PCN 編集委員会の翻だ開きがある．平均退院率において一定の改善がみら訳による日本語抄録を紹介する．

れたことは，「精神保健医療福祉の改革ビジョン」で示された精神保健医療改革に一定の進展があったことを（国内からの論文）意味しているが，数値目標の達成にはこの取り組みをPCN Frontier Review続ける必要がある．退院率（1 年以上群）においては，

1．Statistical aspects of psychiatric inpatient care in

数値目標達成に向けて，解決するべき課題が残されてJapan：Based on a comprehensive nationwide survey

いることが示された．

of psychiatric hospitals conducted from 1996 to 2012
Regular Article
1．Barriers to mental health care in Japan：Results
Department of Mental Health Policy and Evaluation,from the World Mental Health Japan Survey＊

National Institute of Mental Health, National Centerof Neurology and Psychiatry, Kodaira, Japan
統計からみる日本の精神科入院医療の状況：1996〜＊

2012 年に毎年行われた精神科病床を有する病院を対Health, The University of Tokyo, Tokyo, Japan

Department of Mental Health, School of Public

象とした全国調査のデータに基づいて
本研究は 1996〜2012 年に毎年行われた精神科病床

精神科医療を受けることを妨げる理由：世界精神保健を有する病院を対象とした全国調査のデータに基づい日本調査結果からて，日本の精神科病床の入退院の状況を明らかにする【目的】日本の精神科医療の受診および利用継続のことを目的とした．厚生労働省社会・援護局障害保健理由は他の国と異なり独特かもしれない．本研究は，福祉部精神・障害保健課が，都道府県・政令指定都市地域住民を対象とし，精神科医療の受診について「未の精神保健福祉主管部（局）長に文書依頼を行い毎年受診の理由」「遅れの理由」「中断の理由」を明らかに収集した全国の精神科医療施設などの状況についてのすることを目的とした．【方法】世界精神保健日本調資料を，同課の許可を得て二次的に分析した．この査のデータを用いた．本調査は，2002〜2006 年実施

データは日本の精神科病床を有する病院のほぼ悉皆とで，対象者は日本の 11 地域に住む成人男女であった．

見なしうる調査により得られたものである．「精神保無作為に抽出された地域住民に対して，調査員が自宅

健医療福祉の改革ビジョン」に示された数値目標のう

訪問のうえ，精神科構造化面接を行った．4,130 人の参ち，新規入院患者の 1 年以内の平均退院率の目標値が加者のデータから分析を行った．未受診の理由・遅れ76％であるのに対して 70.9％，長期入院者（1 年以上の理由・中断の理由を集計し，年齢，性別，教育歴な群）の平均退院率の目標値が 29％であるのに対してどの属性別で比較した．【結果】未受診の理由で最も23.3％であった．平均退院率は改革ビジョン前から上多かったのは，「問題がよくなったため，援助が必要なPsychiatry and Clinical Neurosciences 誌の編集委員長の許可により，抄録日本語版を掲載した．

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かったから」（63.9％）で，遅れの理由で最も多かった

3 人であり，いずれも精神疾患を有していた．AD/HDのは，「自分で解決したかったから」（68.8％），中断のと診断された者はいなかった．対象者のうち，精神疾理由で最も多かったのは，「もう助けが必要でなく患のみ，知的障害のみ，両障害を有する者，障害をもなった」（54.2％）であった．女性では，アクセスにつたない者を比較したところ，知的障害のみを有する者いての情報不足が多く選ばれた．50 歳未満の人では，は有意に年齢が低かった．また，知的障害のみを有す

経済・時間・アクセスなど物理的理由がより多く選ばる者は路上生活の開始年齢が低く，障害をもたない者れた．【考察】「必要性を感じないこと」が，未受診・は路上生活の開始年齢が高く，路上歴も短いことがわ

遅れ・中断で主要な原因であった．
「自分で解決したいかった．精神疾患を有する者は，路上生活の期間が長という気持ち」は遅れ・中断で関連していた．「アクセく，知的障害と合併している者は最も路上生活の期間スがよくないこと，不便なこと，時間調整ができないが長かった．【結論】本調査は 18 人と対象者が少ないこと」など物理的な理由も主要な理由だった．初期症が，精神疾患を有する者が 61％，知的障害を有するも状や治療の有効性など精神保健の正しい知識の提供のが 39％と高率であったことは重要であると考えらや，有効な専門的援助へのアクセスの情報を的確に伝れる．また，知的障害は早期の路上生活開始の誘因とえることが精神科医療への受診の改善に役立つかもしなり，精神障害を有することは路上生活の長期化に影れない．

響を与える可能性が示唆された．

2．Prevalence of mental illness, intellectual disability,

3．Comparison of treatment selections by Japaneseand developmental disability among homeless people

and US psychiatrists for major depressive disorder：

in Nagoya, Japan：A case series study

A case vignette study

＊＊

＊

＊

Japan

School of Medicine, Tokyo, Japan

名古屋地域のホームレスにおける精神障害・知的障

精神科医のうつ病治療選択に関する日米比較：ケース害・発達障害の有病率

ビネット調査【背景】ホームレスでは精神疾患の有病率が高いこ【背景】臨床場面におけるうつ病治療実態は，国内とが欧米諸国の調査で報告されているが，知的障害に外のうつ病治療ガイドラインとは異なっている．本研

関する調査は少なく，発達障害に関する調査は我々が究では，うつ病の重症度によって，うつ病治療法の選知る限り存在しない．そこで，我々はホームレスの精択が異なるのかを検討すべく，日本と米国の精神科専

Health Administration Center, Gifu University, Gifu,

Center for Clinical Research, Keio University

神疾患，知的障害，発達障害について包括的な調査を修医を対象とした比較調査を実施した．
【方法】120 名実施した．
【方法】対象者は 18 人の男性．半構造化面の日米の精神科臨床研修プログラムに在籍する精神科接によって精神科医が精神疾患の診断を行った．ま

後期研修医ならびにその修了者（卒業後 12 年未満）をた，WAIS Ⅲにより IQ＜70 を知的障害とした．発達

対象に，ケースビネットを用いたオンライン自記式調障害については，WAIS Ⅲの下位検査の解離を指標査票を送付し，横断調査を行った．本研究は倫理審査として測定した．
【結果】対象者の平均年齢は 56.8±を受け実施された．【結果】81 名（回収率 68％）より6.3 歳で，全員男性．精神疾患を有する者は 11 人であ回答があった．1 日平均外来患者数を比べると，日本

り，うち気分障害圏が 7 人，精神病性障害が 2 人，アの精神科医は米国の 8 倍の患者数を診察していた．一

ルコール依存症・乱用が 6 人であった（重複あり）．対方，日本の 1 人あたりの診察時間は米国の 1/4 にも満象者の IQ は，83.4±27.4 であり，軽度知的障害が 3たなかった．軽症うつ病ケースビネットに対する初期人，中等度知的障害が 3 人，重度知的障害が 1 人であっ治療として，日本は米国に比べて「経過観察」が多くた．WAIS の下位検査に一定のバラツキがあった者は選択され，「薬物療法」の選択も多かったが，「精神療精 神 経 誌（2016）118 巻 2 号112法」の選択は少なかった．初期薬物療法としては，日依存）の自殺関連行動を潜在変数として発生時期の順

本ではベンゾジアゼピン系薬による単剤治療が多く選に並べた SEM モデルが作成された．生育史的出来事

択されたのに対して，米国では抗うつ薬による単剤治の観測変数は，発達期の虐待と物質使用・自殺関連行療が多く選択された．中等症うつ病ケースビネットに動の早期発生であり，BPD 特徴と 3 種の精神障害の観対する初期治療として，日米ともに「薬物療法」が選測変数は SCID Ⅰ，Ⅱの所見から作成された．【結果】択された．初期薬物療法として，日本では抗うつ薬単BPD 特徴が生育史的出来事と 3 種の精神障害の間に介剤治療が約半分，ベンゾジアゼピン系薬単剤治療が 1/在するという本研究のモデルの適合度指標は良好で4 選択された．
【考察】本研究は，選択バイアスによるあった．他に早期物質使用と物質依存との間などに臨影響は否定できないが，米国と比較して短い診察時床的に理解しうる関連が認められた．
【考察】 本モデ

間，医師のベンゾジアゼピンに対する寛容的態度，そルは，生育史的出来事と BPD 特徴とが 3 種の精神障して精神療法の選択オプションが少ないことが，日本害に影響を及ぼしていることを示している．この多数の若手精神科医において軽症・中等症うつ病の初期薬の要因を含むモデルには，患者の合併診断を説明する物療法としてベンゾジアゼピンが多く選択される要因などの多くの臨床的意義が認められる．となっている可能性を示唆している．わが国の臨床事
情を十分に踏まえた実践的で有用なうつ病治療に関す

5．Effects of school based mental health literacy

る教育研修プログラムや診療ガイドラインを作成する

education for secondary school students to be deliv-べきであろう．

ered by school teachers：A preliminary study＊

4．Pathways from life historical events and borderline personality disorder to symptomatic disorders＊

among suicidal psychiatric patients：A study ofUniversity of Tokyo, Tokyo, Japan

Department of Physical and Health Education, The

structural equation modeling＊

学校教員による中学生を対象としたメンタルヘルスリ
テラシー教育プログラムの効果検証：予備的調査【目的】思春期の中学生にとって，メンタルヘルスリテラシー（精神疾患に関する正しい知識や考え，＊Department of Psychiatry, Teikyo University

Mental Health Literacy：MHL）の獲得は，精神的不School of Medicine, Tokyo, Japan

調時の援助希求行動につながる可能性がある．本論文
では，学校教員が実施する短時間の MHL 教育プログ

自殺関連行動を示す精神科患者における生育史的出来ラムの効果について報告する．
【方法】中学 3 年生 118

事，境界性パーソナリティ障害（BPD）特徴，精神障名（男性 61 名，女性 57 名）を対象に，学校教員が害の発展経路：構造方程式モデリング（SEM）によるMHL 教育プログラム（50 分 2 回）を実施した．効果

研究

検証のために，プログラム実施直前，実施直後，実施【目的】自殺関連行動は，重大な精神保健的問題でから 3 ヵ月後に，精神疾患（対処方法を含む）に関すある．生育史的問題，精神障害などのその要因についる知識と援助希求に関する意思のレベルを自記式質問ては，これまでに多くの議論がなされてきた．しかし紙で調べた．
【結果】精神疾患に関する知識は，プログそれらの間の関連性についての議論は十分ではない．

ラム実施前と比べ，実施後に向上し（p＜0.001），その【方法】本研究では，都立松沢病院に自殺関連行動を効果は 3 ヵ月後まで持続していた（p＜0.001）．また，呈して入院した患者 155 名を対象として，SCID Ⅰ，うつ病・統合失調症の事例を読んで，疾患名を正しくⅡなどの構造化面接を用いた精神科診断や自殺関連行選択した生徒の割合は，実施前 38.3％（うつ病），19.1％動の特徴の調査が行われた．生育史的出来事，BPD 特（統合失調症）に対して，それぞれ，実施直後は 94.7％，徴，3 種の精神障害（うつ病性障害，不安障害，物質93.6％（p＜0.001，p＜0.001），実施 3 ヵ月後は 91.5％，

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86.2％（p＜0.001，p＜0.001）であった．自分の精神的様々な源からソーシャルサポートを得ているとの認識

不調時，友人の精神的不調時の援助希求行動および援を高めることは，罹災証明ありの集団だけでなくなし

助行動の意思は，いずれもプログラム実施後は実施前の集団においても同様に，震災後の心理的ストレス反に比べて向上し（p＜0.001），3 ヵ月後まで持続してい応の低減に有効な方法である可能性がある．

た（p＜0.001）．【結論】学校教員が実施する短時間のMHL 教育プログラムは，中学生の MHL 向上に効果があった．

7．Differences in vulnerability to traumatic stressamong patients with psychiatric disorders：Oneyear follow up study after the Great East Japan

6．Sources of perceived social support associatedEarthquakewith reduced psychological distress at 1 year after＊

the Great East Japan Earthquake：Nationwide
cross sectional survey in 2012＊＊

Department of Psychiatry, Jichi Medical University,

Tochigi, Japan＊

Department of Health Technology Assessment and

心的外傷後ストレスに対する脆弱性の精神疾患患者にPublic Policy, Graduate School of Public Policy, The

おける相違：東日本大震災後 1 年間の追跡研究

University of Tokyo, Tokyo, Japan【目的】精神疾患をもつ者は，もたない者より災害後に心的外傷後ストレス症状を呈しやすいことが知ら東日本大震災 1 年後の心理的ストレス反応の低さと源れている．しかし，災害後の心的外傷後ストレス症状別ソーシャルサポートの関連：全国横断調査（2012）に関する研究は一般人口を対象に行われており，精神【目的】災害後，ソーシャルサポートを欠くと心理疾患患者における災害後の心的外傷後ストレス症状に的ストレス反応が高いことが示されてきたが，近所の関する知見は極めて少ない．そこで本研究では，東日人，友人，家族やその他の人からといったソーシャル

本大震災後の心的外傷後ストレスに対する脆弱性の精サポート源別の相対的関連の報告は少ない．本研究

神疾患群間における相違および震災後 1 年間におけるは，東日本大震災 1 年後の一般集団において，ソー心的外傷後ストレスへの脆弱性の経過を調べた．【方シャルサポート源別に，ソーシャルサポートと心理的，法】統合失調症圏（ICD 10 における F2；n＝163）ストレス反応との関連を調べた．【方法】2012 年，日気分障害（F3；n＝299），神経症圏（F4；n＝150）の本の一般集団 10,469 人がオンライン調査に回答し，そ計 612 名の患者を対象として，改訂出来事インパクトのうち，8,777 人を解析対象とした．心理的ストレス反尺度（Impact of Event Scale Revised：IES R）によ

応は Kessler Psychological Distress Scale（K6）で測り，震災に関する心的外傷後ストレス症状を評価し定し，ソーシャルサポート源と心理的ストレス反応とた．調査期間は，震災後 1〜4 ヵ月まで，および震災後の関連を比例オッズモデルで推定した．比例オッズモ．
【結果】3 疾13〜16 ヵ月までとした（再参加率 68％）

デルは，罹災証明の有無で分けたうえでそれぞれ適用

患群全体における IES R の得点は，震災後早期が 18.6した（罹災証明あり 573 人，なし 8,204 人）．
【結果】K6（95％ CI：17.3〜20.0），震災 1 年後が 13.4（12.0〜14.9）

が 13 点以上であったのは，罹災証明ありの人の 8.4％，で あ っ た． 神 経 症 圏 に お け る IES R の 得 点〔22.5なしの人の 9.0％であった．K6 が 5 点以上であったの（19.8〜25.2）〕は，統合失調症圏〔15.9（13.3〜18.5）〕

は，罹災証明ありの人の 49.9％，なしの人の 47.7％でおよび気分障害〔18.1（16.2〜20.0）〕の得点よりも有あった．罹災証明の有無にかかわらず，ソーシャルサ意に高かった（p＝0.002）．震災 1 年後では，全ての疾ポートを欠くことは，近所の人から，家族から，友人患群で IES R の得点が低下し，疾患群間の有意差は消からのそれぞれで同様に，高い K6 得点と関連が認め失した．
【結論】東日本大震災後，心的外傷後ストレスられた．また，罹災証明ありとなしで，ソーシャルサに対する脆弱性は，震災後早期においては神経症圏，

ポ ー ト 源別 の 関連の 程 度 は 同 様 で あ っ た．【 結 論 】

気分障害，統合失調症圏の順に顕著であった．震災 1

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年後においてはそのような差は消失していた．今後，象とした．不眠症評価の質問項目は睡眠障害国際分類

精神疾患患者における災害後の心的外傷後ストレス症

Ⅱおよび DSM Ⅳ TR より採用した．むずむず脚症候状を客観的に評価した研究が必要である．

群を有する被験者は調査から除外した．【結果】多重ロジスティック回帰分析から，不眠症は，年齢の高さ（海外からの論文）（18〜24 歳：9.8％，25〜44 歳：11.7％，45〜64 歳：

Regular Article

13.8％，65 歳以上：13.9％），収入の低さ（＄500 未満：

1．Prevalence of insomnia and its clinical correlates

16.5％），TV 視聴時間（6〜8 時間以上：18.4％），夜間

in a general population in Turkey

紅茶摂取量（グラス 6 杯以上：14.5％）および喫煙状＊態（現在喫煙しているおよび過去喫煙していた者：ともに 14.2％）に関連することがわかった．不眠症と他＊

Sleep Disorders Unit, Department of Neurology,の疾患との相関を，各疾患の性別年齢別の発症リスク

Istanbul University Cerrahpasa Faculty of Medicine,で補正を行った上で解析したところ，高血圧，糖尿病，Istanbul, Turkey

および，心疾患への罹患との間に有意な相関を認めた．【結論】不眠症はトルコの一般集団において克服

トルコの一般集団における不眠症の有病率とその臨床すべき深刻な健康上の課題の 1 つであり，労働年齢に的諸要因との相関達した社会経済的地位が低い被験者に悪影響を及ぼし【目的】不眠症の有病率は環境要因に左右される．ている．特に慢性疾患を有する患者について不眠症の本研究は，トルコの一般集団調査における不眠症の有スクリーニングを行うべきである．睡眠障害として不病率，および不眠症と社会人口統計学的および臨床的眠症が診断される割合は比較的低いことから，不眠症諸要因との相関について精査することを目的とした．

および不眠症が臨床的に関連する事項に関する認識の「トルコの成人における睡眠障害の【方法】本研究は，不足が示唆される．

疫学調査」に参加した 5,021 例中 4,758 例の被験者を対