恵寿総合病院医学雑誌2018 年

原著

脳損傷者に対する自動車運転再開支援の現況～ドライビングシミュレーションと実車評価の実績報告～北谷渉１） 近畑惟１） 生田隆倫１） 高間達也１） 川上直子１） 川北慎一郎２）
１）

恵寿総合病院 作業療法課 ２）恵寿総合病院 リハビリテーション科【要約】
道路交通法の改正により，脳血管障害等法令で定められた一定の病気の申告義務が必須となり，未申告の場合の罰則が厳格化された。当院では，医師，作業療法士が主となり，脳損傷者への自動車運転再開支援としてドライビングシミュレーターや自動車教習所での実車評価も行っている。今回，平成 26 年度から平成 28
年度の当院での自動車運転再開支援数とドライビングシミュレーター，実車評価の実施件数，介入内容の推移を調査した。3 年間で対象者数，対象疾患，平均年齢に大きな変動はなく，各年度において 7 割程度が運転再開となる中で，ドライビングシミュレーター，実車評価ともに件数は増加する傾向であった。ドライビン
グシミュレーターを用いた支援方法の作業療法課内でのマニュアル化，実車評価では自動車教習所との密な連携によるものと考えられた。また，介入の時期別でも回復期病棟入院以降での関わりが増加し，他科からの外来通院中の依頼が増加していた。病状に合わせた介入，退院後の運転必要度の認識が向上したことが要因として考えられた。
Key Words：脳損傷，自動車運転，ドライビングシミュレーション【はじめに】

実車評価の実施件数，介入内容の推移を調査したた

平成 26 年の道路交通法の改正により，脳血管障害め報告する。

等法令で定められた一定の病気の申告義務が必須となり，未申告の場合の罰則が厳格化された。脳卒中【対象と方法】

や脳外傷などによる脳損傷者が職場復帰・社会復帰

平成 26 年度から平成 28 年度の間に，当院で作業をする際には，自動車運転再開を望むものが多いと療法処方があったもののうち，自動車運転に係る一されており

1)，余暇活動への手段ともなる。恵寿総定の病気に含まれ，自動車運転再開支援を開始し終合病院(以下，当院)では，医師，作業療法士(以下，了したものを対象とした。自動車運転に係る一定のOT)が主となり，脳損傷者を中心に自動車運転再開支

病気とは，道路交通法施行令で定められる，安全運援を行っており，平成 27 年 4 月よりドライビング

転に必要な認知，予測，判断又は操作のいずれかにシミュレーター(以下，DS)を導入し，院内でシミュ係る能力を欠くこととなるおそれがある病気であり，レーションが可能となった。院内評価として，神経脳卒中やてんかん，認知症などが含まれている。各

心理学的検査と DS での評価を行い，また，医師の指年度における支援者数，平均年齢，病型，神経心理示のもと院外評価として，近隣の自動車教習所と連学的検査，DS，実車評価の実施件数，介入時期の推携し，実車評価を行っている。今回，平成 26 年度～移，運転再開の可否判定を調査した。

平成 28 年度の当院の自動車運転再開支援数，DS と恵寿病医誌 6: 20-23, 2018- 20 -

当院での自動車運転再開支援の流れを図 1 に示す。

恵寿総合病院医学雑誌2018 年表 1 神経心理学的検査項目，カットオフ値
神経心理学的検査必須項目

カットオフ値

改定長谷川式簡易知能評価スケール(HDS-R)

21点

Trail Making Test Part-A

132秒

Trail Making Test Part-B

177秒

仮名ひろいテスト(浜松式)

ヒット率 80％

BIT行動性無視検査日本版 通常検査

144点

Rey-Osterrieth複雑図形 模写

32点

コース立方体組み合わせテスト

IQ80

リバーミード行動記憶検査
標準プロフィール得点14点

図 1 当院での自動車運転再開支援の流れ
表 2 自動車運転再開支援患者数，平均年齢
人数

平均年齢

平成26年度

43名

64.7歳

平成27年度

40名

63.9歳

平成28年度

44名

66.0歳

員，OT，入院前の運転状況を知っている家族も同乗
図 2 ドライビングシミュレーター

する。成績は 100 点満点で評価され，減算方式で各(HONDA セーフティナビ®)評価技術に点数が割り振られ，70 点以上で合格と判定とされる。公道での路上評価を中心に行っており，医師からの指示や患者からの要望で自動車運転再開

コース選定は事前に OT と指導員で打ち合わせをし支援を開始し，オリエンテーションを実施している。て，脳損傷者が使用する頻度の高い道や退院後使用

オリエンテーションでは，運転歴や事故歴，運転頻されることが想定される環境での走行を主に評価し度などの発症前の運転状況の確認と，道路交通法のている。

厳罰内容，DS や実車評価の利用の流れや公安委員会

・総合判定

での質問票の記載や診断書提出の流れも説明してい運転再開の可否判断基準は，神経心理学的検査は，る。また，家族の理解，協力を促すために，キーパ絶対的な基準としては用いておらず，DS，実車評価ーソン同伴を原則としている。の結果や日常生活活動(以下，ADL)，内服管理や金銭

・自動車運転に関する神経心理学的検査

管理などの生活周辺動作(以下，IADL)の自立度など

加藤

2)

，大場ら

3)の先行研究を参考に，当院リハからリハ医が総合的に判断している。
倫理的配慮として，本研究にあたり個人を特定でビリテーション科医師(以下，リハ医)が作成したもきない情報のみを対象とした。のを使用している(表 1)。
・DS
HONDA セーフティナビ®(図 2)を使用し，ブレーキ【結果】

操作の反応速度，正確性を判断できる運転反応検査

年度毎の比較では，自動車運転再開支援患者数，と，模擬走行を実施できる総合学習体験の 2 種類の平均年齢には大きな差はなかった(表 2)。病型別のソフトを使用している。使用方法はマニュアルを使割合では，脳梗塞が 6 割程度を占めており，病型別い，標準化している。

割合の大きな変動はなかった(図 3)。評価内容，介・実車評価入時期，リハ医による運転再開判断結果の推移を図

当院が連携している自動車教習所で用いられてい4 に示す。評価内容の推移は，DS を導入した平成 27

る技能成績表を用いて，指導員が評価を行う。指導

年度から神経心理学的検査と DS，実車評価を組み合- 21 -

恵寿総合病院医学雑誌2018 年や左半側空間無視など明らかな高次脳機能障害を認めることであった。

【考察】
当院では平均年齢や病型に大きな変動はないものの，DS の導入後，神経心理学的検査，DS，実車評価
図 3 自動車運転支援患者の病型別の割合の流れでの支援が増加していた。平成 28 年度には約半数に対して，DS，実車評価の双方の評価が実施できていた。武原ら 4)は，DS の利点を，状況を自由に設定でき，実車評価前の正確な運転評価や実際的な訓練が行えること，実車評価の利点を経験豊かな教習指導員とともに，段階的な現実場面での運転評価・訓練が可能であることと述べている。当院の DS では，実施ソフトの使用方法をマニュアル化したこと，作業療法課内での DS の使用方法の指導・周知を徹底したことによって，実車評価前の院内でできる評価として有効に利用できていたと考えられる。実車評
価の実施件数も増加したことについては，病院と自動車学校との連携を密に行い，自動車学校側からの認識が向上したことが要因として考えられる。また，支援開始時に，脳損傷者を対象としたオリエンテーションで支援の流れを提示したため，スムーズに支援への移行ができたことが示唆される。今後も，可図 4 結果(評価内容，介入時期，リハ医による運転能な限り院内での DS を実施し定着化させることが再開判断結果)重要である。DS の結果から，ブレーキ反応速度の遅れやハンドル操作の正確性など実車評価で脳損傷者わせての評価が増加する傾向であった。平成 28 年度に起こり得る影響を予測して，支援を継続していく

より原則として全員に DS 評価を実施することになことが必要と考えられる。っているが，DS 評価免除例として，シミュレーター

介入時期の推移では，回復期病棟への入院以降の酔いをおこす例，また，急遽退院が決定し DS 評価を関わりが増加していた。回復期病棟では，OT は，特実施できなかった例などがあった。介入時期では，に ADL の獲得に向け介入しており，病状も比較的安

平成 27 年度以降には外来通院中からの関わりが増定してくる時期である。他科からの外来通院の時点

加し，平成 28 年度からは回復期病棟入院以降での関での依頼も増加していたことは，退院後の外出支援わりが増加している結果であった。脳神経外科，神に自動車運転が重要であることの認識が向上したと

経内科など他科からの依頼で，外来 OT として運転支考えられ，退院後の生活目標に向けて，ADL 獲得後援の処方をされる例も増加し，回復期病棟では，退の自動車運転評価に関わることができていたと考え院の時期に合わせて評価を開始し，判定をしているる。

ことが多かった。運転再開の可否では，過去 3 年間支援内容の推移に関わらず，各年度において約 7，で再開可能となったのは 70～80％で増加傾向はな

8 割が運転再開に至っていた。介入開始時のオリエかった。運転再開不可患者の特徴は，認知症の存在テーションで，運転免許の自主返納や当院での通院- 22 -

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時の移送サービスなどの説明を行っているが，実際の再開不可患者の代替移動手段は未聴取の状態である。当院でも運転再開不可であった患者には家族に対して外出時の協力の依頼をしているが，今後，退院後代替移動手段の現状を調査する必要があると考える。また，再開可能患者についても追跡調査も行い，当院の支援の信頼性の確認を行っていく必要がある。

【結論】
当院での自動車運転再開支援において，DS と実車評価の実施件数を調査した。運転再開支援者数に大きな変化はなかったが，DS，実車評価ともに実施件数は増加傾向にあり，回復期病棟や外来通院中からの関わりが増加していた。DS では作業療法課内での使用方法の周知，実車評価では自動車学校との連携の強化が有用であったと考えられ，回復期病棟入院以降の関わりが増加した要因として，他職種が，退院後の生活に自動車運転が必要であるとの認識を深めたためと考えられた。今後は，運転再開不可患者の代替移動手段，運転再開患者の追跡調査を行っていく必要がある。

【文献】
1)加藤徳明，佐伯覚，蜂須賀研二：運転再開の流れと考慮すべき医学的管理．MB Med Reha 207：7-13，
20172)加藤貴志：運転再開に向けた井野辺病院の取り組み．OT ジャーナル 46： 490-494，20123)大場秀樹，山嵜未音，福田祐子，他：運転再開に向けた東京都リハビリテーション病院の取り組み．
OT ジャーナル 46：605-610，20124)武原格，林泰史：臨床における支援のあり方．OT
ジャーナル 46：1197-1201，2012- 23 -2018 年