地域における芸術創造のダイナミクス―「京都芸術センター」の演劇人の実践を事例に―Dynamics of art production in local area : The case of practice of theatre
people in “Kyoto Art Center”

渡部

春佳*

Haruka Watanabe

１．はじめに
現在、地域の文化的資源を通じたまちづくり

公立文化施設に関しては、文化権の法的検討

や都市計画が注目を浴びている。なかでも文（小林 2004）と、「市民自治」の観点からの化施設や芸術家は、都市の創造性をはかる指実証的研究がなされてきた。市民自治とは、自標として取りざたされている（Florida 2008；

律的な市民の自治により市民文化の形成すべ

Landry 2001）。

きとする理念である。それに基づくと、市民

日本において、公立文化施設は、地域におけ文化の実現された社会で、芸術家の文化的にる文化交流とまちづくりの拠点となるよう、

生きる権利は、「市民の文化的に生きる権利の1980年代を中心に大量設置された。しかし、最先端に存在する」と指摘されている（中川それらは、ソフト軽視ハード重視の末に建てら

2001：33）。しかし、芸術家の活動自体に焦れ、地方では東京で制作された舞台芸術を受容点を当てた研究は多くない。

する場となり、結果的に芸術の中央偏在を強め

そこで、本論文は、地域における芸術創造がていた。そのような状況に対し、昨今では、民可能となる要因を考察するために、若い芸術家

営化、指定管理者制度の導入の動きのもと、文の活動拠点となることを目指し、「芸術」の創化施設の事業内容の多様化が図られている。い造を行う京都市の公立文化施設である「京都芸くつかの文化施設は、独自の事業展開により、術センター」を対象に、地元芸術家の実践を描

施設を拠点とした芸術の発信を行っている。しき出す。京都芸術センターは、特に演劇の分野

かしながら、そのような制度を有効に活用できで、全国的に著名な演劇人を輩出しており地域

ない特に地方の自治体では、従来通りないし内外の注目を集めている 。

1は従来以下のサービスしか供給することができ

本論文は、芸術家に焦点を合わせ、京都芸術

ず、新たに地域間格差が生まれる懸念もある。

センターにおける継続的な芸術の創造を可能に* 東京大学大学院学際情報学府博士課程
キーワード：自治体文化行政、市民自治、公立文化施設、地域、小劇場演劇

117

しているものが何なのかを考察し、地域におけ3.1で、京都芸術センターの都市と自治体文化る芸術創造の課題と可能性を明らかにすること

行政の中での位置づけを、3.2で同施設の運営を目的とする。以下に論文の構成を示す。ま

形態と事業内容を示す。次に、3.3では、京都

ず、２で対象とする公立文化施設の定義の確認

芸術センターをめぐる地元小劇場演劇の連携のと、先行研究のレビュー、本稿の研究対象の選様子を描き出す。最後に、４で結論と今後の課定を行う。３で事例研究の結果を示す。まず、題を論じる。

２．問題の所在と研究方法
2.1

公立文化施設

本稿で対象とする公立文化施設について、定代を中心に大量に設置された。しかし、文化の義と、その問題の所在を示す。公立文化施設

意味合いは、ともすれば感性論や恣意性に揺らは、地方自治体法第244条に記載された「公のぎがちで、文化行政は、自治体にしばしば感性施設」すなわち「住民の福祉を増進する目的を重視と誤ってとらえられ、運動が理念としてもってその利用に供するための施設」のうち

いた市民自治と総合行政を目指す「行政の文化の、特に芸術文化の振興を目的とした施設であ化」という視点を見落とされることとなった。

る。そして、公立文化施設は、芸術文化の中でそれを如実にあらわしたのが、公立文化施設でも特に、舞台芸術の公演・鑑賞を目的とするもあり、それらは、演劇人にとって使いづらい設のを指している。同じ「公の施設」である、

備や規則、専門知識を持つ職員の不足といった自治体の所有する博物館・美術館にとっては、問題を抱え、「ハコモノ」とよばれていた（森「博物館法」のような根拠となる法律がある

1991）。結果的に公立文化施設は、自主事業

が、公立文化施設には存在せず、その機能につを展開する力を持たず、大都心部で制作された

いては、各自治体が条例で制定している。

舞台芸術を専ら鑑賞する場となり、芸術の中央

これら公立文化施設は、1970年代に開始し偏在を促していた。

た全国的な文化行政の運動と連動して1980年

2.2

先行研究の検討

上記のような問題に応え、政治学者松下圭一

ど）。地方自治論者中川幾郎は、その流れを受や行政学者森啓は、早い段階から中央集権的なけ、現在までの文化政策研究の蓄積をふまえ政地方統制スタイルを問題視し、行政のすべての策体系モデルを提示している。中川によると、分野に文化の視点を投入するという観点から、文化行政の次元は、「行政の文化化」、「都市文化行政が踏まえるべき市民自治の理念を発

文化の創造」、「市民文化の活性化」の３つの展させてきた（松下 1981；1987；森 1988 な次元に分類される（表１）。

118

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№83

表１

自治体文化行政の基本戦略マトリクス
文化活動 表現（あらわす）

戦略分野

交流（まじわる）

蓄積（ふかめる）

表現、演劇、発表、発信、パ 参加、交流、批評、交換、コ 学習、開発、鑑賞、研究、
フォーマンス
ミュニケーション
蓄積、受信、ストック

市民文化の活性化

市民の表現の機会・場の提供 市民交流、市民参加の場・機 市民の研究、学習、鑑賞機
会の提供
会・場の提供地域・都市文化の創造

地域の都市情報の発信

行政の文化化行政風土、行政表現の改革、 自治体間交流の推進、職員と 政策研究蓄積、技術開発研
情報公開
市民の交流、行政部局間交流 究推進、職員研修の推進の推進

地域間交流の推進、都市間交 水・緑の保全、都市デザイ
流の推進、国際交流の推進
ン・景観の整備、地域・都市の文化財、文化。学術情報、文化・学術装置の蓄積（出所 中川 2001：39）

これは、文化行政に関わる３つの主体である

画策定の段階での、行政と市民の協働の様子を

市民、都市、行政、さらに、文化的営みの表描き出している（松本 2005；2011）。これら

現、コミュニケーション、学習・開発・蓄積との研究は、文化施設のそもそもの存在意義を決いう３つの側面を組み合わせた、自治体文化定する過程に、市民が参加することの意義を明

政策の９つの戦略視点である。中川は、いずれらかにする。

の戦略分野においても、「表現→コミュニケー

次に、運営に着眼した古賀の研究は、行政、ション→学習・開発・蓄積」のサイクルが意識

企業、民間、NPO団体等多様なアクターが連されるべきだとしている。

携できているかを、事例研究を通して実証し個々の公立文化施設を対象とした研究は、特ている（古賀 2004）。このように連携を描きに、市民という主体に焦点をあて、他の主体とだす研究は、民営化や指定管理者制度の導入との関わりをみながら、市民自治のありようを描いった制度上の改変が、必ずしも文化施設の地

きだしている。研究は、その着眼する時期か域内外での連携や積極的な事業展開を生み出さら、設立以前の理念形成、設立後の運営、さらないことが中川に指摘されているため、有意義に事業展開の３つに大別することができる。

といえる（中川 2004；2005）。

まず、理念形成に着眼した清水・加藤は、施

最後に、事業展開に関しては、従来の鑑賞型

設設置目的の決定段階から市民の積極的な参加事業に対して、市民の積極的な参加を促す創造

を促すことが設立後の活発な事業展開に積極的型事業が地域にネットワークをもたらす効果を意味を持つことを定量的に示し、龍らは、意思実証する川口・多治見の研究や、創造地域に新決定への円滑な参加を妨げる、行政と市民間のしい対話や価値をもたらす可能性を指摘する

持つ情報の不均等という問題を実証している

曽田の研究がある（河口・多治見 1999；曽田（清水・加藤 2006；龍ら 2006）。本稿で取り2006）。これらの研究は、文化施設が、事業上げる京都芸術センターに関しても、施設の計展開において「顕在的なディマンド」に留まら地域における芸術創造のダイナミクス

119

ず、「潜在的な市民のニーズ」を発掘することる。しかし、創造の担い手である芸術家に焦点の意味を実証している（中川 2001：134）。

を当て、その参加や連携が市民文化形成に対し

このように、先行研究では、市民自治の観点て与える効果を実証する研究はほとんど見当たからの研究がなされている。特に、創造に着眼らない。この研究潮流に残された課題は、市民した研究では、市民に「共感」をもたらす芸術のうち特に芸術家の参加や連携が、市民文化のに可能性を見いだし、市民の創造型事業への参形成に対しどのような意義を持っているのかを

加や連携を促す意義を指摘するものがみられ実証することといえる。

2.3

本稿の視座と研究方法

以上の問題意識を受け、本稿では、特定の公立文化施設を対象に、ケーススタディを行う。

加や連携のあり方をみることで解き明かしていくこととする。

ここで、対象とする「京都芸術センター」は、その方法として、本稿は、芸術を1970年以2000年に設立された京都市の公立文化施設で降の社会科学で捉えられてきたように、「制ある。京都芸術センターは、芸術を通したまち度」や「組織」、「技術」の中で、組織間で共づくりの成功例として、国に表彰されたり、メ有される「価値」や「意味」の影響を受けな

ディアに取り上げられたりするなど、各方面のがら、社会的に構築されていくものとして捉え

2

4

注目を集めている 。また、特に現代演劇の分る 。以降で、このような視座にたち、演劇に

野では、受賞者を輩出するなど演劇人の自律化

関する政策や整備に動員された資源やアクター

3をある程度可能にしているといえる 。京都芸を整理していくこととする。調査方法は、松本術センターを対象にした松本の研究は、主に設の先行研究に加え、京都市・京都芸術センター

立以前の政策策定段階の、市民と行政の協働の内資料の収集と京都市・京都芸術センター・

様子を明らかにしており、その設立前後にみら京都舞台芸術協会の職員への半構造化インタれる芸術家の連携や創造に焦点をあわせたもの

ビューにより芸術センターの設立の経緯およびではなかった（松本 2005；2011）。そこで、概要を把握し、メディアで報道された演劇人の本論文では、なぜ京都芸術センターが10年以発言、及び、京都市を活動拠点とする演劇人へ

上の間、芸術家の自律化を促す事業を展開できの半構造化インタビューによって、演劇人の参ているのかを、設立から現在までの演劇人の参加や創作の動向を整理した 。

120

5

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№83

３．事例研究3.1

京都芸術センターの概要

3.1.1

都市の中での位置

京都芸術センターを所有する京都市は、人口セスもよい（図１）。また京都芸術センターの1,387,264人の政令指定都市である。同市は、関ある地域は、行政区分では中京区であるが、実西大都市圏に位置し、大学数は37校と政令指質的な自治単位である学区区分では元明倫学区

6

定都市内では最も多い 。また芸術系大学10校に位置している。元明倫学区は、祇園祭を受けと同様に最も多く、「創造的階級」が多い都市

つぎ、芸術・文化への造詣が深いまちと評されだといえる（Florida 2008=2009）。

ている 。同施設は、その明倫学区の自治と教育

7

さらに、京都芸術センターが位置するのは、の中心であった明倫小学校を改装して設立され京都市の産業や交通の中心である中京区であた（写真１）。同施設は、現在も、学区民の自り、地下鉄烏丸駅と近鉄四条烏丸駅に近くアク治活動や文化活動の場として使用されている。

京都芸術センター

写真１

京都芸術センター（写真は筆者撮影）

3.1.2

図１

京都芸術センターの所在地（Google	 mapより筆者作成）

設立の経緯

この節では、京都芸術センターの設立の契機をたどることで、京都市の自治体文化政策上れに伴う廃校の増加が問題視されていた（京都市 2007）。

での位置づけを示す。同施設は、1996年から

そのような中で設立された京都芸術センター

その具体的機能を盛り込んだ「京都市芸術文化

は、即時的には、都心部の形骸化に歯止めをか振興計画」の策定が開始し、閉館となった元け、長期計画的には、「文化首都」としての

明倫小学校を改装し、2000年に開館した（表京都市のイメージを向上させるという意図を２）。元明倫学区は、現在人口2,777人で年々持っていた （京都市 1996；2007）。

増加傾向にあるが、設立以前は、人口流出やそ地域における芸術創造のダイナミクス

8

京都芸術センターの目的は、条例によると、

121

「京都市、芸術家その他芸術に関する活動を行ため」とある（京都市 1999）。同施設は、日う者が連携し、京都市における芸術の総合的な常生活を含むより広義の「文化」ではなく、狭振興を目指して、多様な芸術に関する活動を支義の文化である「芸術」の創造や発信を目的と援し、芸術に関する情報を広く発信するとともしていることがわかる 。

9に、芸術を通じた市民と芸術家等の交流を図る
表２

京都芸術センター略年表

年月

出来事

1993年

3月

明倫小学校閉校

1995年

5月

元明倫小学校を「芸術祭典・京」で使用する

1996年

6月

京都芸術文化振興計画策定

1997年

2月

京都市都心部小学校跡地活用審議会

10月

芸術センターの試行事業として、
元明倫小学校で「アートアクション京都」実施

1998年

10月

京都アートセンター検討委員会報告書提出

11月

アートセンター整備計画策定

1月

整備工事着工

5月

京都芸術センター条例制定

2000年

4月

開設

2008年

4月

指定管理者制度導入、財団法人京都市芸術文化協会が管理運営受託

1999年（『京都芸術センター10年史』より筆者作成）

3.2

京都芸術センターの運営方式・事業内容

京都芸術センターの運営は、京都市からのは表４を参照）。

委託を受けた財団法人京都市芸術文化協会が他の文化施設と比べて特徴的な事業は、芸術運営を行っている。年間経費は、157,692千円

家へ支援である「制作室」の提供と「京都市芸（2010年度現在）で京都市がその９割以上を術文化奨励制度」である。「制作室」とは最長負担している（京都市 2011a）。自主財源率の三ヶ月連続使用可能な無償の稽古場であり、低い京都市ではあるが、当予算には、国庫・府12室と限られているものの、京都市を活動拠

支出金は含まれていない。財団の経理で助成金点とする芸術家は誰でも申請することができを得たり、入場料を取ったりすることで収支のる。ただし「制作室」は審査制で、公共施設にバランスをとっている。

よくみられる順番制とは異なり、誰もが使用で事業内容は、分野では造形、伝統、音楽、ダきるわけではない。制作室は、2000年度の設

ンス、演劇に大別される。事業の企画には、京立時から2009年度までの10年間で、京都市の都市、芸術文化協会、運営委員会、芸術家が携100以上の劇団が利用していることが確認でき

わり、アートコーディネーターが様々な意見をる 。他方、「京都市芸術文化奨励制度」は、10反映させて案を作成する （演劇部門に関して

122

11

金銭的支援であり、京都市を活動拠点とする芸東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№83

術家のうち特に優れた者に対し300万円を給付

それでは、なぜ小劇場演劇が、「文化首都」する制度であり、2009年度までに５名の演劇を目指す京都市の支援対象となる「芸術」とな

12るべく脚光を浴びたのかを考察していく。京都人が対象となっている 。
このように、京都芸術センターでは、地元芸市において、小劇場演劇は、京都市や委託運営

術家に対して支援を行い、地元芸術家がセンを行う京都芸術文化協会の文化事業記録をみてターの運営や事業に関与するための仕組みがも、市による継続的な事業展開はなされていな整っていることが明らかとなった。さらに、い。次節からは、京都市を活動拠点とする演劇

京都芸術センターにおける芸術家の支援は、審人の動向の、特に制作や評価における準拠集団

査・評価を伴うものであり、芸術家にとってに注目して、京都芸術センターの設立を確認し13「敷居の高さ」を感じさせるものである 。

3.3ていくこととする。

京都芸術センターと地元小劇場演劇

3.3.1

京都市における小劇場演劇の草創期

ここでは、京都市の小劇場演劇の草創の様子

間小劇場を中心に活動していた（表３）。演劇を確認する。1980年代の京都市では、民間小人は稽古場には、大学に忍び込んだり、市の施劇場の設置が進み、アマチュアの演劇人が民設である「青少年活動センター」を利用したり

表３

戦後の関西主要都市における劇場整備
小ホール（客席数299名以下）

中ホール（客席数300~999名） 大ホール（客席数1000名以上）

1960年代以前

阪神ファイブオレンジルーム（大阪市）※京都会館（京都市）

1970年代※京都府立文化芸術会館（京都市）※ピッコロシアター（尼崎市）

1980年代アートスペース無門館（京都市） ※京都市子ども文化会館（京都 ※京都市アバンティホール（京扇町ミュージアムスクエア（大市）＊
都市）
阪市、2003年閉館）※京都市東部文化会館（京都ウイングフィールド（大阪市）
市）＊※AI・HALL（伊丹市）

1990年代アトリエ劇研（アートスペース HEP HALL（オレンジルーム
無門館が改称）が改称）
ART COMPLEX1928（京都市）

2000年代※京都芸術センター（京都市）
in→dependent theatre 1st（大阪市）
一心シアター倶楽部（大阪市）※京都芸術劇場（京都市）＊※精華小劇場（大阪市）（各劇場のホームページの情報から筆者作成14。劇場は、1980年代から2012年現在までの京都市の劇団の公演
情報、および京都舞台芸術協会メールマガジンから、筆者がリストアップし、複数劇団から使用されている主要なものを選択した。公設のものには※を付した。）＊
ただし、京都子ども文化会館と京都市東部文化会館は小ホールも、京都芸術劇場は中ホールの設備も有する。

地域における芸術創造のダイナミクス

123するなど金銭的に負担のない方法を採っていた
15

が、稽古場不足は慢性的な問題であった 。

明確なコンセプトや運営の方針はなかったが、彼女を中心として若い演劇人を中心に、実験的
17

そのような中で、若い演劇人にとって制作すな作品の公演を行っていた 。アートスペース

る上や評価を受ける上で大きな存在であったの

無門館は、 決してアクセスがよいとは言えなが、民間小劇場「アートスペース無門館」の女い場所にあったが、京都市外の人々にとっても性プロデューサーであった。彼女は、彼女自身「わざわざ訪れる場所」であった 。このようの「好み」で、特定の劇団に対して資金的援助な環境下で、小劇場演劇は次第に隆盛をみせて16を行っていた 。当時のアートスペース無門館

18

いくこととなった。

は、その後身である「アトリエ劇研」のような

3.3.2「芸術祭典・京」の開催と京都舞台芸術協会の設立

1995年に開催された、京都市主管の「芸術デューサー一人に事業や資金に関する情報、権

祭典・京」は、そのような一人のプロデュー

力が集中していくことも事実であった。このよ

サーを中心として、演劇人たちと京都市を結ぶ

うな状況に疑問を抱いた若手演劇人が、1997

きっかけとなった。「芸術祭典・京」とは、文年、「プロもアマもすべて」の演劇人に声をか化の先細りを案じた京都市が、1991年から開け京都舞台芸術協会（以下、「協会」と略す）

始した市民参加・創造型の文化事業である。第を設立する 。京都芸術センターの設立にも、５回目となった1995年の芸術祭典・京に参加

同協会で意見をまとめ、代表に依存する方法でした関西の劇団は、６劇団あり、東京の劇団はなく一人ひとりの「自治」を信念とし、稽古との共同制作も行った。1995年当時は、まだ場利用を求めることを行った 。協会は、2002

1990年代後半と比べ、公的基金を受けていた年に特定非営利活動団体となり「情報のかたよ

19

20

21

劇団は少なかった 。現在の現代演劇を牽引しりをなくし､望むものには機会が平等に与えらている平田オリザらの東京の演劇人との、演劇れる環境作り」を理念に、2012年現在も活動を通じた交流を可能にし、若い演劇人たちに刺を継続している（特定非営利団体京都舞台芸術激を与えた。

協会 2002）。

演劇人らが公演を進めるにつれ、民間プロ

3.3.3

京都芸術センターの現在

現在、京都芸術センターでは、演劇人によるりである（表４）。これらは、すべて演劇人を自治的な運営が続けられ、設立から2011年度

対象にした事業で、協会所属者を中心に決定さ現在まで、京都芸術センターの事業企画には、れた。人材の交流や共同制作を目的にする事業

22

協会の役員が代替わりで関与している 。
設立以降行われた主な事業内容は、以下の通124

は、京都芸術センター設立以前に、芸術祭典・京などを通し演劇人が共同で創作を行った経験

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№83

をいかした内容となっている。また具体的な事

事業への参加には、京都芸術センターで審査に業内容をみると、従来の劇団制では劇団内で完よる選抜が行われる。そのため、京都芸術セン

結されていた職能（演出、俳優、制作、舞台

ターの事業への参加や表彰をめぐって、劇団間スタッフがそれぞれに持つ専門的技術）を分化の競合が起こっていることが予測される。

23

し、職能ごとの育成を行うものとなっている 。

表４

京都芸術センターの事業内容（演劇部門）

事業名（実施年月）

対象者・対象作 事業内容＊
品数

現代演劇俳優セミナー（2000年6月〜2003年1月）

32名

演技力技能の向上を目指す俳優を対象に、オーディショ
ンによる選抜後、無料セミナーを開催する。

現代演劇試演プログラム（2000年 7劇団
5月〜）

劇団の作品を、本公演前に、観客・マスコミ関係者に対して紹介公演する。

京都芸術センターセレクション（2003年4月〜2006年12月）

優れた演出家を選出し、賞の授与し、受賞公演の機会を
与える。

25作品

New Produce Project（2003年1月 12名〜2004年2月）

演出家、俳優、制作、舞台スタッフなど広く舞台芸術に関わる人材の交流を図る。

演劇計画（2004年7月〜）

演出家を選出し、2年に及ぶ作品制作と上演を支援し、演出家の育成を図る。

5名（『京都芸術センター10年史』より筆者作成）＊
人数は、設立から2009年度までの事業記録から計算した。対象者数は、「現代演劇俳優セミナー」は俳優の人数、「New Produce Project」は制作者の人数、「演劇計画」は演出家の人数を表しており、「NewProduce Project」や「演劇計画」のように、作品制作を伴う事業の場合、関わった演劇人の人数はこれよりも多い。

また、京都芸術センターや協会の外でも、演

５）。これらの発言からは、地域内外の演劇人

劇人らはブログやインターネットを用いた情報同士の交流によって、「演劇人」という劇団を発信を行っており、地域内外の情報交換や意見

超えたアイデンティティが芽生え始めているこ

交換が活発になされる様子が確認できる（表とが示唆されている 。

表５24

演劇人の情報交換の場

サイト名（開始年）

目的

主な発言者

Fringe blog（2001年） 小劇場演劇の制作者の支援全国の演劇制作者

Interview from Kyoto 演劇人の交流
Fringe（2003年）

演劇人全般

京都舞台芸術協会メー 公演情報、集ルマガジン（2006年） 会の告知

京都舞台芸術協会、演劇人全般（各サイトのホームページより筆者作成25）

写真２

国際舞台芸術祭の様子（出所	
 京都芸術センターホームページ）

地域における芸術創造のダイナミクス

125

26

現在も京都芸術センターは、敷居の高さを保までになった 。京都市によるこのような大規

ち、2010〜2012年度には日本内外の演劇人た模な事業開催は、小劇場演劇が、世界の中でのちが公演しあう、いわば演劇人の国際的「見本京都市の魅力をアピールするものとして機能し市」となる「京都国際舞台芸術祭」を開催するていることを表している。

3.4

まとめ

以上より、本章は、京都芸術センターの設立みたい。中川によると、都市文化のアイデンに関わる人員や資源を整理し、演劇人の連携のティティは、自己願望・自己測定・他者評価の３

様子を描き出してきた。京都市には、京都芸術

つのサイクルで形成される（図２）。都市文化のセンターの設立以前から、民間小劇場を拠点とアイデンティティは、強いエネルギーを持った自した小劇場演劇の隆盛と準拠集団の拡大があ

己願望を抱く都市文化の担い手が、冷徹な自己測り、その動きの中で京都芸術センターが設立さ

定と、他者からの絶えざる認識や評価を受けながれたことが明らかになった。すなわち、制作やら獲得されるということである。それを、京都芸評価において演劇人の準拠する集団は、個々の術センターの演劇人の創作状況において適応させ劇団から、京都市を活動拠点とする劇団からな

ると、右図のようになる（図３）。

る協会、さらには京都市と他の都市間にまたがすなわち、京都芸術センターにおいて、演劇る演劇人というアイデンティティへと広がりを人は、自己の作品の創作という願望に対して、京みせていた。特に、劇団ごとに活動していた演

都市の演劇人同士の交流の中で自己測定を行い、劇人により設立された協会の存在は、設立時やさらには京都市、国、世界の評価基準に基づいた設立後の演劇人の意見をまとめ、行政や京都芸

他者評価にさらされることで、自らのアイデン術センターへ要望を伝える際に有効といえる。

ティティを形成しながら、結果的に、「見て、見さらに、演劇人の実践を、都市文化のアイられる」関係を楽しむ都市文化の発展にも寄与しデンティティの形成サイクルと重ねて考えてているのである（中川 2001：67）。

図２

図３

都市アイデンティティの形成サイクル（中川	
 2001：67に加筆）

	 京都芸術センターにおける演劇人を通した都市アイデンティティの形成（図２をもとに筆者作成）

126

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情報学研究

№83

４．結論と今後の課題
4.1

結論

本論文は、市民自治の観点からみた公立文化

は、演劇というジャンルを通じた国際交流、施施設の研究の一端に位置づけられる。本稿は、設における事業展開に留まらない劇団や劇場を京都芸術センターを対象に、特に創造を担う芸

超えたネットワークの形成をもたらしたことが術家に焦点を当て、その参加や連携が市民文化

明らかになった。そして、これらは結果的に都の形成に寄与することを明らかにした。

市文化の発信に寄与するもので、市民自治の観

まず、京都芸術センターの設立が、地元の小劇場演劇の組織化と連動して起こったことを確点からみて評価しうるものであることが明らかになった。

認した。さらに、設立やそこでの事業を契機

このように、京都芸術センターの演劇の分野として、演劇人たちの劇団を超えた交流や連における事業展開は、人々の連携を手段として携が活発になされていることが示唆された。松も結果としても生み出すものであり、これはひ本（2005；2011）の指摘した施設設置の計画

とつの市民自治の在り方を示しているといえ段階における官民協働の効果にも重なるが、演る。さらに、この事実は、公立文化施設が体現

劇人ら自身による演劇人と行政を結びつけた中していた芸術の中央偏在という問題、地域にお間集団の形成は、京都市が稽古場の不足というける芸術創造という課題に対しても示唆に富む「潜在的な市民のニーズ」を発掘するために、ものである。

重要なものであった。設立後の演劇人の連携

4.2

今後の課題

以上より、京都市において小劇場演劇が、があるだろう。

「芸術」として継続的に助成され、創造されてさらに、京都芸術センターの設立を可能にしいくためには、いくつかの条件があったこともた「京都市芸術文化振興計画」に携わった委員確認した。京都市のような事例を、他の地域では、著名な知識人・芸術家である 。それに加もみられるのか考察していくために、取り組む

え、彼らが計画を遂行する中ではたらいた京都

べき課題を述べる。

市や、元明倫学区が持っていた芸術に対する理

まず、京都市において小劇場演劇が盛んとなった背景には、1980年代の関西圏全域での27

解や寛容性が、どのようなメカニズムで支えら28れているのかを確認する必要がある 。

都市文化の隆盛や、京都市の民間小劇場「アーこのように、京都芸術センターの事例には、

トスペース無門館」の存在が大きいといえる。

京都市のような人員や資源の確保が可能なの

そこでの活動が、どのような地域の人的資本やか、関西の小劇場演劇にみられるような、官民

文化資本に支えられていたのかを考察する必要の別に限られない創造のためのインフラが整っ地域における芸術創造のダイナミクス

127

ているかなどの地域の特性に関わる課題があ

育制度といったより広い観点から考察し、継続

り、同様のケースが他の地域でも可能であると的な芸術の創造に要される条件を模索していくは必ずしもいえないだろう。今後は、芸術の創ことが求められているだろう。

造を可能にする要因を、文化的資源の蓄積や教註
1

例えば、2004年に、京都芸術センターを利用した鈴江俊郎作の「宇宙の旅、セミが鳴いて」は、文化庁第58回文化芸術祭演劇部
門大賞を受賞している。2007年には、京都芸術センターの主催事業「演劇計画」で公演された前田司郎作「誰か生きているもの
はいないのか」が、第52回岸田國士戯曲賞を受賞している（京都芸術センター 2011）。

2

例えば、京都芸術センターは、文化庁に、2003年に「多様な施設の文化芸術活動における利用活用事例集」や2005年に「地域文化を振興するために地域の『文化力』をいかに結集するか」に事例として取り上げられている（文化庁 2003；文化審議会文化政策部会2005）。

3

ここでいう演劇人の自律化とは、プロ化や受賞化により、作品の公演・制作といった創作活動を通して資金を得て継続的に活動していくことを指している。また、現代演劇の内実は小劇場演劇という劇団公演を主とする演劇活動である。

4

例えば、社会学者Beckerは、芸術活動を人々の相互作用からなる集合的行為としてとらえようとし、文化生産論者のPetersonは制度や組織の作用の中で、文化生産を捉えようとしている（Becker 1964；Peterson 2004）。

5

京都芸術センター設立前後の演劇人の活動の状況については、松本（2005；2011）の先行研究や、筆者の行ったインタビュー資料を、さらに、2006年度以降の活動については、京都舞台芸術協会が配信している「京都舞台芸術協会メールマガジン」第1〜20号を参照した。

6

人口は2000年度『住民基本台帳』より。大学数は文部科学省『平成22年度学校基本調査』より、芸術系大学数は株式会社旺文社
調べ（2012年度4月現在）。

7

明倫学区の紹介文にも、その旨が記されている（京都市 2010）。

8

京都芸術センターが、毎年度、7日間、施設訪問者500人程度に対して実施しているアンケート調査（平成13年度〜平成22年度）の結果をみると、市内の訪問者は5割強から6割弱、それ以外には市外からの訪問者が半数程度を占め、市外の人々にとっても足を運ぶ場所として認知されているといえる。

9

Williamsの文化の定義に基づく（Williams1981=1985：12）。

10

事業企画の方法については、京都芸術センターでシニアコーディネーターを務める山本麻友美氏へのインタビューによる（2011年11月4日於京都府京都市）。

11

数字は、『京都芸術センター10年史』より、筆者が使用劇団をリストアップしたものに基づく（京都芸術センター 2011）。この際、いくつかの劇団名の表記ゆれが確認されたが、同一の劇団と考えられるものは1とカウントした。また、同一劇団に関して、劇団に所属・参加する個人名での申請と、劇団名での申請については、別とカウントした。

12

京都市芸術文化特別奨励制度については京都市ホームページより（京都市 2011b）。過去の対象者は、演劇の他に音楽、美術、造形等があり、全分野で毎年度2〜5名の芸術家が制度対象者となっている。

13

京都芸術センターの持つ「敷居の高さ」については、京都市を活動拠点とする劇団へのインタビューによる（2011年11月15日於
東京都北区王子）。京都芸術センターは、他の民間劇場と異なり、金銭さえ支払うことができれば誰でも利用できるものではないという意味で、敷居の高さを感じさせるものであるという。

14

各劇場のホームページは、以下の通り。京都府立文化芸術会館 http://www.bungei.jp/index.shtml, ピッコロシアター http://hyogo-arts.or.jp/piccolo/about/facilities/, ART COMPLEX1928 http://www.artcomplex.net/ac1928/about.html, in→dependent
theatre 1st http://itheatre.jp/concept.html, 一心シアター倶楽部 http://www.oﬃceb1.net/kura/home.htm, 京都芸術劇場 http://
www.k-pac.org/about.html。ただし、京都会館については、京都市のホームページを、（http://www.city.kyoto.lg.jp/bunshi/
page/0000099247.html）、扇町ミュージアムスクエアについては、ぴあ 2003『OMSとその時代̶柱のある劇場』を、ウィングフ
ィールドについては、CTT大阪事務局公式blog（http://cttosk.blogspot.jp/2012/04/blog-post.html）、AI・HALLについては伊丹

128

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№83

市ホームページ（http://www.city.itami.lg.jp/SHISETSU/̲8117/0003884.html）を参照した。URLはすべて2012年5月10日取得。
15

京都芸術センター設立以前の小劇場演劇の状況については、京都舞台芸術協会杉山準氏へのインタビューや、インタビュー記事
における同協会の田辺剛氏の発言から明らかである（2011年11月5日於京都府京都市；田辺2011）。

16
17

京都舞台芸術協会杉山準氏へのインタビューより（2011年11月5日於京都府京都市）。
アトリエ劇研は、コンセプトに「始める」、「創造する」、「集う」、「見つける」、「つながる」の5点を挙げている（アトリエ劇研 atelier GEKKEN 2011a）。「集う」というコンセプトの詳細には、「活躍する演劇人から舞台に憧れる小学生までが気軽に集う」、「敷居が低くて風通しの良い場所」とあり、敷居の高さを持つ京都芸術センターとは違う役割を果たしていると
いえる。

18

当時、アートスペース無門館のプロデューサーを務めていた遠藤の発言より（遠藤 1996）。アートスペース無門館（後にアトリエ劇研と改称）の所在地は、京都市左京区下鴨である（アトリエ劇研 atelier GEKKEN 2011b）。

19

6劇団のうち、1995年時点で芸術文化振興基金の支給を受けていたのは2劇団で、1999年には4劇団となる（芸術文化振興基金部編
1999〜2009）。

20

設立当時の様子は、京都舞台芸術協会杉山準氏へのインタビューより（2011年11月5日於京都府京都市）。杉山氏によると設立当
初は40〜50ほどの劇団、現在は30ほどの劇団が所属している。

21

ここに「自治」という言葉が使われたのには、単に京都芸術センターが、公立であるからという理由だけではなく、当時の京都市の小劇場演劇に関して、民間小劇場のプロデューサー一人に力が集中した経験への反省という意味もこもっている。1998年、アートスペース無門館がアトリエ劇研と改称され、演劇人たちによって運営方式が見直されたことも、同様の意味が込められている。この点については、京都舞台芸術協会杉山準氏へのインタビューより（2011年11月5日於京都府京都市）。また、松本の先行研究も参照されたい（松本 2005）。

22

京都舞台芸術協会杉山準氏へのインタビューより（2011年11月5日於京都府京都市）。本稿で取り上げた事業企画に携わった者は有数であるが、京都舞台芸術協会では、より広い演劇人に向けて、集会を開き京都芸術センターの運営等に関する話し合いを行なっている。

23
24

専門職化・職能分化については佐藤を参照した（佐藤 1999：350-371）。
例えば、京都国際舞台芸術祭に参加した大阪の演劇人のインタビューに、「演劇人になるかならないか. 僕は今, 外から見たら演劇人というくくりで見られるんですが…さっきおっしゃった, 演劇村の村民にはなりたくないですね. あくまでも, 社会の中での演劇という立場に立って胸を張りたいです.」とある（高橋 2008）。ここでいう「演劇村」というのは、前後の文脈から、劇団ごとに分断され、そこでの創作活動に専念する状況を指し、「演劇人」とは、アイデンティティを獲得して、劇団の壁を超え社
会の中での自らの位置を確かめながら創作活動する状況を指すと考えられる。「演劇村」・「演劇人」という表現については、
佐藤による現代演劇のフィールドワーク研究も参照の上、解釈した（佐藤 1999）。

25

Fringe blog（http://fringe.jp/blog/）、Interview from Kyoto Fringe（http://www.intvw.net/index.html）。

26

京都国際舞台芸術祭は、2010年度に開始した世界の舞台芸術を紹介する催しで、京都芸術センターや京都市内のアートスペースを使用して開催される（京都市 2012）。芸術祭の演劇人にとっての位置づけについては、京都舞台芸術協会杉山準氏へのインタ
ビューによる（2012年3月8日於京都府京都市）。

27

計画書付随の参考資料を参照（京都市 1998）。京都市文化市民局原智治氏へのインタビューによると、策定のための委員は、京都市が京都市内外において著名な知識人・芸術家を中心に候補を集めたという（2011年11月7日於京都府京都市）。

28

例えば、京都市議会には、「議員で美術愛好連盟が結成され、党派を超えた参加」があり、「芸術の予算に反対しにくい雰囲気」があるという（松本 2005：98）。

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130

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Williams, Raymond Henry, 1981, Culture, Glasgow, Collins, 1981.（=小池民男訳，1985，『文化とは』 晶文社.）

渡部

春佳（わたなべはるか）

1987 年３月 19 日
［出身大学又は最終学歴］東京大学大学院学際情報学府修士課程修了［専攻領域］社会情報学、文化経済学［主たる著書・論文］（３本まで、タイトル・発行誌名あるいは発行機関名）「地域における芸術創造の実践に関する一考察」東京大学大学院学際情報学府修士学位論文［所属］東京大学大学院学際情報学府博士後期課程［所属学会］日本社会情報学会、社会・経済システム学会

地域における芸術創造のダイナミクス

131Dynamics of art production in local area : The caseof practice of theatre people in “Kyoto Art Center”
Haruka Watanabe*

Abstract
This paper is a case study about the role of theatre people from the viewpoint of the citizen
autonomy in “Kyoto Art Center,” a cultural faculty located in Kyoto city.
In the field of community planning or city planning, artists and those involved in creative
economy play the more important role these days. The same thing can be said about art centers.
It is getting more important than ever to argue about citizenship of artists in cultural faculties.
In Japan Cultural faculties have been studied from the viewpoint of the citizen autonomy.
Previous researches studied about citizen participation in cultural faculty. However they did notdeal with the citizenship of artists in cultural faculty.
This paper highlights the practice of theatre people in “Kyoto Art Centre” and tries toinvestigate the role of artists in local areas from the viewpoint of the citizen autonomy. The
result of this case study reveals that artistsʼ autonomy plays an important role for forming theidentity of the city.

Key	
 Words：Cultural policy, Citizen autonomy, Cultural faculty, Local area, Fringe.

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