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評論

身近な自然環境を利用した環境教育に関する生態学的視点の必要性

木村綾子中越信和
広島大学大学院国際協力研究科

TheNecessityofEcologicalPointofViewinEnvironmentalEducation
UsingNatu｢alEcosystemnearbyUs

ＡｙａｋｏＫＩＭＵＲＡＮｏｂｕｋａｚｕＮＡＫＡＧＯＳＨＩ
Ｇr2dqumIcSchooIIbTInにmationaIDcvcIopmenlandCoopcralion，HiroshimmUniveTsily（受理[11999年７月20日）

１．はじめにエコロジーという言葉をよく耳にするようになって久しい。エコロジー（ccoIogy)とは自然保捜巡動という意味によく用いられるが、本来は生態学、つまり、生態を研究する生物学の一部門のことである。生態とは、「生物の生活形態。広く生物各種の個体・個体群や生物災団の生存の様式を指す。
生物集団に限定して用いることもある｡」とあり（新村、1991)、植物生態学、動物生態学、人|Ⅲ生態学など対象とするものにより分かれている。
しかし、一般的にエコロジーというと、liiに生態学を指すだけでなく、自然生態系と調和した社会発展のあり方やライフスタイルを追求する社会運動や社会思想を幅広く表現するものとなっている（枢、、1996)。つまり、個人、会社、社会各レベルにおいて自然との共生や、自然環境に妃過したスタイルを表現する司葉として、エコロジーという商業は市民権を得ている盛があり、もともとの生態学という意味は薄れてしまっている。雌
近、大学の生協で「エコロジーライフ環境にやさしいキャンバスライフをみんなも考えてみよう！」というパンフレットを見かけた。それには資源・リサイクル・大気や水質の汚染についての記述は充実していたが、生態系についての記述はほとんど見あたらなかった。他にもエコロジー、６し<はエコと名の付いているエコマーク、エコラ

ペル、エコハウスなどの言葉にも生態学的な意味あいは薄い。ともかく、最近の環境敬育においても、生態学的な視点が欠けている感がある。
しかし、生態学は、身近な自然や、生業を通じて、環境問題を真剣に考えるためには不可欠である。そこで、生態学を研究している我々は、生態学的視点をふまえた環境教育について、その必要性、有効性を探ってみた。

２．生態学的視点の不足している自然観察
ここでいう環境紋育とは、1975年のベオグラー

ド憩章で述べられている「環境やそれに伴う諸IMI題に気づき、関心を持つとともに、現在の問題の解決と新しい問題の未然防止に向けて、個人的、jf団的に活動する上で必要な知識、技能、態度、意欲、実行力を身につけた人々を世界中で育成すること」という定綻に従った（佐島ほか、1996)。
現在、我が国でよく行われている環境教育はというと、野外で生物や自然に親しむ自然観察会などを連想する。かつての野外学習を目的としたこのような会は、動植物や化石などを採典する採災会としてⅢｉされることが多かった。その結果大倣の採集が現地の自然に悪影辮を与えたり、動植物の相互のつながりには目が向かないといった反省から、環境への影襟を最小限にする配MHをしなが（111jい合わせ先）〒739-8529束広島市鏡Illl-5-l広島大学大学院[則際協力研究科木村綾子
環境孜育ＶＯＬ９－ｌ身近な自然環境を利用した環境教育に関する生態学的視点の必要性
ら、自然の仕組みやつながりに目を向けようという自然観察会の考え方が生まれた（東京学芸大学
野外教育実習施設、1992)。例えば、環境教育指２７

３．生態学的視点を考慮した身近な自然の環境教育への有効性

導資料にある「校庭の自然観察」では、ねらいの一つとして、自然の仕組みや自然の中で人間の立身近なところに環境教育の題材がある。身近な自然というと、里山や水田の景観を想像するであ場を理解する（文部省、1995）としている。このような自然観察であれば環境教育にとって歓迎すべきものと思う。しかし実際に行われている自然ろう。農林業は、原生の自然を破壊する産業の一つであるが、同時に二次的な自然を創造している。

観察のうち、生態学的視点のない－部の自然観察的自然の重要性が認められてきている。

は決して環境教育ではないと考える。

近年、生態学においても、その人間を含めた二次二次的自然の生態系はそれに適応した様々な種

たとえば、種名を教えるだけのバードウォッチンによって構成きれているが、戦後の農法の変化にグや植物観察の中には、最近のアウトドアブームからといって希少な植物を持ち帰ったり、野鳥の伴い多くの種が絶滅しつつある（環境庁、1997)。
林業もスギやヒノキを植えた後は間伐や下刈I)などの維持管理が必要である。林業の担い手不足や写真を撮るために餌付けを行ったり、営巣地に踏外材の輸入による衰退が進み、植林地が放棄され、やガーデニングブームの延長から、植物が好きだみ入ったりといったマナーの悪さが目立つものが大きな環境問題となってきた。

ある。たとえば、餌付けのために、ミール．ワー

農業や林業だけでなく、水産業においても養殖ムを大量に撒いたり（朝日新聞社、1996)、巣の撮影をした後、他人に撮られないよう、その巣を取り去ったり（朝日新聞社、1996）というものがによる水質汚染や乱獲による水産動物種の絶滅な挙げられる。自然観察イコール環境教育として取り扱われていることが実際にはしばしばあるが、もし目の前の動植物にのみとらわれ、生態系を意識しない自然観察であるならば、真の環境教育にど、その取り組み方の問題から環境問題を引き起こしている。

これらの第一次産業は我々の生活にとても身近なものであり、人間の存続に不可欠である。もちろん、二次的とはいえ自然の生態系を大切にしなければ産業そのものを維持していくことはできなは成り得ない。

い。また、第一次産業における環境問題は多くの大切なのは、環境問題を「今」だけでなく、「将来をふまえて」考えることである。環境教育

人にとってオゾン層の破壊や地球温暖化などの環の目的である「問題に気づき、解決する」ということは未来に向けた行動である。それには、環境教育には生態学的視点の一つである持続性という視点が不可欠である。すなわち、身近な自然から現代の環境に関する諸問題に気づき、環境の改善や保全や持続に関心を持つような教育である。
いうまでもなく、一口に環境教育といっても様々な分野があり、ゴミ問題やリサイクルについての教育から、大気や水質の汚染、温暖化、森林面積の減少や生物種の激減についてのものまで幅が広い。しかし、どの分野においても、生態学のもつ持続性や、物質循環といった概念を抜きにした環境教育はありえない。

境問題よりも身近であり、関心を持つきっかけも多い。第一次産業に生態系という概念を加えて理解することによって、第一次産業は、社会科の教材としてだけではなく、環境教育の教材としても有効なものになるであろう。

一方、身近な保護・保全の問題に触れてみよう。
企業の広告として、または環境NGOの活動の一部として、環境や自然の保護(prcscwation)や保全(conscwalion)の大切さが叫ばれており、現在この保護と保全という言葉はよく混同きれている。

しかし実際には、古くから自然保護という言葉があり、狭義では、絶滅に瀕したトキの保護、尾瀬湿原や春日山原生林の保護といった場合に用いられた。しかしこうして手を加えずにとっておく保護をすすめていくと、われわれ人間の生活も成り

環境教育ＶＯＬ９－ｌ

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木村綾子中越后和立たなくなるので、自然や資源を上手に合理的に使う保全の考え方がうまれてきた（沼田、1993)。

すなわち環境に対するコンセンサスが不可欠であ

つまり、保護とは、囲い込んで手を加えないとこる。環境ＮＧＯの一つであるナショナル゛トラス難しく、問題解決のためには社会的な関心と合意、ろに主眼があり、保全とはある目的のために自然、

トは、「１人の1万ポンドよりも1万人の1ポンドを」あるいは再生産可能資源が持続しうるように保つというスローガンを掲げ、多くの人が無理なく環境保全に協力できるよう体制を組んでいる。欧米

ことと定義される（沼田、1996)。

今日も、私たちは自然生態系から多くの資源をのグリーンコンシューマー運動（緑の消費者運動）得ている。紙や木材のような森林資源だけでなく、等はまさに社会全体の環境問題に対するコンセン食料の多くも自然生態系から得ている。日常の農サスによるところが大きい。ナショナル・トラス

作物は畑で作っており、食用のための家畜も飼育

トやグリーンコンシューマー運動などの例から、していると思われがちである。しかし、大切なタンパク源資源である魚介類は自然の海洋生態系から環境に高い関心やコンセンサスを持つことは、問題解決において大きな力になると言えよう・実際、得ているし、養殖している魚も、餌となっている環境に対する意識が欧米ほど高くない日本におけ魚粉も海洋生態系から得られたものである。実際、るグリーンコンシューマー運動はいまだメジャー

日本人の摂取しているタンパク質はその4割もがではない。

水産物に由来している（農林統計協会、1998a)。
今、生態系の健全な維持管理を図りつつ、現在環境教育とはどのようなものであろうか。－人ひの生態系から永続的に生物体を収穫していくときとりが環境と相互に関係し、環境を榊成しているでは、このようなコンセンサス形成に貢献するに股も多く収穫できる量以上を収穫せず、自然のという認識、つまり、一人ひとりが生態系の一員再生産量や魚介類の生態を加味した環境保全型漁であるという認識を持たせる教育が重要ではない業というものが注目されている。

だろうか。

農業の分野では、低投入持続型農業(LISA)といって、現在の農薬や除草剤を多用する集約的な農業を改め、多少収最は落ちるものの自然の生態

例えば、消費活動においても環境に影響を与えているのだという環境意識を持つことは間接的に系を活かした持続的な農業一LISA-が注目されて環境保全につながる。食料品を買う際に少し高くても環境保全型農業で作られた作物を買うようにいる。農林水産省からは「環境保全型農業技術」

していけば、環境保全型農業をする農家が増え、が発行され、県レベルでも「環境保全型農業推進

最終的に環境中に排出される農薬の量を減らし、方針」が発行されている。

環境負荷を軽減することにつながる。また、ＥＵ原生の自然環境を守るためには人間の影響を排では、直接農作物を賊入するだけでなく、農村の除し、あるがままに保とうという保護という概念

自然環境の維持に税金を使うことへのコンセンサは勿論重要であるが、これからの環境教育には、スがあり、「農業・環境規則」を導入し、野生の動植物に悪影響を与えないように農薬を控え、農村景観維持や生物多様性保全などの環境目的に合保護という概念以外にも、生態系の保全という概念が不可欠である。身近な二次的自然環境は、ただ守るだけの保護でなく、人間が利用しながら持致した農法を採択した農業者には、それによる収続的に守っていくという保全の概念を学ぶための量低下に伴う所得の減少を保証している（農林水よい題材となるであろう。

産省農業環境研究所、1998)。

4．コンセンサスの重要件

環境教育の目的の一つに「環境やそれに伴う諸コンセンサスを得るにあたって大切なことは、全てのカテゴリーに属する人に環境負荷が少なくなるよう努力する意識を持ってもらうことである。

問題に気づき、関心を持つ」というものがある。

なぜならば環境問題は様々な要因が関わっている

環境問題を解決するには、小人数の努力のみでは総合的な問題であり、問題解決のためには、いるん

環境教育ＶＯＬ９－Ｉ身近な自然環境を利用した環境教育に関する生態学的視点の必要性な方向からの見方が必要だからである。グリーン2９

ナグサと共存できる農法を行っている。このようコンシューマー運動のように消費者だけでなく、に無理をせず、かつ野生生物の保全に気を配ると生産者である農家や漁師、販売店であるスーバー

いう姿勢は、今後の環境保全を考える際に大変重の経営者、学生など、全てのカテゴリーにおいてコンセンサスを得ることができなければ、根本的要な事である。負担にならない範囲で行う場合のみ、本当の意味での持続的な保全が計れるであろに環境負荷を軽減できないであろう。

うｏ一人ひとりが生態系の一員であるという認識が第二はi肖費者の意識に関連した事例である。筆

重要であると上述したが、生態学の分野では、生物共同体という概念が存在する。生物共同体とは、者らは以前、広島県賀茂郡福富町の環境保全型農業をしている農家の消費者を対象にアンケート調ある地域の動物．植物・微生物など相関連して生査を行った。これは除草剤を用いた農法の水田とiiiする全ての生物の総称である（沼田、1974)。
人間を含め、すべての生物が一緒にその地域を形

完全無農薬農法の水田において、植生調査及び鳥類調査をし、その結果を基に水田の環境の価値を成しているのだということを教えることは、環境に対する合意形成につながらないだろうか。

CVM（仮想評価法）を用いて求めたものである。

５．環境保全の成功例と現状

ここで環境保全について二つの例をひいてみよう。第一は農業と植物の保全に関する例である。

戦後、農薬や除草剤、農耕機械が普及し、農法が著しく変化した。それに伴い、それまで二次的

その結果、9696の回答者が、収量が減少しても野生生物にやさしい農法の方が好ましいと答えており、－人が一年に純粋に環境を守るために、23,040円もの金額を負担しても良いと答えている（木村・中越、1998)。
この調査は、環境保全型農業のiili費者を対象に行ったものであるので、対象者が持っている環境自然としての水田や畦に生息していた作物と生物たちにも変化がもたらされた。その結采、水田または水田畦畔では、種の多様性が低下、秋の七草に対する価値観は一般の人よりは高いと考えられとして一般に親しまれてきたキキョウやフジバカ

境保護・環境保全に対する社会的な合意形成が構

マまでもが絶滅の危機にある（環境庁、1997)。

築されたとしたら、このような高い環境意識もまるが、それを抜きにしても、ｉｉ１ｊ費者の環境に対する関心が非常に高い事がわかるだろう。今後、環日当たりのいい低地の草原に出現するオキナグた一般的なものとなると考えられる。今後、このサＰ四lsatiljuce7Jzuaは水田畦畔の法面等にも生ような社会的合意を一般的なものとするためには、える多年草である。この植物も急速に生息数を減らしており、各地で絶滅危・倶II類に指定されるま消費者への環境保全型農業に関する情報提供や環境意識を高める環境教育だけでなく、農家側にもでになった。しかし、広島県比和町では、まだ水環境保全型農業を支持する消費者が存在するとい田畦畔の法面にオキナグサが生息している（NAlTO＆NAKAGOSHl、1994)。オキナグサが存続するうことや、環境負荷の少ない農法の良さを知ってためには畔草の刈り取りと火入れが必要である。
しかしながら、比和町で稲作を営んでいる農家はもらう必要がある。

6．環境教育に生態学的視点をオキナグサが生息していることは認識していたが、生態学は、言い換えれば生態系についての科学「オキナグサ保全のため」と気負って畦畔の管理といってよい。自然生態系というものは持続的でをしているわけではなかった。しかし、生態学のあり、物質循環の「サイクル」がきちんとできて研究者が出入りし、オキナグサについての知識をいる。エコロジーという用語が使われている背景得たことでその存在価値を再認識し、オキナグサには、生態系の持つ持続,性、循環系などの生態学の必要としている生息環境を正しく認識した上で、的な視点が、環境問題を考える上で不可欠である日常の農作業の中で無理をせずできる範囲でオキということを意味していよう。しかし、実際に用環境教育ＶＯＬ９－ｌ

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木村綾子

中越信和

いられているエコロジーという言葉は、環境にやついての認識も深まり、人間も生態系の一員であさしいという漠然としたイメージのみが先行し、るという事を実感する事にもつながるであろう。

生態学的視点が不足している。

このように、現在の環境教育には生態学的視点つまり、「持続」という考え方や、循環系といが必要なのにも関わらず、実際にはそれが不足しう生態系の持つ大切な役割の持つ意味を、現在一ている。環境教育にとって、生態学をはじめとし般的に使われているエコロジーという言葉の中にた、環境に関連した基礎的科目をしっかりと学ぶ

取り入れていかなければ、真に環境問題を理解しと言うことは大変重要である（根平、1997)。またことにはならないであろう。

た、生態学的視点無くして環境問題を解決するこ

また、人間は生態系の一員であり、人間活動はとは不可能でもある。たとえば、水質浄化のため生態系に大きな影響を与えているにもかかわらず、にホテイアオイやシュロガヤツリなどの水性植物

現在中学校・高等学校で行われている生物の中のを植える際、生態学的な視点無く外来種を導入す

生態の授業では人間の影響については大きく触れると、その種が帰化種となり自然生態系への撹乱られることがほとんどない（伊東、1996)。

がおこる危険性や、物質循環の観点が十分でない

平成7年度に文部省が出した環境教育指導盗料と増殖した植物体が放置され、環境に悪影響をもにおいても同様に、人間を生態系の一員として認識するといった視点が少し不足していた。環境教たらすといった危険性が考えられる。つまり、環境保全や環境教育には、生態学的な視点だけでな育指導資料の中でもっとも生態系について学べる

く、様々な観点から物事を見ることが大切である。

テーマのはずの「自然の力を活かす農業」におい

基礎的なことが暖昧なままでは、其の環境教育でてアイガモ水稲同時作をテーマに選んでおり、はないし、問題を解決する事もできない。

「生態系を利用する農法の紹介を通して、人が多環境問題の中心課題が、産業公害から都市・生くの食物を得る土について、環境的視点からとら活型の環境問題や地球環境問題に移って久しい。

え直すことをねらいとしている｡」との記述があっ産業公害は加害者が事業者、被害者が周辺住民とた(文部省、1995)。アイガモ水稲同時作とは水田いう構図が比較的明確であったのに対し、都市・にアイガモを放すことにより、アイガモによる除生活型の環境問題や地球環境問題においては我々草、害虫防除をさせ、完全無農薬米を作る農法で一人ひとりが被害者であると同時に加害者でもあある。この農法では、カモが早苗を踏みつけるのる（環境庁、1998)。そこで、国民一人ひとりのを防ぐため、毎年田植え時には成鳥ではなく雛を生活を環境負荷が小さくなるようなライフスタイ水田に入れる。つまりアイガモ水稲同時作の1年ルに変えていかねばならない。「循環型社会の櫛の概要は、播種→アイガモ導入（青すう）→田植築」や「持続的開発」が環境問題解決の目標になっえ→アイガモを水田に放す→出穂前に水田からカているが、単なる「かけごえ」あるいは文字の羅モを出す〈古野、1992）というもので、その後、列としての「循環」や「持続」ではなく、生態学アイガモを肉として出荷する。しかし、環境教育的な意識をふまえての環境教育がなされなければ指導資料にはどこにも「アイガモを出荷し、これ真の意味で環境保全に向けて行動する人間を増やを人間が食べる」という記述がなかった。IiiI述しすことは難しい。

たとおり、生態系とは持続的なものである。もし、以上のことより、環境と人間との相互関係、人実際にアイガモを出荷したり食べたりしなければ間を含めた生態系を理解し、環境問題を解決する

農家はアイガモであふれ、この農法を続けることために生態学は不可欠であるとともに有用であり、ができなくなってしまうだろう。一年の「サイク今後の環境教育において必要であるｃル」が完壁でなければ持続的でも何でもない。もし、アイガモを食べるということを教えたなら、食べ物を他の生物から得ているという食物連鎖に

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謝辞

この評論を書くにあたって、貴重なご指摘を頂き身近な自然環境を利用した環境教汀に閲する生態学的視点の必要性ました広島大学大学院国際協力研究科教授根平邦
人先生、資料をifしていただきました同大学院敬授田中秤彦先生に記して感謝の意を表します。
参考文献

朝[l新聞，1998年l)１９日，社説「環境」を新腱
雅法の軸に，大阪．

朝[]新lBfl社，1996,知恵蔵，1497,朝日新聞社，
来京．

伊東俊太郎，1996,環境倫理と環境教育，212p，
朝倉酢店，東京．

植川和弘，1996,環境経済学，220F，岩波書店，東京．

岡島成行，】990，アメリカの環境保護運動，212p，岩波新香，東京．

岡野喜三郎，不記，エコロジーライフ，IIP，全lr1大学生活協同組合連合会，東京．

環境庁，1998,平成10年版環境白書（総説)，519p，大蔵省印刷局，東京．

環境庁，hltp://www・CiC・or.』p/cKlncl/red]islS/LｉｓＬ
ｈＩｍｌ（環境庁，1997)．

木村綾子・中越信和，1998,水田稲作における環境保全型農業の外部経済効果に関する環境計画
学的研究，IALE-japan，Ｖｏｌ.`ＩＮＣ､１，４－６．
佐島群巳鈴木善次木谷要治木俣美樹男小澱紀美子高橋明子，1996,環境孜育指導辞典，333p，同土社，来京．

東京学芸大学野外教育実習施設，1992,環境教育

3】

ANENDANOEREDSPECIESINJAPAMTHＥ
ＰＲＯＣＥＥＤＩＮＧＳＯＦ３５ＴＨＳＹＭＰＯＳｌＵＭＯＦ

ｌＮＩ五ＲＮＡＴ１０ＮＡＬＡＳＳＯＣｌＡＴｌＯＮＦＯＲＶＥＧＥＩ八一TIONSClENCE（IＡＶＳ)，263-269．

新村出，1991，広辞苑第四版，岩波書店，２８５８ｐ，東京．

日本植物分類学会，］993ＲＥＤＤＡＴＡＢＯＯＫ，ルIlp，農村文化社，東京．

沼田輿，1974,生態学事典増補改訂版，519p，築地書館，東京．

沼田輿，1993,生態の事典，384p，東京堂出版，
東京．

沼田填，1994,自然保護という思想，212p，岩波
書店，東京．

沼田頂，1996,環相生態学，l78p，朝倉書店，東京．

根平邦人，1997,大学での環境・自然保護救育，大学教ﾌﾟｸﾞ学会`ｉｆ，第19巻第２号，54-57．
農林水産省農業環境技術研究所，1998,水Ｈ１生態系における生物多様性，l83p，養賢堂，東京．
農林統計協会，1998a，平成9年度図説漁業白書，359p，農林統i;l協会，東京．

農林統計協会，1998b，平成9年度図説林業白普，272p，農林統計協会，東京．

農林統計協会，l998c，平成9年度図説農業白書，498p，農林統計協会，東京．

古野隆雄，1992,合鶴ばんざい，150p，農山漁村
文化協会，東京．

辞典，283p，贋済世，東京．
ＮＡＩＴ０，Ｋ．＆ＮＡＫＡＯＯＳＨＬＮ．，199`I，ＴｌｌＥ

文部省，1995,環境教育指導資料，M6p，大蔵省

ＣＯＮＳＥＲＶＡＴＩＯＮＥＣＯＬＯＧＹＯＦＰＵＬＳＡＴＩＬＬＡ

横川節子，1997，ナショナルトラストの旅，211p，

Ｃ画RNUAmlunb.）SPR曰､幻．（RANUNCULACEAE)，

印刷局，東京．

洋版出版，来京．

環境教育ＶＯＬ９－Ｊ