Ⅻ	  問題行動への対応	 	 32	  不登校の理解と対応	 	 相馬誠一	 
1	  到達目標	 
（1）不登校問題の現状と課題を理解する。
（2）不登校児童生徒にとって,不登校の不利益について理解する。
（3）不登校問題の学校での支援を理解し,支援プログラム作成し現場で活用し実践する。

【キーワード】
不登校，登校刺激，居場所，予後，校内体制

２	  不登校の現状	 
文部科学省調査(2009)によれば,平成 19 年度の国・公・私立の小中学校に年度中 30 日以上欠席した児童生徒は,129,254 人（対前年度比 1.9％増）と 2 年連続の増加であった。	  	 学校種別にみると小学校 23,926 人,中学校 105,328 人,不登校児童生徒の在籍児童生徒数全体に占める割合は小学校 0.34％,中学校 2.91%であった。全体的には,微増の状況ではある。しかし,平成 15 年と比較すると小学校で 0.01%増,中学校では 0.18%増と確実に増えている(図 1・表 1 参照)。学校種別に見ると,小学校 23,844 人,中学校 102,940 人,在籍児童生徒数全体に占める割合は小学校 0.33％,中学校 2.86%であった。公立小・中学校で,不登校児童生徒が在籍する学校は 19,471 校あり,全体に占める割合は 57.5％で,小学校では44.0％,中学校では 85.6％の学校に不登校児童生徒が在籍している。学年別にみると,小中学生とも学年が進むにつれて多くなり,特に小学校 6 年生から中学校 1 年生にかけて,2.9倍,15,656 人増と増加が顕著となっている。最も多い学年は中学 3 年生で,中学全体の41.1％,42,281 人となっており,進路の問題等で重要な課題となっている。	 	 
図 1	  不登校児

不不登校児童⽣生徒数の出現率率率

童生徒の出現率	 

3.4
3.2
32.8
2.6
2.4
2.2
︵ 28％ 1.
1.61.4︶ 1.2
10.8
0.6
0.4
0.20小学校
中学校

34567891年年年

年

年

年

年

度 0度

度度度度度

度

年111度 1 度 21度 3

度 4

年

年年年1111度 5 度 6

1度 7

度 8

度 9

年

年年

年

年

（年年 度度 ）32 -1

日本学校教育相談学会(JASCG)

表 1	  不登校児童生徒数(30 日以上)	 
小	 	 学	 	 校	 中	 	 学	 	 校	 

全児童数（人）	  不 登 校 児

不登校児

計	 

全生徒数（人）	  不 登 校 生

不登校

全児童生徒数

不登校児童生不登校（人）	 

徒 数 の 合 計

児童生

童数（人）	  童 数 の 増

徒数（人）	  児 童 数

カ ッ コ 内	  減率（％）	 

カッコ内の 増 減	 ( 人 ) カ ッ コ 内	  徒 数 の(％）	 

（％）	 

率（％）	 （％）	 増減率

区	  分	 （％）	 

7,500,317

11 年度

26,0470.1

4,243,762

104,180(0.35)
7,366,079

12 年度

26,373

7,296,920

26,511

1.3

4,103,717

107,913

7,239,327

25,8690.5

3,991,911

112,211-2.4

3,862,849

105,383

7,226,910

24,077

3,748,319

102,149(0.33)
7,200,933

16 年度

23,318

7,197,458

22,709-3.2

3,663,513

100,040

7,187,417

23,825-2.6

3,626,415

99,5784.93,609,306

103,069

7,132,874

23,926

4.0

11,288,831

138,7223,624,113

105,328(0.34)

3.3(1.23)-6.1

11,102,176

131,252-5.4(1.18)-3.1

10,975,229

126,226-3.8(1.15)-2.1

10,864,446

123,358-2.3(1.14)-0.5

10,823,873

122,287-0.9(1.13)
3.5

10,796,723

126,894(2.86)
0.4

3.1(1.17)(2.75)(0.33)
19 年度

134,286(2.73)(0.32)
18 年度

11,469,796(2.73)(0.32)
17 年度

3.6(2.73)
-6.9

2.0

(1.11)(2.81)(0.36)
15 年度

130,227(2.63)(0.36)
14 年度

11,744,079(2.45)(0.36)
13 年度

2.5

3.8(1.18)
2.2

10,756,987

129,254(2.91)

1.9(1.20)

表２	  学年別不登校児童生徒数

小学校

（人）
1年

2年

3年

4年

5年

6年

計

男子

572	 

979	 

1,498	 

2,208	 

2,995	 

3,911	 

12,163	 

女子

520	 

823	 

1,307	 

1,894	 

2,985	 

4,234	 

11,763	 

計

1,092	 

1,802	 

2.805	 

4,102	 

5,980	 

8,145	 

23,926	 

中学校	 	  	 	  	 	  	 （人）	 	  	 

1 年	 

2 年	 

3 年	 

計	 

男子	 

12,185	 

18,247	 

20,738	 

51,170	 

女子	 

12,935	 

19,467	 

21,756	 

54,158	 

計	 

25,120	 

37,714	 

42,494	 

105,328	 	 

32 -

2

日本学校教育相談学会(JASCG)このように不登校問題は,この間,若干の減少傾向であったが,昨年度から調査史上最高を記録し,我が国における大きな教育課題であり社会問題である。まさに,危機的な状況であろう。不登校問題は,ただ単なる教育問題だけでなく,社会保障としての問題でもある。
将来の「社会保障費」の増額につながってくると指摘されている。	 
不登校児童生徒数を学年別に見ると，小・中学校ともに学年が進むにつれて多くなっており，小学校では 6 年生が 8,145 人，中学校では３年生が 42.494 人となっている (表２参照) 。不登校となったきっかけと考えられる状況は，小学校で最も多いのは「その他本人に関わる問題」の 9,439 人(39.5％)で，次に「親子関係をめぐる問題」の 4,503 人(18.8％)，「いじめを除く友人関係をめぐる問題」の 2,868 人(12.0％)の順になっており，中学校ではやはり「その他本人に関わる問題」の 40,706 人(38.6％)が一番多く，次に「いじめを除く友人関係をめぐる問題」の 20,863 人(19.8％)，「学業の不振」の 10,913 人(10.4％)の順である (表 4 参照) 。 不登校状態が継続している理由としては多いものは，小学校は「不安などの情緒的混乱」の 10,058 人(34.7％)が最も多く，次に「無気力」の 6,753 人(24.3％)，「その他」の 4,930 人(14.0％)となっている。中学校では「不安などの情緒的混乱」の 35,230人(33.4)％，「無気力」の 30,168 人(28.6％)，そして「いじめを除く他の児童生徒との関係」の 14,888 人(14.1％)の順になっている(表 3 参照)。
表 3	  不登校状態が継続している理由

小学校区分

いじめ
いじめを除く友人関係をめぐる問題
教職員との関係
その他学校生活上の影響

人数(人)
240	 
2,078	 

中学校

割合(％)

人数(人)

1.0	 	 

1,171	 

113.7	 	  14,888	 

計

割合(％)

人数(人)

1.1	 	 

割合(％)

1,411	 

1.1	 	 

14.1	 	  16,966	 

13.1	 	 412	 2.0	 	 

809	 0.8	 	 

1,221	 0.9	 	 

1,239	 

9.7	 	 

7,832	 

7.4	 	 

9,071	 7.0	 	 

あそび・非行223	 

3.0	 	  11,523	 

10.9	 	  11,746	 

9.1	 	 

無気力

6,753	 

24.3	 	  30,168	 

28.6	 	  36,921	 

28.6	 	 10,058	 

34.7	 	  35,230	 

33.4	 	  45,288	 

35.0	 	 意図的な拒否1,468	 

8.0	 	 

6.6	 	 

8,452	 

6.5	 	 

その他

4,930	 

14.0	 	  10,347	 

9.8	 	  15,277	 

11.8	 	 不安などの情緒的混乱

32 -6,984	 

3

日本学校教育相談学会(JASCG)表 4 不登校となったきっかけ

小学校
区

分

人数(人)

いじめ

中学校

割合(％)

662	 

人数(人)

割合(％)

12.0	 	  20,863	 

19.8	 	  23,731	 

18.4	 	 3.1	 	 

1.6	 	 

2,452	 

1.9	 	 

6.3	 	  10,913	 

10.4	 	  12,432	 

9.6	 	 

79	 

0.3	 	 

2,646	 

2.5	 	 

2,725	 

2.1	 	 

186	 0.8	 	 

4,018	 

3.8	 	 

4,204	 

3.3	 	 

851	 3.6	 	 

4,041	 

3.8	 	 

4,892	 

3.8	 	 

2,338	 

9.8	 	 

5,564	 

5.3	 	 

7,902	 

6.1	 	 

4,503	 

18.8	 	 9,825	 

9.3	 	  14,328	 

11.1	 	 家庭内の不和

1,406	 

5.9	 	 

4,858	 

4.6	 	 

6,264	 

4.8	 	 

病気による欠席

2,151	 

9.0	 	 

7,576	 

7.2	 	 

9,727	 

7.5	 	 

9,439	 

39.5	 	  40,706	 

38.6	 	  50,145	 

38.8	 	 その他2,683	 

11.2	 	 4,634	 

4.4	 	 

7,317	 

5.7	 	 

不明

1,102	 

4.6	 	 

4,273	 

4.1	 	 

5,375	 

4.2	 	 

教職員との関係をめぐる問題
学業の不振
クラブ活動，部活動等の不適応
学校のきまり等をめぐる問題
入学，転編入学，進級時の不適応
家庭の生活環境の急激な変化
親子関係をめぐる問題

その他本人に関する問題

2,868	 752	 1,519	 1,700	 

3.7	 	 

割合(％)
3.5	 	 

めぐる問題

3,864	 

人数(人)4,526	 

いじめを除く友人関係を

2.8	 	 

計

(注 1)	  複数回答
(注 2)	  パーセンテージは各区分における不登校児童生徒数に対する割合

32 -

4

日本学校教育相談学会(JASCG)

３	  不登校の何が問題なのか	 
そこで,不登校について考えていく時に,不登校は「学校に行かない・行けない」状態像でしかない。一時期,不登校をしたが,その後の生活は充実し,心理的に安定しているならば,不登校は大きな教育問題や社会問題にする必要性はない。確かに,不登校の相談活動をしている立場から考えてみても,1992 年の学校不適応対策調査研究協力者会議報告の「不登校はどの子にも起こりえる」の視点以降は,学校からの働きかけが少なくなったのか,児童生徒や保護者も学校に,「なんとしてでも登校せねばならない」と脅迫的な混乱した状態の相談ケースは少なくなってきた。それと同時に,不登校児童生徒は適応指導教室に預ければいいといった風潮や,不登校問題について学校現場で真剣に取り組む姿勢が少なくなってきたように相談ケースから感じている。
最初に問題提起したように,不登校を経験した人が社会的に自立しているならば,不登校問題は「成長の一過程」の問題であり,「一時期の混乱」として捉えることができよう。事実,不登校を経験した約７割の人は,20 歳段階で就業・就学していると報告されている(森田・相馬ら，2001)。ここで,筆者が問題にしたいのは,約３割であっても,不登校をしたことにより,その人自身に「不利益」があり,成人以降に大きな課題が残ることである。さらに検討していきたい。日本での唯一の調査（森田ら，2001）から不登校をした子どもたちのその後について考えてみたい。調査は,平成 10 年から 11 年にかけて,平成 5 年に中学 3 年生であった生徒 25,992 人（回収 19,286 人)を対象とし,協力依頼の応諾を得た者に郵送による調査(3,307 人回収 1,393 人),電話によるインタビュー調査(952 人回収 467 人)を実施した。筆者も調査の企画段階から委員として参加しインタビュー調査も試みた。
（1）不登校に対する後悔	 
質問は,「小中学校の頃のあなたが不登校で学校へ行けなかったことを今考えるとどのように思いますか」である。自分の不登校のことを振り返り,その時期についての総合的な評価をしたものである。不登校だったことに対して「学校に行けばよかった,後悔している」という後悔の念や自責の念をもっている者が,ここで設定された 3 つの選択肢の中では最も多く 36.O%である。また,「仕方がなかった,どうしようもなかった」が 31.3%であり,これに対して「むしろよかった」とする肯定的な評価は 27.7%であった。	 
これら現在からの振り返りの内容を電話調査において尋ねたところ,「行けばよかったと思っている,後悔している」は学校を勉学,友人関係の広がりなどの場とみなした上でその機会がなかったことを後悔しているものがほとんどであった。「仕方がなかった,どうしようもなかった」の内訳はいじめ・勉強嫌い・学校嫌いなどの理由を挙げるものが約 3 割,理由は不明ながらなんらかの事情をほのめかすものが同じく約 3 割であった。	 	 
表 5	  不登校に対する後悔	 	 項目	 

人数	 比率	 1	  行けばよかったと思っている,後悔している	 502	 

36.0%	 

2	  仕方がなかった・どうしようもなかった	 436	 

31.3%	 

32 -5

日本学校教育相談学会(JASCG)

3	  むしろよかった	 386	 

27.7%	 

無回答・非該当	 

69	 

5.0%	 

1393	 

100.0%	 

合計	 

（2）不登校児の進学状況	 
不登校児の中学卒業時の進学状況は,表 6 のように,全日制高校 30.0%,定時制高校 16.4%,通信制高校 7.2%であった。進学しなかった者は,31.8%であった。一般的な中学生の全日制進学率は約 90%を超えている状況を考えれば,不登校児の進学での不利益が読み取れる。
また,進学先は,希望通りだった者は 39.8%,希望と少しかけ離れていた者は 29.8%,希望とかなりかけ離れていた者は 11.6%,希望とまったくかけ離れていた者は 18.3%で,約 6 割の者が不本意な進学先を選択していた。
表 6	  卒業時の進路
分類

項目

人数比率

全日制高校

418

30.0%

定時制高校

229

16.4%

通信制高校

100

7.2%

専修学校・各種学校

163

11.7%

回答者総数

910

65.3%

進学せず

443

31.8%

進学した

進学せず	  	 	 （3）進学先のその後の状況	 
表 7 のように,進学先のその後の状況は,卒業・終了したのが 58.1%で,中退した者が 37.9%であった。中退した者の内訳は,中退して転学が 11.6%,中退して就職が 10.3%,中退して何もしていない 16.0%であった。2008 年度の文科省調査,公立・私立高等学校の中途退学率2.2%と比較しても異常に高い。
これらのことから,せっかく進学したとしても,進学先での中退が多いことが読み取れる。
高校段階での支援体制の整備が急務である。
表 7 進学した先の学校でその後の状況
項目

人数比率

卒業・修了

529

58.1%

中退して転学106

11.6%

中退して就職94

10.3%

中退して何もしていない

146

16.0%

４	  不登校の予防と早期発見・早期対応を	 	 
児童生徒の変化に最も気づきやすく,家庭との連携もとりやすい立場にある学校と担任

32 -6

日本学校教育相談学会(JASCG)

は,児童生徒の不登校の予防と早期発見言・早期対応においても重要な役割を担っている。
不登校問題は,「学校に登校しない状態像」を指すのであり,不登校問題への第一の対応は学校にある。とりわけ,学校で早期発見・早期対応できるのは担任である。	 
また,身近な不登校への支援者は担任であり,養護教諭や相談員・スクールカウンセラーとの連携も必要であろう。そこで,自校での不登校をしている子どもたちへの援助と保健室や相談室の活用を考えて欲しい。そのためにも,担任や養護教諭,さわやか相談員,スクールカウンセラーの校内での位置づけと役割を明確にすることが必要である。前述したように不登校をした子どもたちの「その後」は不利益が多い。何よりもこうした子どもたちが充実した人生が歩めないことが最大の不利益である。	 
ぜひ,不登校児を出さない取り組みを考えて欲しい。1 日,２日の欠席への対応が連続した不登校を出さない決め手であり,早期発見･早期対応できるのは担任だけであり,機敏さが今何よりも必要とされている。
そこで,不登校について考えていく時に,不登校は「学校に行かない・行けない」状態像でしかない。一時期,不登校をしたが,その後の生活は充実し,心理的に安定しているならば,不登校は大きな教育問題や社会問題にする必要性はない。不登校を経験した人が社会的に自立し,将来なんら「問題」がなければ,不登校問題は「成長の一過程」の問題であり,「一時期の混乱」として捉えることができよう。事実,不登校を経験した約 70%の人は,20 歳段階で就業・就学していると報告されている。しかし,ここで問題にしたいのは,約 30%であっても,不登校をしたことにより,その人自身に「不利益」があり,成人以降に大きな課題が残ることである。
つまり,不登校「問題」は,一人の人生を左右する大きな社会問題でもあるのである。また,不登校問題を考えていく時に,不登校の「きっかけ」の多くは学校にあることを忘れてはいけない。
当然のことだが,学校が魅力あり生き活きする場であるならば,子どもたちは,喜んで登校するのである。文科省調査は,学校からの報告が基になっているが,調査の中でも不登校状態になった直接のきっかけとして,複数回答だが「学校生活に起因」が 4 割以上もある。学校生活の起因の多くは,「いじめ」「友人関係」や「教職員との関係」「学業の不振」等であり,それを是正する努力を学校はまず最優先にするべきである。
東広島市立 A 中学（生徒数約 600 名）では,平成 11 年度に年間 30 日以上の欠席者およびそれに近い不登校傾向の生徒が 50 名を超える状況にあり,学校も「荒れ」ていた。そこで不登校問題を最重要課題として取り組み,「不登校生徒に対する共感的指導の在り方」を研究テーマに掲げ,組織的対応,校内研修の充実,保護者連絡会の充実,校内適応指導教室の設置と活用,開かれた学校づくりを具体的に進め,3 年間の取り組みで不登校および不登校傾向の生徒が 9 名に減少し,学校全体が落ち着き始めたとの報告がなされている。
鳥取県 B 中学校（生徒数約 500 人）では,平成 10 年度に 39 名の不登校生徒がおり,非行傾向の生徒も多くいたが,校長のリーダーシップのもと,実態把握,教職員の不登校に対する意識改革,社会体験活動,構成的グループエンカウンターの積極的な導入,不登校担当教員の配置で平成 12 年に 0 名にすることができた。
さいたま市立 C 小学校（児童数約 800 名）では,平成 8 年度に不登校児童が 8 名いたが,教育相談係が担任外になり,午後の時間をあき時間にして,不登校児童や保護者へのカウン

32 -7

日本学校教育相談学会(JASCG)

セリング活動を積極的に実施した。また,授業にカウンセリング技法を積極的に取り入れ,不登校予防の開発的支援を行った。平成 11 年度には,不登校児童が 0 名になっている。
こうした,取り組みに共通していることは,いずれの学校も,管理職が率先して,不登校問
題を学校の最重要課題と認識し,教員と共に組織的に対応し,自校の不登校児童生徒一人一人の状態を適切に把握し,実態・現状に合った創意工夫した取り組みを行っていることである。これらの学校とは反対に,「学校に来ないことを許す社会的風潮が問題だ」「黙って見守っていて,そっとしておけばいい」「親が連れてこなければ問題は解決しない」と,社会や保護者や子供に責任を転化し,学校が掛け声だけで具体的な対応をしない無責任体制を続けていく限り不登校は増え続けるだろう。
先進校の取り組みは,学校の努力で不登校を減らすことが出来る証明である。学校の努力の重要性を再度認識し,出来るところから確実な一歩を実施したい。その担いとなるのが,教育相談担当者である。	 
５	  事例	 	 
不登校を主訴として,首振りチック，まばたきチック，頻尿，食欲不振などの心身症的反応を訴える小学 6 年生女子（以下	 Cl.）に描画を用いたイメージ療法を実施した。症状として，「先生が怖い」と言って学校に行きたがらない。家での様子は，ボーッとＴＶを見て，絵を描いていることが多い。	 
母子面接ともに筆者が行った。原則として週１回，時間は 50 分。Cl.の来談が可能になった時点で Cl.を主としたカウンセリングを行うことを契約した。	 
Cl.は，絵を描くことが好きなことから，自由画を通じて Cl.の内面を理解・共感することにした。カタルシス場面を多くし，「心身症的反応」の軽減を援助する。母親の安定を図るために，母親には支持的援助を行った。	 
Cl．の状態が良くなってくると，母親の体調が悪くなってきた。母親の体調不良と同時に，Cl.も飲み込まれそうになる不安をカウンセリング場面で訴えていた。意識的に母親には医療機関受診を勧め，Cl.の行動化を支援していった。	 
Cl.は，再生のシンボルとしてスクィグルで「へび」を登場させていった。その後，スクィグルでの「たこ」と「くじら」の力強さで，母親の不安定さの影響を最小限で食い止めていったと思われる。Cl.は，より確かな自信として，＃15 のスクィグルで「ニワトリ」を見つけ，自由画で「にわとりのオスとメスが卵を温めヒヨコ」になっていくことにより，再度の学校復帰を果たし，自分の足で歩もうとする決意が感じられた。	 
3 ヵ月後の予後は，5 年生に進級し風邪で欠席した以外は，登校し元気で過ごしていることを担任から連絡を受けた。	 
《参考引用文献》
・ 文部科学省 2009「児童生徒の問題行動調査」
・	  森田洋司ら 2001「不登校に関する実態調査」文部科学省	 （市販図書は森田洋司 2003，「不登校―その後」教育開発研究所）
・	  相馬誠一編著 2007「不登校―学校に背を向ける子どもたちー」ゆまに書房

32 -8

日本学校教育相談学会(JASCG)