学会活動報告939■ 学会活動報告

わが国の電気けいれん療法（ECT）の現況―日本精神神経学会 ECT 検討委員会の全国実態調査から―
日本精神神経学会 ECT 検討委員会委員長 一瀬 邦弘【目的】わが国の電気けいれん療法（electroconvulsive therapy，以下 ECT）の実施状況を全国規模で調査した．
【方法】日本精神神経学会精神科専門医制度研修施設 1,463施設を対象に，記名，自記式アンケート調査を郵送法で実施した（調査期間は 2009年 1月 15日〜1月 31日）．
【結果】875施
設から有効回答を得た（有効回答率 59.8％）．このうち 2008年 1月 1日〜12月 31日の間に ECT を実施している施設は 356施設（40.7％），ECT を実施している施設の割合が最も高いのは北海道（71.7％），最も低いのは近畿（13.6％）であった．ECT 実施施設のうち修正型 ECT（modiﬁed，従 来 型 ECT（unmodiﬁed
ECT，以下 m‑ECT）のみを実施してい る 施 設 は 135施 設（37.9％），m‑ECT と u‑ECT の両 ECTECT，以下 u‑ECT）のみを実施している施設は 160施設（44.9％）を実施している施設は 47施設（13.2％），無麻酔 ECT（Straight ECT，以下 s‑ECT）を実施している施設は 13施設（3.7％），無回答は 1施設（0.3％）であった．m‑ECT のみを実施している施設の割合（m‑ECT 実施施設率）を地域別にみると，北海道 28.9％，東北 40.0％，関東 44.2％，
中 部 37.5％，近 畿 76.5％，中 国 62.5％，四 国 50.0％，九 州 31.7％ で あ っ た．2008年 1月 1日〜12月 31日までの ECT の総実施件数は全国で 42,358件，そのうち m‑ECT の件数（および実施
率）は 29,040件（68.6％），u‑ECT は 13,186件（31.1％），s‑ECT は 132件（0.3％）であった．
施設形態別の m‑ECT 実施率は，大学病院 97.2％，一般病院では 91.4％，精神科病院では 48.8％．
m‑ECT の際に麻酔担当医を「常に配置する」施設は 86.8％であり，施設形態別では大学及び一般
病院で「常に配置する」施設は 90％以上，精神科病院では 70％であった．
わが国において m‑ECT は確実に普及しつつあるが，地域間および施設形態間での普及率の格差は大きい．m‑ECT をわが国の ECT の標準とするためには，ECT を実施する場所・設備・麻酔科
医・精神科医の確保とともに，異なる施設形態間での地域連携体制の確立をめざした具体策が求められている．
索引用語：電気けいれん療法，修正型電気けいれん療法，従来型電気けいれん療法，
全国調査，日本は じ め に

apy，以下 ECT）は，うつ 病，緊 張 病 症 候 群，

電気けいれん療法（Electroconvulsive Ther-

統合失調症などの精神疾患に対する有用な治療法

委員：鮫島達夫 ，粟田主一 ，奥村正紀 ，鹿島 晴雄 ，本橋 伸高 ，澤

分島

徹 ，川嵜

弘詔 ，山口成良 ，大久保善朗 ，一瀬

温 ，和田

健 ，

邦弘

1）日本医科大学千葉北総病院メンタルヘルス科，2）東京都健康長寿医療センター研究所，3）東京都保健医療公社豊島病院精神科，4）慶応義塾大学医学部精神・神経科学教室，5）山梨大学精神神経医学講座，6）ほくとクリニック病院，
7）広島市立広島市民病院精神科，8）東京都立松沢病院，9）九州大学大学院医学研究院・精神病態医学，10）松原病院，
11）日本医科大学精神医学教室

精神経誌（2011）113 巻 9 号

940

として世界で広く使用されている．

現状において m‑ECT を普及していくための具

ECT の原法は，1938年に Cerletti と Bini によって導入され，わが国では安河内と向笠に体策を検討する必要があることについての指定発言がなされた．

よってはじめて使用された．その後，欧米では，

現在，日本精神神経学会では，専門医教育の中

患者の不安，けいれん発作時の骨折，循環器系ので m‑ECT の研修が義務化されている．また，合併症などを予防する目的に，静脈麻酔薬と筋弛

m‑ECT の対象となる患者の高齢化によって，合緩薬を併用する修正型 ECT（modiﬁed ECT，以併症罹患率も高まってきており ，麻酔科医の協下 m‑ECT）が広く使用されるようになった．

力下での managed m‑ECT の普及が広く求めら一方，わが国では，1958年に島薗らがはじれるようになってきている．このような現況におめて m‑ECT の使用経験を報告しているが，そいて，わが国における ECT の実態を明らかにし，の後同法が一般に普及することはなかった．一

問題点を整理した上で，安全な ECT を普及させ

瀬 によれば，1960年代に抗精神病薬が登場し，るための具体策を講じることは，本学会の不可欠

70年代に反精神医学の風潮が高まる中で，日本の課題と考える．

精神神経学会では，ECT の使用についての本格

これまでに わ が 国 で 実 施 さ れ た 全 国 規 模 の的な議論が憚られる時代が続き，1974年の総会

ECT の実態調査には以下のものがある．中島らでは「閉鎖病棟入院中の患者には電撃療法を行なは，1991年 11月に，地域別層化系統抽出法によってはならない」という趣旨の決議でなされたとって抽出された日本精神神経学会に所属する精神いうことである．

科医 500名を対象に，郵送法によるアンケート調

しかし，1980年代頃から，高齢者人口の増加査を実施した（有効回答数 237，有効回答率 47.4やコンサルテーション・リエゾン精神医学の進展％）．その結果，41.4％の精神科医が現在 ECTとともに，m‑ECT が再び見直されるようになっを 実 施 し て お り，15.6％ が「無 け い れ ん 性た．このような趨勢の中で，2000年には日本精ECT」（1.0％が「無けいれん性 ECT」のみ）を

神神経学会に精神疾患治療ガイドライン策定委員

実施していることを報告している．本調査は全国会 が 設 置，2002年 に は そ の 下 部 委 員 会 で あ る

規模の調査であるが，抽出された精神科医の経験「電気けいれん療法の手技と適応基準検討小委員

や意識の調査を目的とするものであり，実際の会」によって「米国精神医学会タスクフォースレ

ECT の実施施設数や実施件数を調査したもので

ポート ECT 実践ガイド」 が翻訳刊行され，わがはない．

国の現況を考慮した「ECT 推奨事項」 も策定さ

本橋ら は，1997年〜1999年に，全国の大 学れた．また，2006年の第 102回日本精神神経学

病院（84施設）と国立病院（37施設）を対象に，

会総会では，「ECT の再評価」をテーマとするシ

郵送法によるアンケート調査を実施した（有効回

ン ポ ジ ウ ム が 開 催 さ れ，ECT の 適 応 拡 大 や答数 86，有効回答率 71％）
．その結果，56施設「ECT 推奨事項」の見直しが討議された．2008（65％）で ECT が実施されており，詳細な調査

年の第 104回総会では，「ECT の標準化：安全なが行われた 46施設の中で m‑ECT を実施してい環境作り」をテーマとするシンポジウムが催され，る 施 設 は 37施 設（80％），m‑ECT の み を 実 施

m‑ECT の安全性及びその普及のために必要な要している施設は 15施設（33％）であったと報告

件について討議された．同シンポジウムでは，山している．本調査は全国規模の精神科医療機関を

口から ，①わが国の ECT の実施状況について対象とする調査であるが，調査対象にはわが国の全国規模の実態調査を行う必要があること，②従精神科入院施設の大多数を占める民間の精神科病

来型 ECT と比した m‑ECT の安全性に関する院が含まれていない．そのため，著者らも指摘し科学的検証が必要であること，③麻酔科医不足のているように，わが国の ECT の実態を反映する

学会活動報告941

表 1 電気けいれん療法実態調査の質問項目
設問 1. 施設の特徴に関する質問
1. 所在地2. 設立主体
3. 施設形態
4. 病床数5. ECT の 実 施 の 有 無（2008年 1月 1日〜2008年
12月 31日）
設問 2. ECT を実施している施設に対する質問
1. ECT 治療器
2. 静脈麻酔薬の使用
3. 筋弛緩薬の使用
4. ECT 中の酸素化
5. ECT 中のモニタリング
6. ECT の実施場所
7. 診療報酬の算定
8. ECT の 実 施 件 数（2008年 1月 1日〜2008年 12月 31日)
9. 麻酔担当医の配置
10. 麻酔担当医の資格
11. 麻酔担当医の勤務形態設

表 2 地域別対象施設数，有効回答数，有効回答率
地域
北海道
東北
関東
中部
近畿
中国
四国
九州・沖縄
計

対象施設数 有効回答数 有効回答率(％)
91
128
419
217
192
129
84
203

53
80
232
130
125
75
52
128

58.2
62.5
55.4
59.9
65.1
58.1
61.9
63.1

1,463

875

59.8

状況を調査した．
対象と方法
2009年 1月 15日〜2009年 1月 31日 に，日 本
精神神経学会精神科専門医制度研修施設（以下，研修施設）1,463施設を対象に，記名，自記式のアンケート調査を郵送法で実施した．アンケート

設問 3. ECT を実施していない施設に対する質問
1. ECT の必要性と今後の実施可能性
2. ECT を導入する場合の問題点

調査の質問項目は表 1の通りである．回答者は医療機関名，回答者氏名を記入した上で，設問 1で医療機関の概況および 2008年 1月 1日〜2008年
12月 31日までの ECT の実施の有無について回ものとは言えない．

答し，「実施している」場合には設問 2で ECT

佐々木 は，2001年 8月 に，全 国 自 治 体 病 院の実施状況について，「実施していない」場合に協議会精神科特別部会に加盟する精神科医療機関

は設問 3で ECT の必要性や今後の実施計画につ

281施設（併設有床 113施設，併設無床 123施設，いて回答した．調査データは日本精神神経学会事単科 45施設）を対象に，郵送法によるアンケー

務局で一括管理し，解析は ECT 検討委員会で行ト調査を実施した（有効回答数 162，有効回答率

った．統計解析には SPSS version 17.0J（SPSS58％）．その結果，有床の医療機関 107施設中 53

Japan,Inc.）を用い，単純集計およびクロス集計

施設（50％）で ECT が実施されており，このうを行った．

ち m‑ECT が実施されている施設の割合は，併設有床で 59％，単科で 21％と報告している．同結果調査も全国規模の調査であるが，対象とされてい

1. 有効回答数，有効回答率

る自治体病院の精神科病床数は，当時の精神科全アンケート用紙を送付した対象施設（1,463施

病床数の 8.9％を占めるに過ぎない．わが国の設）のうち，875施設より有効回答を得た（有効ECT の実態を反映するものとしては限界がある．

回答率 59.8％）．地域別の対象施設数，有効回答

そこで ECT 検討委員会では，国公立・独立行

数，有効回答率を表 2に示す．有効回答数が最も政法人・民間などの多様な設立主体，大学病院・多いのは関東（232施設）で，全回答施設の 26.5

一般病院・精神科病院などの多様な施設形態を含％を占める．有効回答率が最も高い地域は近畿

む全国の精神科医療機関を対象に，ECT の実施（65.1％），最も低い地域は関東（55.4％）であ精神経誌（2011）113 巻 9 号

942
表 3 設立主体別対象施設数，有効回答数，有効回答率
設立主体

対象施設数

有効回答数

有効回答率

国立・独立行政法人
都道府県立・独立行政法人
市町村立
その他の公立
私立・民間

111
116
106
67
1,063

72
82
68
37
616

64.9
70.1
64.2
55.2
57.9

計

1,463

875

59.8

表 4 施設形態別対象施設数，有効回答数，有効回答率
施設形態

対象施設数

有効回答数

有効回答率

大学病院
一般病院
精神科病院
その他

114
297
831
221

74
192
472
137

64.9
64.6
56.8
62.0

1,463

875

59.8

計

ったが，地域間で有効回答率に有意差は認めなかった（χ ＝7.35，P＝0.394）．

図 1 ECT 実施の有無について

設立主体別の対象施設数，有効回答数，有効回答率を表 3に示す．有効回答数が最も多いのは私立・民間（616施設）であり，全回答施設の 70.4率（実施施設数 有効回答数）は表 5の通りであ％を占めた．有効回答率が最も高いのは都道府県

る．実施施設数が最も多いのは関東（113施設），

立・独立行政法人（70.1％），最も低いのはその最も少ないのは四国（8施設），実施施設率が最

他の公立 55.2％であった．設立主体間で有効回も高いのは北海道（71.7％），最も低いのは近畿答率に有意差を認めた（χ ＝9.84，P＝0.043）．

（13.6％）であった．ECT の実施施設率には地

施設形態別の対象施設数，有効回答数，有効回域差が認められた（χ ＝84.24，P＜0.001）．

答率を表 4に示す．有効回答数が最も多いのは精施設形態別に見た ECT の実施施設数および実神科病院（472施設）であり，全回答施設の 53.9

施施設率は表 6の通りである．ECT の実施施設％を占めた．有効回答率が最も高いのは大学病院数が最も多いのは精神科病院（216施設），最も（64.9％），最も低いのは精神科病院（56.8％）

少ないのはその他（2施設），実施施設率が最もであった．有効回答率は精神科病院で低下する傾高いのは大学病院（75.7％）であり，これに次

向 を 認 め た が，有 意 差 は 認 め な か っ た（χ ＝ぐ の が 精 神 科 病 院（45.8％），一 般 病 院（42.7

7.70，P＝0.053）％）であった．

2. ECT 実施施設数，実施施設率

3. ECT の実施方法

回答が得られた 875施設のうち，2008年 1月 11）治療器の種類

日〜2008年 12月 31日の間に ECT を実施してい治療器は，サイン波のみを使用している施設がる施設は 356施設（40.7％）であった（図 1）．

183施設（51.4％），パルス波のみを使用してい地域別に見た ECT の実施施設数および実施施設

る施設が 84施設（23.6％），両方を使用してい学会活動報告943
表 5 地域別に見た ECT 実施施設数と実施施設率
地域

有効回答数

ECT 実施施設数

ECT 実施施設率(％)

北海道
東北
関東
中部
近畿
中国
四国
九州・沖縄

53
80
232
130
125
75
52
128

38
40
113
56
17
24
8
60

71.7
50.0
48.7
43.1
13.6
32.0
61.5
46.9

計

875

356

40.7

表 6 施設形態別に見た ECT 実施施設数と実施施設率
施設形態

有効回答数

ECT 施行施設数

ECT 実施施設率(％)

大学病院
一般病院
精神科病院
その他

74
192
472
137

56
82
216
2

75.7
42.7
45.8
1.5

計

875

356

40.7

2）ECT の麻酔管理法
ECT の実施に際して，静脈麻酔を「常に使用」
している施設が 293施設（82.3％），「使用する
場合としない場合がある」施設が 44施設（12.4％），
「使用しな い 施 設」が 15施 設（4.2％）であった．筋弛緩薬の使用については，「常に使用」
している施設が 151施設（42.4％），「使用する
場合としない場合がある」が 35施設（9.8％），「使用しない」が 170施設（47.8％）であった．
m‑ECT を「静脈麻酔薬と筋弛緩薬の両方を使用
する ECT」，u‑ECT を「静脈麻酔薬は使用する
図 2 ECT 治療器についてが 筋 弛 緩 薬 を 使 用 し な い ECT」
，無 麻 酔 ECT（以 下 s‑ECT）を「静 脈 麻 酔 薬 を 使 用 し な い
ECT」と定義した場合，m‑ECT のみを実施しる 施 設 が 74施 設（20.8％），無 回 答 が 15施 設ている施 設 は 135施 設（37.9％），u‑ECT の み（4.2％）であった（図 2）．パルス波のみを使用を実施している施設は 160施設（44.9％），m‑

している施設の数と割合を施設形態別にみると，

ECT と u‑ECT の両方を実施している施設は 47

大学病院は 26施設（46.4％），一般病院は 23施施設（13.2％），s‑ECT を実施している施設は設（28.0％），精神科病院は 35施設（16.2％）

13施 設（3.7％），無 回 答 1施 設（0.3％）で あであった．

った（図 3）．

精神経誌（2011）113 巻 9 号944

地域別に m‑ECT のみを実施している施設の実施している施設の割合（u‑ECT のみ実施施設

割 合（m‑ECT の み 実 施 施 設 数 ECT 実 施 施 設

数 ECT 実 施 施 設 数）は，北 海 道 が 最 も 高 く数）を見ると，近畿（76.5％）が最も高く，北（55.3％），近 畿 が 最 も 低 か っ た（11.8％）（表海道（28.9％）が最も低かった．u‑ECT のみを

7）．
3）ECT 中の酸素化について
ECT 中のマスクまたは気管内挿管による酸素化 に つ い て は，
「常 に 実 施 す る」が 174施 設（48.9％），「実施する場合としない場合がある」
が 57施設（16.0％），「実施しない」が 118施設（33.1％）であった．酸素化を「常に実施する」
施設の数と割合を麻酔管理法別に見ると，m‑
ECT のみを実施している施設では「常に実施する」が 133施設（98.5％）であり，u‑ECT のみを実施している施設では「常に実施する」が 20
施設（12.5％）であった．s‑ECT を行っている
施設では，「常に実施する」が 1施設（7.7％）であった（表 8）．

図 3 ECT の麻酔管理法について

表 7 地域別に見た麻酔管理法別の ECT 実施施設数と実施施設率
地域

m‑ECT のみ

m‑ECT と u‑ECT

u‑ECT のみ

s‑ECT

無回答

合計

北海道
東北
関東
中部
近畿
中国
四国
九州

11（28.9)16（40.0)50（44.2)
21（37.5)
13（76.5)
15（62.5)4（50.0)19（31.7)

6（ 1.6)2（ 5.0)12（10.6)5（ 8.9)1（ 5.9)2（ 8.3)0（ 0.0)7（11.7)21（55.3)
21（52.5)48（42.5)28（50.0)2（11.8)4（16.7)3（37.5)31（51.7)0（ 0.0)1（ 2.5)2（ 1.8)2（ 3.6)1（ 5.9)3（12.5)1（12.5)3（ 5.0)

0
0
1
0
0
0
0
0

38
40
113
56
17
24
8
60

( ）内は実施施設率％を示す．

表 8 麻酔管理法別に見た ECT 実施施設と酸素化の実施状況
麻酔管理法別に見た

常に実施

実施する場合としない場合がある

実施しない

その他

無回答

合計

m‑ECT のみ
m‑ECT と u‑ECT
u‑ECT のみs‑ECT
無回答

133（98.5)20（42.6)
20（12.5)1（ 7.7)00（ 0 )
22（46.8)34（21.3)
1（ 7.7)0（ 0 )

1（ 0.7)5（10.6)103（64.4)9（69.2)0（ 0 )

0
0
1
2
0

1
0
2
0
1

135
47
160
13
1

計

174（48.9)57（16.0)118（33.1)

3

3

356

ECT 実施施設の類型( ）内は実施施設率％を示す．

学会活動報告945
表 9 麻酔管理法別に見た ECT 実施施設の類型とモニタリング実施の割合（％)

麻酔管理法別に見た
ECT 実施施設の類型

心電図

血圧

脈拍数

酸素飽和度

脳波

筋電図

m‑ECT
m‑ECT と u‑ECT
u‑ECT
s‑ECT
全体

99.3
85.1
53.8
53.8
75.0

99.3
97.9
88.8
100.0
94.1

99.3
95.7
88.1
84.6
93.0

91.9
76.6
61.9
46.2
74.4

75.6
42.6
5.0
7.7
36.8

68.9
44.7
1.9
0.0
32.9

表 10 麻酔管理法別に見た ECT 実施施設の類型と ECT を実施する場所
ECT を実施する場所

麻酔管理法別に見た
ECT 実施施設の類型

①

②

③

①②

①③

①②③

②③

①④

④

②③④

無回答

m‑ECT のみ

80

27

7

5

0

1

2

2

9

1

1

m‑ECT と u‑ECT

8

15

0

11

1

2

9

0

1

0

0

u‑ECT のみ

2

122

3

0

0

0

26

0

4

1

2

s‑ECT のみ

0

10

1

0

0

0

2

0

0

0

0

無回答

0

0

0

0

0

0

0

0

0

0

1

計

90

174

11

16

1

3

39

2

14

2

4

①手術室，②病棟，③外来，④その他

4）ECT 中のモニタリング（図 4）．

ECT 中のモニタリングは，m‑ECT のみを実施している施設では，心電図，血圧，脈拍数をほ4. 診療報酬の算定

ぼ 100％，酸素飽和度を 90％以上の施設でモニ

診療報酬上の m‑ECT（3,000点）の算定は，タリングしていた．u‑ECT のみを実施している「常に算定する」が 163施設（45.8％），「算定す施設では，心電図は 53.8％，血圧は 88.8％，脈る 場 合 と し な い 場 合 が あ る」が 16施 設（4.5

拍数は 88.1％，酸素飽和度は 61.9％でモニタリ％），「算 定 し な い」が 147施 設（41.3％）で あングされていた（表 9）．

った．

5）ECT を実施する場所
ECT を実施する場所は，病棟が最も多く，手5. ECT の年間実施件数

術室，外来がこれに次いだ．麻酔管理法別に見る

平成 20年 1月 1日〜12月 31日の ECT の年間と，m‑ECT のみを実施する施設では手術室で行総 実 施 件 数 は 42,358件 で あ り，こ の う ち m‑

われる場合が最も多く，u‑ECT のみを実施する

ECT は 29,040件（68.6％），u‑ECT は 13,186

施設では病棟で行われる場合が最も多かった（表件（31.1％），s‑ECT は 132件（0.3％）であっ

10）．

た（図 5）．

病棟または外来で実施される場合に ECT 専用

地域別に見た年間実施件数は表 11の通りであ治療室の有無について問うたところ，病棟に専用る．ECT の年間実施件数は関東（23,150件）で室を有する施設が 39施設（16.7％），外来に専最も多く，四国（328件）で最も少ない．各地域用室を有する施設が 10施設（17.9％）であったの m‑ECT 年間実施率（m‑ECT 年間実施件数

精神経誌（2011）113 巻 9 号

946

ECT 年間実施件数）は，近畿（93.1％）が最も

施設形態別に見た麻酔管理法別の ECT 実施件

高 く，四 国（81.1％），中 国（79.4％），東 北

数は表 12の通りである．ECT 総実施件数は精神（75.7％）がこれに次ぎ，北海道（44.2％）が最

科病院が最も多く，一般病院，大学病院がこれにも低い．s‑ECT の実施件数および実施率は，九次 ぐ．m‑ECT 実 施 率 は，大 学 病 院（97.2％）

州（75件，2.6％）が最も高かった．

で最も高く，一般病院（91.4％）がこれに次ぐ．
精神科病院は 48.8％であった．
6. 麻酔担当医の配置について
m‑ECT に対する麻酔担当医配置について，「常に配置する」は 158施設（86.8％），「配置する 場 合 と し な い 場 合 が あ る」が 11施 設（6.0％），「配置しない」が 9施設（4.9％）であった．
施設形態別に見ると，「常に配置する」は，大学病院では 54施設（98.2％），一般病院で 63施設
（91.3％），精神科病院で 41施設（70.1％）であ

図 4 病棟・外来での専用治療室の有無について

図 5 麻酔管理法別に見た ECT の実施件数

表 11 地域別に見た麻酔法管理法別の ECT の実施件数と実施率
地域

m‑ECT

u‑ECT

s‑ECT

計

北海道

2,118（44.2)

2,669（55.8)0（ 0 )

4,787

東北

2,200（75.7)707（24.3)

1（0.03)2,908

関東

16,606（71.7)

6,526（28.2)

18（0.07)

23,150中部

2,613（58.7)

1,834（41.2)

3（0.06)4,450

近畿1,678（93.1)

100（ 5.5)24（ 1.3)

1,802

中国

1,630（79.4)

411（ 20 )11（ 0.5)

2,052

四国

266（81.1)

62（18.9)0（ 0 )

328

九州

1,929（67.0)877（30.4)75（ 2.6)

2,881( ）内は割合（％）

学会活動報告947

った．
「配置しない」は，大学病院では 0施設，

8. 麻酔担当医の勤務形態について

一般病院は 1施設（1.4％），精神科病院は 8施

麻酔担当医が常勤である施設が最も多く（81.7

設（13.8％）であった（表 13）．

％），非常勤（6.5％），出張（6.5％）がこれに次いだ．施設形態別では，麻酔担当医が常勤であ7. 麻酔担当医の資格についてる割合は大学病院（96.4％）で最も多く，一般

麻酔担当医を配置している施設では，その資格

病院（86.6％），精神科病院（57.4％）がこれにを「麻酔科標榜医・専門医・指導医」（71施設）

次いだ（表 15）．

としている施設が最も多く，「麻酔科医」
（69施
設）
，
「麻酔科の経験がある医師」（20施設）がこ

9. ECT を実施していない施設における ECTれに次いだ．
「特に資格を設けていない」施設はの必要性，実施可能性，問題点

5施設であった．施設形態別に見た状況は表 14

ECT を実施していない施設において，日常臨の通りである．

床で ECT の必要性を感じることが「時にある」〜「ある」と回答した施設は 397施設（72.3％）であった（図 6）．今後 ECT を実施したいかという質問に対しては，「はい」と回答した 施 設 が

表 12 施設形態別に見た m‑ECT の実施件数と実施率

192施設（34.5％）（図 7），今後実施する計画が

地域

m‑ECT

全 ECT

「ある」施設は 63施 設（11.2％）で あ っ た（図大学病院

8,863（97.2)

9,115

8）
．ECT を現在行っていないが今後 ECT の実

一般病院

8,465（91.4)

9,252

施を検討している施設に対して，ECT 導入の問

精神科病院

11,712（48.8)

23,991

題点について自由記述による回答を得た．その結果，「精神科医不足」「麻酔科医の確保ができな( ）内は割合（％）

表 13 施設形態別に見た m‑ECT 実施時の麻酔担当医の配置状況
常に配置する

配置する場合と配置しない
しない場合がある

その他

無回答

大学病院

54（98.2)

1（ 1.8)

0

0

0

一般病院

63（91.3)4（ 5.8)1（ 1.4)01（1.4)

精神科病院

41（70.1)

6（10.3)8（13.8)1（1.7)

2（3.4)

計158（86.8)

11（ 6.0)9（ 4.9)1（0.5)

3（1.6)( ）内は割合％

表 14 施設形態別に見た m‑ECT 実施時の麻酔担当医の資格
麻酔科医

麻酔科標榜医・ 麻酔科の経験
資格の専門医・指導医 がある医師
定めなし

その他

無回答

計

大学病院

33

21

0

0

0

1

55

一般病院

28

26

9

2

0

2

67

精神科病院

8

24

11

3

1

0

47

計

69

71

20

5

1

3

169

精神経誌（2011）113 巻 9 号948

表 15 施設形態別に見た m‑ECT 実施時の麻酔担当医の勤務形態
施設形態

麻酔担当医の勤務形態
①

②

③

④

①②

①④

②③

無回答

計

大学病院

53（96.4)

01（ 1.8)

0

0

0

0

1

55

一般病院

58（86.6)5（ 7.5)1（ 1.5)02（ 3 )

1（1.5)

0

0

67

精神科病院

27（57.4)

6（12.8)9（19.1)1（2.1)

1（2.1)

01（2.1)

2（4.3)

47

計138（81.7) 11（ 6.5)

11（ 6.5)1（0.6)

3（1.8)

1（0.6)

1（0.6)

3（1.8)

169①常勤，②非常勤，③出張，④その他，( ）内は割合％．

図 7 ECT 実施の希望について
図 6 ECT を実施していない施設において，日常臨床の中で ECT の必要性を感じる割合

考察

1. 対象施設の特性
本調査の最大の特徴は，①多様な設立主体（国公 立，独 立 行 政 法 人，民 間），多 様 な 施 設 形 態（大学病院，一般病院，精神科病院）の精神科医療機関が調査対象に含まれていること，②調査範
囲に全国の都道府県が網羅されていること，③有効回答率も約 60％と比的高く，有効回答数も875と従来の報告と比して最大規模のサンプル数が確保されていること，④地域別有効回答率に有意差が認められないことである．これらは，わが国の ECT の実態を把握する上で有利な条件と図 8 ECT 実施計画の有無についてなる．但し，①対象施設が日本精神神経学会専門
医制度研修施設に限定されていること，②設立主
体別回収率に有意差が認められること，③調査協

い」「設備投資費が高い」「ECT へのスティグマ」

力施設が相対的に ECT への関心が高い施設であ「症例がない」「症例がある時は ECT ができる施る可能性があることなどが選択バイアスとして結設でやっている」などの回答が得られた．

果に影響を及ぼしている可能性は否定できない．

学会活動報告949

それでも，わが国の精神科医療機関の大多数を占酸素化は，m‑ECT のみを実施している施設ではめる民間医療機関が回答施設の 7割を占めている

ほぼすべての施設で行われているが，u‑ECT のことの意義は大きい．わが国の ECT の現況を知みを実施している施設では 10％台に留まった．

る上で，資料価値の高いデータと考えることがで

モニタリングについては，m‑ECT のみを実施しきる．

ている施設では，心電図，血圧，脈拍数はほぼ100％，酸素飽和度は 90％以上の施設で実施さ

2. 麻酔管理法別に見た ECT の実施状況れており，通常の全身麻酔と同様の管理が行われ本調査の結果，ECT 実施施設の中で m‑ECTていることが示された．しかし，u‑ECT のみをを実施している施設は 48％，m‑ECT のみを実実施している施設では，血圧，脈拍数は 80％台，施している施設は 35％であることが示された．

酸素飽和度は 60％台，心電図は 50％台の実施率

ま た，2008年 1年 間 の ECT の 総 実 施 件 数に留まった．

42,358件のうち，69％が m‑ECT であり，施設

酸素の準備が不十分であったり，適切なモニタ

形態別では，大学病院，一般・総合病院の ECT

リングが行われていない場合には，低酸素状態にの 90％以上が m‑ECT であるのに対して，精神陥ったり，高血圧，不整脈などの循環動態の変動

科病院では 50％以下であることが示された．

が著しい場合の対応が危惧される．m‑ECT の普調査対象が異なるため先行研究との単純比 は及を阻む要因として，安全に ECT を実施する場

困難であるが，m‑ECT のみを実施している施設

所の確保，酸素化やモニタリングを実施するための割合（m‑ECT 実施施設率）は，本橋らの報告の設備投資の問題があるものと推察される．

（1997年〜1999年の調査）では大学病院・国立病院の 33％，佐々木らの報告（2001年の調査）で

4. 麻酔担当医の配置

は有床自治体病院の 7％（単科 2％，一般・総合

本調査では，m‑ECT を実施する際に 86％の

病 院 9％），ECT 実 施 総 件 数 中 の m‑ECT の 実

施設で麻酔担当医が配置されていることが明らか

施件数（m‑ECT 実施率）は同調査において 28になった．しかし，大学病院，一般病院では 90％と報告されている．これらの結果を比％以上の医療機関で麻酔担当医が配置されている

すると，

本調査の結果は m‑ECT が最近 10年の間にわがのに対し，精神科病院では 70％に留まった．ま国に広く浸透してきていることを示している．

た，麻酔担当医の資格についても，精神科病院でしかし，現在もなお，ECT 実施施設の 45％はは麻酔科医，麻酔科標榜医・専門医・指導医以外

u‑ECT のみを実施しており，ECT 実施総件数のの医師が麻酔担当医になる傾向が相対的に高かっ

31％ が u‑ECT で あ る．ま た，約 4％ の 施 設 でた．さらに，麻酔担当医の勤務形態についても，

s‑ECT が実施されており，ECT 実施総件数 の大学病院，一般病院では常勤医が 80％を超えて0.3％が s‑ECT であることにも注意を喚起する

いるが，精神科病院では非常勤，出張の占める割必要がある．

合が高くなっていた．大学病院や一般病院と比すると，精神科病院では麻酔科医の確保が困難な

3. 安全な ECT の普及状況にあり，このことが m‑ECT の普及を阻む

ECT を安全に行う上で最も大切なことは，呼大きな要因になっていることが窺える．

吸循環器系の管理がどのように行われているかという点にある．この点において ECT を実施する

5. 地域別に見た m‑ECT の実施状況と対策

場所，酸素化，モニタリングについて検討した．

本調査では，m‑ECT 実施施設率（m‑ECT のECT を実施する場所は，m‑ECT では手術室みを実施する施設の割合）についても（表 7），が最多であり，u‑ECT は病棟が最多であった．

m‑ECT 実施率（年間の ECT 実施件数における精神経誌（2011）113 巻 9 号

950
表 16 地域別に見た対人口 10万あたりのm‑ECT 年間実施件数
地域

対人口 10万あたりのm‑ECT の年間実施件数

北海道
東北
関東
中部
近畿
中国
四国
九州・沖縄

38.2
23.2
36.8
13.3
7.8
21.4
6.7
13.2

表 17 各地域における施設形態別の
m‑ECT 実施率（％)
地域

大学病院

一般病院

精神科病院

北海道
東北
関東
中部
近畿
中国
四国
九州・沖縄
平均

97.8
94.2
92.4
98.4
98.6
100.0
100.0
100.0
97.2

58.1
95.8
96.4
89.4
100.0
99.9
100.0
98.4
91.5

36.0
53.9
53.5
16.2
79.1
57.1
76.6
54.8
48.8

，
m‑ECT 実施件数の割合）についても（表 11）

による医療施設（静態・動態）調査・病院報告の地域間で格差が認められた．すなわち，m‑ECT

概況 によれば，2008年 10月 1日現在病院の診実施施設率および実施率は近畿で高く，北海道で療 科 2618施 設（一 般 病 院 1,539，精 神 科 病 院

低い．しかし，ECT の実施施設率（表 5）や対

1,079施設）である．一方，本調査の対象中の大人口 10万人あたりの m‑ECT の年間実施件数を

学病院・一般病院・精神科病院の施設数は合計

地域別に算出すると（表 16），その傾向は逆転す

1,242施設である（表 4）．したがって，今回の調る．つまり，近畿地方は，他地域と比して，査で対象に含めることができた「精神科のある病

ECT を実施している施設そのものが少なく，利院」施設は，全国のそれの 5割程度に過ぎない．

用者側から見ると m‑ECT が受けられる機会もわが国の ECT の実態をより正確に把握するため少ないということになる．

には，全国の「精神科のある」または「精神病床さらに，各地域の施設形態ごとの m‑ECT 実のある病院」を対象とする調査を行う必要がある．

施率をみると（表 17），大学病院や一般病院での今回の調査では，ECT の安全性の確保という実施率は概ね 90〜100％と高いものの，北海道の観点から，わが国における m‑ECT の実施状況

一般病院での実施率は 50％台に留まっている．

を把握することに調査の力点を置いた．今後は，一方，精神科病院での実施率は近畿，四国ではより広い観点からわが国の ECT の治療環境を把70％台と相対的に高いものの，他の地域は 50％

握するための調査が必要であろう．具体的には，

台ないしそれ以下である．m‑ECT を普及するたインフォームド・コンセントのあり方，他診療科めの具体策を考案する場合には，こうした地域のとの院内連携体制のあり方，地域における医療連

現状を考慮する必要があろう．しかし，ECT を

携体制のあり方に焦点を定めた調査を行っていく

実施する場所，設備，麻酔科医の確保という観点必要がある．

からは，まずはその地域の大学病院および一般病

今回の調査結果から，最近 10年の間にわが国院の m‑ECT 実施件数を高めるとともに，異なにおいて m‑ECT は確実に普及しつつあることる施設形態間での地域連携体制の整備が最も現実が明らかになった．しかし，今尚，m‑ECT の実的な目標となるものと考える．

施施設率は 35％，m‑ECT の実施率は 69％である．本調査の結果を踏まえ，m‑ECT をわが国の

6. 今後の課題

ECT の標準とするための具体策を考案すること

今回の調査対象は日本精神神経学会精神科専門が今後の課題である．

医制度研修施設 1,463施設であった．厚生労働省

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学会活動報告951
謝辞5）本橋伸高，粟田主一：ECT 推奨事項．

本調査の実施にあたり，日本精神神経学会専門医制度研6）M otohashi, N., Awata, S., Higuchi, T.: A

修施設に勤務される諸先生ならびにご協力いただいた日本

Questionnaire Survey of ECT Practice in University

精神神経学会の事務局の皆様に感謝申し上げます．

Hospitals and National Hospitals in Japan. Journal of
ECT, 20; 21‑23, 2004

文献7）中島一憲，山崎久美子，守屋裕文： 電気けいれ1）American Psychiatric Association : Practice ofElectroconvulsive Therapy: Recommendations forん療法（ECT）をめぐる諸問題」についてのアンケート
調査．精神経誌，95; 537‑554, 1993

Treatment, Training, and Privileging, 2nd ed. A Task

8）岡 田 悠 子：シ ン ポ ジ ウ ム 電 気 け い れ ん 療 法

Force Report of the APA.APA,Washington,D.C.,2001（ECT）の標準化― ECT の安全な環境作りを目指して―（本橋信高，粟田主一，一瀬邦弘ほか訳：米国精神医学会

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タスクフォースレポート ECT 実践ガイド．医学書院，東京，2002）2）Cerletti, U.: Lʼ
Electroshock. Riv Sper Freniat
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