2023 年度 看護学科 後期授業評価 結果報告
2024 年 5 月 30 日
FD・SD 委員会
2023 年度は e-learning システムを利用し，学生による授業評価を前期および後期で実施した．後期及び通年科目は全 74 科目が対象だった． 教育センターによる e-learning コース設定は授業評価アンケー
ト項目のみで，それ以降の行程を FD・SD 委員が担うこととなった．一部，業者にデータ分析を依頼し，科目別結果表を作成してもらっているが，科目責任者への結果の公表，講評と次年度の改善計画の回答を回収する行程も委員で担うこととなった．
1. 授業評価の方法
授業評価は，学生が各自の e-learning へログインし，2023 年度授業評価のコースへアクセスし，受講する科目の評価項目に回答した．科目責任者である教員へは，授業評価回答の URL（QR コード）を共有し，実施率向上を鑑み講義内で授業評価時間を確保するよう依頼した．
授業評価アンケートの項目は計 20 項目で，「1.授業の改善計画の実施」に関する 1 項目，「2.授業の技法」に関する 6 項目，「3.授業の内容」に関する 6 項目，「4.自身の学習態度」に関する 4 項目（うち１項目は準備学習の時間数の回答），「5.授業での ICT の活用状況」に関する 3 項目とした．回答項目は，「1：まったくそう思わない」，「2：あまりそう思わない」，「3：ある程度そう思う」，「4：非常にそう思う」の 4 段階で評価した．4.の準備学習に要した総時間を回答する項目は，「1: 0-19 分」，「2:20-39 分」，「3: 40-59 分」，「4: 60 分以上」とした．教員のハラスメントを含めた教員の学生への対応や科目の内容，担当教員に関する内容については自由記載欄を設けて，回答できるようにした．
2. 学生による授業評価実施状況
登校による対面授業，講義内容に応じた遠隔講義を実施する中で評価を実施した．科目責任者へは，科目の最終授業日に授業評価の依頼を行った．また，学生へは授業評価回答率向上のために授業評価の目的・意義を含めた依頼を e-learning 及び e-portfolio より複数回通知した．１月時点の回答率が 18.1％であり，学年クラス委員と協働し，1 年から 3 年まで定期試験終了後に評価入力を依頼した．更に，3
月 1 日の e-portfolio 賞授賞式後，3 月 4 日までの回答期日として，全学年へ授業評価入力の依頼を通告した．その結果，通年および後期 74 科目の授業評価実施率は全体で 24.0%であった．うち選択科目 8科目において授業評価回答が 0％であったため、当該科目責任者へは，次年度科目運営時の授業評価実施方法・タイミングの再考を依頼した．
学年別の内訳は，1 年生 38 科目で 28.3％（前年度 50.2％），2 年生 22 科目で 20.8％（前年度30.8％），3 年生 2 科目で 3.3％（前年度 36.4％）、4 年生 12 科目で 19.3％（前年度 44.0％）であり，回答率の高い順に 1 年，2 年，4 年，3 年であった．
前年度は前々年度より授業評価回答率が低い 40.7％であったが、本年度はさらに大幅低下した．回答
項目数の圧縮ならびに学生・科目責任教員への度重なる周知活動等、多様な手段をもってもしても目標回答率 80%には及ばず，授業評価システムの抜本的な革新の必要性が示唆される．
3. 学生による授業評価結果

1

1) 学年別大項目における平均
全学年における全項目の平均は 3.54（SD=0.68）であり，前年度より微かに高値であった（前年度 3.51，SD＝0.66)．質問項目「1.授業の改善計画の実施」は 3.56（SD=0.58），「2.授業の技法」が 3.57(SD＝0.62)，「3.授業の内容」が 3.55（SD=0.65），「4.自身の学習態度」が 3.40(SD＝0.86)，「5.授業での ICT の活用」
が 3.60（SD=0.59）であり，授業運営における学生による評価において，概ね適当であると判断されたと考えられる．
全設問の平均値は高い順に 1 年，4 年，2 年，3 年であった．以下，学年別に授業評価結果を記す．
(1) 1 年生
全項目の平均は 3.65（SD=0.64）であり，前年度よりも微かに高値であった（前年度 3.50，SD＝0.66)．
質問項目「1.授業の改善計画の実施」は 3.73（SD=0.49），「2.授業の技法」が 3.70（SD=0.58），「3.授業の内容」が 3.71（SD=0.56），「4.自身の学習態度」が 3.43（SD＝0.63），「5.授業での ICT の活用」が 3.71（SD＝0.56）であった．
(2) 2 年生
全項目の平均は 3.41（SD=0.71）であり，前年度よりも微かに低値であった（前年度 3.55，SD＝0.66)．
質問項目「1.授業の改善計画の実施」は 3.39（SD=0.65），「2.授業の技法」が 3.35（SD=0.65），「3.授業の内容」が 3.41（SD=0.69），「4.自身の学習態度」が 3.34（SD＝0.74），「5.授業での ICT の活用」が 3.47（SD＝0.61）であった．
(3) 3 年生
全項目の平均は 3.29（SD=0.48）であり，前年度とほぼ同等であった（前年度 3.29，SD＝0.57)．質問
項目「1.授業の改善計画の実施」は 3.25（SD=0.43），「2.授業の技法」が 3.17（SD=0.43），「3.授業の内容」が 3.25（SD=0.43），「4.自身の学習態度」が 3.56（SD＝0.48），「5.授業での ICT の活用」が 3.25（SD＝0.43）であった．
(4) 4 年生
全項目の平均は 3.43（SD=0.69）であり，前年度とほぼ同等であった（前年度 3.47，SD＝0.65)．質問
項目「1.授業の改善計画の実施」は 3.35（SD=0.58），「2.授業の技法」が 3.46（SD=0.61），「3.授業の内容」が 3.33（SD=0.71），「4.自身の学習態度」が 3.43（SD＝0.73），「5.授業での ICT の活用」が 3.57（SD＝0.56）であった．
2) 科目区分別大項目における平均
教養教育科目ならびに看護専門科目による科目区分別の状況として，各々の平均値を以下に記す．教養
教育科目において，質問項目「1.授業の改善計画の実施」は看護専門科目よりも微かに高値であり,看護専門科目において「4.自身の学習態度」は教養教育科目よりも高値であり，この他の 3 項目すなわち「2.
授業の技法」「3.授業の内容」「5.授業での ICT の活用」は，いずれの項目も両者において同等であった．
(1) 教養教育科目
全項目の平均は 3.53 (SD＝0.74)であり，前年度よりも微かに高値であった（前年度 3.48，SD=0.67）．
以下の各項目でも昨年度に比して高い評価だった．
質問項目「1.授業の改善計画の実施」
は 3.63（SD=0.57），「2.授業の技法」が 3.58（SD=0.70），「3.授業の内容」が 3.57（SD=0.70），「4.自身の学習態度」が 3.34
（SD＝0.67），「5.授業での ICT の活用」が 3.57（SD＝0.69）であった．

2

(2) 看護専門科目
全項目の平均は 3.54（SD=0.66）であり，前年度とほぼ同等であった（前年度 3.52，SD＝0.65)．質問
項目「1.授業の改善計画の実施」は 3.53（SD=0.58），「2.授業の技法」が 3.57（SD=0.60），「3.授業の内容」が 3.54（SD=0.63），「4.自身の学習態度」が 3.61（SD＝0.56），「5.授業での ICT の活用」が 3.54（SD＝0.66）であった．
3) 小項目における平均(1) 学年別
小項目において，学年別で平均値が 3.0 を満たさなかった項目を列挙する．3 年生は 2 科目における結果であるため解釈は限定されるが、授業に関する学習時間平均としては概ね，学年の進行に伴い主体的な自己学習時間が延長していることが考えられる．
1 年生では「4.自身の学習態度」内の「授業時間以外の準備学習の程度」に関する項目のみであり，「019 分」が 22.1%，「20-39 分」が 26.5％，「40-59 分」が 26.5％，「60 分以上」が 25.0％であった．
2 年生でも 1 年生と同項目のみであり，「0-19 分」が 21.1%，「20-39 分」が 22.4％，「40-59 分」が15.5％，「60 分以上」が 41.0％であった．
3 年生では「2.授業の技法」内の「教員の説明のわかりやすかったか」に関する項目のみであり，「そう思わない」が 25.0%，「そう思う」が 75.0%であった．
4 年生でも 1・2 年生と同項目の身であり，「0-19 分」が 18.7%，「20-39 分」が 18.7％，「40-59 分」が21.3％，「60 分以上」が 41.3％であった．
(2) 科目別
小項目において，科目別で平均値が 3.0 を満たさなかった項目は，「4.自身の学習態度」内の「授業時間以外の準備学習の程度」に関する項目のみで，看護専門科目で自己学習時間が長い傾向にあった．
教養教育科目では，「0-19 分」が 23.9%，「20-39 分」が 33.3％，「40-59 分」が 20.3％，「60 分以上」が 22.5％であった．看護専門科目でも同項目のみであり，「0-19 分」が 20.5%，「20-39 分」が 21.3％，「40-59 分」が 22.3％，「60 分以上」が 36.0％であった．
4) 自由記載における回答
自由記載内容より，ハラスメントをはじめとする「教員の学生への対応」については，問題事象に関連する回答はなかったが，個々の科目において学生からの具体的な要望を求める記述もみられた．

3.

教員による講評と授業改善計画
後期及び通年科目 74 科目の授業評価を実施し，学生からの授業評価が 0 件（０％）だった８科目以外の 66 科目で，授業評価結果を科目責任者へ授業評価結果を開示した．e-learning のアンケート機能と，Google フォームを用いて，授業評価の講評と次年度の改善計画について回答を得た．科目責任者へは 4
月 3 日付で授業評価結果の確認及び講評と改善計画の依頼を行い，入力期日を 4 月 30 日締切として連絡し，50 科目の科目責任者より回答を得た．更に，社会科学系と人文科学系科目の回答を 5 月 31 日まで延長し 2 科目の回答を得た．期日までに 2 回のリマインドメールを発信して回答への協力を依頼したが，3

回答率は 75.6％にとどまった(2023 年度前期は 55.0％,2022 年度後期は 89.0％だった)．
講評については，大項目及び小項目において学年別平均及び区分別平均よりも低評価であった項目，ならびに高評価であった項目について，また関連する自由記載内容を踏まえて丁寧な振り返り，原因分析がなされ回答された．授業改善計画においては，とくに低評価項目に関して，次年度講義及び演習等の改善点が具体的に回答された．授業評価結果を総じて，自由回答でハラスメント事象は確認できなかったことに加え，学生からの意見に対して，教員の視点で教育的なフィードバックがなされ，改善を要する点については具体的に回答がなされていた．

4.

考察
学生による授業評価は，よりよい授業と教育環境の実現をめざし，全科目において学生による授業評価を実施したうえで，科目責任者を中心に講評及び改善計画を検討し次年度科目運営に反映させるものである．科目責任者および担当教員へは，看護学教育における自己点検・評価における PDCA サイクルに必要不可欠な資料であることを説明し，学生による授業評価内容の精読，授業評価結果に対する授業の講評と改善計画について検討し回答を得た．
学生による授業評価の実施については，講義最終回において評価回答時間を設けるよう科目責任者へ案内しているが，毎年回答率が低い科目が多くなっている．後期は前期と同様，さまざまな方法を用いて評価回答への協力を発信したが回答率が低迷した．後期は非常勤講師が担当する選択科目も多く，また通年科目もあり，定期試験が無い科目の授業評価も多い．さらに学年毎に講義や実習の終了時期が大きく異なり，授業評価回答のアナウンスや実施時間の確保が難しい状況もある．さらに年度末は他の重要調査も重なり（臨地実習アンケート，学生生活アンケート等），調査回答への依頼や回答依頼のリマインドが発信されても，調査回答に疲弊した状況が鑑みられる．そして現行の e-learning システムを利用した回答形式では，順番に列挙されてはいるものの授業評価実施科目 74 科目分のトピックスから該当回答科目を探し出して回答しなければならない現状もあり，実施方法にも回答率低迷の要因があると考える．
次年度は，e-learning システムを使用した授業評価から，教育ソフトウェア社のシステムへ移行する．
2024 年度の前期授業評価開始が 6 月中旬以降になるため，1-2 割の科目は最終講義を終えてしまう．現
在も外注業者と授業評価回答率を上げるための仕組みづくりの折衝を行っている．科目責任者へは，引き続き，講義最終回で授業評価回答時間を確保し授業評価を実施していただく，もしくは授業評価への協力を依頼する時間を確保してもらうよう働きかける．また，7 月に，全学年のクラス委員に調整を依頼し，学事課もしくは FDSD 委員が同席して，集合して授業評価に回答してもらう日程を確保する．
授業評価結果に関しては，20 項目において学習時間を問う項目以外は平均して 3.5 前後の評価がされており，概ね良好な評価と考えられた．学年別の特徴としては，3 年生における回答の平均値が例年同様低かった．後期の大半が臨地実習期間であること，授業評価該当科目も 2 科目と少なく，回答率も低い．
よって，平均値の低さの要因を十分に分析することは難しく，次年度以降の傾向を注視していく．
教員による講評と授業改善計画においては，医療総論などのオムニバス科目や看護研究など担当者が異なる科目の授業評価実施について意見が散見されたが，学生の重要な声を抽出する機会ともなっている．選択者数が少ない科目の授業評価実施率も低迷しているため，2024 年度以降は，社会科学系と人文科学系の科目は，科目責任者のみに授業評価を依頼することとなっている．授業評価の実施の意義や，アンケート項目の見直し，実施方法を含め，カリキュラム委員会と協働し，検討する．

4