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Chapter III

Film Exhibition Yearbook ｜ 2018

Chapter III

特別調査

本年鑑で使用頻度が高い、上映に関わる用語を、上映に関わる用語｜2018現在、使用されている意味や用法を中心に定義しようと試みているのが「上映に関わる用語集」です。

執筆

川村健一郎
土田環
岩崎ゆう子

今回は14の用語を解説していますが、これは、いわば、作成途上にあるもので、今後も内容を再検討するとともに、用語を追加していきます。

興行

一般的には、観客を集め、その多くは料金を取って、演劇（芸能）、音楽、映画、スポーツなどの催しを行うことを意味す（総務省統計局、2014 年 4月）に基づき、大分類「生活関連サービス業、娯楽る。日本においては、「日本標準産業分類」

として分類される事業が具体的に相当する。上記の催しものを反復的かつ継続的に行う施業」の中分類 80「娯楽業」
設を興行場と言い、「興行場法」の規制の対象となる。
映画においては、映画館や上映施設をマネジメントすること、ないしはその営業のスタイルを「興行」と言う。作品を映画館等で上映し、そのことによって入場料金を徴収し、投下した資本の回収を行うことを示す。映画館の運営・経営業務に携わる者を「興行者」、組織としては「興行会社」と呼称する。本来、「興行」と「配給」は作品の「売り手」と「買い手」の関係に相応し、異なる立場を表す言葉であるが、日本の映画産業においては、大手映画会社が、同一資本・同一組織によって「製作」「配給」「興行」を一貫して経営するために、映画の流通業務を幅広く示す言葉としてとらえられる場合もある。

映画館

theater ｜ movie theater ｜ movie house ｜ cinema

不特定数の観客に対して、映画を専門的に上映する施設のこと。
「劇場」「小屋」ともいう。
日本では、厚生労働省が監督官庁であり、直接的には、所在する都道府県または市町村が設置する保健所の監督を受ける。
また、多くの映画館が、都道府県ごとに、生活衛生関係営業の運営適正化及び振興に関する法律に基づく興行生活衛生同業組合へ任意に加盟している。映画館の設置に際しては、「興行場法」に基づき都道府県知事の許可が必要であり、建築基準法による用途規制により、客席の面積に応じて設置することのできる地域が定められている。
近年では、上記の枠組みとは異なる形で、カフェやミニ図書館、ライブハウス等と合わせて映画上映の場をつくる「準・映画館」ともいうべき場所も増えつつある。
本年鑑では、スクリーン数や上映プログラムによって、映画館を「シネマコンプレックス（シネコン）」、「ミニシアター／名画座」、「既存興行館」「、成人映画館」に分類している。
日本初の映画館

映画の黎明期においては、キネトスコープのような一度に一人しか見ることができない覗き見式の装置が置かれたパーラーや、そうした装置やサービスをヴォードヴィルの劇場に提供することが行われていたが、20 世紀初頭以降、映画館自体が常設館として設備を整えていくようになり、複数の観客を前提として、観客席の主として前方にあるスクリーン、投影を行う映写機の存在によって映画館が定義づけられるようになった。1903 年に浅草公園六区に設立された「浅草電気館」が、日本初の映画専門の常設館とされる。

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1 ｜上映に関わる用語 2018

multiplex movie theater ｜ cineplex

シネマコンプレックス（シネコン）
マルチプレックス、複合型映画館とも呼ばれる。
同一の運営組織が、同一の所在地に名称の統一された複数のスクリーンを設置し、かつ、出入り口、入場券売場、ロビー・売店、映写室等を集約化して共有する映画館のこと。経産省の「特定サービス産業実態調査報告書」によれば6スクリーン以上、日本映画製作者連盟の定義によれば 5スクリーン以上をひとつの建物・施設（サイト）で有する映画館を示す。本年鑑では原則として5スクリーン以上をシネコンとしている。
日本初のシネマコンプレックス

シネマコンプレックスと呼ばれる映画館の形態は 1990 年代以降、世界的に広まったもので、（海老名市｜1993 年）を日本初のシネコンとすることが多「ワーナー・マイカル・シネマズ海老名」

い。当初、外資系シネコンが多く国内市場に参入した背景には、1992 年に改定された大規模小売店舗法（通称「大店法」）による規制緩和が大きく作用したといえる。1990 年代後半以降、急速に増加し、国内の 3570スクリーンのうち3154スクリーンを占める（2018 年 12月現在）。

既存興行館（既存館）

従来型の映画館を指す。かつてはその多くが大手映画製作・配給会社の直営・系列館として経営されてきた。シネマコンプレックスの展開により急速に減少している。また、フリー・ブッキングの一般化に伴い、系列作品によらないミニシアターのような番組編成に変わりつつある既存興行館も増えている。

ミニシアターart house

大手映画製作・配給会社の直接の影響下にない独立した経営を行い、単館ないしは数館による公開を前提とした「単館系」「アート系」と呼ばれる作品を中心に番組編成を行う小規模劇場・映画館。
「前衛的なテーマなどの演劇公（『広辞苑』）演・映画上映を企画」する傾向が強いことから、「アートシアター」「アートハウス」と呼ばれることもある。

規模については、50 席から200 席程度の劇場まで様々だが、全国生活衛生営業指導センター「生活衛生関係営（2006 年）によれば、「観客席数が 300 席以下の映画館で、芸術性などに特化した作品を上映
業実態調査（映画館）」する」とされている。
近年では、「シネマコンプレックス以外」の映画館として、既存興行館、ミニシアターを総称して「ミニシアター」としている例も散見される。
ミニシアターの歴史

ミニシアターの起源は、1961 年に東宝、東宝東和、三和興行などが共同で設立した配給（ATG）」による配給作品の受け皿としての映画館に遡ることが会社「日本アートシアター・ギルド

できる。
「日劇文化」
や「新宿文化」といった映画館はその草分け的な存在といえよう。ヨーロッパ映画を中心に、東京、名古屋、大阪、神戸など大都市の約 10 館をミニ・チェーンとして、系列からは独立した形式で映画配給が行われた。
その後、1968 年に設立された「岩波ホール」を拠点として、高野悦子と川喜多かしこが始めた活動「エキプ・ド・シネマ」
は、ロードショー公開されない欧米の映画や、これまで日本では上映

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されてこなかった国々の作品を「単館公開」という形式で多く紹介した。

1980 年代に入ると、大量動員方式の大劇場型映画館の対極を志向する動きは、シネクラブ等による上映「運動」から「興行」に重点を移し、それまでの限定的な映画観客層の幅を広げる「ミニシアター」が実現する。1982 年に新宿にオープンした「シネマスクエアとうきゅう」は、完全入替制・立見なし、上映中の途中入場なし、食べ物持ち込みお断り、という方（1982）、針を執り、映画館の存在に対する観客の意識を高めた。この後、「ユーロスペース」（1983）（1985）（1986）「、シネセゾン渋谷」、「シネマライズ渋谷」、「シャ「シネ・ヴィヴァン六本木」（1987）（1989）、「ル・シネマ」
といった映画館が誕生する。ミニシアターは 90 年代
ンテ・シネ」になって成熟期を迎え、地方都市へも展開し、地域社会における映画の多様性を支え続けている。

名画座

旧作およびロードショー館での上映が終了した新作で番組編成をしている映画館。
かつては、ある作品を封切（ロードショー）公開終了後の一週から二週以上後に上映する映画館を「二番館」とし、以下「三番館」「四番館」があり、三番館以降を「名画座」と呼んだ。現在の数倍の約 7500 館の映画館が存在していた

1950－60 年代においては、作品数が現在と比べて少ないため、こうした「下番線劇場」と呼ばれる映画館へ番数順に映画が上映されていくという仕組みを取り、二本立てや三本立てで、複数の映画製作会社の作品を折り混ぜて上映、また、上映回数がかさむほどフィルムに傷が付き欠落し、また、映画の話題性も鮮度が時間経過とともに落ちるため、入場料を安くし、「入替なし」という形式で上映していた。
現在では、
「二番館」
「名画座」という言葉は明確に区別されることなく使われており、「名画座」が一般的である。
本年鑑では、映画館の分類を「ミニシアター／名画座」としている。

成人映画館
映画倫理委員会（映倫）によって、18 歳未満の者の鑑賞には不適当であると指定された成人映画、ポルノ映画、ピンク映画等を上映する映画館。
「ポルノ映画館」「ピンク映画館」等の呼称も「成人映画館」を示すものとして用いられる。
基本的には独立経営だが、ピンク映画の製作配給会社による直営館も存在する。
成人映画と映倫

映倫の前身である、映画倫理規定管理委員会（旧映倫）が制定した「映画倫理規定」には、「成人向映画」のカテゴリーが存在し、指定作品の18 歳未満による鑑賞を制限していたが、（1956 ）の公開に際して、業界内部の組織では審「成人向映画」に指定された『太陽の季節』

査が手ぬるいという批判 が高まり、同組織は解体。その後、外部の有識者に管理委員を委嘱するかたちで、現在の映倫につながる映画倫理管理委員会（2009 年に映画倫理委員会に改称）

1957 年には「成人向映画」は「成人映画」が発足し、という呼称に変更された。
「成人映画」に指定された作品は、必ずしもポルノグラフィックな映画ではなく、反社会的な内容や残虐な表現を持つ点から指定を受ける作品も含まれていたが、1970 年代から80 年代にかけて、指定を受ける作品の大部分をにっかつロマンポルノとピンク映画が占めるようになった。一般的には、こうしたポルノグラフィックな内容や表現を含む作品を上映し、18 歳未満の入場・鑑賞を禁止する映画館を成人映画館という。1998 年、映倫 は審査基準を改定。新たなレイティング

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1 ｜上映に関わる用語 2018089を導入して、従来の「成人映画」は「 R－18 」と改称された。
さらに、2009 年、映倫は「映画倫に代えて「R18＋」を設けたが、このなかに理綱領」を制定してレイティングを刷新し、「R－18」「成人向映画」「成人映画」という記述はない。

公共上映

地域における上映作品の多様化に貢献し、興行的に主流でない映画が鑑賞できる機会を、広く観客に提供することを目的とした上映活動を指す。その運営が営利的（有料上映）であるか、非営利的（無料上映）であるかを問わない。
非主流の映画には、先進的独創的な映画、古典的歴史的な映画、紹介される機会が比較的少ない外国の映画、インディペンデント映画、ドキュメンタリー、実験映画などが含まれるが、これらの種別はしばしば互いに重なり合っている。
こうした上映活動が行われる場所としては、系列化されていない小規模な映画館、映画アーカイブ・シネマテーク、美術館・博物館、図書館、ホール、アートセンターなどの公立文化施設があり、このような場所で映画祭や自主上映等の活動も展開され、地域の上映環境に多様性をもたらしている。
また、たとえ主流の映画を含んでいても、映画館が存在しない地域で、公立文化施設などを活用して映画を上映する活動も公共上映と呼ばれる。
こうした活動は、社会を構成する様々なコミュニティに対して映画へのアクセシビリティを高めることで、他芸術と同様、映画文化の次世代への継承、社会包摂、地域活性化、人材育成などの公共的課題に効果をもたらすポテンシャルを有している。

コミュニティシネマ
地域における多様な映画受容の促進に貢献する上映組織およびその活動を意味する。具体的には、公共上映に携わる、映画館、映画アーカイブ・シネマテーク、映画祭、自主上映団体（シネクラブや映画サークル）、移動上映団体、博物館・美術館、アートセンター、図書館、公共ホール、学校などを指す。
コミュニティシネマという語が初めて登場したのは、2003 年 3 月に発行された「21世紀の芸術振興策を考える〜芸術振（財団法人国際文化交流推進協会［エース・ジャパン］編
興のための法と制度 最終報告書 アメリカ、韓国の映画振興を中心に」集・発行）の末尾に掲げられた「芸術振興策に関する提言―公共上映の振興を中心に」においてである。
この後、2003

年の映画上映ネットワーク会議（のちの全国コミュニティシネマ会議）において「コミュニティシネマ憲章」が採択され、コミュニティシネマの理念の本格導入が始まる。本憲章では、「上映環境の地域格差の是正と上映作品の多様性の確保」、「多様なコミュニティに対する多様な上映機会の提供」、「メディアリテラシーの向上など教育的使命を実現すること」、「地域に対する貢献」の 4 点がコミュニティシネマのミッションとして掲げられている。地域の文化拠点として、そこに住む様々な人々が多様な映画を体験する場を構築し、これを継続的に運用していくことがコミュニティシネマの目的である。
海外のコミュニティシネマ

コミュニティシネマの理念の提唱にあたっては、1990 年代のエース・ジャパンによるヨーロッパの映画館支援の調査が土台になっており、その際に参考にされたのはドイツの「コムナーレスキノ kommunales Kino 」で あった。コムナーレスキノは、ヨーロッパの作家映画、アメリカのインディペンデント映画、アジア・アフリカ・南米の映画、古典映画、ドキュメンタリー、短篇映画など興行性の高くない作品を上映し、市および州政府から支援を受けている映画館（ないしは“Cinema
映画館に準じる上映館や上映団体）である。また、英国フィルム・ソサエティ連盟（2014 年以降、for All ”の名で活動）が定義するcommunity cinema がある。community cinemaとは「コミュニ090

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ティにおいて映画を見せる活動に従事しているボランティア主導の、非営利組織」であり、具体的には「自主上映団体（フィルム・ソサエティやシネクラブ）、野外上映活動、教育機関の映画部、公共ホールやアートセンター、地元の映画館、ユースセンター・コミュニティセンターでの上映活動、移動映画館、地域映画祭」などを指す。ドイツのコムナーレスキノも英国のcommunity cinemaも映画政策の対象になっており、公的な支援を受けているが、日本におけるコミュニティシネマ、特に映画館の恒常的活動に対する公的な支援は実現していない。

シネマテーク
本来は映画の収蔵施設を意味する（– theque は、収納箱、墓を意味するギリシャ語の thēkēに由来する）。しかし、今日では、映画芸術の普及を目的に古典映画を軸としたプログラムを展開する上映活動あるいは上映施設へと、その意味を転用させている。これは、アンリ・ラングロワが自らの映画コレクションをもとに1936 年に設立したシネマテーク・フランセーズが、トリュフォーやゴダールなど、後進の映画作家に多大な影響を与えた先鋭的なプログラミング（特集上映の編成）によって、ことを範としたためであろう。
コミュニティシネマセンターが実施している「シネマテーク・プロジェクト」
においても、この含意は継承されている。
このプロジェクトの皮切りは、シネマテーク・フランセーズの協力のもと、セルジュトゥビアナと蓮實重彦の選定によって実施された・（2008）（2009）であり、以後、「山中貞雄監督特集」、「ポルトガル映画祭 2010 」を開催、2011年「フランス映画の秘宝」（2014「） 永遠のオ
「 MoMA ニューヨーク近代美術館映画コレクション」
以降は「 F シネマ・プロジェクト」へ移行しながら、（2015）などが開催されている。
このプロジェクトには、広島市映像文
リヴェイラ―マノエル・ド・オリヴェイラ監督追悼特集」

化ライブラリー、山口情報芸術センター、川崎市市民ミュージアム、金沢 21 世紀美術館、高知県立美術館、アテネ・フランセ文化センター、せんだいメディアテーク等が参加してきた。
本年鑑においては「映画を定期的に上映する映画アーカイブや美術館等の文化施設や公立映画館など、公共的な映画上映のための専門的な施設」
をシネマテークとしている。

フィルム（映画）アーカイブ
映画フィルムおよび映画関連資料の保存を行う施設の総称である。施設の種別は、博物館・美術館、文書館、資料館、図書館など多様であるが、いずれもフィルムの保存 に携わっている点で共通している。その活動には、低温低湿管理が施された収蔵庫でのフィルム保存、写真化学あるいはデジタル技術を活用したフィルム復元、収蔵フィルムの物理的特性からスタッフ・キャストのクレジット表記に至るまでの緻密な目録化、制作当時の社会的文化的技術的文脈を重視したオーセンティックなプログラミング（上映）に加え、ノン・フィルムマテリアルと呼ばれる映画関連資料（ポスター、チラシ、スチール、シナリオ、セット、衣装、予算書、機材、雑誌、書籍など）を収集・保存し、その目録化を行うドキュメンテーションの作業が含まれる。
フィルムアーカイブの第一世代に属するのは、ドイツ国立フィルムアルヒーフ（1934 年設立）、英国映画協会フィルムライブラリー（1935 年設立）、ニューヨーク近代美術館フィルムライブラリー（1935 年設立）、シネマテーク・フランセーズ（1936 年設立）であり、これら4 機関が 1937 年に国際フィルムアーカイブ連盟（FIAF）を結成した。FIAF は、2019 年 1 月現在、75ヶ国165 団体（89 の正会員、76 の準会員）を擁しており、日本では国立映画アーカイブ、福岡市総合図書館が FIAF に加盟している。
他に、国内の主要な公共のフィルムアーカイブとして広島市映像文化ライブラリー、京都文化博物館、川崎市市民ミュージアム、神戸映画資料館があるが、それ以外にも、映画に関する資料を収蔵している施設（映画資料館等）は多数存在す「アーカイブズ」
あるいは「映像アーカイブ」に対する社会的な関心が高まっている。
る。
また、2011年の東日本大震災後、映画上映活動年鑑｜2018

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1 ｜上映に関わる用語 2018

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映画祭

一般的に、特定の場所で期間を限定してコンペティション形式ないしは特集形式で複数の映画・映像作品を集め、上映するイベントを示す。
コミュニティシネマセンターでは、芸術文化振興基金の「国内映画祭等の活動」に対する助成条件に鑑みて、映画祭を以下の条件を満たすものとしてきた。

–
1… 定期的に開催される（毎年／隔年など）。
2… 映画祭として3日以上継続して行われている。
3 … 広く内外の映画作品が参加できる途が開かれている。
4 … 商業的、宗教的または政治的な宣伝意図を有さない。

–
上記の条件にあてはまる映画祭は、日本国内において150 以上存在する（2018 年）。近年では、1日ないしは 2日間で実施される上映イベントも増加し、映画祭として認知されるようになっている。
映画祭には必ずしも商業的なサイクルには入らない作品も含め、興行とは異なる形式で多くの作品を紹介し、映画に対する新たな観客を生むという点で、文化的・芸術的な側面がある。また、まちおこし等の地域活性化事業として、あるいは様々なコミュニティの結節点として、その社会的な側面を指摘することもできるだろう。大規模な国際映画祭においては、作品の買い付け、企画開発・資金調達というビジネス機会をマーケットにおいて創出する経済的な側面も存在する。
映画祭の分類［1 ］… 総合型国際映画祭［ 2 ］…ジャンル・目的上映する作品によって映画祭を分類すれば、型映画祭［3 ］… 国・地域別映画祭等に大別できる。
［3］［1］に該当する大規模な映画祭としては、東京国際映画祭、東京フィルメックスがあり、としては、イタリア映画祭、フランス映画祭、国よりも幅広い地域のフレームから作品を集める大阪アジアン映画祭、アジアフォーカス・福岡国際映画祭、トーキョーノーザンライツフェスティ［2］には、長編と短編（ショート・フィルム）といった作品の規格、「アニバル等が挙げられる。また、「食」
メーション」「ドキュメンタリー」「コメディ」「ファンタスティック」といった作品の ジャンル、「女性」「環境」のような作品が描くテーマ、「爆音」「極音」といった上映のスタイル等を含む様々な映画祭が含まれる。
「新しい才能の発見と育成」を掲げるぴあフィルムフェスティバルや、日本映画の作り手とファンとの交流の場の構築を目的とする湯布院映画祭等もある。
国際映画祭

日本で開催される映画祭において、「国際映画祭」として活動する映画祭に共通する要素と… 映画祭のために独自に上映素材を輸入する、［2 ］…日本語字幕（及び英語字幕）をしては［1 ］［3 ］… 公式プログラムを作成する（二か国語以上）、［4 ］… 海外ゲストを招聘するといっ作成する、た点を挙げることができる。
［ 2 ］…あるFIAPF（国際映画製作者連盟）は、映画祭を［1 ］…コンペティション方式（Competitive）、［3 ］… 非コンペティション方式
ジャンルに特化するコンペティション方式（Competitive Specialised）、（Non-Competitive）、［4 ］…ドキュメンタリー及び短編（Documentary ／Short Film）の4つに分類し、2016 年の時点で、世界各国で開催されている47の国際映画祭を公認している。現存する最古の映画祭としては、イタリアのヴェネツィア国際映画祭（1932–）を挙げることができる。

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自主上映

映画館での興行とは異なる形態で実施され、主として自発的かつ非営利的に運営される上映を指す。公共ホール、大学、アートスペースなどでの上映の他、映画館を借り受けた上映の場合もある。多くは映画芸術の鑑賞そのものを目的としているが、歴史的には教育や政治などにおける啓発を目的とした自主上映も盛んに行われてきた。近年では、デジタル化の進行により、DVD やブルーレイ、配信等での上映も可能となり、小規模なコミュニティのための自主上映が増加している。
運営の方法は多種多様だが、概ね二つの形態に区分できる。

–［1］… 各地域の自主的な団体が、映画会社や製作・配給団体から作品を借り受けてプログラムを編成し、これを各地域の会場で上映するもの。狭義の自主上映はこれを指している。
自主的な団体には、シネクラブ、映画サークルのような民間の団体も、教育委員会や自治体の文化振興課、公共ホールやコミュニティセンター等の公共的な団体も含まれる。

–［ 2 ］… 移動上映事業者が自ら製作した作品や配給権を取得した作品を、各地域の会場を借り受けて実施する移動上映・移動興行。映画館のない地域に、映写機などの機材を持ち込んで行われる。学校と連携し児童に向けて実施される講堂上映などもある。
移動上映と自主上映

移動上映とは、映画館以外へ「移動」して行われる上映を指す。
各都道府県で映画館を経営する興行者が、県内（地域内）の映画館のない市町村の公共ホールや学校等に映写機材一式を持ち込んで移動興行、巡回上映を行ったことがその端緒と思われる。移動上映を専門に行う事業者は全国各地に多数存在している。
移動上映事業者が自ら主催する上映は、自主上映の項［ 2 ］に分類される。このような移動上映は、公共施設で行われることが多いため、「自主上映」の一類型とも認識されるが、非営利の公共上映というよりも移動上映事業者がホールを借りて行う「興行」と考えるのが妥当である。
「自主上映」の項［1］の自主的な団体による上映は、映画会社・配給会社に固定の上映料を支払って映画を借り受け、会場を確保し、映写機材や映写技師を調達して行われる。映写や事業の運営を移動上映事業者に委託することも多い。
専ら35ミリフィルムで上映が行われた時代には、移動用の 35ミリフィルム映写機をもつ専門の移動上映事業者でなければ移動上映を行うことはできず（こういった事業者の多くが現在ではDCP 対応のプロジェクタを導入しつつある）、映画会社・配給会社の多くが長い間、フィルム以外の素材で映画を提供することはなかった。そのため、自主上映の多くは、移動上映事業者が［1］と［2 ］動の境界はあいまい主催するものか、彼らに委託されて行われるものであったため、な部分もある。
映画館での興行後の「二次配給権」を取得して、移動上映事業者や自主上映団体に配給を行う会社も複数存在し、上映のデジタル化が進んだ近年では、ブルーレイや DVDといった簡便な素材を扱う配給会社も増えている。また、小規模な上映会に配信で作品を配給するシステムも生まれており、従来とは異なるタイプの移動上映や野外上映が注目を集めるなど、「自主上映」「移動上映」はその裾野を広げている。

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特集上映
監督や俳優、脚本家やカメラマン等の回顧上映や、ある国や地域の映画を集めたり、一定の「テーマ」に基づいて作品を集め、上映することをいう。特集上映を「○○映画祭」と称する場合もあるが、上記で定義している「映画祭」とは異なる。
イベント上映映画の上映に何らかの要素をプラスすることで「イベント性」を加味した上映を総称する言葉。上映に合わせた舞台挨拶やトークイベントはこれまでも行われていたが、近年では、さら「ライブ感」が求められている。そういう要請に応える形で、映に上映に「イベント性」「1回性」
画の上映中に他ライブのように歓声を上げたり、歌ったり、サイリウムを振ったりして行われる応援上映、映画の音に注目しコンサート並みの PAを持ち込んで上映する爆音上映、活弁や声優、演奏付きの上映、野外上映（野外上映は以前から行われていたが、近年、飲食や音楽などを加味した様々な野外上映が増えている）、飲食や音楽をプラスした上映等々、様々なタイプの「イベント上映」が行われている。