Vol.30No.18

会報JAMT ホームページ掲載

令和6年9月15日号

横地常広
深澤恵治

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P1～P3 認知症特集（２）９月は世界アルツハイマー月間･･･････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････････

認知症 特集 （２）●アルツハイマー月間とは
1994年９月21日、スコットランドのエジンバラで第10回国際アルツハイマー病協会国際会議が開催されました。その会議の中で「国際アルツハイマー病協会」（ADI）は、世界保健機関（WHO）と共同で毎年９月21日を「世界アルツハイマーデー」と制定し、この日を中心に９月を「世界アルツハイマー月間」と定め認知症の啓発活動を実施しています。この活動はアルツハイマー病等に関する認識を高め、世界の患者と家族に援助と希望をもたらす事を目的としています。わが国でもポスターやリーフレットの作成、各種イベントの実施（オレンジのライトアップ等）を行い、認知症への理解を呼びかけています。

日本の認知症高齢者数の動向から感じたこと
河月 稔（鳥取大学医学部保健学科）

認知症は高齢で発症することが多いため、超高齢社会である日本においては身近でありふれた病気の一つとなっています。例えば、身内に認知症の人がいるという場合も少なくないと思いますが、実際にどのくらい認知症高齢者がいるかご存知でしょうか。
2011～2012年度に行われた認知症有病率調査の結果
では（参考資料１）、2012年の時点で認知症高齢者数は約462万人と推計され、高齢者の約７人に１人が認知症という割合（有病率：15.0％）でした。また、2014年度に行われた認知症高齢者数に関する将来推計の結果では（参考資料２）、図１の通り2025年に約675万人、2050年には約797万人に達すると示されていました。高齢者の約５人に１人が認知症という時代が到来することになり、身近に認知症の人がいることが当たり前の世の中になると感じていました。
最近まで認知症高齢者数の推移を示す場合は前述の数値が広く用いられていましたが、2024年５月に新たな研究発表がありました（参考資料３）。４地域（福岡県久山町、石川県中島町、愛媛県中山町、島根県海士町）の65歳以上の住民を対象に行った全数調査から全国の認知症高齢者数を推計したところ、2022年の認知症高齢者数は約443万人だったと示されており、高齢者の約８人に１人が認知症という割合（有病率：図１：参考資料２と３をもとに作成した認知症高齢者数の将来推計12.3％）になっていました。驚いたことに、この10年間で認知症有病率は低下しているという結果だったのです。この理由として、「喫煙率の全体的な低下、中年期～高齢早期の高血圧や糖尿病、脂質異常などの生活習慣病管理の改善、健康に関する情報や教育の普及による健康意識の変化などにより、認知機能低下の進行が抑制され、認知症の有病率が低下した可能がある」と研究報告書の考察には記載されていました。また、図１の通り認知症高齢者は2025年に約472万人、2050年には約587万人に達すると示されていました。
2014年度に実施された将来推計の結果を下回っていますが、今後増加が見込まれることは変わっていませんでした。

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この結果を受けて、皆様はどのように考えますか？
私は、認知症対策についての希望を感じました。認知症は誰もがなり得る可能性があり、現在の医学では発症や進行を100％防ぐことはできません。しかし、認知症になるのを遅らせる、あるいは進行を緩やかにするための対策がこれまでの研究から徐々にわかってきています。さらに、その研究成果が社会実装されてきています。2024年５月に発表された有病率調査研究で認知症有病率が10年前より低下していたことは様々な対策が奏功している結果を反映しているのかもしれませんので、正しい情報を収集して各自で認知症対策を行っていくことが大事だと思いました。一方、認知症の人が数多くいることも数値からわかる明らかな事実であり、認知症の人への正しい理解や対応も重要と感じました。今では認知症という用語が一般的に用いられていますが、以前は痴呆と呼ばれていました。痴呆という用語の持つ侮蔑、誤解、差別等が指摘され、呼称の見直しがなされたという経緯がありますが、今もなお認知症に対する偏見を感じる場面に遭遇することもあります。2024年１月からは「共生社会の実現を推進するための認知症基本法」という法律が施行され、その中で“共生社会の実現を推進するために必要な認知症に関する正しい知識及び認知症の人に関する正しい理解を深めるとともに、共生社会の実現に寄与するよう努めなければならない。”ということが国民の責務として記載されています（参考資料４）。最近は認知症当事者の方々が公の場で自らの体験を語り、様々な提案をされている光景を目にすることが増えました。認知症という病名からその人をみるのではなく、認知症の人も同じ一人の人間として向き合うことが大事だと感じますし、当事者の声に耳を傾けることが認知症の人に関する正しい理解や対応に繋がると思います。
認知症は誰もがなり得る身近でありふれた病気と認識し、自分事として考えることが大切です。最後になりますが、９月の世界アルツハイマー月間が認知症について考え・理解する期間になることを願っています。
【参考資料】
１．朝田隆. 都市部における認知症有病率と認知症の生活機能障害への対応 平成23年度～平成24年度 総合研究報告書. 厚生労働科学研究費補助金 (認知症対策総合研究事業).
２．二宮利治. 日本における認知症の高齢者人口の将来推計に関する研究 総括研究報告書. 厚生労働科学研究費補助金 (厚生労働科学特別研究事業).
３．二宮利治. 認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究 報告書. 令和5年度 老人保健事業推進費等補助金 (老人保健健康増進等事業).
４．共生社会の実現を推進するための認知症基本法.
https://laws.e-gov.go.jp/law/505AC1000000065(2024年8月20日アクセス).

令和6年9月15日号

世界アルツハイマー月間
2024ポスター(公益社団法人 認知症の人と家族の会）

認知症の講義を経験して
松熊 美千代（三井記念病院）

これまでの臨床検査技師は、養成校において認知症について学ぶ機会はほとんどなかったのではないかと思います。それが数年前から状況が一変しました。令和２年４月の臨床検査技師学校養成所カリキュラム等改善検討会報告書において、病態学20単位（臨床検査の基礎とその疾病との関連に関する科目）に認知症の検査について記述されたこと、また令和７年版 臨床検査技師国家試験出題基準に認知症の定義・概念、認知症の病態、認知症の検査が記載されたことが契機になっています。
以前から日臨技や都道府県技師会の認知症の研修会に携わっていましたが、３年前から養成校で認知症について講義する機会をいただきました。授業の進め方や学生さんのリアクションなどについて紹介いたします。
臨床病理学の１コマ（90分）を担当しています。講義内容は３つに分けて、認知症とは、次に代表的疾患について説明し、最後に臨床検査について説明しています。
１．認知症について
認知症施策に関する国の動向（オレンジプラン、新オレンジプラン、認知症施策推進大綱、認知症基本法）、認知症とは、認知症の将来集計・有病率、認知症の原因疾患、認知症区別すべき病態、認知症の症状 (中核症状と行動・心理症状)など
最近は疾患修飾薬や将来推計などメディアで取り上げられることもありますので、まずニュースの話題から始めるようにしています。学生さんの一部 か ら リ ア ク シ ョ ン（う な づ き な ど）が あ り ます。また認知症の方と接したことがある学生さん
は、資料に記載していない症状の説明では積極的にメモを取っているように感じます。
２．代表的な疾患
アルツハイマー型認知症、血管性認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭型認知症など
脳の障害部位と症状について結びつけることを意識しながら説明しています。覚えるのではなく、それぞれの脳の領域の機能を理解することが症状の

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理解 につながる ことを意識 して説明を しています。病態と症状の結びつきを理解した学生さんのうなずきは、講義をしているこちらがびっくりするおおきなものです。
３．臨床検査認知症診断のフローチャート、神経心理検査、画像検査、脳脊髄検査、血液検査、神経生理検査など
神経心理検査は他の検査の説明より時間をかけて説明するようしています。質問内容とどのよう脳の障害をスクリーニングしているのか、例えばアルツハ
イマー型認知症の場合はなどと代表的な疾患の症状を交えて講義をしています。他の検査は認知症の診断をする上で重要であることを説明しています。
どのように授業を行うことがよいのか、試行錯誤の３年間でした。認知症の講義経験のある皆様と情報共有し、よりよい講義に活かしていきたいと思います。

学生への認知症関連の授業を受け持って
渋谷 賢一 （越谷市立病院）

平成26年度に我が国は「認知症施策推進総合戦略」を策定しました。それに伴い日本臨床衛生検査技師会も平成26年度に「認定認知症領域検査技師制度」を創設、認定認知症領域検査技師の育成に力を入れてきました。私も増え続ける高齢者、認知症患者に懸念を抱き「認知症とは何か」を学ぶため平成28年度に認定認知症領域検査技師の資格を取得しました。
「資格を取得したからには、何かやろう」と思い、当院検査科で神経心理学的検査（認知症検査）を導入、また県技師会の研修会や健康講座などで「認知症とはどういうものか」の講義をおこなったりしました。その研修会に臨床検査技師養成校の先生が聴講しており「学校の授業で認知症の話をして欲しい」と依頼を受けました。常々、年齢の若い方々に「認知症とはどのようなものか理解してもらいたい」と思っていたので、喜んで講義依頼を受けました。
講義で一番初めに学生に聞くことは「認知症に興味はありますか？」という質問です。残念ながらほとん
どの学生は「興味はない」と答えます。それもそのはず、学生達のまわりには認知症の方がいません。親は…まだ認知症になる年齢ではありません。祖父・祖母は…一緒に暮らしていないのでわからない」そのよ

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うな興味を持っていない学生に、講義を受けた後に少しでも認知症に興味を持ってもらいたいという思いがあります。
講義では、増加する認知症患者の状況、交通事故・徘徊等の社会的問題、あなた達の50年後の同窓会は？などの話を進めていくと次第に興味を持ってくれます。そして特に学生に理解してもらいたいのは「認知症患者の対応」だと思い多くの時間を割きます。臨床検査技師養成校の学生は病院等の臨地実習で単位を取得しなければなりません。その病院ですが入院患者の５割以上は高齢者、そして高齢者の２割は認知症と言われており、つまり入院患者の10人に１人は認知症患者であるといえます。そのことを考えると臨地実習に行く前に認知症という病態を把握し、認知症患者の対応を学んでから臨地実習に、またその先の就職に臨んでいただきたいと思うからです。
また、神経心理学的検査の実習も取り入れています。当然ですが、学生はほとんどの検査で満点です。
しかし「認知症の方の気持ちになってもらいたい」と思い問題の難易度を上げ、記憶できない口惜しさなどを感じてもらっています。
認知症に興味を持ってもらうことを目的に授業を受け持ったのですが、令和４年度に臨床検査技師養成校のカリキュラムに改正があり、そこに認知症関連の項目が追加になりました。認知症関連教育が必須化されたということは、臨床検査技師が認知症診療に関与していくことが期待されているため、学生のうちから教育してもらいたいと言うことだと思います。しかし教育カリキュラムに追加されたということは、国家試験にも出題されるということ、となると国家試験対策としての授業もしなくてはならなくなってしまいました。
うれしい反面、責任を感じながら学生の認知症教育に力を入れていきたい思いです。

９月の会報JAMTは２号に渡り「認知症」を特集しました。会員の皆様ににもこの特集を通じて、認知症や認知症に関する検査に関心を持っていただければ幸いです。

2024
11月11日は「臨床検査の日」です。日臨技では毎年11月を「臨床検査と健康・普及啓発月間」と定め、一般の方々に臨床検査技師という職業を知っていただくため、さまざまな企画を盛り込んで国民参加型の全国「検査と健康展」を全国各都道府県で実施しています。今年は47都道府県で開催を予定しています。会員の皆様におかれましても、ご家族、ご友人、知人の方へお声掛けいただき、お近くの会場に是非、ご参加ください。

中央会場：岐阜県 イオンモール土岐
日時

令和年11月10日(日)10:00～11500

入場無料
様々なコーナーを準備してお待ちしております。