設置の趣旨を記載した書類
目
Ⅰ. 設置の趣旨及び必要性

次・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 4

１．研究科設置の趣旨及び必要性（１）理工学研究科設置の趣旨と必要性（２）自然科学専攻設置の趣旨と必要性（３）システム科学専攻設置の趣旨と必要性
２．養成する人材像及び教育上の目的（１）理工学研究科の養成する人材像と教育上の目的（２）自然科学専攻の養成する人材像と教育上の目的（３）システム科学専攻の養成する人材像と教育上の目的
３．ディプロマ・ポリシー、及び養成する人材像との相関
４．中心的な学問分野

Ⅱ. 研究科、専攻の特色

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15

Ⅲ. 研究科、専攻の名称及び学位の名称 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 15

Ⅳ. 教育課程の編成の考え方及び特色・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 16

１．科目区分の設定及びその理由
２．カリキュラム・ポリシー
３．ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーとの相関性
４．理工学分野に関する基礎的素養の涵養

Ⅴ. 教育方法、履修指導、研究指導の方法及び修了要件

・・・・・・・・・・・・ 23

１．教育方法
２．履修指導３．研究指導４．課程修了の要件
５．学位論文審査体制、学位論文に係る評価の基準の公表方法-1-６．研究活動の単位認定
７．研究の倫理審査体制

Ⅵ．基礎となる学部、修士課程との関係・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30

Ⅶ. 取得可能な資格 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30

Ⅷ. 入学者選抜の概要

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・30

１．入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
２．入学者選抜の基本方針
３．入学者の選抜方法
４．選抜体制Ⅸ. 教員組織の編制の考え方及び特色・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 44

１. 教員配置の考え方
２. 中心となる研究分野
３．教員の年齢構成
４．教員組織の改善・向上の取り組み

Ⅹ. 施設、設備等の整備計画 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 46
１．校地・運動場等の整備計画
２．校舎等施設の整備計画
３．図書等の資料及び図書館の整備計画

ⅩⅠ. 管理運営

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 50

１．将来を見据えた中長期計画の設定
２．学長、役職者の権限の明確化
３．学長、役職者の選任
４．学長による意思決定と教授会の役割の明確化
５．大学と法人組織の権限と責任の明確化
６．教学面の管理運営体制

ⅩⅡ. 自己点検・評価

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 54-2-１．大学の自己点検・評価
２．自己点検・評価の実施体制
３．結果の活用・公表

ⅩⅢ. 情報の公表

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 56

ⅩⅣ. 教育内容等の改善を図るための組織的な研修等

・・・・・・・・・・・ 59

１．大学全体の FD の実施方針
２．研究科単位の FD 研修会
３．教員研修と情報の共有
４．教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るための研修等の取り組み-3-

設置の趣旨等を記載した書類
Ⅰ．設置の趣旨及び必要性
１．研究科設置の趣旨及び必要性（１）理工学研究科設置の趣旨と必要性
本学は 1964 年の理学部設置に始まり、1974 年に大学院理学研究科修士課程を、1983 年には理学研究科博士課程（後期）を設置した。さらにその後、テクノロジーの飛躍的発展を反映し工学部と工学研究科を、情報化社会の進展を反映し総合情報学部と総合情報研究科を、そして地球規模の環境問題意識の高まりとともに生物地球学部と生物地球科学研究科を設置した。これらの研究科においては、各々の学部教育を基礎として高度の専門性を身につける教育、研究を行い、現代社会に有為な高度専門人材を輩出してきた。
一方で近年、脱炭素社会の実現へ向けての世界的な取り組み等、人類が直面する問題はグ
ローバル化するとともに、こうした課題解決のために科学技術に求められる役割は複雑多岐の様相を呈し、学際性と技術革新を生み出すための深化の両方が求められるようになってきている。したがって、今後、理工系大学院の果たすべき役割は、専門分野を体系的に再編するとともに、俯瞰的な立場で教育および研究指導を行い、専門性の高い知識と能力を兼ね備えた有為な人材を社会に輩出し、社会の諸課題の解決に資することにある。また、人工知能（AI）、ビッグデータ、Internet of Things（IoT）、ロボティクス等の先端技術が高度化してあらゆる産業や社会生活に取り入れられることによる、社会の在り方そのものが不連続に変化するとされる Society5.0 に係る諸課題の解決に貢献することも求められる。
これらを踏まえ、これからの社会で必要とされる科学技術系人材育成という観点から、大学院の在り方について検討した結果、普遍的なスキルとリテラシーを高い水準で身に付ける場であるとともに、専門的な知識と能力を修得し、社会と自然との共生を実現可能するために必要なグローバル課題解決能力を有する「知のプロフェッショナル」を輩出する組織であるべきとの結論に達し、本学の理工系分野の 4 研究科を発展的に統合・再編し、理工学研
究科修士課程、博士課程（後期）として設置するに至った。

（２）自然科学専攻設置の趣旨と必要性
自然科学専攻は、数学と自然を対象とし、実験・観察・数理を手段として、対象において生じる結果から一般法則を見出し実証するという、学理の探究と自然の理解に関わる高度な専門知識と技能を身につけ、社会の課題に関心を持ち包括的に理解して解決しようとす
る意欲を有し、専門分野で活躍できる研究者、あるいは広く社会で活躍できる高度専門職業人の養成を目的とし設置する。そのため、1)純粋数学から情報数理とその周辺までを包含す-4-

る数理科学、2)生物同士並びに生物と地球環境間の相互作用が地球・社会へ与える影響を総合的に理解する生態環境科学、3)生物現象の解明と人間生命の理解からさらにそれを基本にした科学技術や社会システムの開発を目ざした生命科学、4)宇宙と地球の誕生と進化を素粒子・地球・天体現象までの幅広い時間空間スケールで理解する宇宙地球科学、5)物質の構造・性質と機能の研究から新たな物質機能の創出を目指す物質科学の 5 つの専門分野を設け、それぞれの特色を活かした高度な専門教育の場を提供する。

（３）システム科学専攻設置の趣旨と必要性
システム科学専攻は、テクノロジーと情報科学を１つのシステムと考え複合的視座から研究するシステム科学に関わる高度な専門知識と技能を身につけ、社会の課題に関心を持
ち包括的に理解して解決しようとする意欲を有し、専門分野で活躍できる研究者、あるいは広く社会で活躍できる高度専門職業人を養成することを目的とする。そのため、1)化学と生体を 1 つのシステムととらえ化学の基本原理・概念および生体分子の構造・機能を、工業・情報技術による最新機器で計測する化学・生体システム、2)機械系分野における高精度・高効率・多機能のもの作りに関する機械システム、3)電気電子システム・光素子や電子素子の材料・通信技術など電子応用により生活に役立つ製品を作るために必要な技術を扱う電子工学、4)建築物の構造と設計・環境技術および歴史的・文化的遺産の継承と再生などを扱う
建築学、5)数学の理論をもとに情報について研究する情報システムの 5 つの専門分野を設け、それぞれの特色を活かした高度な専門教育の場を提供する。

２．養成する人材像及び教育上の目的（１）理工学研究科の養成する人材像と教育上の目的
前述の設置の趣旨と必要性をふまえ、理工学研究科修士課程において養成する人材像は
以下のとおりとする。
・理工学に関わる諸分野の高度な専門知識と能力を修得し、当該分野の発展に貢献できる研究者
・理工学に関わる高度な専門知識と技術を修得し、協調して社会の課題解決に取り組む
ことができる高度専門職業人以上の養成する人材像を実現するため、理工学研究科修士課程の教育上の目的は以下のとおりである。
理工学研究科修士課程は、理工学に関わる高度な専門知識と技能を身につけ、社会の課題に関心を持ち包括的に理解して解決しようとする意欲を有し、専門分野で活躍で-5-

きる研究者、あるいは広く社会で活躍できる高度専門職業人を養成することを目的とする。

次に、博士課程（後期）において養成する人材像は以下のとおりである。
・理工学に関わる高度かつ最先端の専門知識と能力を深化させ、当該分野を先導できる
自立した研究者
・理工学に関わる高度かつ最先端の専門知識と技術を修得し、次代を見据え、協調して社会の課題解決に取り組むことができる自立した高度専門職業人以上の養成する人材像を実現するため、理工学研究科博士課程（後期）の教育上の目的
は以下のとおりとする。
理工学研究科博士課程（後期）は、理工学に関わる高度かつ最先端の知識と技能を深化させ、社会の課題に関心を持ち包括的に理解し解決しようとする意欲を有し、専門分野で活躍できる自立した研究者、あるいは社会において組織を先導できる高度専門職業人を養成することを目的とする。

（２）自然科学専攻の養成する人材像と教育上の目的
自然科学専攻修士課程において養成する人材像及び教育上の目的は以下のとおりとする。
・自然科学に関わる高度な専門知識と能力を修得し、自然科学分野の発展に貢献できる研究者
・自然科学に関わる高度な専門知識と技術を修得し、協調して社会の課題解決に取り組むことができる高度専門職業人以上の養成する人材像を実現するために、自然科学専攻修士課程の教育上の目的は以下のとおりである。
自然科学専攻修士課程は、自然を研究対象とする分野を俯瞰し、学理の探究と自然の理解に関わる高度な専門知識と技能を身につけ、社会の課題に関心を持ち包括的に理解して解決しようとする意欲を有し、専門分野で活躍できる研究者、あるいは広く社会で活躍できる高度専門職業人を養成することを目的とする。

自然科学専攻博士課程（後期）において養成する人材像及び教育上の目的は以下のとおりとする。
・自然科学に関わる高度かつ最先端の専門知識と能力を深化させ、自然科学分野を先導できる自立した研究者-6-

・自然科学に関わる高度かつ最先端の専門知識と技術を修得し、次代を見据え、協調して社会の課題解決に取り組むことができる自立した高度専門職業人以上の養成する人材像を実現するために、自然科学専攻博士課程（後期）の教育上の目
的は以下のとおりである。
自然科学専攻博士課程（後期）は、自然を研究対象とする分野を俯瞰し、自然科学の高度かつ最先端の専門分野に関わる知識と技能を深化させ、社会の課題に関心を持ち
包括的に理解し解決しようとする意欲を有し、専門分野で活躍できる自立した研究者、あるいは社会において組織を先導できる高度専門職業人を養成することを目的とする。

（３）システム科学専攻の養成する人材像と教育上の目的
システム科学専攻修士課程において養成する人材像及び教育上の目的は以下のとおりとする。
・システム科学に関わる高度な専門知識と能力を修得し、システム科学分野の発展に貢献できる研究者・システム科学に関わる高度な専門知識と技術を修得し、協調して社会の課題解決に取り組むことができる高度専門職業人以上の養成する人材像を実現するために、システム科学専攻修士課程の教育上の目的は以下のとおりである。
システム科学専攻修士課程は、テクノロジーと情報科学を１つのシステムと考え複合的視座から研究するシステム科学に関わる高度な専門知識と技能を身につけ、社会の課題に関心を持ち包括的に理解して解決しようとする意欲を有し、専門分野で活躍できる研究者、あるいは広く社会で活躍できる高度専門職業人を養成することを目的とする。

システム科学専攻博士課程（後期）において養成する人材像及び教育上の目的は以下のとおりとする。
・システム科学に関わる高度かつ最先端の専門知識と能力を深化させ、システム科学分野を先導できる自立した研究者
・システム科学に関わる高度かつ最先端の専門知識と技術を修得し、次代を見据え、協調して社会の課題解決に取り組むことができる自立した高度専門職業人-7-

以上の養成する人材像を実現するために、システム科学専攻博士課程（後期）の教育上の目的は以下のとおりである。
システム科学専攻博士課程（後期）は、テクノロジーと情報科学を１つのシステムとして考え複合的視座から研究するシステム科学の高度かつ最先端の専門分野に関わる知識と技能を深化させ、社会の課題に関心を持ち包括的に理解し解決しようとする意
欲を有し、専門分野で活躍できる自立した研究者、あるいは社会において組織を先導できる高度専門職業人を養成することを目的とする。

３．ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）、及び養成する人材像との相関
養成する人材像、教育上の目的をふまえ、本研究科のディプロマ・ポリシーを定める。また、養成する人材像とディプロマ・ポリシーとの相関は(表 1)～(表 6)のとおりである。
＜理工学研究科修士課程のディプロマ・ポリシー＞
理工学研究科修士課程では、所定の単位を修得し、以下のディプロマ・ポリシーに基づく学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対し、修士の学位を授与する。
Ａ．知識・理解・自然科学分野あるいはシステム科学分野についての、高度な知識を身につけている。
・修士論文を完成させるために必要な高度な専門理論および研究内容を理解している。
Ｂ．思考・判断・表現・理工学に関する問題を見いだし、それを解決する能力が身についている。
・得られた結果を整理・考察し、合理的な結論を導くことができる。
Ｃ．関心・意欲・態度・研究者あるいは高度専門職業人として、社会に貢献するための自覚と責任感が身についている。
・物事を俯瞰して常に社会との関わりに関心をもち、多面的に考える態度が身についている。
・他者と協調し課題解決に取り組むことができる。
Ｄ．技能
・理工学の分野において、高度な専門的知識を活かすために必要な技能が身についている。
・国内外の学会発表などにおいて、日本語または外国語で、導いた結論を専門的かつ正確に伝える能力が身についている。

-8-

養成する人材像とディプロマ・ポリシーとの相関（表１）
養成する人材像
理工学に関わる諸分野の高度な専門知識と能力を修得し、当該分野の発展に貢献できる研究者

理工学に関わる高度な専門知識と技術を修得
し、協調して社会の課題解決に取り組むことができる高度専門職業人＜理工学研究科

ディプロマ・ポリシー
Ａ.知識・理・自然科学分野あるいはシステム科
解学分野についての、高度な知識・修士論文を完成させるために必要な高度な専門理論および研究内容の理解
Ｄ.技能
・高度な専門的知識を活かすために必要な技能・導いた結論を専門的かつ正確に伝える能力
Ｂ.思考・判・理工学に関する問題を見いだし、断・表現
それを解決する能力・得られた結果を整理、考察し、合理的な結論を導く力
Ｃ.関心･意・社会に貢献するための自覚と責任欲･態度
感・物事を俯瞰して常に社会との関わりに関心をもち、多面的に考える態
度・他者と協調し課題解決に取り組む力

博士課程（後期）のディプロマ・ポリシー＞

理工学研究科博士課程（後期）では、所定の単位を修得し、以下のディプロマ・ポリシーに基づく学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対し、博士の学位を授与する。
Ａ．知識・理解・理工学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の専門理論を身につけている。
Ｂ．思考・判断・表現・研究成果をまとめるために独自で課題を設定し、最先端の理論と技術を、高水準で駆使して解決できる。
Ｃ．関心・意欲・態度
・常に社会の問題に関心を持ち、高い研究倫理に基づいて問題の解決に主体的に取り組むことができる。
Ｄ．技能・理工学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の技能を身につけている。
・得られた成果を、日本語または外国語で、国内外の学会や学術雑誌で発表するための、
国際性、コミュニケーション力、プレゼンテーション力、文章力を身につけている。

-9-

養成する人材像とディプロマ・ポリシーとの相関（表２）
養成する人材像
理工学に関わる高度かつ最先端の専門知識と能力を深化させ、当該分野を先導できる自立した研究者

理工学に関わる高度かつ最先端の専門知識と技術を修得し、次代を見据え、協調して社会の課題解決に取り組むことができる自立した
高度専門職業人＜自然科学専攻

ディプロマ・ポリシー
Ａ.知識・理・理工学における独創的な課題を解解決するための、高度かつ最先端の専門理論の修得Ｄ.技能・理工学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の技
能・得られた成果を、日本語または外国語で、国内外の学会や学術雑誌で発表するための、国際性、コミュニ
ケーション力、プレゼンテーション
力、文章力
Ｂ.思考・判・研究成果をまとめるために独自で断・表現課題を設定し、最先端の理論と技術を、高水準で駆使して解決する力
Ｃ.関心･意・常に社会の問題に関心を持ち、高欲･態度い研究倫理に基づいて問題の解決に主体的に取り組むことができる力

修士課程のディプロマ・ポリシー＞

自然科学専攻修士課程では、所定の単位を修得し、以下のディプロマ・ポリシーに基づく学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対し、修士の学位を授与する。
Ａ．知識・理解・数理科学、生態環境科学、生命科学、宇宙地球科学、物質科学のうちの１つに関わる専門分野について、高度な知識を身につけている。
・修士論文を完成させるために必要な高度な専門理論および研究内容を理解している。
Ｂ．思考・判断・表現・自然科学に関する問題を見いだし、それを解決する能力が身についている。
・得られた結果を整理・考察し、合理的な結論を導くことができる。
Ｃ．関心・意欲・態度・研究者あるいは高度専門職業人として、社会に貢献するための自覚と責任感が身についている。
・物事を俯瞰して常に社会との関わりに関心をもち、多面的に考える態度が身についている。
・他者と協調し課題解決に取り組むことができる。
Ｄ．技能
・自然科学の分野において、高度な専門的知識を活かすために必要な技能が身について
いる。

-10-

・国内外の学会発表などにおいて、日本語または外国語で、導いた結論を専門的かつ正確に伝える能力が身についている。
養成する人材像とディプロマ・ポリシーとの相関（表３）
養成する人材像
自然科学に関わる高度な専門知識と能力を修得し、自然科学分野の発展に貢献できる研究者

自然科学に関わる高度な専門知識と技術を修得し、協調して社会の課題解決に取り組むことができる高度専門職業人＜自然科学専攻

ディプロマ・ポリシー
Ａ.知識・理・数理科学、生態環境科学、生命科
解学、宇宙地球科学、物質科学のうちの１つに関わる専門分野について、高度な知識・修士論文を完成させるために必要な高度な専門理論および研究内容の理解
Ｄ.技能
・自然科学の分野において、高度な専門的知識を活かすために必要な技
能・国内外の学会発表などにおいて、日本語または外国語で、導いた結論
を専門的かつ正確に伝える能力
Ｂ.思考・判・自然科学に関する問題を見いだ
断・表現し、解決する能力・得られた結果を整理・考察し、合理的な結論を導く能力
Ｃ.関心･意・研究者あるいは高度専門職業人と欲･態度して、社会に貢献するための自覚と責任感・物事を俯瞰して常に社会との関わりに関心をもち、多面的に考える態
度・他者と協調し課題解決に取り組む力

博士課程（後期）のディプロマ・ポリシー＞

自然科学専攻博士課程（後期）では、所定の単位を修得し、以下のディプロマ・ポリシーに基づく学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対し、博士の学位を授与する。
Ａ．知識・理解・自然科学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の専門理論を身につけている。
Ｂ．思考・判断・表現・研究成果をまとめるために独自で課題を設定し、最先端の理論と技術を、高水準で駆使して解決できる。
Ｃ．関心・意欲・態度
・常に社会の問題に関心を持ち、高い研究倫理に基づいて問題の解決に主体的に取り組むことができる。
Ｄ．技能

-11-

・自然科学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の技能を身につけている。
・得られた成果を、日本語または外国語で、国内外の学会や学術雑誌で発表するための、
国際性、コミュニケーション力、プレゼンテーション力、文章力を身につけている。
養成する人材像とディプロマ・ポリシーとの相関（表４）
養成する人材像
自然科学に関わる高度かつ最先端の専門知識と能力を深化させ、自然科学分野を先導できる自立した研究者

自然科学に関わる高度かつ最先端の専門知識と技術を修得し、次代を見据え、協調して社会の課題解決に取り組むことができる自立した高度専門職業人

ディプロマ・ポリシー
Ａ.知識・理・自然科学における独創的な課題を解解決するための、高度かつ最先端の専門理論の修得
Ｄ.技能・自然科学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の技能・得られた成果を、日本語または外国語で、国内外の学会や学術雑誌で発表するための、国際性、コミュニ
ケーション力、プレゼンテーション
力、文章力
Ｂ.思考・判・研究成果をまとめるために独自で断・表現課題を設定し、最先端の理論と技術を、高水準で駆使して解決できる能力
Ｃ.関心･意・常に社会の問題に関心を持ち、高欲･態度い研究倫理に基づいて問題の解決に主体的に取り組むことができる力＜システム科学専攻 修士課程のディプロマ・ポリシー＞
システム科学専攻修士課程では、所定の単位を修得し、以下のディプロマ・ポリシーに基づく学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対し、修士の学位を授与する。
Ａ．知識・理解・化学・生体システム、機械システム、電子工学、建築学、情報システムのうちの１つに関わる専門分野について、高度な知識を身につけている。
・修士論文を完成させるために必要な高度な専門理論および研究内容を理解している。
Ｂ．思考・判断・表現・システム科学に関する問題を見いだし、それを解決する能力が身についている。
・得られた結果を整理・考察し、合理的な結論を導くことができる。
Ｃ．関心・意欲・態度・研究者あるいは高度専門職業人として、社会に貢献するための自覚と責任感が身についている。
・物事を俯瞰して常に社会との関わりに関心をもち、多面的に考える態度が身について
いる。

-12-

・他者と協調し課題解決に取り組むことができる。
Ｄ．技能・システム科学の分野において、高度な専門的知識を活かすために必要な技能が身についている。
・国内外の学会発表などにおいて、日本語または外国語で、導いた結論を専門的かつ正確に伝える能力が身についている。
養成する人材像とディプロマ・ポリシーとの相関（表５）
養成する人材像
システム科学に関わる高度な専門知識と能力を修得し、システム科学分野の発展に貢献できる研究者

システム科学に関わる高度な専門知識と技術を修得し、協調して社会の課題解決に取り組むことができる高度専門職業人

ディプロマ・ポリシー
Ａ.知識・理・化学・生体システム、機械システ
解ム、電子工学、建築学、情報システ
ムのうちの１つに関わる専門分野についての高度な知識・修士論文を完成させるために必要な高度な専門理論および研究内容の理解
Ｄ.技能・システム科学の分野において、高度な専門的知識を活かすために必要な技能・国内外の学会発表などにおいて、日本語または外国語で、導いた結論
を専門的かつ正確に伝える能力
Ｂ.思考・判・システム科学に関する問題を見い断・表現だし、解決する能力・得られた結果を整理・考察し、合理的な結論を導く力
Ｃ.関心･意・研究者あるいは高度専門職業人と欲･態度して、社会に貢献するための自覚と責任感・物事を俯瞰して常に社会との関わりに関心をもち、多面的に考える態度＜システム科学専攻 博士課程（後期）のディプロマ・ポリシー＞
システム科学専攻博士課程（後期）では、所定の単位を修得し、以下のディプロマ・ポリ
シーに基づく学位論文の審査及び最終試験に合格した者に対し、博士の学位を授与する。
Ａ．知識・理解・システム科学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の専門理論を身につけている。
Ｂ．思考・判断・表現・研究成果をまとめるために独自で課題を設定し、最先端の理論と技術を、高水準で駆使して解決できる。
Ｃ．関心・意欲・態度-13-

・常に社会の問題に関心を持ち、高い研究倫理に基づいて問題の解決に主体的に取り組むことができる。
Ｄ．技能・システム科学における独創的な課題を解決するための、高度かつ最先端の技能を身につけている。
・得られた成果を、日本語または外国語で、国内外の学会や学術雑誌で発表するための、
国際性、コミュニケーション力、プレゼンテーション力、文章力を身につけている。
養成する人材像とディプロマ・ポリシーとの相関（表６）
養成する人材像
システム科学に関わる高度かつ最先端の専門知識と能力を深化させ、システム科学分野を先導できる自立した研究者

システム科学に関わる高度かつ最先端の専門
知識と技術を修得し、次代を見据え、協調して社会の課題解決に取り組むことができる自立した高度専門職業人

ディプロマ・ポリシー
Ａ.知識・理・システム科学における独創的な課
解題を解決するための、高度かつ最先端の専門理論の修得
Ｄ.技能・システム科学における独創的な課
題を解決するための、高度かつ最先端の技能・得られた成果を、日本語または外国語で、国内外の学会や学術雑誌で発表するための、国際性、コミュニ
ケーション力、プレゼンテーション
力、文章力
Ｂ.思考・判・研究成果をまとめるために独自で断・表現課題を設定し、最先端の理論と技術を、高水準で駆使して解決できる能力
Ｃ.関心･意・常に社会の問題に関心を持ち、高欲･態度い研究倫理に基づいて問題の解決に主体的に取り組むことができる力

４．中心的な学問分野
理工学研究科において研究対象とする中心的な学問分野は、自然科学専攻では理学であり、コースの名称となっている数理科学分野、生態環境科学分野、生命科学分野、宇宙地球科学分野、物質科学分野が含まれる。システム科学専攻では工学であり、化学・生体システ
ム分野、機械システム分野、電子工学分野、建築学分野、情報システム分野が含まれる。それぞれのコースにおいて研究対象となる学問分野の具体例は以下のとおりである。
＜自然科学専攻＞
数理科学コース：代数学、幾何学、応用解析学、情報数理学
生態環境科学コース：動物学、多様性生物学、環境科学、地理・考古学
生命科学コース：生化学、分子生物学、農芸化学、医科学
宇宙地球科学コース：天文・宇宙物理学、地球科学、古生物学
物質科学コース：有機化学、無機・錯体化学、量子力学、固体物理-14-

＜システム科学専攻＞
化学・生体システムコース：物質化学、生物工学、化学工学、生体医用工学
機械システムコース：機械材料学、エネルギー学、計測・制御工学、機械設計・加工学
電子工学コース：電子物性、パワーエレクトロニクス、制御工学、動画像処理
建築学コース：建築計画学、建築意匠学、建築構造工学、建築環境工学
情報システムコース：コンピュータ工学、コンピュータ科学、知能機械工学、人間情報学

Ⅱ．研究科、専攻の特色
理工系分野の学際化と高度化を両立させた教育を通して、次代を担う有為な科学技術系
専門人材を育成するために、既存の理工系４研究科を発展的に統合・再編し、多様な専門性を有する教員を結集させ、本学の強みを生かし、「理工学分野を俯瞰的かつ体系的に学ぶことができる大学院」として設立する。
研究科には、学理の探究と自然の理解を目的とする自然科学専攻と、テクノロジーと情報科学の複合的探究を目的とするシステム科学専攻を設置し、各専攻には修士課程と博士課程（後期）を置き、幅広く深い学識の涵養と専門知識の修得、さらには研究者として自立し研究活動を行う能力を養う。そして各専攻には、分野別にコースを設けることで、専攻内で分野を超えた学びを可能にする。修士課程のカリキュラムにおいては、研究科および専攻の共通科目とコースの専門科目を配置し、普遍的なスキルおよびリテラシー、学際的かつ専門的学びを実現する。博士課程（後期）のカリキュラムにおいては、最小限の共通科目を配置
しコースワークを課しながら、自立した研究者として活動するために必要となる高度な専
門知識と能力を修得できるようにする。

Ⅲ．研究科、専攻の名称及び学位の名称
本研究科の設置の趣旨、並びに養成する人材像をふまえ、研究科の名称は「理工学研究科」(Graduate School of Science and Engineering)とする。基礎となる学部である理学部、工学部、生物地球学部、生命科学部、情報理工学部の教育研究上の目的を継承しながら、その学際的教育研究を促進し、深化させる。専攻の名称は、「自然科学専攻」（Master's Programin Natural Science ）、及び「システム科学専攻」（Master's Program in System Science）とする。博士課程（後期）については「自然科学専攻」（Doctor's Program in Natural
Science）、及び「システム科学専攻」（Doctor's Program in System Science）とする。
学位の名称は、自然科学専攻は「修士（理学）」(Master of Science)、「博士（理学）」(Doctor of Science)とし、システム科学専攻は「修士（工学）」(Master of Engineering)および「博士（工学）」(Doctor of Engineering)とする。

-15-

Ⅳ．教育課程の編成の考え方及び特色
１．科目区分の設定及びその理由
本研究科の教育上の目的、ディプロマ・ポリシーに基づき、教育課程は次の方針で編成する。理工学研究科では、自らの専門分野を俯瞰する能力を養い、社会の諸課題解決に貢献しうる人材を育成するため 1 研究科の中で、幅広い分野について基礎から応用までの知識の修得とその理解、高い専門性を身につける。これらの幅広い教育研究分野を定義するにあた
り、大きく学理の探究と自然の理解の要素の強い理学系と、テクノロジーと情報科学の複合的探究の要素の強い工学系の 2 つの専攻に分け、体系的に専門科目を開設する。また、2 専
攻に共通して身につけるべき汎用性の高い科目、すなわち、協調性、協働に必要なコミュニ
ケーション能力、自らの成果を他者に伝える能力、実社会へ成果を還元する能力等を涵養するための科目を研究科共通科目として開設する。さらに専攻においては、分野ごとに設けられたコース共通の専門知識を修得するための専攻共通科目を開設する。各専攻においては、
ディプロマ・ポリシーに記載の養成する能力を身に付ける方法を設定している。
具体的には、各課程に次の科目区分（表 7）を設け教育課程を編成する。また、学位授与については、研究科および専攻において教育の質保証を審議し、エビデンスに基づいて評価・点検を行うとともに継続的に改善する。
理工学研究科に設定する科目区分（表７）
課程

科目区分

修士課程

(1)研究科共通科目(2)専攻共通科目①共通基礎科目②共通専門科目(3)コース専門科目（特別研究）
博士課程（後期）研究科共通科目（特別研究・ゼミナール）＜修士課程＞（１）研究科共通科目
理工学研究科修士課程のディプロマ・ポリシーに基づき、科学技術についての知識と普遍的なスキル、問題解決に必要な能力を涵養し、研究者として、あるいは高度専門職業人として社会に貢献できる人材を輩出するための以下の科目を研究科共通科目として開設する。学生は、この中から 1 単位以上を選択し、履修する。

-16-

科学技術に関わる普遍的なスキルを修得するために、国内学会および国際学会を想定した研究成果発表に必要な一連のアカデミックスキルを修得する科目として、「修士学術プ
レゼンテーション」「修士インターナショナルキャリア」、実社会において学術研究ある
いは企業体験を通して協働・協調に関わる能力を獲得する科目として、「修士キャリアデ
ザイン」「共同研究活動実習」、海外で学術調査を行いグローバルな社会において専門性も含めたコミュニケーションを図る能力を獲得する科目として「海外学術活動実習」を開設する。

（２）専攻共通科目
修士課程各専攻においては、専攻共通科目として共通基礎科目と共通専門科目を開設する。共通基礎科目は、各分野において特徴的かつ基礎的で、専攻分野において共通性の高
い科目について、他専門分野の学生と同じ場で、知識とスキルを修得することを目的とする。一方、共通専門科目については、分野をさらに俯瞰する観点から、専門知識の修得とアカデミックスキルを獲得することを目的とする。これら専攻共通科目を修得することにより、特定の分野に偏らず、広い視点に立った専門知識を獲得できる。
①共通基礎科目
自然科学専攻は、「数理科学コース」「生態環境科学コース」「生命科学コース」「宇宙地球科学コース」「物質科学コース」に分かれる。学生は各コースに関係する共通性の高い専門科目 25 科目の中から 6 単位以上を履修する。これにより、自らの専門性に加え、他分
野の知識を修得することとなり、専門分野を俯瞰してとらえることが可能となる。
システム科学専攻は、「化学・生体システムコース」「機械システムコース」「電子工学コース」「建築学コース」「情報システムコース」に分かれる。学生は各コースに関係する共通性の高い専門科目 15 科目の中から 6 単位以上を履修する。これにより、自らの専門性に加え、他分野の知識を修得することとなり、専門分野を俯瞰してとらえることが可能となる。
②共通専門科目
自然科学専攻においては、各分野の最新のトピックスを教授する「特別講義」と、数学と理科という分野別に「コンプリヘンシブ演習Ⅰ～Ⅳ」を開設する。学生は、自らの関心に応じて「コンプリヘンシブ理科演習Ⅰ～Ⅳ」「コンプリヘンシブ数学演習Ⅰ～Ⅳ」から選択することができる。これらの科目では、文献調査と外書講読によるセミナーを通して、専門知識を身につけ、成果を整理して研究発表会を行うことで修士論文に関係する専門分野の理解を深めるとともに､専門分野に関する知識をわかりやすく伝える能力を獲得することを目的とする。学生は 6 単位以上を履修する。

-17-

システム科学専攻においては、化学、工業、情報という分野別に「コンプリヘンシブ演習
Ⅰ～Ⅳ」を開設する。学生は、自らの関心に応じて「コンプリヘンシブ化学システム演習Ⅰ～Ⅳ」「コンプリヘンシブ工業システム演習Ⅰ～Ⅳ」「コンプリヘンシブ情報システム演習
Ⅰ～Ⅳ」から選択することができる。これらの科目では、文献調査と外書講読によるセミナ
ーを通して、専門知識を身につけ、成果を整理してグループワーク等の演習を通じ、プレゼ
ンテーション資料としてまとめ、研究発表会を行う。これにより修士論文に関係する専門分
野の理解を深めるとともに､専門分野に関する知識をわかりやすく伝える能力を獲得することを目的とする。学生は 4 単位以上を履修する。

（３）コース専門科目
自然科学専攻に設置する「数理科学コース」「生態環境科学コース」「生命科学コース」「宇宙地球科学コース」「物質科学コース」に専門科目を設け、学生が自らの関心に基づき、コースを選択し深く学ぶ。学生は 6 単位以上を履修する。
システム科学専攻に設置する「化学・生体システムコース」「機械システムコース」「電子工学コース」「建築学コース」「情報システムコース」に専門科目を設け、学生が自らの関心に基づきコースを選択し深く学ぶ。学生は 8 単位以上を履修する。

＜博士課程（後期）＞理工学研究科博士課程（後期）のディプロマ・ポリシーに基づき、高度な専門知識と技術を身に付け、社会に対して関心あるいは問題意識を持ち解決でき、研究成果を国内外で発表できる能力を身に付けるために、研究科共通科目を開設する。学生は、この中から 2単位以上を選択し、履修する。
自立した研究者となるために、高度な専門知識に基づいて、国内外で研究成果を発表するために必要な、一連のアカデミックスキルを獲得するために、「博士学術プレゼンテーショ
ン」と「博士インターナショナルキャリア」を開設する。さらに、他分野あるいは学外の実務専門家と協働して、実際の社会の課題解決に取り組む「博士キャリアデザインⅠ～Ⅳ」を開設する。これらは 1 年次と 2 年次の前期と後期それぞれに配当する。修士課程とは異なり、博士課程（後期）は修了後、社会に出て必ず就労することになるため、これまでに修得した専門的な知識とスキル、そして協働性・協調性、自身の専門的関心を社会とマッチング
させる目的もある。さらに、学外で得た知見を、博士学位論文作成に生かし、社会において問題となっている諸課題と照らして、俯瞰的な考察や知見を反映させることができる。最先端の研究を学ぶため、学外から研究者を招聘し「特別講義」を開設する。

-18-

なお、博士課程(後期)には自然科学専攻およびシステム科学専攻とも、専攻共通科目は配置せず、「特別研究」と「ゼミナール」において、それぞれ博士論文作成に必要な高度かつ最先端の専門知識と技能について研究指導する。

２．カリキュラム・ポリシー＜理工学研究科

修士課程のカリキュラム・ポリシー＞

理工学研究科修士課程は、自然科学専攻とシステム科学専攻を置き、ディプロマ・ポリシーに基づき以下の科目区分を配置する。
・研究科共通科目：両専攻共通に配置
・専攻共通科目：各専攻に配置
・コース専門科目：各専攻のコースごとに配置
・特別研究：各専攻に配置し、修士論文作成のための研究指導を行う
上記の研究科共通科目のうち、「共同研究活動実習」と「海外学術活動実習」は、それ
ぞれ、国内と国外の機関等において自ら考え協調して専門的課題を解決するために１年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＢ（思考等）、Ｃ（関心等）、Ｄ（技能）に関連する。「修士学術プレゼンテーション」と「修士インターナショナルキャリア」は、「共同研究活動実習」と「海外学術活動実習」で得られた成果等を、それぞれ、国内と国外において発表するための技術を修得するために 2 年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＤ（技能）に関連する。「修士キャリアデザイン」は、修士課程での学びが社会でどのように活かされるのかについて学ぶ企業実習として配置し、ディプロマ・ポリシーのＣ（関心等）に関連する。これらすべての科目については、講義後あるいは活動後に成果を報告させ、十分な振り返りを図り、評価にあたっては、多様な観点から評価を行うため、科目担当者および受入れ機関がある場合はその担当者の評価も合わせる。到達目標に達していると認められる場合は、その到達度に応じて成績評価を行う。なお、報告会などを開催する
場合においては、必要に応じて学士課程の学生なども参加させ、多様な観点から評価を行う。
専攻共通科目における講義科目とコース専門科目は、それぞれの専攻において専門知識の修得のために配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。ポスターや口頭での発表等の資料作成やプレゼンテーションに必要な知識と能力を高める「コンプリヘン
シブ演習」を各専攻に設置して複数教員で指導する。これらはディプロマ・ポリシーのＢ（思考等）、Ｃ（関心等）、Ｄ（技能）に関連する。

-19-

「特別研究」は、修士論文作成のために、各専攻において特色のある研究課題について指導するために配置し、すべてのディプロマ・ポリシーに関連する。修士論文の審査はルーブ
リックを用いた学修評価の指標により評価する。

＜理工学研究科

博士課程（後期）のカリキュラム・ポリシー＞

理工学研究科博士課程（後期）は、自然科学専攻とシステム科学専攻を置き、ディプロマ・
ポリシーにしたがって、以下の科目区分を配置する。
・研究科共通科目：両専攻共通に配置
・「ゼミナール」：各専攻に配置し、博士論文作成のための研究指導を演習形式で行う
・「特別研究」：各専攻に配置し、博士論文作成のための研究指導を実習形式で行う
上記の研究科共通科目のうち、「博士キャリアデザインⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」は、博士論文
研究、あるいは大学院で修得した知識等が社会でどのように活かされるのかについて民間
企業や公的機関などにおいて企業実習することによって学ぶ。博士論文の作成に活かすた
めに１年次と２年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＢ（思考等）、Ｃ（関心等）、Ｄ（技能）に関連する。「博士学術プレゼンテーション」と「博士インターナショナルキャ
リア」は、研究成果を、それぞれ、国内と国外において発表するための技術を修得するた
めに 2 年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＤ（技能）に関連する。これらについて
は、講義後あるいは活動後に成果を報告させ、十分な振り返りを図る。学習成果の評価にあたっては、科目担当者および受入れ機関がある場合はその担当者の評価も合わせ、到達目標に達していると認められる場合は、その到達度に応じて成績評価を行う。
「特別講義」は、最先端の専門知識の修得のために配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。「ゼミナール」と「特別研究」は、博士論文作成のために、それぞれの専攻において特色のある研究課題について指導するために配置し、すべてのディプ
ロマ・ポリシーに関連する。

＜自然科学専攻修士課程のカリキュラム・ポリシー＞

自然科学専攻修士課程は、数理科学コース、生態環境科学コース、生命科学コース、宇宙
地球科学コース、物質科学コースの 5 つのコースを置き、ディプロマ・ポリシーに基づき、研究科共通科目のほかに、以下の科目区分を配置する。
・専攻共通科目（共通基礎科目）：自然科学を広く学ぶため専攻において配置
・専攻共通科目（共通専門科目）：自然科学分野を構成する基礎的分野の観点から、講義・演習形式により知識を深めるため専攻において配置
・コース専門科目：専門性を深めるためにコースごとに配置-20-

・特別研究：修士論文作成のための研究指導を行う
上記の専攻共通科目（共通基礎科目）は自然科学の一通りの分野を修得するために１年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。専攻共通科目（共通専門科目）
は、各分野の最新のトピックスを教授する「特別講義」と、自然科学分野を構成する基礎的分野である理科と数学という観点から、ポスターや口頭での発表等の資料作成やプレゼン
テーションに必要な知識と能力を高める「コンプリヘンシブ演習」を設置して複数教員で指導する。「特別講義」はディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に、「コンプリヘンシブ演習」
はディプロマ・ポリシーのＢ（思考等）、Ｃ（関心等）、Ｄ（技能）に関連する。
コース専門科目は学生が専門とする分野を決め、高度な専門知識を修得するために１年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。
「特別研究」は、修士論文作成のために、各コースにおいて特色のある研究課題について指導するために配置し、すべてのディプロマ・ポリシーに関連する。

＜自然科学専攻博士課程（後期）のカリキュラム・ポリシー＞

自然科学専攻博士課程（後期）は、数理科学、生態環境科学、生命科学、宇宙地球科学、物質科学の 5 つの専門分野を置き、ディプロマ・ポリシーに基づき、以下の科目区分を配置する。
・研究科共通科目：両専攻共通に配置
・ゼミナール：博士論文作成のための研究指導を演習形式で行う
・特別研究：博士論文作成のための研究指導を実習形式で行う
上記の研究科共通科目のうち、「博士キャリアデザインⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」は、博士論文研
究、あるいは大学院で修得した知識等が社会でどのように活かされるのかについて民間企業や公的機関などにおいて企業実習することによって学ぶ。博士論文の作成に活かすため
１年次と２年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＢ（思考等）、Ｃ（関心等）、Ｄ（技能）に関連する。「博士学術プレゼンテーション」と「博士インターナショナルキャリア」は、研究成果を、それぞれ、国内と国外において発表するための技術を修得するために 2 年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＤ（技能）に関連する。
「特別講義」は、最先端の専門知識の修得のために配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。「ゼミナール」と「特別研究」は、博士論文作成のために、専門分野ごとに特色のある研究課題について指導するために配置し、すべてのディプロマ・ポリシーに関連する。

＜システム科学専攻 修士課程のカリキュラム・ポリシー＞-21-

システム科学専攻修士課程は、化学・生体システムコース、機械システムコース、電子工学コース、建築学コース、情報システムコースの 5 つのコースを置き、ディプロマ・ポリシーに基づき、以下の科目区分を配置する。
・専攻共通科目（共通基礎科目）：システム科学を広く学ぶため専攻において配置
・専攻共通科目（共通専門科目）：システム科学分野を構成する基礎的分野の観点から、演
習形式により知識を深めるため専攻において配置
・コース専門科目：専門性を深めるためにコースごとに配置
・特別研究：修士論文作成のための研究指導を行う
上記の専攻共通科目（共通基礎科目）はシステム科学の一通りの分野を修得するために１年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。専攻共通科目（共通専門科目）は、システム科学分野を構成する基礎的分野である化学、工業、情報という観点から、ポスターや口頭での発表等の資料作成やプレゼンテーションに必要な知識と能力を高める「コンプリヘンシブ演習」を配置して複数教員で指導する。これらはディプロマ・ポリシーのＢ（思考等）、Ｃ（関心等）、Ｄ（技能）に関連する。
コース専門科目は学生が専門とする分野を決め、高度な専門知識を修得するために１年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。
「特別研究」は、修士論文作成のために、各コースにおいて特色のある研究課題について指導するために配置し、すべてのディプロマ・ポリシーに関連する。

＜システム科学専攻 博士課程（後期）のカリキュラム・ポリシー＞
システム科学専攻博士課程（後期）は、化学・生体システム、機械システム、電子工学、
建築学、情報システムの 5 つの専門分野を置き、ディプロマ・ポリシーにしたがって、以下の科目区分を配置する。
・研究科共通科目：両専攻共通に配置
・ゼミナール：博士論文作成のための研究指導を演習形式で行う
・特別研究：博士論文作成のための研究指導を実習形式で行う
上記の研究科共通科目のうち、「博士キャリアデザインⅠ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」は、博士論文研
究、あるいは大学院で修得した知識等が社会でどのように活かされるのかについて民間企業や公的機関などにおいて企業実習することによって学び、博士論文の作成に活かすため
１年次と２年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＢ（思考等）、Ｃ（関心等）、Ｄ（技能）に関連する。「博士学術プレゼンテーション」と「博士インターナショナルキャリア」は、研究成果を、それぞれ、国内と国外において発表するための技術を修得するために 2 年次に配置し、ディプロマ・ポリシーのＤ（技能）に関連する。

-22-

「特別講義」は、最先端の専門知識の修得のために配置し、ディプロマ・ポリシーのＡ（知識等）に関連する。「ゼミナール」と「特別研究」は、博士論文作成のために、専門分野ごとに特色のある研究課題について指導するために配置し、すべてのディプロマ・ポリシーに関連する。

３．ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーとの相関性
本学において開講する科目は全て、科目分類、学修の段階や順序、教育課程の体系性を明示している。さらに、カリキュラムチェックリスト【資料 1】を作成し、ディプロマ・ポリ
シーとカリキュラム・ポリシーの相関性を確証している。具体的には、ディプロマ・ポリシ
ーにあるＡ．知識・理解、Ｂ．思考・判断・表現、Ｃ．関心・意欲・態度、及びＤ．技能それぞれに関連する科目が、学年進行に応じて適切に配置されている。また、カリキュラムツ
リー【資料 2-1～資料 2-4】で、学修の段階や順序が俯瞰できるよう、図示している。
本研究科の教育課程については、以上のとおり、カリキュラムチェックリスト、カリキュ
ラムツリーを整備することによって体系性、学びの順次性を担保している。さらに、「学位論文審査基準」【資料 3】に基づき、学位論文を適切に審査するとともに、大学院生の自己評価結果（修了時アンケート）、修了予定学生からの教育課程に対する意見、就職先企業への就業力アンケート結果など）を定めて、学習成果の測定結果を活用し、継続的な教育改善を図っている。

４．理工学分野に関する基礎的素養の涵養
本研究科は、自らの専門分野を俯瞰する能力を養い、社会の諸課題解決に貢献しうる人材を育成するため１研究科の中で、幅広い分野について基礎から応用までの知識の修得とその理解、高い専門性を身につけることを目的とする。このために、学生が自ら課題を見つけ、考え、その課題に挑むプロセスを重視しており、可能な限り各々の興味や関心を考慮した科目の選択を可能とする。一方、各コースの専門知識を身につけるため、コース専門科目で基礎的素養を涵養する。

Ⅴ．教育方法、履修指導、研究指導の方法及び修了要件
１．教育方法
理工学研究科の教育研究上の目的、人材養成の目的及び学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）をふまえ、自然科学専攻、システム科学専攻においては、学生の専門分野を鑑みて、指導教員１（研究指導教員）と指導教員２（研究指導教員または研究指導補助教員）の複数指導体制とし、教員が協働して学生を教育・研究する。本研究科に特徴的なカリキュラムと-23-

して、修士課程および博士課程(後期)の研究科共通科目に企業体験や国内外での学会発表を通じた演習や実習科目を配置し、社会性、国際性、汎用的能力を養成する。修士課程の専
攻共通科目において、自然科学専攻では専門共通性の高い講義科目の履修、システム科学専
攻では技術英語表現や倫理規範の履修といった、専攻ごとに特徴のある教育を行う。さらにコンプリヘンシブ演習科目では、専門分野や修士論文に関わる演習により調査・分析能力を身につけさせ、自らの調査・研究結果を発表するとともにディスカッションに参加させることによってプレゼンテーション等の研究活動能力を醸成させる。修士課程では「特別研究」
において、修士論文の作成に必要な専門知識と技能について研究指導する。博士課程(後期)では「特別研究」と「ゼミナール」において、博士論文作成に必要な高度かつ最先端の専門知識と技能について研究指導する。
修士課程および博士課程(後期)の自然科学専攻およびシステム科学専攻の選択科目の履修については、それぞれの課程・専攻で養成する人材像に即した履修モデル【資料 4】を示
し､学生のスムーズな履修計画の立案を促す。また、カリキュラムチェックリスト【資料 1】
により、各科目とディプロマ・ポリシーとの関連性を学生に示している。また、カリキュラ
ムの年次進行や授業科目間のつながり、授業科目とディプロマ・ポリシーの達成との関係などをカリキュラムツリー【資料 2-1～資料 2-4】で体系的に明示している。
本研究科では、教育・研究指導が有効に機能していることを点検するため、【資料 5】に示す教育点検システムを構築する。まず、現在全学レベルで実施している授業アンケートと研究指導計画書ならびに研究活動実績調査を活用する。これらの集計データは、指導教員１、指導教員２とも連携をとりながら研究科内ＦＤ委員会（研究科長と専攻長）とカリキュラム
検討ワーキンググループ（専攻長とコース代表）において分析し、研究科委員会に分析結果を報告するとともに必要な提言を行う。これらの内容は、コース代表を通じて研究科全教員に情報共有する。また、全学レベルでカリキュラム・コンサルティング（学生によるカリキ
ュラムの評価）を実施し、修学や研究活動にフィードバックさせ、学生の研究意欲と満足度の向上をめざす。

２．履修指導＜修士課程＞
各学期の初めに履修についての説明会、いわゆるオリエンテーションを開催して本研究科の教育理念を周知する。その上で、指導教員は学生の要望を踏まえ、履修モデル【資料 4】を参考に受講科目選択等の指導にあたる。特に研究科共通科目は企業等での実務体験や国内外において研究発表するための技術を修得するもので、１年次と２年次に配置し、大学院修了後に向けたキャリア形成を学生と十分に相談した上、受講指導する。修士 2 年間の各期-24-

には、専門分野に適したコンプリヘンシブ演習科目Ⅰ〜Ⅳを選択して履修させる。さらに、必修科目である特別研究Ⅰ〜Ⅳを修士 2 年間の各期に履修させ、研究指導を受けながら研
究課題について具体的に研究を進め、修士論文を作成させる。なお、研究科内の他専攻の専
攻共通科目およびコース専門科目を履修して単位を取得した場合、そのうち自然科学専攻
では 3 単位までを、システム科学専攻では 4 単位までを修了要件を満たす単位として認める。ただし、指導教員の推薦ないしは承認によって履修することを条件とする。
以上の履修過程において厳格な評価と単位の実質化を図るために、シラバスには授業及び研究指導の到達目標を明示し、そのための内容、方法の他に、成績評価基準を示すことで成績評価の客観性及び厳格性を確保する。
「岡山理科大学成績評価に関する規程」【資料 6】
を制定し、多面的な評価方法の実施や、達成目標に対する達成度で評点の基準を定めている。
成績に疑義がある場合の申立てや、成績評価エビデンスの保存期間についても本規程に規定し、大学院においてもこれを準用する。これにより成績評価及び単位認定の厳格性を確保し、学位の質を担保している。各学期での成績は指導教員１に通知されるので、指導教員２と確認の上、綿密な履修指導を実施することを計画している。

＜博士課程（後期）＞
各学期の初めにオリエンテーションを開催して本研究科の教育理念を周知する。その上で、指導教員は学生の要望を踏まえ、履修モデルを参考に受講科目選択等の指導にあたる。
特に研究科共通科目は企業等での実務体験や国内外において研究発表するための技術を修得するもので、１〜２年次に配置し、大学院修了後に向けたキャリア形成を学生と十分に相談した上、受講指導する。「特別講義」は学外教員による先端トピックス紹介であり、研究の専門に合わせて受講指導する。必修科目である「特別研究Ⅰ〜Ⅲ」（通年）と「ゼミナー
ルⅠ〜Ⅲ」（通年）を博士 3 年間各学年で履修により、研究指導を受けながら研究課題について具体的に研究を進め、博士論文を作成させる。

３．研究指導本研究科における修士課程および博士課程（後期）の研究指導は、各学生に対して指導教
員１（研究指導教員）と指導教員２（研究指導教員または研究指導補助教員）の 2 名の教員により行う。指導教員は 2 年間または 3 年間を通して修学・研究の進捗状況を把握し適宜助言するとともに、修士論文または博士論文作成の指導にあたる。
＜修士課程＞
本研究科修士課程の入学から修了までの指導スケジュールを【資料 7】に示す。各学期のオリエンテーションでは、講義時間割の作成、およびディプロマ・ポリシーと学位論文審査-25-

基準を学生に確認させる。1 年次の学生には、研究成果の信頼性を確保するために、研究倫
理に関する基本的な知識を APRIN ｅラーニングプログラムの受講により習得させる。また、各年次の年度当初には、指導教員が学生と十分協議・指導を行い、「研究指導計画書（修士課程）」【資料 8-1】を作成する。
修士 2 年間の各学期に開講される「コンプリヘンシブ演習Ⅰ〜Ⅳ」の受講により、専門分野や修士論文に関わる調査・解析能力やプレゼンテーション能力を身につける。１年次の秋
学期には、コースごとに修士論文の中間発表会（口頭発表）を実施し、コース内教員の多方面からの指導を行い、正確性と客観性が担保された高い水準の修士論文の完成を促す。また、指導教員は「研究指導計画書」を参考に、進捗状況を把握し、適切な助言を与える。毎年度末には「大学院生研究活動（実績調査）」【資料 8-2】を実施し、大学院生の研究活動の状
況の報告を求める。
本研究科では修士論文を厳格に審査することで学位の質を確保する。修士論文が提出された後、研究科委員会で審査委員（主査１名及び副査１名以上）を選出する。その後、コー
スごとに修士論文発表会を公開で実施し、最終試験として研究内容や発表態度をコース全教員によるルーブリック評価で多角的に審査する。審査の結果に基づき、審査委員は「修士論文審査・最終試験結果報告書」【資料 9】を作成し、研究科委員会で可否を審議する。修
士論文審査の基準として評価項目と評価基準、審査体制及び審査方法を「理工学研究科学位
論文審査基準」【資料 3】に示す。

＜博士課程（後期）＞本研究科博士課程（後期）の入学から修了までの指導スケジュールを【資料 10】に示す。
各学期のオリエンテーションでは、ディプロマ・ポリシーと学位論文審査基準を学生に確認させる。これまで研究倫理に関する教育を受けていない学生に、APRINｅラーニングプログ
ラムを受講、習得させる。また、各年次の年度当初には、指導教員が学生と十分協議・指導を行い、「研究指導計画書（博士課程）」【資料 11】を作成する。１年次と 2 年次の秋学期には、博士論文の中間発表会（口頭発表）を実施し、多方面の教員からの指導を受けるとともに、指導教員は「研究指導計画書」を参考に進捗状況を把握し、適切な助言を与える。毎
年度末には、学会発表や論文発表等を「大学院生研究活動（実績調査）」【資料 8-2】として報告し、学生自身が自らの研究活動状況を確認する。
本研究科では博士論文を厳格に審査することで学位の質を確保する。まず、3 年次秋学期
初めに、研究が博士論文を提出するレベルにまで到達しているかどうかを判断するための予備審査委員会を設置し、後述の審査委員会と同じ基準で主査及び副査を決定する。１回以上の「予備審査委員会」【資料 12-1】を開催し、基準を満たしていると判断された後、博士-26-

論文を作成し提出する。続いて、審査委員会を設置し、主査１名及び副査２名以上を決定するが、これ以外に本研究科では必ず学外の研究者を副査として加えることにしている。公聴会と審査会・最終試験の後、審査委員会は「博士論文審査報告書」【資料 13-1】と「最終試験結果報告書」【資料 13-2】を作成し、研究指導教員を構成員とする研究科委員会で可否を審議する。博士論文審査の基準として評価項目と評価基準、審査体制及び審査方法を「理工学研究科学位論文審査基準」【資料 3】に示す。

４．課程修了の要件＜修士課程＞（１）修業年限修士課程の修業年限は 2 年とする。ただし、後述する「岡山理科大学大学院長期履修学生規程」【資料 14】に基づく長期履修制度を適用する場合はその限りではない。

（２）単位取得数
修了に必要な単位数を 32 単位以上とし、以下のとおり、単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上で、修士論文の審査及び最終試験に合格すること。
（各専攻共通）●研究科共通科目：1 単位以上
●特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ：各 3 単位、合計 12 単位は必修（自然科学専攻）●専攻共通科目
・共通基礎科目：6 単位以上
・共通専門科目：「コンプリヘンシブ数学演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」（6 単位）あるいは「コンプリヘンシブ理科演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」（6 単位）のいずれかを修得すること。
●コース専門科目：所属コースの科目を 6 単位以上（システム科学専攻）●専攻共通科目
・共通基礎科目：6 単位以上
・共通専門科目：「コンプリヘンシブ化学システム演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」（4 単位）「コンプリヘンシブ工業システム演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」（4 単位）、「コンプリヘンシブ
情報システム演習Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」（4 単位）のいずれかを修得すること。
●コース専門科目：所属コースの科目を 8 単位以上

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＜博士課程（後期）＞（１）修業年限
博士課程（後期）の修業年限は 3 年とする。ただし、後述する「岡山理科大学大学院長期履修学生規程」【資料 14】に基づく長期履修制度を適用する場合はその限りではない。
（２）単位取得数
修了に必要な単位数を 20 単位以上とし、以下のとおり、単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上で、博士学位論文の審査および最終試験に合格すること。
（各専攻共通）⬤研究科共通科目：2 単位以上
⬤特別研究：「特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」合計 15 単位ゼミナール：「ゼミナール」3 単位５．学位論文審査体制、学位論文に係る評価の基準の公表方法
本研究科においては、「岡山理科大学学位規程」【資料 15】に定められた修士および博士の学位審査における審査委員の体制及び審査方法に則り、審査を行う。また、学位授与の方
針（ディプロマ・ポリシー）、論文の評価の観点を明記した学位論文審査基準【資料 3】を定め、『大学院要覧』に掲載して学生に明示する。

＜修士課程＞
修士論文の審査は研究科委員会で選出された審査委員が行う。審査委員は当該専攻に所属する主査１名（研究指導教員）及び副査１名以上（研究指導教員または研究指導補助教員）を充てる。修士論文発表会として最終試験（口頭試問）を行い、研究成果の学術的価
値、研究発表の質、質疑応答への対応等についてルーブリック評価を行い、学位論文審査
基準やディプロマ・ポリシーへの適合性を多角的に審査する。修士論文審査及び最終試験の結果は、審査委員が修士論文審査・最終試験結果報告書【資料 9】に取りまとめ、その可否は研究科委員会において審議し、学長が決定する。なお、修士論文は、本学の図書館で保管し、閲覧希望者に公開するものとする。

＜博士課程（後期）＞
本研究科では、博士論文提出前に予備審査委員会【資料 12-1】を設置し、研究が博士論文を提出するレベルにまで到達しているかどうかを判断する。予備審査委員会の委員として、後述の審査委員会と同じ基準で主査及び副査を決定する。予備審査委員会は審査の結果
を予備審査委員会報告書【資料 12-2】として研究科に提出する。当該学生の博士論文審査-28-

は研究科委員会で選出された審査委員会が行う。審査委員は当該専攻所属の研究指導教員
１名を主査、当該専攻所属の研究指導教員２名を副査に充てる。これ以外に、本研究科では副査として必ず学外の研究者を加えることとしている。最終試験（口頭試問）は公聴会として公開で実施し、学位論文審査基準やディプロマ・ポリシーへの適合性を厳密に審査する。
博士論文審査及び最終試験の結果は、審査委員会が博士論文審査報告書【資料 13-1】および最終試験結果報告書【資料 13-2】に取りまとめ、その可否は研究科委員会において審議し、学長が決定する。本学では、博士論文の全文、論文の要旨、および論文審査の要旨をイ
ンターネットの利用により公表することにしている。

６．研究活動の単位認定
修士論文の作成に関連する研究活動は「特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」として１年次春学期から 2 年次秋学期までの 4 学期に開講し、それぞれ 3 単位で合計 12 単位を認定する。各学期の開講時間は毎週 6 時間×15 週＝90 時間となる。実験・実習科目のため、学則に基づき 30
時間で 1 単位の換算を行うと、「特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ、Ⅳ」はそれぞれ 3 単位となることから開講時間数に対する設定単位数は妥当であるといえる。
博士論文の作成に関連する研究活動は「特別研究」と「ゼミナール」として行われる。
「特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」はそれぞれ１年次から 3 年次に開講する通年科目で、5 単位ずつ合計 15
単位を認定する。各年の開講時間は毎週 5 時間×30 週＝150 時間となる。実験・実習科目のため、学則に基づき 30 時間で 1 単位の換算を行うと、「特別研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」はそれぞれ５単位となることから開講時間数に対する設定単位数は妥当であるといえる。
「ゼミナール
Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」はそれぞれ１年次から 3 年次に開講する通年科目で、１単位ずつ合計 3 単位を認定する。各年の開講時間は毎週 1 時間×30 週＝30 時間となる。演習科目のため、学則に基づき 30 時間で 1 単位の換算を行うと、「ゼミナールⅠ、Ⅱ、Ⅲ」はそれぞれ 1 単位となることから開講時間数に対する設定単位数は妥当であるといえる。

７．研究の倫理審査体制
本学では、教員のみならず大学院生、学部生を研究者と位置付け、「岡山理科大学における研究者の行動規範」【資料 16-1】を定めて研究者として行動する際の規範を大学院生に示している。また、研究者の不正行為を防止し、発生した場合に適切に対処するため「岡山理科大学研究活動における不正行為の防止及び対応に関する規程」「岡山理科大学研究活動の不正行為・研究費の不正使用の防止に関する責任体制図」「岡山理科大学研究活動の不正行為告発時の対応に関する体制図」【資料 16-2】を整備している。入学時の大学院新入生
オリエンテーションにおいて学生にこれらを周知徹底し、さらに APRIN ｅラーニングプロ-29-

グラムによる研究倫理教育の受講を義務づけている【資料 17】。在学生に対しても、オリ
エンテーションの際に規程等の遵守を喚起する。

Ⅵ．基礎となる学部、修士課程との関係
本研究科修士課程は、理学部、工学部、情報理工学部、生命科学部、及び生物地球学部
を基礎とする。各専攻の「専攻共通科目（共通基礎科目）」は各分野コースで特徴的かつ基礎的な内容で学部において学んだことをより深める科目からなっている。またコース専
門科目は、それぞれ学部学科における専門領域をより専門的、高度化したものである。博
士課程（後期）は理工学研究科修士課程を基礎しており、修士課程各専攻の学びをさらに究めていく教育システムとなっている。
このように本研究科は、基礎となる学部、及び修士課程における教育研究のさらなる高度化をめざし、関連した学問分野の枠にとらわれずに集合させたものであり、学士課程から修士課程へ、修士課程から博士課程（後期）への教育課程及び教員構成の一貫性・連携が十分に図られている。基礎となる学部、修士課程との関係図を【資料18】に示す。

Ⅶ．取得可能な資格
理工学研究科自然科学専攻修士課程においては、教育課程を履修することで次の資格が取得可能である。
・中学校教諭専修免許状(数学、理科）・高等学校教諭専修免許状（数学、理科）
国家資格で、修了要件単位に含まれる科目の履修のみで取得可能だが、資格取得が修了の必須条件ではない。
同じく、システム科学専攻修士課程においては、教育課程を履修することで次の資格が取得可能である。
・中学校教諭専修免許状(理科、技術）・高等学校教諭専修免許状（理科、工業）国家資格で、修了要件単位に含まれる科目の履修のみで取得可能だが、資格取得が修了の必須条件ではない。

Ⅷ．入学者選抜の概要
１．入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）＜理工学研究科修士課程のアドミッション・ポリシー＞
理工学研究科修士課程では、学理の探究、自然の理解、テクノロジーと情報科学の複合的探究という科学技術に必要な高度な知識と技能を修得し、自然や社会との調和に配慮-30-

し得る能力を備えた高度な専門知識を有し社会に貢献できる人材を養成することを目指しています。そのために、学士課程における専門知識を修得し実践する能力を有する学生に、より高度な教育・研究の場を提供し、高度な専門知識を身につけた人材の養成を目的に教育・研究を行います。このような観点から、理工学研究科修士課程では以下のような学生を求めています。
＜求める人物像＞
・ 学士課程相当の科学技術に関する専門的な知識と技能を身につけた人
・ 専門的な知識と技能を深め、学際性と高度な専門性を身につけたい人
・ 専門内容を他者に、発信する能力を身につけたい人
・ 高度な専門人材として、社会で貢献したい人＜学んできてほしいこと＞
・ 学士課程相当の科学技術の基礎および専門知識
・ 科学技術における諸課題へ関心をもつこと
・ 学習・研究に関する自分の意欲と能力を説明すること＜入学者選抜の基本方針＞○推薦入試
・ 学士課程相当の科学技術の基礎知識の修得状況を評価します。
・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○一般入試（前期・後期）
・ 学士課程相当の科学技術の基礎および専門知識の修得状況を評価します。
・ 科学技術分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 基礎知識と専門知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○社会人特別選抜
・ 科学技術の基礎知識の修得状況を評価します。
・ 科学技術分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を、社会経験を踏まえ評価します。
○外国人留学生特別選抜
・ 科学技術の基礎知識の修得状況を評価します。
・ 科学技術に関わる日本語および英語の能力を評価します。

-31-

・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を，海外経験を踏まえ評価します。
＜理工学研究科博士課程（後期）のアドミッション・ポリシー＞
理工学研究科博士課程(後期)では、修士課程において修得した専門知識を実践する能力を有する学生に、さらに高度で最先端の教育・研究の場を提供し、自立して活動できる専門人材の養成を目指しています。各専攻で専門知識と研究能力を体系的に身につけた学生に、専門領域での先端の理論・研究を理解し、博士論文に相当する研究の方針・方法等を身につけ、研究成果を論文やレポートとしてまとめて発表することができる能力を修得させることを目指しています。
このような観点から、理工学研究科博士課程（後期）では以下のような学生を求めています。
＜求める人物像＞
・ 修士課程相当の科学技術に関する高度な専門知識と能力を身につけた人・ 先端的な専門知識と能力を身につけたい人
・ 専門内容を他者に、外国語でも発信する能力を身につけたい人
・ 自立した高度専門人材として、社会で貢献したい人＜学んできてほしいこと＞
・ 修士課程相当の科学技術の専門知識
・ 修士課程相当の研究能力
・ 学習・専門分野に関する自分の意欲と能力を説明すること＜入学者選抜の基本方針＞○一般入試
・ 修士課程相当の科学技術の専門知識の修得状況を評価します。
・ 科学技術分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○社会人特別選抜
・ 科学技術の専門知識の修得状況を評価します。
・ 科学技術分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 社会経験に基づく、高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○外国人留学生特別選抜
・ 科学技術の専門知識の修得状況を評価します。

-32-

・ 科学技術分野に関わる日本語および英語の能力を評価します。
・ 海外経験に基づく、高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。

＜自然科学専攻修士課程のアドミッション・ポリシー＞
自然科学専攻修士課程では、自然を研究対象とする分野を俯瞰し，学理の探究と自然の理解に関わる高度な専門的な知識や能力を身につけ、社会の課題に関心を持ち、解決しようとする意欲を涵養し、専門分野で活躍できる研究者、あるいは、広く社会で活躍できる高度専門職業人を養成することを目指しています。そのために学士課程における専門知識を修得し実践する能力を有する学生に、より高度な教育・研究の場を提供し、高度な専門知識を身につけた人材の養成を目的に教育・研究を行います。このような観点から、自然科学専攻修士課程では以下のような学生を求めています。
＜求める人物像＞
・ 学士課程相当の自然科学に関する専門的な知識と技能を身につけた人
・ 専門的な知識と技能を深め、学際性と高度な専門性を身につけたい人
・ 専門内容を他者に、発信する能力を身につけたい人
・ 高度な専門人材として、社会で貢献したい人＜学んできてほしいこと＞
・ 学士課程相当の自然科学の基礎および専門知識
・ 自然科学における諸課題へ関心をもつこと
・ 学習・研究に関する自分の意欲と能力を説明すること＜入学者選抜の基本方針＞○推薦入試
・ 学士課程相当の自然科学の基礎知識の修得状況を評価します。
・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○一般入試（前期・後期）
・ 学士課程相当の自然科学の基礎および専門知識の修得状況を評価します。
・ 自然科学分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 基礎知識と専門知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○社会人特別選抜-33-

・ 自然科学の基礎知識の修得状況を評価します。
・ 自然科学分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を、社会経験を踏まえ評価します。
○外国人留学生特別選抜
・ 自然科学の基礎知識の修得状況を評価します。
・ 自然科学分野に関わる日本語および英語の能力を評価します。
・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を，海外経験を踏まえ評価します。
＜自然科学専攻博士課程（後期）のアドミッション・ポリシー＞
自然科学専攻博士課程（後期）では、修士課程において修得した専門知識を実践する能力を有する学生に、さらに高度で最先端の教育・研究の場を提供し、自立して活動できる専門人材の養成を目指しています。各専攻で専門知識と研究能力を体系的に身につけた学生に、専門領域での先端の理論・研究を理解し、博士論文に相当する研究の方針・方法等を身につけ、研究成果を論文やレポートとしてまとめて発表することができる能力を修得させることを目指しています。
このような観点から、自然科学専攻博士課程（後期）では以下のような学生を求めています。
＜求める人物像＞
・ 修士課程相当の自然科学に関する高度な専門知識と能力を身につけた人・ 先端的な専門知識と能力を身につけたい人
・ 専門内容を他者に、外国語でも発信する能力を身につけたい人
・ 自立した高度専門人材として、社会で貢献したい人＜学んできてほしいこと＞
・ 修士課程相当の自然科学の専門知識
・ 修士課程相当の研究能力
・ 学習・専門分野に関する自分の意欲と能力を説明すること＜入学者選抜の基本方針＞○一般入試
・ 修士課程相当の自然科学の専門知識の修得状況を評価します。
・ 自然科学分野に関わる英語の能力を評価します。

-34-

・ 高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○社会人特別選抜
・ 自然科学の専門知識の修得状況を評価します。
・ 自然科学分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 社会経験に基づく、高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○外国人留学生特別選抜
・ 自然科学の専門知識の修得状況を評価します。
・ 自然科学分野に関わる日本語および英語の能力を評価します。
・ 海外経験に基づく、高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。

＜システム科学専攻修士課程のアドミッション・ポリシー＞
システム科学専攻修士課程では、システム科学に関わる高度な専門知識と技能を身につけ、社会の課題に関心を持ち、解決しようとする意欲を涵養し、専門分野で活躍できる研究者、あるいは、広く社会で活躍できる高度専門職業人を養成することを目指しています。そのために学士課程における専門知識を修得し実践する能力を有する学生に、より高度な教育・研究の場を提供し、高度な専門知識を身につけた人材の養成を目的に教育・研究を行います。このような観点から、システム科学専攻修士課程では以下のような学生を求めています。
＜求める人物像＞
・ 学士課程相当のシステム科学に関する専門的な知識と技能を身につけた人
・ 専門的な知識と技能を深め、学際性と高度な専門性を身につけたい人
・ 専門内容を他者に、発信する能力を身につけたい人
・ 高度な専門人材として、社会で貢献したい人＜学んできてほしいこと＞
・ 学士課程相当のシステム科学の基礎および専門知識
・ システム科学における諸課題へ関心をもつこと
・ 学習・研究に関する自分の意欲と能力を説明すること＜入学者選抜の基本方針＞○推薦入試
・ 学士課程相当のシステム科学の基礎知識の修得状況を評価します。

-35-

・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○一般入試（前期・後期）
・ 学士課程相当のシステム科学の基礎および専門知識の修得状況を評価します。
・ システム科学分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 基礎知識と専門知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○社会人特別選抜
・ システム科学の基礎知識の修得状況を評価します。
・ システム科学分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を、社会経験を踏まえ評価します。
○外国人留学生特別選抜
・ システム科学の基礎知識の修得状況を評価します。
・ システム科学分野に関する日本語および英語の能力を評価します。
・ 基礎知識を使いこなす能力を評価します。
・ 学習・研究に関する意欲と能力を，海外経験を踏まえ評価します。

＜システム科学博士課程（後期）のアドミッション・ポリシー＞
システム科学専攻博士課程(後期)では，修士課程において修得した専門知識を実践する能力を有する学生に、さらに高度で最先端の教育・研究の場を提供し、自立して活動できる専門人材の養成を目指しています。各専攻で専門知識と研究能力を体系的に身につけた学生に、専門領域での先端の理論・研究を理解し，博士論文に相当する研究の方
針・方法等を身につけ、研究成果を論文やレポートとしてまとめて発表することができる能力を修得させることを目指しています。
このような観点から、システム科学専攻博士課程（後期）では以下のような学生を求めています。
＜求める人物像＞
・ 修士課程相当のシステム科学に関する高度な専門知識と能力を身につけた人・ 先端的な専門知識と能力を身につけたい人
・ 専門内容を他者に、外国語でも発信する能力を身につけたい人
・ 自立した高度専門人材として、社会で貢献したい人-36-

＜学んできてほしいこと＞
・ 修士課程相当のシステム科学の専門知識
・ 修士課程相当の研究能力
・ 学習・専門分野に関する自分の意欲と能力を説明すること＜入学者選抜の基本方針＞○一般入試
・ 修士課程相当のシステム科学の専門知識の修得状況を評価します。
・ システム科学分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○社会人特別選抜
・ システム科学の専門知識の修得状況を評価します。
・ システム科学分野に関わる英語の能力を評価します。
・ 社会経験に基づく、高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。
○外国人留学生特別選抜
・ システム科学の専門知識の修得状況を評価します。
・ システム科学分野に関わる日本語および英語の能力を評価します。
・ 海外経験に基づく、高度で専門的な学習・研究に関する意欲と能力を評価します。

２．入学者選抜の基本方針＜修士課程＞
修士課程の出願資格は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
■推薦入試① 大学を卒業した者、及び入学の前年度までに卒業見込みの者② 学校教育法第 104 条第 7 項の規定により学士の学位を授与された者、及び入学の前年度までに授与される見込みの者③ 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者、及び入学の前年度までに修了見込みの者④ 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当
該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者、及び入学の前年度までに修了見
込みの者

-37-

⑤ 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。
）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者⑥ 専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基
準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定したものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者⑦ 文部科学大臣の指定した者（昭和 28 年文部省告示第 5 号）
⑧ 学校教育法第 102 条第 2 項の規程により他の大学院に入学した者であって、本大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者⑨ 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22 歳に達した者■一般入試① 大学を卒業した者、及び入学の前年度までに卒業見込みの者② 学校教育法第 104 条第 7 項の規定により学士の学位を授与された者、及び入学の前年度までに授与される見込みの者③ 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者、及び入学の前年度までに修了見込みの者④ 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当
該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者、及び入学の前年度までに修了見込みの者⑤ 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者⑥ 専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基
準を満たすものに限る）で文部科学大臣が別に指定したものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者⑦ 文部科学大臣の指定した者（昭和 28 年文部省告示第 5 号）
⑧ 学校教育法第 102 条第 2 項の規程により他の大学院に入学した者であって、本大学院において、大学院における教育を受けるにふさわしい学力があると認めた者⑨ 本大学院において、個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22 歳に達した者-38-

⑩ 大学に 3 年以上在籍した者（これに準ずる者として文部科学大臣が定める者を含む）であって、大学在籍中に、本大学院の定める単位を優秀な成績で修得したと認めた者■社会人特別選抜
上記の出願資格のいずれかに該当する者で、社会人経験 3 年以上を有する者を対象とする。ただし、受験時に正規職員として勤務し、入学後もその身分を有し、所属長より許可を受けた者は、社会人の経験年数は問わない。
■外国人留学生特別選抜［日本国籍を有しない者で以下のいずれかに該当するもの］① 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者、及び入学の前年度までに修了見込みの者② 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当
該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者、及び入学の前年度までに修了見込みの者③ 我が国において、外国の大学の課程（その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。）を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者＜博士課程(後期)＞博士課程（後期）の出願資格は、次の各号のいずれかに該当する者とする。
■一般入試① 修士の学位または専門職学位を有する者、及び入学の前年度に学位取得見込みの者② 外国において、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、及び入学の前年度に取得見込みの者③ 外国の大学が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、及び入学する前年度に取得見込みの者。
④ 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者⑤ 国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者、及び入学の前年度に取得する見込みの者⑥ 文部科学大臣の指定した者（平成元年文部省告示第 118 号）⑦ 本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する-39-

者と同等以上の学力があると認めた者で、24 歳に達した者■社会人特別選抜
上記の出願資格のいずれかに該当する者で、社会人経験 3 年以上を有する者を対象とする。ただし、受験時に正規職員として勤務し、入学後もその身分を有し、所属長より許可を受けた者は、社会人の経験年数は問わない。
■外国人留学生特別選抜［日本国籍を有しない者で以下のいずれかに該当するもの］① 外国において、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、及び入学の前年度に取得見込みの者② 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者、及び入学の前年度に取得見込みの者③ 我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位または専門職学位に相当する学位を授与された者④ 本大学院において、個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24 歳に達した者

３．入学者の選抜方法＜修士課程＞
本研究科修士課程の入学者選抜の方法は、表 8～表 11 の区分とし、推薦入試、一般入試、社会人特別選抜、外国人留学生特別選抜を春入学あるいは秋入学として実施する計画である。春入学において一般入試は、受験希望者に時期の異なる複数の受験機会を提供するために前期（8 月）と後期（2 月）日程の 2 回実施する。
（表８）修士課程募集人員（春入学）
募集人員
推薦入試

一般入試

社会人特別選抜

外国人留学生特別選抜

自然科学専攻

70 名

若干名

若干名

システム科学専攻

60 名

若干名

若干名

社会人特別選抜

外国人留学生特別選抜

若干名

若干名

（表９）修士課程募集人員（秋入学）
募集人員
推薦入試
自然科学専攻

一般入試
若干名

-40-

システム科学専攻

若干名

若干名

若干名

（表 10）修士課程の入学者選抜の方式と選考方法（春入学）
入学者選抜の方式
推薦入試

選考方法
推薦入試

書類審査

一般（前期（8 月））

専門科目，英語，口頭試問

一般（後期（2 月））

専門科目，英語，口頭試問

一般入試

社会人特別選抜
社会人特別選抜

専門科目，英語，口頭試問（前期（8 月））社会人特別選抜

専門科目，英語，口頭試問（後期（2 月））
外国人留学生
外国人留学生特別選抜

書類審査，口頭試問，筆記試験

特別選抜（I 期）
外国人留学生

書類審査，口頭試問，筆記試験

特別選抜（Ⅱ期）（表 11）修士課程の入学者選抜の方式と選考方法（秋入学）
入学者選抜の方式

選考方法

推薦入試

推薦入試

書類審査

一般入試

一般（8 月）専門科目，英語，口頭試問

社会人特別選抜

社会人特別選抜

専門科目，英語，口頭試問（8 月）
外国人留学生

外国人留学生特別選抜

書類審査，口頭試問，筆記試験

特別選抜（I 期）
外国人留学生

書類審査，口頭試問，筆記試験

特別選抜（Ⅱ期）

選抜方法は、本研究科の教育を受けるにふさわしい能力と適性を備えた人材を適正に判断するために、推薦入試では、推薦条件に照らし、所属大学からの推薦及び学部在籍時の成績（GPA）に基づき選抜する。一般入試においては、専門科目、英語、口頭試問により評価する。社会人特別選抜においては、専門科目、英語、口頭試問を実施する。ここでいう社会人は、3 年以上の社会人経験を有する者とするが、高等教育機関在学中の場合は社会人とみ-41-

なさない（ただし、受験時に正規職員として勤務し、入学後もその身分を有し、所属長より許可を受けた者は、社会人の経験年数は問わない）。また、入学前の既修得単位の認定については、大学院学則第 13 条の 3 の規定に基づき、教育研究上有益と認めるときは、学生が入学する前に大学院において修得した単位について 15 単位を超えない範囲で本大学院における授業科目の履修により修得したものと見なすことができる。ただし、他の大学院において修得した単位と併せて 20 単位を超えない範囲とする。
外国人留学生特別選抜においては、英語を免除し、書類審査、口頭試問、筆記試験による選抜方法とし、日本語で行う大学院講義が理解できる日本語能力を有しているかどうかを口頭試問により確認する。また、出願時に求める書類において経費支弁者による経費支弁承諾書の提出を求め、経費支弁能力の有無について確認を行う。入学後の在籍管理については、研究室ごとに指導教員が確認している。
選考にあたっては、筆記試験による基礎的な知識は重視するが、本研究科の教育目標を踏
まえ、特に提出書類の研究計画概要における研究内容・方法に十分配慮する。

＜博士課程（後期）＞本研究科博士課程（後期）課程の入学者選抜の方法は、(表 12)～(表 15)の区分とし、
一般入試、社会人特別選抜、外国人留学生特別選抜を春入学あるいは秋入学として実施する計画である。
（表 12）博士課程（後期）の募集人員（春入学）
募集人員
一般入試

社会人特別選抜

外国人留学生特別選抜

自然科学専攻

10 名

若干名

若干名

システム科学専攻

5名

若干名

若干名

一般入試

社会人特別選抜

外国人留学生特別選抜

自然科学専攻

若干名

若干名

若干名

システム科学専攻

若干名

若干名

若干名

（表 13）博士課程（後期）の募集人員（秋入学）
募集人員（表 14）博士課程（後期）の入学者選抜の方式と選考方法（春入学）
入学者選抜の方式
一般入試

選考方法
（2 月）

筆記（英語），口頭試問-42-

社会人特別選抜（2 月）

筆記（英語），口頭試問

外国人留学生特別選抜（2 月）

書類審査，口頭試問，筆記試験（表 15）博士課程（後期）の入学者選抜の方式と選考方法（秋入学）
入学者選抜の方式

選考方法

一般入試

（8 月）

筆記（英語），口頭試問

社会人特別選抜（8 月）

筆記（英語），口頭試問

外国人留学生特別選抜

Ⅰ期（7 月）Ⅱ期（8 月）

書類審査，口頭試問，筆記試験

選抜方法は、本研究科博士課程（後期）の教育を受けるにふさわしい能力と適性を備えた人材を適正に判断するために、一般入試及び社会人特別選抜では英語の筆記試験、及び口頭試問を実施する。社会人特別選抜における社会人は、本専攻入学までに 3 年以上の社会人生活を送った者とするが、高等教育機関在学中の場合は社会人とみなさない（ただし、受験時に正規職員として勤務し、入学後もその身分を有し、所属長より許可を受けた者は、社会人の経験年数は問わない）。
外国人留学生特別選抜においては、英語を免除し、書類審査、口頭試問、筆記試験による選抜方法とし、日本語で行う大学院講義が理解できる日本語能力を有しているかどうかを口頭試問により確認する。また、出願時に求める書類において経費支弁者による経費支弁承諾書の提出を求め、経費支弁能力の有無について確認を行う。入学後の在籍管理については、研究室ごとに指導教員が確認している。
選考にあたっては、筆記試験による基礎的な知識は重視するが、本研究科の教育目標を踏
まえ、特に提出書類の研究計画概要における研究内容・方法に十分配慮する。

４．選抜体制
入学者選抜は、公正な判定を保ち、入試の透明性の確保を図るように体制を整備している。入試問題の作成は専攻長を責任者とし、専攻内問題作成者会議において綿密な打ち合
わせと出題者と出題者以外による複数チェックを行う。
入試実施においては、監督実施要項を作成し、試験監督を担当する教職員全員に対して監督者説明会を実施し、適切な試験が実施されるように教室の環境整備、電子機器の使用に関する注意、当日の問題訂正手順、緊急時の対応について周知徹底する。採点と答案の確認を専攻会議にて複数名によって行う。

-43-

合否判定においては、「岡山理科大学入学者選抜規程」を定め【資料 19】、入試広報センターによる原案作成、研究科委員会で審議し学長が決定する手順を踏み、適切な判定が行われるよう体制を整えている。

Ⅸ．教員組織の編制の考え方及び特色
１．教員配置の考え方
本研究科の教育上の目的及びディプロマ・ポリシーをふまえ、「岡山理科大学大学院理工学研究科教員組織の編制方針」を定めている【資料 20】。編制方針においては、専門領域における優れた業績と高等教育に携わる者としての深い素養を兼ね備え、かつ学会発表や論文執筆など論文作成に関わる研究指導ができる者を配置することとしている。この教員組
織の編制方針に基づき、自然科学、システム科学分野を包括的にカバーできる教員組織として、自然科学専攻では、数理科学、生態環境科学、生命科学、宇宙地球科学、物質科学の 5
つの分野の教育・研究に従事してきた学部、研究所の専任教員が兼ねる。修士課程の担当者
は教授 56 名、准教授 37 名、講師 22 名、助教 2 名の合計 117 名（内、博士 116 名）である。
このうち、研究指導教員は 115 名、研究指導補助教員は 2 名である。博士課程（後期）の担
当者は、教授 44 名、准教授 29 名、講師 5 名の合計 78 名（内、博士 78 名）である。このう
ち研究指導教員は 74 名、研究指導補助教員は 4 名である。システム科学専攻では、化学・
生体システム、機械システム、電子工学、建築学、情報システムの 5 つの分野の教育・研究に従事してきた学部、研究所の専任教員が兼ねる。修士課程の担当者は教授 44 名、准教授
20 名、講師 12 名、助教 1 名の合計 77 名（内、博士 75 名）で、研究指導教員は 75 名、研究指導補助教員が 2 名である。博士課程（後期）の担当者は、教授 39 名、准教授 18 名、講師 6 名の合計 63 名（内、博士 63 名）で、研究指導教員は 60 名、研究指導補助教員は 3 名である。

２．中心となる研究分野
本研究科自然科学専攻の中心となる研究分野は、数理科学、生態環境科学、生命科学、宇宙地球科学、および物質科学であり、システム科学専攻では、化学・生体システム、機械シ
ステム、電子工学、建築学、および情報システムである。それぞれの分野の研究に携わる教員が集合することでコースを形成し、そこで専門的な教育・研究を行うが、研究科や専攻レベルで共通の科目を設け、理工学分野を俯瞰的・体系的に学べるようにする。研究活動においても、基礎となる学問領域や研究手法がコース間や専攻間で相互に重なり合う部分も多くあり、大型装置を含めた機器や研究施設の共同利用、セミナーの共同開催を通じて、共同研究をコース内にとどまらずコース間や専攻間でも推進する体制をとる。さらに異分野融-44-

合プロジェクトの形成の機会も増すことで、研究科全体の研究レベルの向上を目指している。専任教員の研究分野および研究体制は【資料 21】のとおりである。

３．教員の年齢構成
理工学研究科の教員の年齢構成は、各課程の完成年度において、(表 16)～（表 19)のとおりの構成となっている。完成年度後の後任については理工学研究科教員組織の編制方
針、並びに岡山理科大学大学院担当教員の資格審査に関する規程に基づき適切な教員を審査の上、計画的に補充し、教員組織の継続性に空白が生じないように配慮するため、教育研究水準の維持向上及び教育研究の活性化において支障はない。
（表 16）

理工学研究科自然科学専攻（修士課程）の教員年齢構成

30～39 歳40～49 歳50～59 歳

60～64 歳

65～69 歳

合計

（定年年齢
を超える専
任教員数(内
数)）

人数

9人

38 人

39 人

24 人

7人

117 人

0人

構成比

7.7%

32.5％

33.3％

20.5％

6％

－

0%

（表 17）

理工学研究科自然科学専攻（博士課程（後期））の教員年齢構成

30～39 歳40～49 歳50～59 歳

60～64 歳

65～69 歳

合計

（定年年齢
を超える専
任教員数(内
数)）

人数

1人

24 人

27 人

17 人

9人

78 人

1人

構成比

1.3%

30.8％

34.6％

21.8％

11.5％

－

1.3%

（表 18）

理工学研究科システム科学専攻（修士課程）の教員年齢構成

30～39 歳40～49 歳50～59 歳

60～64 歳

65～69 歳

合計

（定年年齢
を超える専
任教員数(内
数)）

人数

8人

12 人

35 人

13 人

9人

77 人

3人

構成比

10.4%

15.6％

45.4％

16.9％

11.7％

－

3.9%

（表 19）

30～39 歳

理工学研究科システム科学専攻（博士課程（後期））の教員年齢構成

40～49 歳50～59 歳

60～64 歳-45-

65～69 歳

70 歳～

合計

（定年年齢
を超える専
任教員数(内
数)）

人数

3人

7人

30 人

16 人

5人

2人

63 人

4人

構成比

4.8%

11.1％

47.6％

25.4％

7.9％

3.2％

－

6.3%

定年退職年齢は、学校法人加計学園就業規則第 58 条第 2 項に基づき、教授、准教授、講師は 65 才、助教・助手は 60 歳である。ただし、平成 19 年 3 月 31 日現在在職する者が教授として定年を迎える場合は、同規則附則 15 に定める経過措置により、定年年齢は 68 才となる。(表 16)～(表 19）に示すとおり、本研究科の教員予定者のうち、自然科学専攻博士課
程（後期）1 名、システム科学専攻修士課程 3 名、システム科学専攻博士課程（後期）4 名
は完成年度までの間に定年年齢に達するため、完成年度まで再任用を行う【資料 22】。このことは令和３年度第 14 回理事会（令和 4 年 3 月 29 日開催）において承認されている。

４．教員組織の改善・向上の取り組み
本学においては、後述する教育内容等の改善を図るための組織的な研修に加えて、教員組
織の改善・向上の取り組みとして、目標管理型の教員個人評価制度を実施している【資料23】。この制度において教員は自らの業務全般（教育・学生支援、研究、社会貢献、管理運
営の 4 領域）について、年度当初に領域別の目標及びエフォート率を設定し、翌年度当初に１年間の活動実績の自己点検・評価を行うとともに新たな年度の目標を設定する。過去 2 カ
年の自己点検・評価結果に対して部局長の責任のもと部局別教員個人評価実施委員会が「部
局教員個人評価」を行う。この部局による教員個人評価案に対して、全学の教員個人評価実施委員会において確認と部局間調整が行われた後、学長が最終評価を決定する。この評価結果は、教員の昇任や個人研究費の傾斜配分に反映させる。各部局の長は、評価結果に基づき教員と面談を行い、次年度に向けた指導・助言を行う。教員個人評価制度によって所属教員の業務全般に対する取り組み状況を確認するとともに、教員個人による自律的な資質向上と能力開発を促し、教員組織の継続的な改善・向上に繋げていく。

Ⅹ．施設・設備等の整備計画
１．校地、運動場等の整備計画
本学は、岡山キャンパスと今治キャンパスの2つのキャンパスを有する。
岡山キャンパスは、ＪＲ岡山駅からバスで約20分、岡山市街地を望む丘陵地（岡山市北区
理大町1番1号）に位置する。校地内は本学の緑豊かな自然環境を維持しつつ、教育研究、学
生生活にふさわしい環境にするべく整備を行っている。岡山キャンパスの校舎敷地面積-46-138,985㎡、運動場用地115,599㎡であり、校舎面積は、講義室、研究室、実験・実習室、図書館、体育館附属施設等を合わせて103,854㎡である。
今治キャンパスは、愛媛県今治市（いこいの丘1-3）に開設した獣医学部及び獣医学教育
病院を有する。校舎敷地面積45,745㎡、運動場用地8,214㎡であり、校舎面積は23,372㎡で
ある。
（表20）

岡山キャンパスと今治キャンパスにおける校地・校舎の整備状況

校地・校舎等
校地
面積

岡山
キャンパス

校舎敷地

138,985

運動場敷地
合計

校舎面積

今治
キャンパス

（単位：㎡）

合計

45,745

184,730

115,5998,214

123,813254,584

53,959308,543

103,854

23,372

127,226

両キャンパス合わせて、本学の校地面積は308,543㎡、校舎面積は127,226㎡である。

（１）校地の整備状況
本学は「ビジョン2026」において「学生の成長に主眼をおく人材育成拠点」となることを宣言しており、これを実現するため、「学生自らが進んで学修に向かう環境を整え、時代を先取りした研究と最先端の教育を可能にする教育研究環境を整備する。」を教育研究環境の整備に関する方針とし、教育・研究等の環境整備を行っている。この方針は、教職員間で共有するとともに、ビジョンに基づき様々な観点で教育研究環境を整備する際の指針となっている。本研究科においてもこの方針に基づき施設・設備を整備する。

（２）運動場の整備状況
岡山キャンパスの運動場は笹ケ瀬校地内（岡山市北区横井上大谷921-16）に設けており、学生は校舎より徒歩にて移動することができる。運動場には、体育館（3,716㎡）、グラウ
ンド、テニスコート５面、サッカー場、野球場、アーチェリー場、弓道場などの施設を整備している。これらの施設は、放課後の課外活動でも利用している。さらに、C1号館に柔道、剣道、居合道、古武道等が行えるトレーニングルーム及び学生・教職員の体力増進を目的にしたフィットネスルームを設けている。

（３）学生の休息等空地の整備状況
学生の休息スペースとして、校舎周辺の広場に学生の憩いの場を設け、ベンチやテーブルを配している。特に市街地を眺望できるスカイテラス屋上の学生広場は、開放感に満ちた休-47-

憩・交流の場となっている。屋内の自習や憩いのスペースとして、A1号館1階、A3号館１階、C1号館1階・4階・5階・7階、スカイテラス1階等にスペースを配置している。A1号館やC3号
館の学生食堂も食事時間帯以外は休息スペースとしての利用を認めている。さらにA1号館には、スチューデント・コモンズ（多目的ホール、ミーティングルーム1室、コモンルーム1室）、キャンパスショップ、レストラン、図書館（ラーニングコモンズ、図書館ラウンジを含む）を設置している。スチューデント・コモンズは学生の自立的な学修の場であると同時に、学生や教職員相互の交流・コミュニケーションを高めるスペースとなっている。学生が集い、様々な情報資源から得られる情報を用いて議論を進めるアクティブ･ラーニングを提供する施設として、課題解決能力やプレゼンテーション能力の養成を目指している。また、学生企画のワークショップや成果発表会等のイベントを行うことができる空間として、主体的な「学び」を促す仕組みや機会を提供している。

２．校舎等施設の整備計画
完成年度である令和7(2025)年度の全学の校舎面積は127,226㎡である。全教員の研究室を配置する。
本研究科完成年度における全学の講義室、演習室等の室数は、講義室82室、演習室152室、実験実習室423室、コンピュータ実習室12室、語学学習室10室であり、教育研究及び授業を行う上で充分な環境を確保している。
本研究科で使用する施設・設備の主な整備計画を以下に挙げる。
（ア）研究室（194室)及び実験実習室
研究室はA1号館3階～8階、A2号館5階～8階、A3号館3階～6階、A4号館3階～4階、A7号館
2階～3階、B1号館1階～5階、B2号館1階～4階、B3号館2階～5階、B5号館2階～5階、B6号館
1階～5階、B7号館1階～2階、B8号館2階～3階、C2号館2階、4階～7階、C3号館2階～6階、8階、C4号館2階～6階、C5号館4階～6階、C7号館2階～4階、C8号館3階～5階、C9号館1階～4階、D2号館1階～4階、6階、D3号館2階、D4号館2階～3階、アイソトープ実験施設2室配置する。なお、教員、学生の実験実習と研究の動線を考慮して研究室に隣接して実験室を各号館に配置している。

（イ）機器室
機器室はA1号館、A2号館、A3号館、A7号館、B1号館、B2号館、B5号館、B6号館、B7号館、B8号館、C2号館、C3号館、C4号館、C5号館、C6号館、C7号館、C8号館、C9号館、D1号館、D2号館、D4号館、フロンティア理工学研究所、蒜山学舎において実験室に隣接するように配置している。

（ウ）院生室【資料24】-48-

院生室は、A1号館8階に1室（37.86㎡）、A2号館7階に1室（23.67㎡）、B2号館2階に3室（48㎡1室、24㎡2室）、B5号館4階に1室（22.5㎡）、C2号館5階に1室（48.1㎡）、
7階に1室（20.25㎡）、C3号館6階に1室（48㎡）、7階に1室(24㎡)、8階に4室（24㎡3室、21.6㎡1室）、C9号館3階に1室（25.92㎡）、D2号館2階に1室(12.6㎡)、D4号館3階に1室（48㎡）を配置している。

３．図書等の資料及び図書館の整備計画
本研究科が利用する岡山キャンパスの図書館は、A1号館、A2号館、C2号館の3つの建物に分かれており、分野別に蔵書を行っている。本研究科の完成年度である令和7(2025)年度の延べ床面積は3,978㎡、閲覧席は702席（岡山キャンパスに設置する学部・研究科の収容定員の11.2％）となる。
A1号館4階の図書館には大学院生のアクティブ･ラーニングを支援するラーニングコモン
ズ、飲食可能なラウンジ、グループ学習用のセミナー室（3室）を配置し、より充実した図書館環境を提供する。
資料の検索については、蔵書検索（OPAC）・インターネット兼用端末8台を設置しており、学生用にノートパソコンを据え置きで45台、貸出用に25台整備している。電子ジャーナルや
データベースなどは、基本的に学内LANに接続しているPCであれば、図書館外からも検索可能である。
本研究科設置にあたって、新たに図書等の資料を拡充する計画はないが、これまでどおり
基礎資料の整備に努め、自然科学、医学、工学、技術、社会科学等の分野を中心に、文献資料や書籍を整備する。
該当分野関連の図書は261,499冊を所蔵しており、学術雑誌については『科学』『現代数学』『現代化学』『日本物理学会誌』『遺伝』『実験医学』『機械設計』『建築ジャーナル』など100誌の和雑誌、また洋雑誌は印刷版16誌の他、『Nature』『Science』『PNAS』『Physical
Review A-E』『Trans ASME』『The Lancet』や『Proquest SciTech Premium Collection』『Springer LINK Legacy Package』などの電子ジャーナルパッケージを含め電子版4,915誌を購読している。この他、視聴覚資料1,816点を所蔵している。
デジタルデータベースについては、全学で11タイトルを契約している。また、無償公開されているデータベース（「PubMed」など）やオンラインジャーナルの検索ツールなど38タイ
トルと合わせて計49タイトルのリストをWebで公開している。本研究科関連として検索できるデータベースとしては「MathSciNet」「SciFinder-n」「Web of Science」「J-Dream III」
「朝日新聞クロスサーチ」が利用可能である。

-49-

国立情報学研究所のNACSIS－CAT/ILLをはじめ、国立国会図書館、岡山県図書館間相互貸借システムなどを利用して、図書館間の相互貸借（ILL、Inter Library Loan）を行っている。学内からのILLの受付は、Webからの申し込みも可能としている。この他、BLDSS（TheBritish Library Document Supply Service）による文献取り寄せや、岡山県大学図書館協
議会の協定に基づく県内の他大学図書館の共同利用を通じ、教育・研究を支援する体制を整えている。

ⅩⅠ．管理運営
１．将来を見据えた中長期計画の設定
本学では、理念・目的を念頭に置き、長期的な展望を見据えた目指すべき将来像としてビジョン 2026 を平成 28(2016)年度に策定した。ビジョン 2026 は、組織全体で進むべき方向を一致させ、戦略的な組織運営を行うこと、ビジョン実現のため一体感のある改革を推進することを意図したものである。
ビジョン 2026 の作成にあたっては、ビジョンの実現に責任をもつ大学執行部に、法人の方向性との調整も重視して副理事長、法人総務部長を加えたワーキンググループを編成した。ワーキンググループではビジョンの作成と共に、ビジョンの位置づけ（図 1）、前文と 5 つの柱から成るビジョンの構成及び計画実行の期間（2017 年から 2026 年までの 10年間）などを定めた。
アクションプラン

学

大

学

園

学

の

の

の

ビ

中

ジ

使

目

期

期

ン

命

的

度
事

目

計

0

業
計

2
念

単
年

2
理

中

ョ

建

6

標

画

画

図１ 建学の理念、ビジョン、アクションプランの位置付け

ビジョン 2026 の前文においては、本学が目指すべき方向性・将来像として、「学生の成長に主眼をおく人材育成拠点」となることを宣言した。この前文を受けて「ビジョン 1：学生ひとりひとりが成長を実感できる人材育成拠点」となることを掲げ、その実現のため「ビ-50-ジョン 2：教育を支える個性的で魅力ある研究の推進」「ビジョン 3：国際性豊かな人材の輩出」「ビジョン 4：地域の課題解決や活性化への貢献」の各領域で推進すべき方向性を示
し、ビジョン 1〜4 の共通課題として「ビジョン 5：明確な方針と的確な組織マネジメントに基づく内部質保証システムの確立」を位置づけることで、5 つの「柱」を相互に関連づけた。さらに、令和 4(2022)年度より新たに 2 つの重点事項として「ビジョン 6：明確なブランド形成とその浸透」、「ビジョン７：ニューノーマルなキャンパスライフを支える DX の推進」を追加した。
このうち、管理運営に関わる方針は、「ビジョン 5：明確な方針と的確な組織マネジメン
トに基づく内部質保証システムの確立」に関連するアクションプランとして、次のとおり定め、学内構成員に周知した。

●管理運営に関わるアクションプラン
1．方針に基づくガバナンス体制の構築
方針に基づき、責任体制（ガバナンス体制）を明確にして、大学運営が適切に行われる体制を整える。
2．職員の人材育成システムの構築
大学職員育成ビジョンや各部署の目標に基づき、個々の職員の目標を明確にした上で、能力開発、評価、昇任等が連動した人材育成システムを構築する。

２．学長、役職者の権限の明確化
本学では、学長、副学長、学部長、研究科長等の職を置き、「岡山理科大学学長、副学長、学部長及び研究科長の職務規程」【資料 25】において、学長をはじめ、各々が所掌する権限と職務を明示している。また、この規程に基づき、教育担当、学生支援・国際交流担当、研究・社会連携担当、企画・評価計画担当の 4 名の副学長を置いている。さらに、全学的な組織として、教育推進機構、学生支援機構、研究・社会連携機構を設置し、機構長はそれぞれ、教育担当、学生支援・国際交流担当、研究・社会連携担当の副学長が兼務している。学長は副学長を任命する際に各副学長の職務を明確にしており、各ビジョンに基づくアクションプランの担当と連動させることで機動的に業務を執行する体制を整備している。

３．学長、役職者の選任
学長、副学長、学部長、研究科長の選任の手続きについては、選考規程に明示している。

-51-

学長の選考基準は、「学校法人加計学園大学学長選考規程」【資料 26】に「学長は、人格が高潔で学識が優れ、教育研究に関し識見を有する者で、かつ建学の理念を継承する者であり、理事会の方針に基づきリーダーシップを発揮し、責任をもって的確な大学運営を行うことができる者でなければならない。」と明示している。選考は、学長選考委員会が行うとした上で、具体的な選考手続きを同規程に定めている。
副学長は、「岡山理科大学副学長選考規程」【資料 27】に基づき、学長が適任者を指名し、理事会で決定する手続きとなっており、学長がリーダーシップを発揮するための機動的な執行部体制を整えている。
研究科長の選考基準は、「学校法人加計学園大学院研究科長選考規程【資料 28】」に、「研究科長は、学識に優れ、研究科の運営を通じて、建学の理念の実現に努める者でなければならない。」と明示している。選考は学長を委員長とする研究科長選考委員会が行うとした上で、選考委員会における選考手続きを定めている。

４．学長による意思決定と教授会の役割の明確化
本学の教育推進、学生支援、研究・社会連携、管理運営に関する全学的な審議事項の意思決定の手続きは、大学協議会の審議を経て、学長が決定することとしている。大学協議会に至るまでに、学長を議長とし、副学長、事務局長及び事務局次長で構成する学長会議、学長を議長とし、副学長、事務局長、学部長で構成する学部長等会議を経ることとしている。案件によっては、大学院委員会、研究科委員会の審議を経るものもある。全学的な審議事項に関する各会議体の役割と権限を明確にし、議長は学長又は副学長が務めることで責任体制を明確にしている。また、緊急を要する審議事項は、学長会議、学部長等会議の承認を経て学長が決定できることとしており、迅速に意思決定を行うための手続きも明確にしている。
これらの全学的な審議事項の意思決定の手続きと整合するように、全学に関わる全ての委員会の委員会規程を体系的に整備している。

５．大学と法人組織の権限と責任の明確化
学校法人全体としては、私立学校法、学校法人加計学園寄附行為に基づき、法人としての業務執行者を理事長、意思決定機関を理事会、諮問機関を評議員会とし、理事会の運営の円滑化を図るため、常任理事会を置いている。また、理事の業務執行について監査を適切に行っている。令和元(2019)年 5 月には、理事会機能を一層向上させるために外部理事の担当制を整備し、令和元(2019)年度第１回理事会において、担当を決定した。学長は、学校法人加計学園寄附行為第 8 条第 1 項第 1 号に基づく理事（この法人の設置する学校の学長及び校-52-

長のうちから理事会において選任した者）として法人運営を担うと共に、大学の代表者として教育及び研究に関する校務をつかさどっている。

６．教学面の管理運営体制
教学面の管理運営体制について、「岡山理科大学学長、副学長、学部長及び研究科長の職務規程」において、学長の権限を第 2 条に「学長は本学を代表し、教育研究並びに管理運営に関わる全ての校務をつかさどり、所属教職員を統督する。」と規定している。副学長については、同規程第 3 条において、学長の命を受け校務をつかさどるとし、研究科長は第 5 条
において、研究科に関する校務をつかさどる、と規定している。
大学院における教授会組織である研究科委員会については、大学院学則第 23 条第 1 項において、「各研究科に研究科委員会を置く」こととし、同条第 2 項で「研究科委員会は大学院担当の助教以上の教員をもって構成する」としている。
研究科委員会の役割については、同条第 3 項において学長が決定を行うにあたり研究科
委員会が意見を述べる事項として、学生の入学及び修了、学位の授与を掲げている。教育研
究に関する重要事項で、研究科委員会の意見を聴くことが必要な事項として、(1) 教育課程の編成(2) 教育、研究の組織並びに教育内容に関する事項(3) 予算並びに施設設備に関する事項(4) 学生定員並びに学生納付金に関する事項(5) 学生の表彰、懲戒及び身上に関する事項(6) 学生の厚生補導に関する事項(7) 大学院学則の改正に関する事項
を「学長裁定」に定めている。また、「岡山理科大学研究科委員会規程」において、定例の研究科委員会を毎月 1 回開催するとしている。
さらに、大学院学則第 23 条第５項において、「研究科委員会は代議員会を置くことができる。」として、規模の大きい本研究科において教授会機能を持つ研究科委員会を円滑に運営するための体制を構築している。代議員会に関する規程は「岡山理科大学大学院理工学研究科代議員会規程」【資料 29】に定めている。
研究科委員会の上位に全学的事項を審議する大学協議会を置き、「岡山理科大学学則」第58 条において、「教学に関する全学的事項を審議し、学長に最終的な意見として述べるものとする」と規定している。大学協議会以外の全学的な方針に関する審議機関として、学長
会議、学部長等会議、全学研究推進会議、国際化推進委員会、施設マネジメント委員会を置いている。全学的な運営に関する会議として大学院委員会、入学委員会、教育推進機構会議、-53-

学生支援機構会議、研究・社会連携機構会議を置いている。このほか広報委員会、入試委員
会、キャリア形成委員会、情報セキュリティ委員会、留学生委員会、安全衛生委員会、ハラスメント等人権侵害対策委員会等の委員会を設けている。また、内部質保証に関し、全学評
価・計画委員会、研究科評価・計画委員会、大学評価委員会を置き上記運営に関する点検・評価及び改善を担っている。全学の教学マネジメント体制図を【資料 30】に示す。
教学組織と法人組織との関係については、経営面は法人組織（理事会等）の長である理事長が掌っている。学長は大学の代表者として、教育及び研究に関する校務を掌っている｡学長は理事会の理事であり、副学長、研究科長、大学事務局長は評議員会の評議員として、法人組織との緊密な連携に努め、法人運営を教学面から担っている。

ⅩⅡ．自己点検・評価
１．大学の自己点検・評価
本学は、内部質保証の方針を定め、これに基づき全学的に内部質保証を推進し教育の質向上を図っている【資料31】。この内部質保証の方針は、全学の計画策定、計画の推進、自己点検・評価及び改善計画の策定などPDCAサイクル全体を視野に含めたものであり、明確な目
標設定と目標達成のための実質的な計画の策定、役割と責任を明らかにした事業の推進、KPI指標に基づく点検・評価と、評価結果に対し責任を持つ組織による改善計画の策定を示し、自組織による継続的、自律的な質向上を目指したものである。内部質保証の方針の策定と同時に、内部質保証の推進体制、手続きを「岡山理科大学内部質保証システム」として定め公表している。全学の体制、手続きに沿って、本研究科の質保証体制及び手続きを定めている【資料32】。自己点検・評価はこのシステムを構成するPDCAサイクルのうちのC（チェック）を担うものとして位置づけ、その評価項目を「岡山理科大学自己点検・評価規程」【資料33】第2条第1項において以下のとおり定めている。
１）目標・方針に関すること
２）内部質保証に関すること
３）教育体制に関すること
４）教育課程・学習成果に関すること
５）学生の受け入れに関すること
６）学生支援に関すること
７）研究及び研究体制に関すること
８）国際化の推進に関すること
９）社会連携及び地域貢献に関すること
10）教育研究環境の整備に関すること-54-11）大学運営及び財務に関すること
本研究科においては、上記の全学の自己点検・評価の項目に基づき、研究科の中期計画に基づく単年度事業の実施状況に関し点検・評価を行い、継続的な改善を図っていく。

２．自己点検・評価の実施体制
前述の「岡山理科大学内部質保証システム」において、全学の内部質保証を推進する組織として「全学評価・計画委員会」を置き、研究科における評価・計画を担う組織として「研究科評価・計画委員会」を設置することを定めている。なお、研究科が単一の学部を基礎とする場合、研究科の評価・計画は学部評価・計画委員会が扱うものとしている。本
研究科は複数の学部を基礎として設置することから、理工学研究科評価・計画委員会を設置し、全学評価・計画委員会と連携して全学的な内部質保証を推進する。
具体的には、理工学研究科評価・計画委員会において、全学的な教育改革と連動した計画推進の他、研究科独自の中期的な展望に基づく重点施策を定め、これらの推進のための単年度の事業計画を策定する。単年度の事業計画は年度の中間期（11月）に進捗状況を確認し、年度末には事業の成果及び達成状況を自己点検・評価を行う。自己点検・評価においては、年度当初に立てた目標及び計画に対する達成状況及び成果を(表21)の判断基準で評価を行い、成果及び課題を把握する。
（表21）
評価

自己点検・評価における評価及び判断基準

判断基準

S

達成しており、目標以上の成果を上げている。

A

達成し、成果を上げている。

B

ほぼ達成したが課題がある。

C

達成状況が不十分であり課題が多い。

D

未達・未実施であり計画の再検討が必要である。

理工学研究科評価・計画委員会で自己点検・評価を行った評価結果については、全学評価・計画委員会との合同会議（評価・計画委員会合同会議）において報告し、成果や課題について意見交換を行うことで点検・評価、及び改善計画の適切性について確認する。
さらに、5名の有識者による外部委員（高等教育の専門家3名、地元経済界からの委員1名、地方自治体からの委員1名）と全学評価・計画委員会委員、研究科評価・計画委員長、学部
評価・計画委員長、及び法人本部からの委員で構成する「大学評価委員会」【資料34】を開-55-

催し、全学及び学部・研究科の点検・評価及び次年度改善計画の策定状況について確認を行
い、内部質保証の有効性を検証する。

３．結果の活用・公表
自己点検・評価の結果、改善が必要な事項については、速やかに適切な措置を講じ、各組織において自律的に改善計画を策定する。事業計画に対する自己点検・評価の他、設置計画履行状況等調査において付された改善意見、指摘事項（改善）についても設置認可時及び届出時の計画を着実に履行できるよう、当該組織あるいは改善事項の重大さによっては全学的な審議プロセスを経て改善を図っている。自己点検・評価の結果については、本学ウェブ
サイト「情報公開」のページにおいて、平成29(2017)年度までは各年度の事業報告を、平成30(2018)年度からは「ビジョン2026」のアクションプランの下で実行した単年度事業の点
検・評価を報告書にまとめた『自己点検・評価報告書』を公表している。
なお、認証評価に関しては、第3期認証評価として令和2(2020)年度に大学基準協会の認証評価を受審し、同協会の定める大学基準に適合していると認定された。
『点検・評価報告書』
並びに本学に対する『大学評価結果』はウェブサイトに公表している。

ⅩⅢ．情報の公表
教育研究活動等の状況に関する情報については、社会に対する説明責任を果たし、教育研究の質を向上させるため、岡山理科大学ホームページ内の「情報公開」において以下の項目を公表している。これは本研究科においても同様の方針である。
ＨＰアドレス（トップ）https://www.ous.ac.jp/＞情報公開アドレス https://www.ous.ac.jp/outline/disclosure/

主な公表項目は次のとおりである。
①

基本情報・トップ＞情報公開＞基本情報
ここでは大学の基本となる寄附行為、役員名簿、役職者、学部・学科、研究科・専攻の名称、事業計画、事業報告、学則、大学ガバナンスコードなどを掲載している。
②

自己点検・評価

・トップ＞情報公開＞自己点検・評価
ここでは年度ごとの自己点検・評価報告書を掲載している。
③

教育研究上の目的に関する情報-56-

・トップ＞情報公開＞教育研究上の目的に関する情報
ここでは教育研究上の目的（大学・学部、大学院・研究科）を掲載している。
④

教育研究及び事務組織に関する情報・トップ＞情報公開＞教育研究及び事務組織に関する情報
ここでは教育研究組織図（学部・学科・大学院・研究科・専攻、機構、附属施設）及び事務組織図を掲載している。
⑤

教員数及び教員が有する業績・学位に関する情報・トップ＞情報公開＞教員数及び教員が有する業績・学位に関する情報
ここでは、学部学科別・研究科専攻別の教員数と年齢構成、教員保有学位・業績〈教員データベース〉、専任教員１人あたりの学生数、専任教員数と非常勤教員の比率を掲載している。
⑥

入学、在学、卒業・修了、進路に関する情報・トップ＞情報公開＞入学、在学、卒業、進路に関する情報
ここではアドミッション・ポリシー（大学・学部、大学院）、入学定員、入学者数、入学者推移、編入学者数、収容定員、収容定員充足率、在学者数、社会人学生数、留学生数、学位授与状況（卒業者数・修了者数）、退学・除籍者及び中退率、留年者
数、就職者数・進学者数、主な就職先・進学先、都道府県別の入学者数の情報を掲載している。
⑦

教育課程に関する情報・トップ＞情報公開＞教育課程に関する情報
ここではカリキュラム・ポリシー（大学・学部、大学院）、履修モデル、年間授業計
画（学年暦）、授業科目の名称・内容・目標並びに年間の授業計画(シラバス)、シラ
バスガイドライン、アクティブ・ラーニングに関するアクションプラン、実務経験のある教員等による授業科目を掲載している。
⑧

学修評価及び卒業・修了認定基準に関する情報・トップ＞情報公開＞学修評価及び卒業・修了認定基準に関する情報
ここではディプロマ・ポリシー（大学・学部、大学院）、学修成果に係る評価、学位
論文審査基準、修業年限及び卒業修了に必要な修得単位数、取得可能な学位、履修規
程、卒業時アンケート調査結果、卒業後アンケート調査を掲載している。
⑨

教育研究環境に関する情報・トップ＞情報公開＞教育研究環境に関する情報-57-ここでは面積、学校施設、体育施設、蔵書数、キャンパス概要、所在地、主な交通手
段、校舎等の耐震化完了計画、キャンパスライフ施設、課外活動の状況（文化局、体育局）を掲載している。
⑩

学生納付金に関する情報・トップ＞情報公開＞学生納付金に関する情報
ここでは授業料、入学金その他の費用、特待生制度の概要を掲載している。
⑪

学生支援に関する情報・トップ＞情報公開＞学生支援に関する情報
ここでは進路選択支援、修学支援、心身の健康支援、学生相談窓口、学生生活アンケ
ート、奨学金制度、保険制度、高等教育の修学支援新制度を掲載している。
⑫

その他の情報・トップ＞情報公開＞その他の情報
ここでは大学の設置等に係る提出書類、財務状況（法人全体、岡山理科大学）、情報開示（法人全体）、監査報告書、学校法人会計の特徴・各科目の説明を掲載している。

これらの公表項目の他、以下の項目についても情報公開ページにて公表している。
⑬社会貢献、産学官金連携、中高大連携、研究活動に関する情報・トップ＞情報公開＞社会貢献、産学官金連携、中高大連携、研究活動に関する情報
ここでは社会貢献、産学官金連携、中高大連携、不正行為・不正使用防止の取組み、研究に関する相談及び不正の告発窓口を掲載している。
⑭海外協定校に関する情報・トップ＞情報公開＞海外協定校に関する情報
ここでは海外協定校、協定校からの受入学生数及び海外派遣学生数を掲載している。
⑮海外での研究活動に関する情報・トップ＞情報公開＞海外での研究活動に関する情報
ここでは海外での研究活動を掲載している。
⑯教職課程に関する情報・トップ＞情報公開＞教職課程に関する情報
ここでは教育職員免許法施行規則第22条の6に基づく公表項目を掲載している。
⑰動物実験等に関する情報・トップ＞情報公開＞動物実験等に関する情報-58-ここでは研究機関等における動物実験等の実施に関する基本指針（平成18年6月1日）第6条第3項に基づく公表項目を掲載している。

ⅩⅣ．教育内容等の改善を図るための組織的な研修等
１．大学全体のＦＤの実施方針
本学は、「目指すべき教員像及び教員組織の編制方針（全学）」【資料35】を定め、明確な基準に基づく採用・昇任、組織的な能力開発、目標管理型の教員評価制度を一体的に機能させることで、教育の質向上を図ることとしている。「教育内容等の改善のための組織的な研修等」、すなわちFDについては、この一連の教員人事に関するシステム上に位置づけた上で、教育改革と連動させながら実施している。平成28(2016)年度に設置した教育推進機構教育開発センターを中心に、ミクロレベル（個々の授業改善）、ミドルレベル（カリキュラム改革）、マクロレベル（全学方針の策定と検証）において次の体制により組織的に展開する。
1)専攻における教育改革において中核的な役割を担う「教育ディベロッパー」、2)教育が直面する課題に対応し、教育改革を集中的に審議する「教育推進機構会議」、3)教育ディベロッパーを始め教職員への能力開発プログラムの提供やカリキュラム開発等技術支援を行う「教育開発センター」の三者による協働体制である。この体制によって、3つのポリシーの見直しや、教育課程の改善などのFD活動に継続して取り組んでいる。さらに、大学院生による授業評価アンケート、教員間の授業参観、これらの有効性・妥当性の検証と啓発・周知を図るための講演会等の研修、各種報告書の作成と公開等を行っている。

２．研究科単位のＦＤ研修会
研究科単位にFDを実施し、専攻間の壁を越えた意見交換の場を持つ取り組みを実施する。
そのため、研究科内にFD委員会（研究科長と4名の専攻長を委員とする）とカリキュラム検
討ワーキンググループ（専攻長とコース代表を委員とする）を設置し、学生の修学上の諸問
題やカリキュラムに関して、授業アンケートや研究指導計画書、研究活動実績調査書などの種々のデータをもとに指導教員との連携により分析する。それらの結果を研究科委員会（代議員制）で議論し、専攻長や各コース代表を介して構成員全員にフィードバックする。研究
科のFD研修会を全構成員に対して定期的に実施し、教育改革の目的、学生募集状況、大学院
講義の改善事例、新任教員の研究紹介など、教員のニーズに沿った日常的なテーマについて情報共有して、教員の資質・能力の向上を両立させる。

３．教員研修と情報の共有-59-

学内の教職員を対象に、教育開発センターが企画立案あるいは共催した講演会等の研修を年間数回実施している。必要に応じて学外から研究者や注目される実践者を招いたり、他大学の視察を行ったりするなど、先進的な取り組みに関する情報の収集に努め、課題意
識の共有・啓発と見識の深化を図っている。
これらの取り組み状況は、学内の主な委員会で報告され、講演会等の資料や実施結果は報告書にまとめて学内データ共有サイト等で公開し、情報の共有を図っている。

４．教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るための研修等の取り組み
本学におけるSD活動とは、大学運営や教育、研究並びに学生支援に関する能力及び資質向上のための組織的な取り組みを行うことと定義している。この定義に基づき、年間の実施計
画をSD推進委員会で企画、実施している。たとえば障がい学生支援やハラスメント対策、情報セキュリティなどの講演会により、最新情報を共有して大学運営の質向上と適切な運営を図っている。

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