検査・調査・計測を通じて豊かな未来社会に貢献する

非 破 壊 検 査 の エ キス パ ート

CORPORATE GUIDE
https: //sut. co. j p/
ISO9001品質マネジメントシステム認 証 取 得（ 本 社・関 東 ）、（一社）日本溶接協会（CIW） C 種（ 建 築 付 加 ）、
（ 一 社 ）日本 非 破 壊 検 査 協 会 団 体 D種 、（一社）日本非破壊検 査 工 業 会 正 会員、（ 一 社 ）C I W 検 査 業 協 会 正会員、
東京都 検 査 機 関 登 録（ 鉄 筋 継 手 ）（関東）ものづく り 最 後の 砦 としてごあいさつ

私達は、日々変化する多様なニーズに柔軟な発想と豊かな経験を生かした高度な技術で応えています。
同 時にお客 様 への 最 高 の 満 足を追 求し、信 頼ある
検査・調査に努めています。
そして、社会への信頼を支える「技術」。
私達は検査・調査に関する資格取得はもちろん、その為のより良い環境を整備し、さらに現場での経験豊かな技術者を育成することによって社会貢献度の高い企業創りに取り組んでいます。
さらに、品質マネジメントシステムの継続的改善をはじめ、信頼ある企業を創っていく為のたゆまぬ努力、安心と代表取締役

秦 正樹

安全をプロデュースする為の技術力の向上を念頭に社会的貢献を目指しています。

96.1%

これは、弊社サービスの顧客満足度の数値です。
わたしたちは、ものづくりと安全に対して真剣に向き合うことで、ひとつひとつの仕事の責任のみならず日本の安全と安心を担っています。

経営理念

多様化するニーズに応えるべく、技術の研鑽に努め、常にお客様の立場に立って確かな存在価値を持った企業であること。

品質方針○法令・規格要求事項を遵守し、検査業務の信頼性を第一とし社会的地位向上を目指す。
○お客様のニーズを的確にとらえ、技術力の向上・研鑽に努め、満足頂ける製品およびサービスを提供する。
○全員参加の経営を目指し、お客様との信頼を築くとともに安定経営の重要性を認識し、品質マネジメントシステムの継続的改善に努める。
○組織を支える人材の育成と教育訓練に努める。
○品質目標を各部門で定め、目標達成への活動を行う。

本社及び関東事業所は品質マネジメントシステムの国際規格である｢ISO9001」認証を取得しております。
※平成18年4月取得

検 査 実 績

東京オリンピック カヌー・スラローム会場（東京都）

HARUMI FLAG【東京五輪選手村施設】（東京都）

ヴィラフォンテーヌ グランド東京有明（東京都）

ザ・湾岸タワーレックスガーデン（東京都）

府中市立学校給食センター（東京都）㈱シンクロン本社（神奈川県）

湘南慶育病院（神奈川県）

神奈川大学

横浜キャンパス3号館（神奈川県）

ビッグフロントひろしま（広島県）

EKICITY HIROSHIMA（広島県）

hitto広島 The Tower（広島県）

山陰合同銀行 本店（島根県）

島根銀行 本店（島根県）

島根県立美術館（島根県）

松江市総合体育館（島根県）

山陰中央テレビ（島根県）

出雲市役所（島根県）

安来市総合文化ホールアルテピア（島根県）

安来市役所（島根県）

雲南市役所（島根県）

鳥取県立中央病院（鳥取県）

サントリー天然水 奥大山ブナの森工場（鳥取県）

清水建設㈱殿所蔵

コットンハーバータワーズ（神奈川県）

Suntechnos 40th
創業者の秦正樹は、サンテクノス創業前、大手計測専門会社に入社。当時業界内で1割程の人しか取得していなかった3種技術超音波検査を取得し、東京警視庁、サン

シャイン60や当時は珍しかった新宿の超高層ビルの検査を主に担当し、超音波検査
社名の由来
サン

業界の黎明期にキャリアをスタートさせました。
日本の経済が成長していく中で、たくさ山陰のサン、太陽の様に輝くことから由来

んの建設物が建ちました。
まさに、日本建設業界最先端の場所で、一流設計事務所やテクノス 技術

1980大学教授らと共に建物をつくりあげた情熱が今では財産だと語ります。

1980年 4月

1989年 12月

島根県松江市袖師町にて、㈲山陰超音波検査工業を設立

新社屋完成

1990

2000

2010

現 アート一陽様※

松江市袖師町にある内藤ビルの6畳程の場所で、夫婦二人と、非常勤の親戚の3名で創業しました。

松江市西嫁島1丁目1番27号

1991年

1996年 12月

バブル崩壊

経営革新の承認

景気悪化に伴い、当社も赤字を出しましたが、大学卒を中心に新卒者を7名採用しました。創業からこれまで、新規採用をやめた年は一度もありませんでした。

既存の配管や配線を傷つけるつけることのない、専用のエックス線発生装置を使った新検査方法の事業化が、島根県から「経営革新計画」の承認を受けました。

1993年 4月

1994年 4月

社名変更
株式会社サンテクノスとする

神奈川県横浜市に横浜営業所設立
営業所設立にともない取引先は関東一円に拡大し、新たな事業拠点の礎となる。

2003年

2006年 9月

2008年〜2009年

自動判定システム開発

新社屋完成

リーマンショック

検査データの送受信・自動判定シス
テムをソフト開発会社と連携し開発。
情報のデータベース化によって業務の効率化を図れました。

松江市西嫁島1丁目2番9号（現住所）

米国のサブプライムローン問題に端を発したリーマンブラザーズの経営破綻は国内経済にも大きな打撃を与えました。
建設業界向けの需要が大幅に低迷するなか、社長の秦正樹は来るべき会社発展の将来を見据え業務の多様化に成功。
バブル崩壊を経てリーマンショックから現在まで続く逆境に負けない“強い会社づくり”は脈々と受け継がれています。

2004年 6月

2006年 12月

2008年 2月

鳥取営業所設立

関西営業所設立

横浜営業所を関東事業所に名称変更

2010年 4月

2010年 6月

2012年 12月

広島事業所設立

日立営業所設立

出雲営業所設立

BEYONDS unte chno s40

これまでの40年間を超えていくために、「プラス思考」
で楽しい会社づくりを目指します。何が起こっても、常に前向きに捉えることで、少々困難でも少しずつ上に向かって進むようになります。
私たち一人一人が自ら進んで成長することで、自然と楽しくなる。
そして、私たちの仕事を通した安心して暮らせる町づくりの構築に向け日々精進してまいります。

警備事業部

会 社 概 要
名所称在地

本社関東事業所〒690-0048 島根県松江市西嫁島1丁目2番9号
TEL.0852-22-4478 FAX.0852-26-4982〒224-0001 神奈川県横浜市都筑区中川3丁目38番1号
TEL.045-350-4470 FAX.045-350-4471＜警備事業部＞〒690-0048 島根県松江市西嫁島1丁目55番
TEL.0852-67-7398 FAX.0852-67-7399

日立営業所

広島事業所

〒317-0065 茨城県日立市助川町3丁目5番27-101号
TEL.0294-33-6035 FAX.0294-33-6035〒732-0023 広島県広島市東区中山東3丁目1番60-201号
TEL.082-508-6205 FAX.082-508-6206

鳥取営業所〒683-0045 鳥取県米子市大谷町54番2-102号
TEL.0859-31-6310 FAX.0859-31-6312

出雲営業所〒693-0052 島根県出雲市松寄下町154-3
TEL.0853-21-7717 FAX.0853-21-7726

創立取 引 銀 行

沿

1980年(昭和55年)
山陰合同銀行
島根銀行
商工中金

三菱UFJ銀行
横浜銀行
中国銀行

資本

金

1,000万円代表取締役社長

秦正樹
秦祐樹
専 務 取 締 役 槇原 敦夫
常 務 取 締 役 田中慶
常 務 取 締 役 小西 祐次

代表取締役副社長

役 員 構 成革1980年 (昭和55年) 4月 島根県松江市袖師町にて、㈲山陰超音波検査工業を設立
1989年 (平成元年) 12月 松江市西嫁島1丁目1番27号に新社屋完成
1992年 (平成 4年) 4月 ㈳日本溶接協会(CIW)認定登録
1993年 (平成 5年) 4月 社名変更 株式会社サンテクノスとする
1994年 (平成 6年) 4月 神奈川県横浜市に横浜営業所設立
2001年 (平成13年) 4月 創立20周年
2004年 (平成16年) 3月 環境グループ設立
4月 ㈳日本圧接協会(NAK)認定登録
5月 建築物空気環境測定業認定登録

2006年 (平成18年) 9月 松江市西嫁島1丁目2番9号(現在地)に新社屋完成、環境・土木課設立
12月 関西営業所設立
2008年 (平成20年) 2月 横浜営業所を関東事業所に名称変更
2009年 (平成21年) 4月 環境・土木課が技術部より独立
計測事業部に名称変更
2010年 (平成22年) 4月 広島事業所設立
6月 日立営業所設立
2012年 (平成24年) 12月 出雲営業所設立
2018年 (平成30年) 6月 計測事業部をインフラ事業部に名称変更
9月 改正派遣法による派遣許可取得(本社)6月 鳥取営業所設立

2019年 (令和元年) 12月 東京都鉄筋継手検査機関登録(関東事業所)

11月 特定労働者派遣事業登録(本社)2020年 (令和 2年) 3月 本社新社屋増築工事完成

2006年 (平成18年) 4月 ISO9001:2000・JISQ9001:2000
認定登録(本社・横浜営業所)
5月 一般労働者派遣事業許可登録(本社)2023年 (令和 5年) 4月 警備事業部新社屋建築工事完成
8月 警備事業部設立
2024年 (令和 6年) 6月 インフラ事業部を技術一課に名称変更
7月 生産本部を総務部に名称変更