岡山理科大学ビジョン２０２６
岡山理科大学は昭和 39 年に理学部応用数学科、化学科の単科大学として発足しました。それ以降、産業社会の変遷（工業化社会、情報化社会、知識基盤社会）に呼応して学部学科を改組・新設し、現在では人文科学・社会科学系の学問領域をも包含した中国・四国地区の私立大学で最大の収容定員を擁する理工系総合大学へと発展しています。その根底には、常に時代を先取りし、社会の要請に応えることを旨とする経営方針と、学生と教員とが共に学ぶ学風のもと、創造的で実践的な力を培うことを旨とした教育方針が息づいています。
グローバル化の進展した現代社会においては、どのような社会的事象であっても多くの要因が複雑に絡み合い、地域レベルでも世界レベルでも政治・経済・環境等はダイナミックで予測困難な変化を見せています。このような社会においては、自己を確立すると同時に外的変化に柔軟に対応し、他者との協調・協働に基づき新たな価値を創造する力が強く求められます。本学が理想とするのは、まさにこのような変化に適応できる人材の育成です。本学の教育目標は、自ら考え、行動し、失敗を恐れずに粘り強く取り組むとともに、目的達成のために多様な人と協働できる人材を地域社会・国際社会に輩出することです。
今回のビジョン制定にあたり、本学が「学生の成長に主眼をおく人材育成拠点」となることを宣言します。これを実現するために、学生、教員、職員が共に学び、協調・協働の精神に満ちた大学を目指し、教育を支える質の高い研究の実践、国際化の展開、地域社会との連携を推進します。また、それらを継続的に改革・改善するために、不断に自己点検・評価を行い、教職協働による内部質保証システムを確立します。
そのため、以下の５つの柱を掲げ、大学運営の指針とします。
1. 学生ひとりひとりが成長を実感できる人材育成拠点
本学の学生は、理工系の特色を生かした実践的な教育によって、論理的に考える力や課題解決能力を身につけ、実社会において有為な人材として高い評価を受けてきました。激しい変化が予想されるこれからの社会では、これらの能力に加えて、一歩踏み出す力や果敢なチャレンジ精神が求められます。そのためには、多様な価値観をもつ人から成る集団（コミュニティ）に身を置いてさまざまな人間関係の中で経験を積み、「やればできる」という自信をつけることが大切です。
このような認識を踏まえ、正課教育ではひとりひとりの好奇心や探究心を起点として、未知な問題に主体的に関わる活動によって思考力や創造力を育みます。それに加えて、グループワークやフィールドワークを重視した体験型の学びによって、コミュニケーション能力、協調性、課題発見・解決能力等を高めます。正課外においては、サークル活動などの同世代コミュニティ、地域ボランティア活動などの多世代コミュニティ、海外との相互交流による異文化コミュニティ等を積極的に形成・活用し、学生が自分の心身を鍛え、己の殻を打ち破るような機会を提供します。
入学から卒業までこれらの活動に意欲的に取り組み、生き生きとした学生生活が送れるよう、本学は学生支援（修学支援、生活支援、キャリア支援）を総合的に展開し、教育と学生支援の両輪によって、学生が人間的に大きく成長できる人材育成拠点となることを目指します。
2. 教育を支える個性的で魅力ある研究を推進する大学
本学では草創期から、充実した研究設備や機器を備えた環境の中で教員は高いレベルの研究を行い、数多くの優れた研究成果を上げてきました。学生たちは学究的雰囲気の中で教員と一緒に研究を推進し、研究の魅力や面白さを体得し、その経験によって自分の能力や個性を伸ばしてきました。
このような伝統を踏まえて、本学の魅力を深化させる推進力として、独創的な研究や探究心を喚起する研究をさらに活性化させます。そのために、学内外の教員・研究者との共同研究を促進し、国際的な視野に立った先端的・学際的な研究や地域の発展に貢献できる研究を展開します。また、教員の最新の研究成果を学部教育や大学院教育に反映させることによって教育レベルの向上を図ります。さらに、優れた研究課題に対してプロジェクトチームを編成して取り組むとともに、研究の重点化を推進し、本学の魅力や価値を高め、ブランド力の向上を図ります。
学長のリーダーシップのもとで全学的な研究推進体制を強化し、これらの取組を効果的に行うことで、個性的で魅力ある研究拠点となることを目指します。
3. 世界から人々が集い、国際性豊かな人材を輩出する大学
グローバル化した現代社会では、価値観や資質・能力の異なる人々が協働して課題解決に取り組む姿勢が求められます。そのためには、専門知識・技能の修得のみならず、異なる文化や価値観を持った人々と触れあい、違和感なくコミュニケーションが図れる能力を育成する必要があります。
本学では、「我が国と世界各国との共存共栄を図るためには国際交流が不可欠である」との創立者の強い思いのもと、他大学に先駆けて多くの海外の教育機関と協定を結び、交流を継続してきました。今後、ますますグローバル化が進展する中で、世界で通用する人材を育成するには、交流の質を一段と高めることが重要です。
そのために、本学は①世界から人々が集う国際水準の教育・研究体制の構築、②海外留学、研究発表等による海外派遣の促進、③コミュニケーション力向上

や異文化理解のためのキャンパスの国際化に取り組みます。これらの組織的な展開によって、学生の国際交流の機会を拡充し、諸外国との共存共栄に貢献できる人材を育成します。
4.地域の課題解決や活性化に貢献し、地域と共に発展する大学
大学にとって地域社会との連携や社会貢献は、教育、研究と並ぶ本来的な役割のひとつであり、大学はその知的資源や人材を活用して地域の活性化に貢献する使命を帯びています。一方、地域にとって大学の学生・教職員は、教育研究のために地域をフィールドとする利用者であると同時に、地域の再生や活性化を担う主体者でもあります。
このような認識のもと、本学は地域と共に発展する大学として、地域住民、産業界、行政機関、教育機関、NPO などさまざまな地域ステークホルダーと連携を密にし、地域社会や地場産業が抱えている問題に対して、共に考え、協働して取り組み、地域に新しい価値を創出します。また、学生たちは実践的な学びを通して地域コミュニティで自らを鍛え、人間的に成長を遂げるとともに、若者の斬新な発想や果敢な行動力によって地域に活気をもたらします。
今後、本学は他の教育研究機関とも連携しながら地域との繋がりを深め、地域連携ネットワークの中核的な役割を果たし、地域とともに持続的な発展を目指します。
5. 明確な方針と的確な組織マネジメントに基づく内部質保証システムの確立
内部質保証とは、自らの責任で自校の諸活動について点検・評価を行い、その結果をもとに改革・改善に努め、これによって、その質を自ら保証することです。そして、内部質保証システムとはこの質保証を継続させていくための方針・体制・手続きなどの仕組みを指します。我が国に大学評価制度が導入されて以来、教育面を中心に内部質保証の重要性が謳われていますが、本学も含めほとんどの大学でまだ「システム」と呼ばれるほど体系的に整備されていないのが現状です。
本学は、自らの責任で質を維持し向上させる自律的な仕組みを構築するために、内部質保証システムの主要な構成要素である①方針と責任体制の明確化、②定期的な点検・評価、③情報の収集と分析、④教職員の能力開発に重点的に取り組みます。それらに基づいて全学、部局（学部・研究科等）、個人それぞれのレベルで PDCA サイクルを適切に機能させ、相互に有機的に関連づけることによって内部質保証システムの確立を目指します。