原 著

精神神経学雑誌

第 125 巻 第 3 号（2023） 183 193 頁

IPS 型就労支援を利用した精神障害をもつ人における就職・就労週数の予測要因
Predictors of Employment Acquisition and Duration among People with Mental Illness
Participating in Individual Placement and Support Programs in Japan五十嵐

百花1），山口
松長

創生1），佐藤麻美1,2），小塩

さやか1），塩澤

靖崇1），藤井

拓亮1），

千代1）

Momoka Igarashi, Sosei Yamaguchi, Sayaka Sato, Takuma Shiozawa,
Asami Matsunaga, Yasutaka Ojio, Chiyo Fujii【目的】精神障害をもち，Individual Placement and Support（IPS）型の就労支援を受ける人において，利用者個人の属性が就労の獲得や就労期間と関連するかを調査した．
【方法】2 年間のコホート研究のデータを用いて二次分析を行った．IPS 型就労支援を行う
16 機関において，求職目的で支援の利用を開始した精神疾患の診断をもつ人がリクルー
トされ，202 名が参加した．利用開始時の 11 の属性〔性別，年齢，診断，最終学歴，居住形態，障害者手帳保有・障害年金受給・生活保護受給の有無，過去 1 年間の就労経験・入院の有無，全般的機能（GAF）〕についてデータを収集した．また，追跡期間中の就労の有無，および就労した参加者の就労週数のデータを得た．属性と就労の獲得および就労週数の関連を統計的に分析した．
【結果】利用開始時に全般的機能が高い人は就労しやす，就労期間も長い傾向があった（B：
く（OR：1.04，95％CI：1.01～1.07，P ＝0.003）
0.6，95％CI：0.2～1.0，P ＝0.010）．男性は女性より就労しやすかった（OR：2.12，95％．診断については，神経症性障害をもつ人の就労期間が統合
CI：1.10～4.09，P ＝0.025）
失調症や双極性障害をもつ人よりも長い可能性があることが示された．その他の属性については有意な関連はみられなかった．
【結論】IPS 型就労支援は他の就労支援よりも良好
な就労アウトカムを示すといわれているが，その IPS 型就労支援利用者においては，利用開始時の全般的機能が就労アウトカムに影響する可能性がある．また，ジェンダーの格差によって女性の就労が阻害されているおそれがある．しかし，就労アウトカムを左右する
利用者個人の属性は少なく，今後はサービスや地域の特性，利用者の希望や就労条件がどのように就労を促進・阻害するかを調べることが求められる．

索引用語

IPS，就労支援，援助付き雇用，利用者属性，精神障害

著者所属：1）国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所地域精神保健・法制度研究部，Department of Community Mental Health and Law,

National Institute of Mental Health, National Center of Neurology and Psychiatry
2）東京医科歯科大学大学院保健衛生学研究科精神保健看護学分野，Mental Health and Psychiatric Nursing, Graduate School of HealthCare Sciences, Tokyo Medical and Dental University
受 理 日：2022 年 11 月 3 日
doi：10.57369/pnj.23-027
183

ビリテーションを組み合わせる試みに発展した2,11,20）．もは じ め にう 1 つの意義は，就労アウトカムに関連しない属性が明らかになることで，一見不利と思われる属性をもつ人でも，精神障害をもつ人は就労に困難を抱えることが多く，失それ以外の属性の人と就労の獲得や維持の可能性が必ずし業率が高いことが知られている．しかし，仕事に就いていも大きく違わないことが示唆される点である．これによっない精神障害をもつ人の多くが就労を希望していることて，支援者が先入観をもたずに支援を行うことや，精神障15）

や，就労によって症状や機能，生活の質が改善すること
34）

害をもつ人が就職への希望をもつことにつながると考えら，効果的な就労支援が求められている．

れる．前述のように，この研究領域には豊富な知見の蓄積

Individual Placement and Support（IPS）とは，米国で開があるが，日本で IPS 型就労支援を利用する人を対象に発された個別就労支援のモデルであり，準備性の向上やそ行った研究は存在しない．海外では，障害福祉制度や経済のための訓練を必須としない迅速な職場配置と，就職後の的・文化的な背景が日本と異なるうえ，研究によって就労5）

支援の形式（IPS か従来型の職業リハビリテーションかななどの理由からサポートを特徴としている ．IPS はエビデンスのある実践として広く認められており

6,14,21,23,26），日本にも導入され，その効果が実証されている

16,17,36）．しかし，どのよう

ど）も異なるため，これまでの研究結果が日本においてあてはまるとは限らない．

な属性をもつ人が就職しやすいか，あるいはどのような人

よって本研究は，精神障害をもち，日本で IPS 型就労支の就労期間が長いかについては，日本においてこれまで検援を利用する人において，どのような属性が就労の獲得や証されていない．

就労期間と関連するかを探索的に検証することを目的とし精神障害をもつ人の就労獲得や維持を予測する個人の予た．

測因子については，複数のレビュー論文が発表されていⅠ．方る4,10,25,31,35）．有力な予測因子としては，過去の就労経験

4,10,31,35）

や，認知機能の高さが挙げられる．また，障害給付金などの福祉制度の利用は，就労を阻害するといわ
れている

法

4,31）

10,31）

1．研究デザイン．年齢は，若年が有利であると示す報告が複

本研究は，2 年間の追跡を行った多施設コホート研究の数あり4,31,35），性別は就労アウトカムとほとんど関連しな二次分析である．一次報告では，IPS 型就労支援を提供し

25,31,35）

いと考えられている．診断は，統合失調症が他の診35）断に比べて就労しにくいとする報告がある一方ている 16 機関のフィデリティ得点（提供するサービスが，関連がどの程度 IPS モデルに忠実かを示す得点）を調べ，高フィ，知見は一貫していない．ただデリティ群と低フィデリティ群に分けて比較した結果，高し，診断によって IPS の効果が異なることが別のシステマ

フィデリティ群の機関の利用者において就労アウトカムがないとする報告もあり

25）．従来のサービスと比有意に良好であることが示された36）．本研究の計画は大学較したとき，統合失調症では就労率・就労週数に対する病院医療情報ネットワーク（University Hospital Medical

IPS の効果が有意だが，双極性障害では就労週数に対するInformation Network：UMIN）に登録されており（No.

効果が有意ではなく，うつ病では就労率・就労週数ともに

UMIN000025648），国立精神・神経医療研究センター倫

有意ではなかった．このように，クライアントの診断に

理委員会の承認を得て実施された（No. A2016‒055）．まよって就労アウトカムが異なることは十分に考えられる．

た，本稿は STROBE ガイドラインに則って研究概要を記

ティックレビューで示されている

18）

31）

学歴に関しては，高学歴が有利とする報告があるが，関述する33）．

連がないとする報告もある10）．入院経験との関連について
も，知見は一貫していない4,25,31）．

2．セッティング

個人の属性と就労アウトカムの関連を調べることには，本研究には IPS 型就労支援を志向し，フィデリティ調査

次の 2 つの意義がある．まず，就労アウトカムに関連するを受けた 16 の機関が参加した（図）．組み入れ基準は，属性が明らかになることで，現在の介入をより効果的に改（ⅰ）集団サービスだけでなく個別サービスを提供してい善・補強することが可能になる．例えば，認知機能と就労ること，（ⅱ）支援利用者の除外基準がなく，誰でも支援をアウトカムが関連するという知見は，IPS に認知機能リハ

利用できること，の 2 つであった．参加機関が IPS 型就労

184

精神経誌（2023）第 125 巻 第 3 号

北海道地方
2機関
n＝24

東北地方
1機関
n＝24
近畿地方
3機関
n＝27

中国地方
3機関
n＝33

関東地方
7機関
n＝94

図

IPS 型就労支援提供機関の所在地方支援を開始してからの期間は，平均 4.3 年（範囲：0.6～

最終学歴，居住形態，障害福祉関連の属性（障害者手帳の8.7 年）だった．日本版個別援助付き雇用フィデリティ尺有無，障害年金受給の有無，生活保護受給の有無），過去 1度（Japanese version of individualised Supported Employ-

年間における 30 日以上の就労経験の有無，過去 1 年間に30）

ment Fidelity scale：JiSEF） を用いて測定されたフィデ

おける入院の有無，全般的機能（Global Assessment of

リティ得点の平均は，2016 年は 91.4 点（範囲：77～108

Functioning：GAF）1）について，利用開始時のデータを支点），2018 年は 92.0 点（範囲：68～115 点）であった．

援記録またはインテーク/アセスメントシートから入手した．診断の情報源については，医師の診断情報を入手した

3．対象者
各機関で参加者のリクルートを行った．組み入れ基準
は，（ⅰ）20 歳以上であること，（ⅱ）精神疾患の診断を場合と，参加者から聞き取った場合の両方があった．GAF
は，機関の支援員が得点付けを行った．支援員には事前にGAF に関する研修や資料配布を行った．

もっていること，（ⅲ）2017 年 1 月 1 日から 6 月 30 日ま就労アウトカムは，参加者の追跡期間中の就労の有無，

での間に求職目的で支援を開始したことの 3 つであった．

および就労した参加者の就労週数とし，支援記録，雇用契各機関でポスターを掲示し，支援記録などから参加者の背約書類，参加者からの聞き取りによってデータを入手し景属性や就労アウトカムなどのデータを入手して研究に用た．就労週数は，勤務開始日と退職日から計算した．複数いることを周知した．参加者から支援員に対して，自身の回就労していた場合，すべての就労週数を合計した．追跡データ不使用の希望があった場合には，当該参加者のデー

期間中に参加者が支援の利用を中止した場合，機関の支援タを削除した．

員が連絡をとり，就労に関するデータを収集した．データに欠損があれば，著者らが機関の支援員に連絡し，補完し4．測定項目
参加者の属性に関しては，性別，年齢，診断（ICD‒10），
五十嵐・他：IPS 利用者の就労・就労週数の予測要因

た．追跡は 2019 年 6 月 30 日に終了し，データ収集は 2019年 12 月に完了した．
185

5．統計分析

一人暮らしと統合して分析した．

就労の獲得はロジスティック回帰混合モデル，就労週数
は線形混合モデルを用いて分析した．ランダムな切片に支1．就労の獲得

援提供機関の変数を投入し，機関ごとの違いを考慮した．

性別でみると，男性の就労率は 70.8％に上ったのに対カテゴリ変数の属性については，1 つのカテゴリに属する

し，女性は 44.9％であった．統計分析においても，男性が参加者の割合が 1％以下だった場合，他のカテゴリと統合

女性より有意に就労しやすかった（OR：2.27，95％CI：して分析した．最終学歴については，大卒以上（大学，大1.20～4.30，P＝0.012）（表 2）．また最終学歴について，

学院）と大卒未満（中学，高校，専門学校，短期大学）の大卒以上が大卒未満よりも有意に就労しやすかった

2 カテゴリに分けて分析した．各属性について就労の獲得（OR：2.00，95％CI：1.05～3.92，P＝0.038）．さらに，と就労週数との関連を分析した後（単純モデル），関連が

GAF が高いと有意に就労しやすかった（OR：1.04，95％

統計的に有意となった属性すべてを説明変数に入れたモデ

CI：1.02～1.07，P＝0.001）．年齢，診断，居住形態，障ルを作成し（多変数モデル），分析した．診断については，

害福祉関連の属性，就労経験，入院については，就労の獲post hoc test として多重比較を行った．すべてのモデルに得との有意な関連はなかった．

36），機関のフィデリティ得点を有意となった属性を説明変数に入れた多変数モデルで調整変数とした．統計的有意水準は 5％とした．分析は R

は，性別（男性，OR：2.12，95％CI：1.10～4.09，P＝version 4.0.4 を用いた．

0.025）と GAF（OR：1.04，95％CI：1.01～1.07，P＝

おいて，先行報告を参考に

0.003）は有意に就労の獲得と関連したが，最終学歴は関Ⅱ．結果連を示さなかった（OR：1.69，95％CI：0.86～3.41，P＝0.130）．
219 名がリクルートされ，206 名が研究に登録されたが，追跡期間中に 4 名からデータ不使用の希望の申告があった

2．就労週数ため，202 名が分析対象者となった．うち 120 名（59.4％）

診断との関連をみると，神経症性障害が統合失調症よりは追跡期間中に 1 回以上の就労があり，残りの 82 名は就労も有意に就労週数が長かった（B：30.4，95％CI：6.4～

しなかった．就労した者の就労週数平均は 52.3 週（SD＝54.4，P＝0.017）（表 3）．しかし，post hoc test として多32.1）だった．参加者の属性と，属性カテゴリ別の就労

重比較を行い P 値の調整を行ったところ，その差は有意で率・就労週数平均を表 1 に示した．参加者は男性がやや多はなく，神経症性障害が双極性障害よりも有意に長いことく（55.9％），平均年齢は 34.9 歳（SD＝9.9）だった．診が示された（P＝0.029，tukey 法による調整済）．また，過断 は 統 合 失 調 症 が 最 も 多 く（38.1％），次に発達障害

去 1 年間に 30 日以上の就労をしていた参加者は有意に就（23.3％），うつ病（18.8％），双極性障害（9.4％），神経症

労週数が長かった（B：13.1，95％CI：1.7～24.5，P＝性障害（8.4％）と続いた．パーソナリティ障害と知的障

0.027）．GAF も有意に就労週数と関連していた（B：0.5，

害はそれぞれ 1％だった．最終学歴は，大卒以上が 44.6％

95％CI：0.1～1.0，P＝0.025）．性別，年齢，最終学歴，を占めた．居住形態は，家族と同居する者が 72.3％と多居住形態，障害福祉関連の属性，入院については，就労週

く，一人暮らしは 26.7％だった．施設に入居している者は数との有意な関連はなかった．

1％だった．障害福祉関連の属性については，該当する参有意となった属性を説明変数に入れた多変数モデルで加者の割合が多い順に，障害者手帳保有（72.3％），障害年

は，神経症性障害が統合失調症よりも就労週数が有意に長金受給（38.6％），生活保護受給（14.9％）となった．過去

く（B：29.2，95％CI：5.9～52.5，P＝0.019），GAF も有

1 年間に 30 日以上の就労をした者は 34.2％，入院した者は

意 に 関 連 し た（B：0.6，95％CI：0.2～1.0，P＝0.010）

19.8％だった．最後に，GAF の平均は 51.0（SD＝13.4）

が，就労経験は関連を示さなかった（B：7.3，95％CI：だった．

－3.9～18.6，P＝0.217）．

該当する参加者が 1％以下であったパーソナリティ障害と知的障害は，統合して「その他（パーソナリティ障害/
知的障害）」カテゴリとして分析した．同様に，施設居住は186

精神経誌（2023）第 125 巻 第 3 号

表1

IPS 型就労支援利用者の属性と就労率・就労週数

性別
男
女
年齢
診断（ICD-10）
統合失調症［F2］
うつ病［F3］双極性障害［F3］神経症性障害［F4］パーソナリティ障害［F6］
知的障害［F7］
発達障害［F8］
最終学歴
大卒未満
大卒以上
居住形態
家族と同居
一人暮らし
施設
障害者手帳
あり
なし
障害年金受給ありなし
生活保護受給ありなし
過去 1 年間に 30 日以上の就労経験ありなし
過去 1 年間の入院ありなし
全体的機能（GAF）

n＝202

期間中 1 回以上
就労あり
n＝120

就労週数
（就労者のみ）n＝120n（％）／mean（SD）

n（％）

mean（SD）

113（55.9％）89（44.1％）
34.9（9.9）80（66.7％）40（33.3％）
NA

53.1（32.4）
50.8（31.8）
NA77（38.1％）
38（18.8％）19（9.4％）17（8.4％）2（1.0％）
2（1.0％）
47（23.3％）

48（40.0％）24（20.0％）11（9.2％）7（5.8％）
0（0.0％）
2（1.7％）
28（23.3％）

52.3（32.5）
47.4（35.1）
33.9（25.0）
83.9（15.1）
NA
66.2（40.7）
55.1（29.3）

112（55.4％）90（44.6％）60（50.0％）60（50.0％）

28.8（36.0）
34.0（35.2）

146（72.3％）
54（26.7％）2（1.0％）

84（70.0％）35（29.2％）
1（0.8％）

53.6（30.9）
50.5（35.0）
13.0 NA

146（72.3％）
56（27.7％）

89（74.2％）
31（25.8％）

54.5（30.9）
46.1（35.0）

78（38.6％）
124（61.4％）

51（42.5％）
69（57.5％）

49.9（32.4）
54.2（32.0）30（14.9％）
172（85.1％）

15（12.5％）
105（87.5％）

50.0（37.4）
52.7（31.4）

69（34.2％）
133（65.8％）48（40.0％）72（60.0％）

60.5（32.3）
46.9（31.0）40（19.8％）
162（80.2％）
51.0（13.4）

22（18.3％）
98（81.7％）
NA

46.5（35.2）
53.7（31.4）
NA

1．全般的機能と就労

Ⅲ．考察

全般的機能（GAF）と就労アウトカムの関連を調べた
先行研究は，他の予測因子の研究と比べて少ない．文献レ

本研究は，IPS 型就労支援を利用する者を対象に，就労ビューとして唯一検討を行っている Michon, H. W. C.ら25）の獲得や就労期間を予測する属性について調査した．利用によると，GAF と就労アウトカムは関連しないと報告さ

開始時に全般的機能（GAF）が高い人は，就労しやすく，れ，本研究とは逆の結果である．文献レビュー以外では，就労期間も長い傾向があった．男性は女性より就労しやす

IPS のランダム化比較試験（randomized controlled trial：

かった．診断については一部の比較においてのみ就労期間RCT）の二次分析が 2000 年以降に少なくとも 2 件ある．

に差があった．その他の属性については，先行研究で指摘そのうち Rössler, W.ら28）の報告では GAF と就労率・就労されていた障害給付制度の利用を含め，有意な関連はみら

期間は関連しており，本研究の結果と一致する一方，Cat-れなかった．

ty, J.ら9）の報告では関連がなかったため，本研究の結果と五十嵐・他：IPS 利用者の就労・就労週数の予測要因

187

表2

IPS 型就労支援利用者の属性と就労獲得の関係
単純モデル
OR（95％CI）

多変数モデルP

OR（95％CI）＊

性別，男2.27（1.20～4.30） 0.012
年齢
1.02（0.99～1.06） 0.184
診断（ICD-10）
統合失調症［F2］（参照）
うつ病［F3］0.86（0.34～2.15） 0.746
双極性障害［F3］0.74（0.24～2.30） 0.603
神経症性障害［F4］0.40（0.12～1.30） 0.127
発達障害［F8］0.82（0.35～1.89） 0.635
その他（パーソナリティ障害［F6］／知的障害［F7］） 0.45（0.04～4.86） 0.514
最終学歴，大卒以上
2.00（1.05～3.92） 0.038＊
10.85（0.42～1.71） 0.655
居住形態，家族と同居
障害者手帳あり1.00（0.47～2.12） 0.998
障害年金受給あり
1.29（0.66～2.49） 0.455
生活保護受給あり
0.50（0.20～1.21） 0.126
過去 1 年間に 30 日以上の就労経験あり
1.92（0.98～3.85） 0.060
過去 1 年間の入院あり
0.84（0.38～1.85） 0.664
全般的機能（GAF）
1.04（1.02～1.07） 0.001＊＊

P

2.12（1.10～4.09） 0.025＊

1.69（0.86～3.41） 0.130

1.04（1.01～1.07） 0.003＊＊

P ＜0.05，＊＊P ＜0.01“一人暮らし／施設”との比較

＊
1

表3

IPS 型就労支援利用者の属性と就労週数の関係
単純モデル
B（95％CI）

多変数モデルP

性別，男0.6（－11.6～12.8） 0.920
年齢0.0（－0.6～0.5）
0.889
診断（ICD-10）1
統合失調症［F2］（参照）
うつ病［F3］－6.9（－21.9～8.1） 0.381
双極性障害［F3］－17.3（－37.2～2.6） 0.098
神経症性障害［F4］30.4（6.4～54.4）
0.017＊
発達障害［F8］
2.3（－11.8～16.4） 0.758
その他（パーソナリティ障害［F6］／知的障害［F7］）8.3（－35.0～51.6） 0.714
最終学歴，大卒以上－1.3（－12.7～10.2） 0.829
3.6（－8.8～16.0） 0.574
居住形態，家族と同居2
障害者手帳あり10.5（－2.5～23.5） 0.119
障害年金受給あり－3.9（－15.4～7.6） 0.508
生活保護受給あり－3.1（－20.3～14.1） 0.727
過去 1 年間に 30 日以上の就労経験あり
13.1（1.7～24.5）
0.027＊
過去 1 年間の入院あり－5.0（－19.9～9.9） 0.514
全般的機能（GAF）
0.5（0.1～1.0）
0.025＊

B（95％CI）

P－6.2（－20.9～8.5） 0.425－18.4（－37.6～0.9） 0.072
29.2（5.9～52.5）
0.019＊
3.5（－10.1～17.1） 0.627
8.7（－33.5～50.9） 0.695

7.3（－3.9～18.6）

0.217

0.6（0.2～1.0）

0.010＊

P ＜0.05
post hoc test として多重比較を行ったところ，就労週数において神経症性障害＞双極性障害（P ＝0.029，tukey 法による調整
済）
2“一人暮らし／施設”との比較＊

1は矛盾する．この理由について，調査参加者の診断の違い

失調症以外の診断をもつ人が大半であった．それに対し，が挙げられる．Rössler らの参加者は，統合失調症などをCatty らの参加者は統合失調症などをもつ人が 8 割であっもつ人が 1 割で，うつ病性障害や神経症性障害など，統合た．本研究の参加者は比較的 Rössler らの参加者属性に近188

精神経誌（2023）第 125 巻 第 3 号

く，統合失調症以外の診断をもつ参加者が 6 割と多かっ

表4

た．そのために GAF が高いほど就労しやすいという結果

他の就労支援との比較が一致した可能性がある．Ciampa, M. A.らの研究でも，9割が感情障害をもつ参加者において，機能〔FAST（Func-

tional Assessment Short Test）〕が高い人ほど就労している傾向があることが示された12）．
過去の先行研究と本研究の結果に基づくと，統合失調症
以外の多様な診断をもつ利用者を支援する場合には，全般的機能と就労アウトカムが比較的関連しやすいと推察される．言い換えれば，統合失調症をもつ人においては，就労支援を受けることによって全般的機能の低さがカバーされやすいとも考えられる．重度精神疾患をもつ人への IPS の効果は，それ以外の疾患をもつ人への効果より大きいと示

診断別の IPS の効果

就労率

就労期間

統合失調症
双極性障害1
大うつ病1

有意差あり
有意差あり
有意差なし

有意差あり
有意差なし
有意差なし

重度精神疾患2
CMD2

有意差あり
有意差あり

有意差あり
有意差なし

1

1
2

文献 18）より結果を抜粋．
文献 13）より結果を抜粋，重度精神疾患は主に統合失調症・双極性障害，CMD（common
mental disorders）は主に感情障害・神経症性障害．就労率への IPS の効果の大きさについて，重度精神疾患と CMD で有意差あり（重度精神疾患＞CMD）．

されていることも，この考えを裏づけている13）．また，重度精神疾患をもつ人に対してエビデンスのある社会的介入
は，IPS のほかにハウジングファースト，家族介入が挙げ
21）

3．診断と就労診断に関しては，神経症性障害をもつ人の就労期間が，，共通点は周囲の人々への働きかけや環境調整

統合失調症や双極性障害をもつ人よりも長い可能性があるを多く行うことといえるかもしれない．職場の上司や同ことが示され，その他の比較においては就労アウトカムと

僚，家族，主治医と連携をとり，働きやすい環境を整えるの関連が示されなかった．あるメタアナリシスでは，統合ことが，全般的機能にかかわらず統合失調症をもつ人の就失調症をもつ人は他の診断をもつ人より就労を得にくく，労を可能にしていると考察できる．しかしこれはまだ仮説

かつ継続しにくいと報告されており，本研究の結果と部分の域を出ず，IPS のどのような点がどの症状・障害にマッ的に一致する35）．一方で，診断と就労アウトカムの関連がチしているかは，今後の検討が待たれる．

示されなかった研究も複数ある9,25,28）．Campbell, K.ら8）はられるがRCT の二次分析で，IPS を行った群では診断が就労アウト
2．ジェンダーと就労

カムと関連せず，慣習的な職業リハビリテーションを行っ

性別と就労アウトカムとの関連を否定する文献が多いな

た群では関連したと報告した．よって，IPS を行うことで7～9,25,28,31,32,35），本研究においては男性がより就労しやす

重症疾患をもつことによる就労の困難が軽減され，診断にいという結果だった．日本は海外の先進国と比べてジェンよる差を埋めている可能性がある．本研究では IPS 型就労

ダーの格差が大きい国である．世界経済フォーラムが支援を行っており，診断と就労アウトカムに限られた関連

2022 年に発表したジェンダー・ギャップ指数の日本の順しか見いだされなかったことは，この知見とおおむね整合

位は 146 ヵ国中 116 位で，先進国のなかで最も低い水準でする．しかし，神経症性障害をもつ人の就労期間が長いとあり，「経済」分野は特にジェンダーの格差が大きいとさいう傾向は，本研究によって初めて示唆された．今後，別れている27）．本研究により，精神障害をもつ人の就労におの研究による検証が求められる．

かいても，その社会的背景が就労の障壁となっていることが注意すべきなのは，上述のような診断による差は，IPS示唆された．障害をもつ女性は，障害者であることと女性と他の介入を比較した差ではなく，IPS 群のなかでの比較であることにより，二重の差別を受けている可能性があだという点である．本研究ではすべての参加者が IPS 型就る．しかし日本では，障害者のジェンダーと就労に関する労支援を利用しているため，重度精神疾患をもつ人の就労

22）

研究はほとんど行われていない．今後，障害をもつ人のアウトカムが底上げされたうえで，他の診断と比較された

就労におけるジェンダーの差別について調査を行い，実態と考えるべきである．IPS は他の介入と比べ，重度精神疾が明らかになることが望まれる．

患をもつ人に対して特に効果があると示されている一方，感情障害や神経症性障害をもつ人に対しては，効果のエビ）デンスが比較的弱い13,18（表4）．統合失調症や双極性障害

五十嵐・他：IPS 利用者の就労・就労週数の予測要因

189

をもつ人にとって IPS から受ける利益が大きいことに留意

神障害をもつ人の就労アウトカムを個人の属性によって完する必要がある．

全に予測することはできない．Bond, G. R.らは，就労の最も有力な予測因子は IPS に代表される効果的な個別就労支

4．その他の属性と就労援を受けることであり，個人の属性は就労と控えめな関連

障害給付制度の利用は，就労アウトカムと関連があるとしかないことを述べている4）．また Metcalfe, J. D.らは，就する先行文献が多いが4,10,24,29,31），本研究ではそれと矛盾

労支援サービスの強度・スタッフの能力などのサービス関する結果が得られた．海外の障害給付制度では，収入が増

連の要因や，地域の経済的・文化的な要因も考慮に入れなえる，または就労して一定の期間が経つと，給付が減額さければ，就労アウトカムの予測には不十分であると考察しれる場合がある．受給者は，就労やその継続が総収入の減ている24）．さらに本研究のデータを用いた別の二次分析で少につながるという不安を抱くため，就労が阻害されるとは，利用者が希望する就労条件（職種，月収，労働時間，いわれている．働いていない受給者の求職のモチベーショ

通勤時間，障害開示）が実際の就労でより多く満たされるンが損なわれるだけでなく，求職目的で IPS を利用した人と，就労期間がより長いことが明らかになった19）．今後においても，障害給付を受けている人は受けていない人よは，就労支援サービス提供者の特性や利用者の住む地域のり有意に就労しにくい，あるいは就労期間が短いことが先

特性，利用者の希望や就労条件に視野を広げ，精神障害を行研究で示唆されている3,8）．日本では，地域差はあるが，もつ人の就労を阻害・促進する要因を探ることが望まれる．

就労が直ちに障害年金の額に影響することは多くないため，本研究においては就労の有意な阻害要因にはならなかったと考えられる．

5．強みと限界
本研究は，利用者属性と就労アウトカムの関連という本研究では 11 の属性について就労の獲得・就労週数とテーマにおいて，日本で初めての研究である．また，日本の関連を調査したが，そのうち 6 の属性（年齢，居住形態，の IPS 型就労支援研究において現在唯一の縦断研究のデー

障害者手帳，障害年金受給，生活保護受給，過去 1 年の入タを用いて調査したものである．海外の豊富な先行研究と院）は，いずれの統計モデルでも就労アウトカムと関連を日本の社会的背景に照らした考察は，今後の研究や実践に示さなかった．また，単純モデルで関連を示したが多変数示唆を与えうる．一方で限界としては，サンプル数が少なモデルでは関連を示さなかった属性が 2 つ（学歴，過去 1

かったため，統計的検出力に欠けた可能性がある．

年の就労経験）あった．このなかには，複数の文献レ

お わ り にビューで関連が報告されたものもあった（年齢，障害年金受給，就労経験）．一方で，先行研究からは関連が強く予想されなかったものの，本研究では関連が見いだされた属性

本研究は，IPS 型就労支援利用者の属性と就労の獲得・もあった（全般的機能，性別）．この理由には，上で考察し就労週数の関連について調査し，利用開始時の全般的機能

たように，本研究の参加者の特徴や日本の地域性などが考が就労アウトカムに影響する可能性を明らかにした．さらえられる．IPS と他の介入で就労アウトカムに関連する属に男性のほうが就労しやすいことが示され，ジェンダーの性が異なるか否かについては，IPS 群と対照群で別々に分格差によって女性の就労が阻害されているおそれがあるこ析を行った研究や文献レビューが少ないため明確な結論はとが示唆された．しかし全体的にみると，利用者個人の属出ておらず，今後の研究課題であるといえる．

性が就労アウトカムを左右することは少なく，今後はサー多くの属性において就労アウトカムとの関連が示されな

ビスの内容や強度，地域の特性，利用者の希望や就労条件かったことは，それらの属性をもった人がそうでない人とがどのように就労を促進・阻害するかを調べることが求め同等に，就労の獲得や継続が可能であることを示唆していられる．

る．これは，IPS モデルの 8 原則の 1 つである「ゼロ除外基準」（職業準備性や就労経験，疾患や重症度などのいかな

本研究は文部科学省科学研究費補助金（研究代表者：山口創生，

る条件にも関係なく，就労したい人はサービスを利用でき

No. 16K21661，20H01611）および AMED 障害者対策総合研究開発
事業（研究代表者：佐藤さやか，No. 17dk0307074h0001）の助成を5）る）を支持する結果といえる．また，これまでの先行研究の結果がしばしば一貫しないことからもいえるように，精190受けた．本研究は二次分析であり，オリジナル研究の詳細は山口ら36）が報告している．
精神経誌（2023）第 125 巻 第 3 号

なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

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Predictors of Employment Acquisition and Duration
among People with Mental Illness Participatingin Individual Placement and Support Programs in Japan
Momoka IGARASHI1）, Sosei YAMAGUCHI1）, Sayaka SATO1）, Takuma SHIOZAWA1）,
Asami MATSUNAGA1,2）, Yasutaka OJIO1）, Chiyo FUJII1）
1）Department of Community Mental Health and Law, National Institute of Mental Health, National
Center of Neurology and Psychiatry2）Mental Health and Psychiatric Nursing, Graduate School of Health Care Sciences, Tokyo Medical
and Dental University

Objective：This study investigated the association between client characteristics andemployment acquisition and duration among individuals with mental illness who were registered in Individual Placement and Support（IPS）programs.
Methods：A secondary analysis was conducted using data from a 2‒year cohort study.
Two hundred and two clients with a diagnosis of mental illness and who participated in IPS
programs for job‒seeking purposes were enrolled at 16 agencies providing these programs.
Data on 11 client characteristics were collected at baseline（gender, age, diagnosis, education,living situation, receipt of disability certificate, disability pension or social security, work experience and hospitalization in the past year, and general functioning）. For clients who were
employed, data were also obtained on employment acquisition and the number of weeks
worked. The associations between client characteristics and employment acquisition and duration were statistically analyzed.
Results：The Global Assessment of Functioning score showed a significant positive asso192

精神経誌（2023）第 125 巻 第 3 号

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ciation with obtaining employment（OR：1.04, 95％ CI：1.01 to 1.07, P＝0.003）and
employment duration（B：0.6, 95％ CI：0.2 to 1.0, P＝0.010）. Male participants were significantly more likely to obtain employment than female participants（OR：2.12, 95％ CI：
1.10 to 4.09, P＝0.025）. Regarding diagnosis, those with neurotic disorders had a significantly
longer employment duration than those with schizophrenia or bipolar disorder. No significant
associations were found between other characteristics.
Conclusions：Among clients of IPS programs in Japan, general functioning at the time ofenrollment may affect employment outcomes. Women may be less likely to gain employment.
Since client characteristics only modestly influence employment outcomes, future researchshould examine service and community characteristics, client job preferences, and working
conditions that hinder or facilitate employment acquisition.
Authors’ abstract
Keywords

Individual Placement and Support, supported employment,
vocational rehabilitation, client predictors, mental illness

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