論文リスト浜田 忠久

学術論文 (査読付き)
1. Hadl, Gabriele; Hamada, Tadahisa (2009). Policy convergence and online civil society media(CSM) in Japan, International Journal of Media and Cultural Politics, 5(1&2) (pp. 69-88).
2. ガブリエレ・ハード、浜田忠久 (2010). 「コミュニケーションへの権利と市民社会メディア――
政策の新しい方向性」『マス・コミュニケーション研究』77 号, 日本マス・コミュニケーション学会.

3. Tamura, Takanori; Hamada, Tadahisa (2013). Japan, Internet Activism in Asia-Pacific: A
Comparative, Cultural History, The 14th Annual Conference of the Association of InternetResearchers.
4. Tamura, T.; Hamada, T. (2013). Who has the right to speak? The role of social media inspreading dissent among anti-nuclear groups in post 3-11Japan. Selected Papers of InternetResearch, 3.
5. Hamada, T.; Tamura, T. (2014) Conservative Challenges to Feminism on the Japanese Internet: An Historical Analysis. Selected Papers of Internet Research, 4.
6. 浜田 忠久・小川 千代子・小野田 美都江 (2016). 「社会的状況の国際比較による情報公開、公文書管理、秘密保護に関わる考察」『レコード・マネジメント』Vol. 71 (pp. 3-23).

学術論文 (査読なし)
1. 浜田忠久 (1997). 「世界と日本の電子市民運動」『情報の科学と技術』第 47 巻第 3 号 (pp. 151〜154).
2. 浜田忠久 (2003).「情報社会とＮＰＯ」2003 年 10 月、『生協総研レポート』 第 41 号 (pp.15〜20).
3. 浜田忠久 (2017). 「情報市民運動の四半世紀――国際 NGO 進歩的コミュニケーション協会(APC) の活動を中心に」『比較文化研究』27 号 (pp. 81-97).

著書(共著)
1. 浜田忠久、小野田美都江 (2003). 『インターネットと市民 ――NPO/NGO の時代に向けて』
丸善.

(分担執筆)
1. 浜田忠久 (1996). 「市民のための情報メディア APC と JCA のとりくみ」インターネット利用研究会『インターネットでわかったこと・できたこと』技術評論社.

12. 浜田忠久 (1998). 「市民運動とネットワーク」仲俣暁生編『いまの生活「電子社会誕生」』晶文社.

3. 浜田忠久・吉見俊哉 (2003). 「インターネットと NPO のエンパワー」水越伸・吉見俊哉編著『メディア・プラクティス』せりか書房.

4. 浜田忠久 (2007). 「情報社会の課題に取り組む VCO(NPO)」塚本一郎・山岸秀雄・柳澤敏勝編
著『イギリス非営利セクターの挑戦―NPO・政府の戦略的パートナーシップ』ミネルヴァ書房.

5. 浜田忠久 (2008). 「デジタルデバイドと国際社会」佐伯胖監修『学びとコンピュータハンドブッ
ク』東京電機大学出版局.

6. 浜田忠久 (2008). 「グローバル化時代の電子ネットワークと市民放送局」 松浦さと子・小山帥
人編著『非営利放送とは何か―市民が創るメディア』ミネルヴァ書房.

7. 浜田忠久 (2011)「コンピュータ・ネットワークと市民発信」 津田正夫・金山勉 編著『ネット時代のパブリック・アクセス』世界思想社

8. 浜田忠久 (2011)「ネットコミュニケーションが作り出す新しい社会関係資本」 粉川一郎・江上節子 編著『パブリックコミュニケーションの世界』北樹出版

9. HAMADA Tadahisa (2013). Dealing with the backlash: Promoting dialogue and discourse
rather than division, Global Information Society Watch 2013: Women’s rights, gender andICTs, APC and Hivos
10. HAMADA Tadahisa (2014). Learning from the past, Global Information Society Watch 2014:Communications surveillance in the digital age, APC and Hivos
11. 浜田忠久 (2014). 「メイカー・カルチャーと日本社会」(朝鮮語)OO document #3 , ソ

ウル: mediabus.

12. ガブリエレ・ハード・浜田忠久 (2015). 「セキュリティ国家における市民社会メディアとコミュニケートする権利」石田英敬・吉見俊哉・マイクフェザーストーン編『メディア都市』(デジタル・スタディーズ 3) 東京大学出版会.

学位論文(修士論文)
1. 浜田忠久, 「グローバル・ガバナンスにおける参加の規定要因と課題抽出 −世界情報社会サミッ
ト (WSIS) における市民社会」, 東京大学, 2009.

2. 浜田忠久, 「スツルム語の部分語グラフの遷移過程」, 筑波大学, 2022.

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その他
1. 浜田忠久 (1997). 「マルチメディアが拓くボランティア活動の新たな世界」『ボランティア白書’96-’97』(pp. 134〜139) 日本青年奉仕協会.
2. 浜田忠久 (1999). 「西暦 2000 年問題 〜市民生活とコミュニティの危機」『技術と人間』1999
年 7 月号（pp. 14〜19）、技術と人間.

3. 浜田忠久 (2001). 「インターネットを使いこなす」『ボランティア白書 2001』(pp. 219〜226)
日本青年奉仕協会.

4. 浜田忠久 (2001). 「NPO・NGO」『インターネット白書 2001』(pp. 206〜207) インプレス.
5. 浜田忠久 (2002). 「NPO・NGO」『インターネット白書 2002』(pp. 186〜187) インプレス.
6. 浜田忠久 (2003). 「社会とインターネット」『みんなの森』2003 年 1 月号 (pp. 50〜55) ほんの木.

7. 浜田忠久 (2003). 「市民社会と情報 −より豊かな市民情報社会のために−」『みんなの森』
2003 年 3 月号 (pp. 60〜65) ほんの木.
8. 浜田忠久 (2004). 「情報は誰のものか」『Volo』(ウォロ)2004 年 5 月号 (pp. 11〜13) 大阪ボランティア協会.

9. 北田暁大、団藤保晴、浜田忠久 (2005). 「＜座談会＞「言論」の場をどこにつくるか――ネッ
ト・ジャーナリズムの可能性」『世界』2005 年 1 月号 (pp. 131〜141) 岩波書店.

10. 浜田忠久 (2005). 「WSIS 準備会議に参加して −表現の自由の現在」『人権新聞』2005 年 3 月、自由人権協会.

11. 浜田忠久 (2007). 「インターネット文化とＮＧＯ」『シナジー』135 号、国際協力 NGO セン
ター (JANIC）.

12. 浜田忠久 (2008). 「グローバル・ガバナンスと市民参加」『公益法人』2008 年 11 月号、公益法人協会.

13. 浜田忠久 (2009). 「情報コミュニケーション技術とネットワーキング」『ネットワーク』300 号(pp. 16〜17) 東京ボランティア・市民活動センター (TVAC).
14. 浜田忠久 (2022). 「エンツェンスベルガー『数の悪魔』のワークショップ」『数学文化』37 号(pp. 7〜11) 日本評論社.

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