精神神経学雑誌

第 111 巻 第 7 号（2009 ) 733‑740 頁

精神医学のフロンティア

精神医学・法医学・公衆衛生学等関連各分野の連携による自殺対策⎜⎜三重県における調査結果と活動報告⎜⎜
井上 顕 ，福永龍繁 ，阿部俊太郎 ，那谷雅之 ，
谷井久志 ，小野雄一郎 ，岡崎祐士
Ken Inoue, Tatsushige Fukunaga, Shuntaro Abe, Masayuki Nata,
Hisashi Tanii, Yuichiro Ono, Yuji Okazaki

日本における年間自殺者数は 1988年から 1997年において平均約 22,000人であったが，1998年に急増し，以降年間約 30,000人以上を継続していると警察庁は報告している．この傾向は同様に三重県でも認められた．本研究では，三重県における 1996年から 2002年までの 7年間と 1989年から1995年までの 7年間の自殺について調査し，検討・比を行った．三重県では 1996年からの 7年間において 1989年からの 7年間よりも殊に 50歳代と 60歳代の男性において自殺率が上昇しており，
女性では両 7年間とも年齢層の上昇とともに上昇していた．また，1996年からの 7年間では全年齢層と若年層の女性における「精神疾患」，壮年層の男性における「経済的理由」，老年層においての「身体疾患による病苦」が重要な背景であった．自殺の予防に向けて精神医学的なケアなどとともに社会的な側面における協力した体制が必要であり，自殺を予防していくという観点からは早期発見・早期治療ということも重要である．
索引用語：自殺，経済的理由，精神疾患，予防，日本は じ め にさることながら今後も継続した自殺対策を行って1998年にわが国の年間自殺者数は 30,000人超

いかねばならないことは言うまでもない．また，と急増し，その後も高値を推移しており，自殺のその対策の担い手の中心に精神医学が置かれてい予防が重要な課題になっている．現在においてもることも周知されている．これらの点をふまえ精著者所属：1）三重大学大学院医学系研究科神経感覚医学講座精神病態学分野（現：藤田保健衛生大学医学部公衆衛生学），2）東京都監察医務院（前：三重大学大学院医学系研究科環境社会医学講座法医法科学分野），3）東京
慈恵会医科大学法医学教室（現：長崎大学大学院医歯薬総合研究科医療科学専攻社会医療科学講座法医学分野，前：三重大学大学院医学系研究科環境社会医学講座法医法科学分野），4）三重大学大学院医学系研究科
環境社会医学講座法医法科学分野，5）三重大学大学院医学系研究科神経感覚医学講座精神病態学分野，6）
藤田保健衛生大学医学部公衆衛生学，7）東京都立松沢病院（前：三重大学大学院医学系研究科神経感覚医学講座精神病態学分野）
Causative factors as cues for addressing the rapid increase in suicide in M ie Prefecture, Japan : Comparison oftrends between 1996‑2002 and 1989 ‑1995
Inoue K, Tanii H, Abe S, Nata M , Nishimura Y, Nishida A, Kajiki N, Yokoyama C, Kaiya H, Fukunaga T,
Okazaki Y
Psychiatry and Clinical Neurosciences, Volume 60, Number 6, p.736‑745, 2006

精神経誌（2009 ）111 巻 7 号

734

神医学の側面からの更なる自殺対策の検討を行っ

ら必要と考える具体的な自殺対策を示すこと，増ていく必要がある．以下，Psychiatry and Clini-

加している自殺要因も含む総合的な視点においてcal Neurosciences（PCN 誌）掲載論文における対策を早急に検討することなどであると我々は考概要をふまえ，その研究が自殺急増の検討においえている．これまでわが国において報告されていてどのような位置づけになるのか，また，その意

る大規模で詳細な自殺調査は多くないが，平成 7義，現在検討・実施している我々の自殺研究，今年度〜8年度科学研究費補助金（基盤研究後の自殺研究における我々の方向性，今後の研究「日本人の自殺の実態把握と予防医学へのアプロ‑⑵）

における検討などを示した．

ーチ」（研究代表者：秋田大学医学部法医学教室吉岡尚文） は 14県の全国的に詳細な自殺動向

研究の位置づけを各県警などの協力を得て検討した大規模調査で厚生労働省の人口動態統計によると，1996年

あり，三重県もその中に含まれていた（研究分担

以降自殺は死因順位において第 6位と高い位置を者：当時三重大学医学部法医学教室 福永龍繁）．

継続している．年齢調整死亡率においてわが吉岡班の調査は 14県において基準を統一させた国の 1995・2000・2003年の男女別での全死因と詳細な報告であり，本報告では，自殺の年齢層・自殺を検討したところ，男女とも全死因は 1995

背景・手段・独居か否か・企図歴など共通した傾

年が最も高く 2003年が最も低いのだが，自殺に向にあった旨が報告されている．

おいては 1995年が最も低く 2003年が最も高い，

さて，北側に愛知県，西側に近畿隣県と接し，そして，男性の自殺においては 2003年を 1990年

東側は伊勢湾，南側は太平洋に面している三重県と比 すると約 1.7倍もの上昇であった．また，は北勢・中勢伊賀・南勢志摩・東紀州の各地域に先述記載を詳しく述べると，わが国の年間自殺者

分けられており，保健所別においては 9つの保健数は 1988年から 1997年において平均約 22,000所から構成されている．我々は三重県下における人であったが，1998年以降は年間 30,000人以上

自殺動向もわが国全体と同様に 1998年に自殺者と高値を推移していることを警察庁は報告していが急増して，その後も高値を継続しているのか，る．自殺死亡は交通事故死亡との年次推移を比

自殺急増の要因なども含め様々な視点から詳細にされることがよくあるのだが，警察庁・統計局報

検討し，具体的な自殺対策を導く必要があると考告えた．

からまとめると，1995年において自殺者

数は道路交通事故死亡者数（交通事故の発生から24時 間 以 内 に 死 亡）の 約 2.1倍 で あ っ た が，研究の概要・本論文の意義

2004年はその値が約 4.4倍と大きくなっていた．

我々は吉岡班の研究を継続し，三重県警察本部

近年，自殺対策・交通事故対策とも継続的に行わの協力を得て，三重県下における自殺動向を自殺れているが，交通事故対策においてはシートベル

者の年次的推移，月別・曜日別，年齢層別・性別，

ト着用の義務化，酒気帯び運転の規制値の切り下

手段，背景，独居か否かなどについて 1996年かげ・罰金の大幅な値上げなどの効果があっらの 7年間と 1989年からの 7年間を統計学的見たものと考えられている．もちろん，長期間継続

解も含め検討・比 した．基本的な調査項目につした四季の交通安全運動や啓発運動など行われていては各々の項目において男性・女性・総数と分いることがその根底にあると思われる．早急な自けたもの，全年齢層・39歳以下の若年層・40歳

殺減少に向けて地域として，また，医学を含めたから 64歳までの壮年層・65歳以上の老年層とに多方面で具体的な自殺対策を立案することは現在分類したものもある．自殺手段においては縊頸・の大きな課題となっている．そのために必要なこ

入水・服毒・ガス・轢死・飛び降り・焼身・そのとは自殺動向を詳細に把握すること，その動向か

他の 8つに，自殺背景は身体疾患による病苦・厭精神医学のフロンティア：精神医学・法医学・公衆衛生学等関連各分野の連携による自殺対策735

図 1 三重県下における年間自殺者数の推移

世・経済的理由・対人関係・精神疾患・その他不曜日別自殺者数は月曜日が多いという結果であっ明の 6つに分類した．以下にその結果について報

た．

告する．
年齢層別における自殺の推移
自殺の年次的推移など

年齢層別自殺者数・自殺率について述べる．年

1996年からの 7年間における自殺者数は男性

齢層別自殺者数において 1996年からの 7年間で1,979人と女性 969人の計 2,948人で，この期間は，殊に男性は 50歳代，女性は 70歳代で多く，における年間自殺者数の平均は 421.1人であった．

1989年からの 7年間において男性では 40歳代・1989年からの 7年間の自殺者数は男性 1,297人，50歳代，女性では 70歳代が特に多かった．年齢

女性 803人の計 2,100人，年間の平均自殺者数は

層別自殺率として両 7年間を検討したところ，300人であった．すなわち，本検討における各 7

1996年からの 7年間での男性において特に 50歳

年間を比すると，男女とも 1996年からの 7年

代・60歳代で上昇していることが特徴であり，間の自殺者数が増加しており，殊に，男性の自殺

女性では両 7年間とも年齢層の上昇とともに自殺者が増加していることがわかった．また，図 1よ率が上昇していた．

り，三重県下における年間自殺者数の推移はわが国全体における自殺の傾向と同様に 1998年に急自殺手段増し，その後も高値を推移していた．

1996年からの 7年間の男性において縊頸による自殺の割合は全年齢層で 65.3％と最も高く，

月別・曜日別における自殺の推移

若年・壮年・老年層とも縊頸が最多であった．女

月別・曜日別の自殺者数において，1996年か性においても縊頸の割合が全年齢層で 54.3％とらの 7年間は月別に広くとらえると 3月から 7月

最も高く，若年・壮年・老年層とも縊頸による自にかけて多く，曜日別では月曜日が最も多く，日殺が最も多かった．1989年からの 7年間では男曜日が最も少なかった．1989年からの 7年間に性の縊頸による自殺は全年齢層で 60.5％，女性

おいて月別自殺者数は 3月が最多で，4月，12月の 全 年 齢 層 で は 49.9％ で，男 女 と も 若 年・壮と続いており，曜日別では金曜日が最多で，土曜

年・老年の各層において縊頸による自殺が最多で日が最少であった．1989年から 14年間の検討にあった．総数における全年齢層で検討しても当然

おいて月別自殺者数は春から初夏にかけて多く，のことながら両 7年間とも縊頸が最も多い結果と精神経誌（2009 ）111 巻 7 号736
表 1 最多自殺背景
年╱層

若年

壮年

老年

全年齢

男
性

1989‑ 精神疾患
1996‑ 精神疾患

身体疾患による病苦
経済的理由

身体疾患による病苦 身体疾患による病苦
身体疾患による病苦
経済的理由

女
性

1989‑ 精神疾患
1996‑ 精神疾患

身体疾患による病苦
精神疾患

身体疾患による病苦 身体疾患による病苦
身体疾患による病苦
精神疾患なった．また，殊に若年層女性における飛び降り，老年層では「身体疾患による病苦」が最多で，壮壮年・老年層女性の入水による自殺手段の割合も年・老年層においては「精神疾患」が続いていた．

高かった．

1989年からの 7年間の全年齢層における最多背景は「身体疾患による病苦」，壮年・老年層にお自殺背景（表 1）

いても「身体疾患による病苦」，若年層では「精男性では 1996年からの 7年間において全年齢神疾患」であり，壮年・老年層では「精神疾患」

層で「経済的理由」の割合が 23.1％と最も高く，が続いていた．すなわち，近年の自殺急増におい「身体疾患による病苦」（18.8％），「精神疾患」て壮年層の男性の自殺増加が言われているが，そ（17.8％）と続いていた．若年層においては「精の大きな背景としては「経済的理由」があがるこ神疾患」，壮年層では「経済的理由」，老年層ではとが示唆された．

「身体疾患による病苦」が最も多い背景であった．
また，1989年からの 7年間では全年齢層においその他て「身体疾患による病苦」（31.9％）の割合が最「精神疾患」を先行研究に基づき検討したとこも高く，次は「精神疾患」（19.6％）であった．

ろ両 7年間において男女ともうつ病の占める割合

若年層では「精神疾患」，壮年・老年層においてが高かったが，うつ病以外の精神疾患における自は「身体疾患による病苦」が最多背景であった．

殺の割合も注意を払わねばならないと考えられた．

女性において 1996年からの 7年間の全年齢層で自殺者の家族構成において独居か否かについて

は「精 神 疾 患」（36.0％）の 割 合 が 最 も 高 く，

は両 7年間で男女とも同居者ありの割合の方が高「身体疾患による病苦」（25.0％）が続いていた．

いことがわかった．

若年・壮年層においては「精神疾患」が最多で，老年層においては「身体疾患による病苦」が最も自殺対策に向けてのまとめと本論文の意義多く，「精神疾患」が続いており，「精神疾患」に

今まで PCN 誌に掲載した我々の論文の重要点

おいては増加傾向にあった．1989年からの 7年を記載した．その重要点を更にまとめると，1996

間における全年齢層の自殺背景は「身体疾患によ年からの 7年間の自殺者数は 1989年からの 7年る病苦」の割合（42.1％）が最も高く，「精神疾間と比 し，男女とも増加しており，殊に，男性患」（28.3％）と続いていた．各層別には若年層の 50歳代・60歳代において自殺率が上昇していに お い て「精 神 疾 患」，壮 年・老 年 層 に お い てた．ここではそれをもとに自殺対策に向けて述べ「身体疾患による病苦」が最多背景であり，「精神たい．自殺対策についてはこれまでにも国内外に疾患」が壮年・老年層とも続いていた．そして，

おいて検討・実施した報告

総数として検討すると 1996年からの 7年間におどがある．わが国は先進 15か国における自殺対

いて全年齢層では「精神疾患」が最も多く，「身策の検討において，1997年時点で最も対策の遅体疾患による病苦」，「経済的理由」と続き，若年れた群であったとの報告

層では「精神疾患」，壮年層では「経済的理由」，

においても自殺減少を目指し地域に介入した研究ながある．そのわが国

精神医学のフロンティア：精神医学・法医学・公衆衛生学等関連各分野の連携による自殺対策

737

や救急に搬送された自殺企図者に介入して自殺の野が一体となって検討し意見を出し合いながらま

再度の企図が減少する対策も行われている ．本

とめていくことで，より具体的な自殺対策を導け

橋

は，秋田県の具体的な自殺対策としてうつるのではないかという考えがあった．これは互い病対策の取組みを報告している．秋田県では一次の分野の理解がなくしてはできないものである．

予防を重視した対策と自殺予防モデル事業の推進

また，この研究は関連する多くの分野や諸機関のが自殺対策として大きい役割となった上で，一次皆様の多大なる協力や助言などがあってまとめる

予防と二次予防を併用した自殺予防モデル事業をことができたものであることも大変意義のあるこ行った 6町で自殺率の減少を示し，大きな効果がとと考えている．

あった．大野報告によると，わが国において5年以上地域に介入した研究は新潟県（旧）松之最近の研究報告・自殺対策活動と山 町 を は じ め，青 森 県（旧）名 川 町，岩 手 県

今後の研究の課題および方向性（旧）浄法寺町，秋田県（旧）由利町など 1985年

各都道府県や政令指定市で自殺対策連絡協議会

以降 7件あるが，いずれも自殺率の低下につながを設置しているところが増えているなか，三重県っている．その効果となっているのは住民の心のでも自殺対策を検討するべき様々な職種の代表が健康作りやうつ病など精神疾患における早期の発集まる自殺予防懇談会が 2005年 11月に発足され，見や支援を保健師など地域医療従事者が中心とな

この会が発展する形となり，2006年度から医師り地域全体が活動に取組んでいる旨を示している．

会，基礎系・臨床系医師，県警，行政・産業関係，

すなわち，これまでの効果のある自殺対策は地域民間団体など様々な機関から構成される三重県自として，具体的な自殺における背景に対し関連す殺予防対策推進協議会を年度に 2回開催し，自殺る諸機関などが連携した取組みである．そして，対策の課題や今後の検討を行っており，井上らは自殺対策基本法にもあるように，自殺対策は自殺その協議会の委員としても活動している．多くのの実態に即して実施することが重要であり，その機関が一同するその貴重な会議において，意見を意味では我々が本研究で報告した男女別の若年・交換できることで，互いの取組みを理解し，今後，壮年・老年層において近年の自殺急増につながる

さらに関連機関が一体となった自殺対策に取組ん

背景を頭に入れて自殺対策を検討する必要があり，でいけるものと考えている．

その自殺背景においても関連する諸機関が必要な

また，現在，著者らは各々にて調査・研究体制際には協力して対策を行うことも大切である．まを整え，様々な角度から自殺における現状や関連

た，現在も行われている市民への普及・啓発活動

要因の検討，真の自殺減少に向けて効果ある対策

を今後も継続していくことなど，様々な側面からの検討の考察などの報告

自殺対策を行っていくことが真の自殺減少につな

永・岡崎・小野・那谷・井上ら）．福永 は東京

がるのではなかろうかと考えている．本研究にお都 23区におけるすべての異状死体の検案を行っ

いては，精神医学・法医学・公衆衛生学的側面がている東京都監察医務院調書より 1996年から 10一体となって検討し，報告した論文であることに年間の自殺動向をまとめ，報告したので，その一意味があるものと考えている．この視点は，共著部を示す．調査期間において自殺は 1997年まで者である当時三重大学大学院医学系研究科環境社

は 1,400件前後 で あ っ た の が，1998年 に 2,000

会医学講座法医法科学分野教授・福永龍繁と同大件を超え，その後 1,800件前後を推移しており，

学神経感覚医学講座精神病態学分野教授・岡崎祐

自殺総件数としては全異状死体の 18.1％を占め

士の，自殺が急増し高値を推移していることが大ていた．自殺手段は縊頸が最多で，飛び降りと続きな問題となったことに対し，各々の分野が個々いていた．殊に，女性の若年層における飛び降りに検討していくこともさることながら関連する分の割合が高かった．自殺の原因・世代ごとの社会を行っている（福精神経誌（2009 ）111 巻 7 号

738

的背景の特徴において男性全体では精神疾患が岡崎・井上らにおいて関連分野・機関との連携を40％前後を占めていた．また，女性全体では精広げた精神医学・法医学・公衆衛生学が一体とな

神疾患が 50〜70％を占めており，若年者ほどそった視点からの検討を本年度以降，更に協力したの割合は高かった．男性において 25〜39歳では形で報告する準備をしているところである．また，給与所得者が 45％であり，複数家庭と単身者がその視点は自殺死亡においてもさることながら最ほぼ同じ割合で，原因としては精神疾患が 32％，

近の話題の一つである高齢者の孤独死，災害医療

社会的な問題が 19％と続いていた．50〜64歳でなど多くの内容

は原因において精神疾患が 12％，社会的な問題あると考えており，そのようなカテゴリーにおいが 29％であり，社会的な問題の割合が精神疾患ても精神医学・法医学・公衆衛生学が一体になっよりも高かった．65歳以降では病苦の割合が高た検討を行っていくことで社会問題となっている

くなっていた．女性において 20〜34歳では被扶事項の解決に少しでも貢献して行きたい．

においても通ずるところが養者が 46％，複数家庭が 59％であり，原因としては精神疾患が 51％と高率であった．これらの結果をまとめた上で，自殺の予防推進のためにも詳細な調査の必要性，情報の交換や意見交換を行謝

辞本研究において多大なるご協力をいただきました関連諸機関の皆様，また，現在もご協力ご指導賜っております全ての皆様に深謝いたします．

い，社会に還元するよりよい情報の提供を行うよう各機関の協力が重要であることを唱えている．
近年，若年層の自殺予防も重要である旨の報告を目にすることが多い．小中高生の最近の年間自殺者数は 300人前後で ，実態調査で

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予想以上に自殺未遂も多く行われているといわれ

策．精神経誌，110; 222‑229, 2008ている内容の報告もある．西田淳志（東京都

精神医学総合研究所，前三重大学大学院医学系研
究科神経感覚医学講座精神病態学分野）
・岡崎ら
は，若年層で精神疾患を苦とする自殺が多いことを重視し，三重県津市および四日市市の共同研究者とともに，精神病早期介入に取組んでいる．

3）福永龍繁，谷藤隆信，井上455, 20074）福永龍繁，阿部伸幸，谷藤隆信 :［高齢者救急］
高齢者救急をめぐる周辺知識

5）福永龍繁，重田聡男 :［災害医療］災害時に特有の医療

医学，32; 188‑192, 2008

し，彼らは精神病症状様して，希死念慮が極めて有意に多いことを見出した．この結果にもとづき学校と地域への啓発を行い，ある中学校を支援しながら，自殺予防の課題にも取組んでいる．
我々は自殺減少に向けた検討を継続していることで精神医学・法医学・公衆衛生学的側面が一体

高齢者の突然死と孤独死．

救急医学，29 ; 1873‑1877, 2005

関する質問紙調査によって，精神病症状様体験を体験を報告しない生徒に比顕ほか :［自殺の実態とその戦略］監察医からみた自殺．精神科，10; 449 ‑5,000人以上の中学生を対象に思春期精神病理に15.2％の生徒が報告

都市における自殺予防対災害による死亡と法医学

個人識別と検案．救急

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テロに対する法

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おり，その重要な役割が精神医学であることを改

prevention in M ie Prefecture, Japan. J Forensic Leg

めて認識している．自殺研究については，福永・M ed, 15; 411‑412, 2008

精神医学のフロンティア：精神医学・法医学・公衆衛生学等関連各分野の連携による自殺対策

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予防対策 : 厚生労働省戦略研究739
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