精神神経学雑誌

第 113 巻 第 7 号（2011) 653‑661 頁

精神医学のフロンティア

中高年における抑うつ症状の出現と生活上のストレスとの関連⎜⎜日本の一般人口を代表する大規模集団での横断研究⎜⎜
梶 達彦 ，三島和夫 ，北村真吾 ，榎本みのり ，長瀬幸弘 ，
李 嵐 ，兼板佳孝 ，大井田隆 ，西川 徹 ，内山 真
Tatsuhiko Kaji, Kazuo Mishima, Shingo Kitamura, Minori Enomoto, Yukihiro Nagase,
Lan Li, Yoshitaka Kaneita, Takashi Ohida, Toru Nishikawa, Makoto Uchiyama

日本の一般人口を代表する大規模集団を対象として，中高年における抑うつ症状の出現と生活上のストレスとの関連について明らかにすることを試みた．2000年に実施された日常生活に関連した 21
項目の生活上のストレスとその強度，および CES‑D（抑うつ尺度）を含む自記式質問紙調査で得られた 50歳以上の中高年 10,969人のデータを解析に用いた．CES‑D が 16〜25点の D ‑抑うつ症状，
26点以上の D ‑抑うつ症状の出現と生活上のストレスとの関連をロジスティック回帰分析にて検討した．中高年の約 5人に 1人が D ‑抑うつ症状を，約 10人に 1人が D ‑抑うつ症状を有していた．
また，加齢と女性であることが抑うつの強さと関連していた．ロジスティック回帰分析の結果，Dおよび D ‑抑うつ症状の両者の出現と最も強い関連が認められた生活上のストレスは「話し相手がいない」であった．そのほか，「生きがいがない」「別居・離婚」「することがない」「自分の健康・病
気・介護」などで抑うつ症状の出現と関連が見られた．本研究により，日本の一般人口における中高年の抑うつ症状の出現には社会的な関係の減少，生活目標や人間関係についての喪失体験，健康問題が関連していることが明らかにされた．
索引用語：感情障害，疫学，日本，中高年，ストレスは じ め にる．うつ病患者の生活機能や福祉は著しく障害さうつ病の有病率は非常に高く（12ヶ月有病率れ，心肺疾患，関節炎，高血圧，糖尿病のような

3〜5％，生涯有病率 3〜20％ ），臨床的にも社会経済的にも甚大な影響をもたらす深刻な疾

慢性的身体疾患を抱える患者と同等かそれ以上の社会機能の低下が認められるという．

患である．WHO による Disability‑adjusted life‑

65歳超の一般人口のおおよそ 10〜15％が抑う

year（DALY）指標では，2020年にはうつ病はつ状態にあり，1〜3％が大うつ病に罹患してい虚血性心疾患に次いで生活者に健康面での多大なるとされる負担を強いる第 2位の疾患になると推定されていの臨床転帰は不良である．抑うつ状態にあった高．これら抑うつ状態にある高齢者

著者所属：1）国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所・精神生理研究部，2）青梅市立総合病院精神科，3）たかつき第 2クリニック，4）日本大学医学部・社会医学系公衆衛生学分野，5）東京医科歯科大学・精神行動医科学分野，6）日本大学医学部・精神医学系精神医学分野
本論文は，PCN 誌に掲載された最新の研究論文
意義と展望などにつき加筆したものである．

を編集委員会の依頼により，著者の 1人が日本語で書き改め，その精神経誌（2011）113 巻 7 号654
表 1 サンプルの年齢構成の国勢調査との比
年齢

本研究
全体(％)

50〜59 5,036(45.9)
60〜69 3,436(31.3)
70〜79 1,802(16.4)
80〜
695( 6.3)
全体

国勢調査(2000年)

(千人)

女性(％)

男性(％)

M F

全体(％)

女性(％)

男性(％)

M F

2,583(44.3)
1,745(30.0)
1,003(17.2)
495( 8.5)

2,453(47.7)
1,691(32.9)
799(15.5)200( 3.9)

0.95
0.97
0.80
0.40

19,176(39.2)
14,841(30.3)
10,051(20.5)
4,848( 9.9)

9,676(36.6)
7,735(29.2)
5,755(21.8)
3,279(12.4)

9,500(42.3)
7,107(31.6)
4,296(19.1)
1,569( 7.0)

0.98
0.92
0.75
0.48

10,969(100.0) 5,826(100.0) 5,143(100.0) 0.88

48,917(100.0) 26,445(100.0) 22,472(100.0) 0.85

齢者の 24ヶ月後の臨床転帰に関する研究のメタおよび再発の危険因子として，身体疾患による障解析では，33％の高齢者のみ健康状態にあり，害や介護のための過労のほか，死別，社会的孤立

33％は抑うつ状態のままであり，21％は死亡しなどの心理社会的ストレスが挙げられている ．

ていた ．うつ病は自殺と関連するもっとも重要

これらの知見は，中高年におけるうつ病の発症にな中高年の精神疾患である ．心理学的剖検など

おいて心理社会的ストレスの関わりが重要であるの手法を用いて，自殺者が最後の行動に及ぶ前にことを示唆しているが，一般人口を代表する集団

どのような精神障害に該当したかについて調べたでの大規模調査は行われていない．今回我々は，

WHO の調査結果によれば，自殺者の約 30％が日本国内の 300地域から抽出した一般住民 1万人

気分障害に罹患していたとされる ．自殺者が多以上を対象とした調査により，中高年における抑いことで知られる日本において，2007年の自殺

うつ状態の出現と生活上のストレスとの関連につ者総数は 3万人を超えているが，50歳以上の中いて明らかにすることを試みた．

高年（同時期の人口の 42％）での自殺者が全体の 60％近く（60歳以上が全体の 36.6％，50歳
代が同 21.3％）を占める状況であり，今後進行

研究の方法および結果（1）対 象する高齢化社会の中で自殺者数を抑制していくた

本研究は，2000年 6月に日本の厚生労働省にめにも，中高年におけるメンタルヘルスの改善はよって実行された睡眠，気分，ストレス，および

医学上の急務であるといえる．

それらの対処行動に対する全国調査（保健福祉動

精神疾患の発症から治癒までの臨床経過の全て

向調査）の一環として行われた．保健福祉動向調の過程に生物学的，心理社会的，環境的因子が複

査は，政府の健康・福祉政策を確立するための情合的に関与する．精神病症状のように生物学的因報を提供するために，1996，1997，1999と 2000

子の影響が強いケースであっても，心理社会的ス

年に行われた．調査対象が一般人口を確実に代表トレスが加わることでその臨床転帰は悪化する ．

するように，調査の参加者は日本国内の 300ヶ所

うつ病の罹患リスクを高める要因として，神経伝の調査地域で 12歳以上の居住者から選択された．

達物質異常，睡眠障害，性ホルモンのアンバラン

これらの地域は，国勢調査（2000）の 881,851のス，薬物の使用，病前性格などに加えて，ストレ地域から，層別抽出法によって無作為に抽出されスの強い生活上の出来事 が 明 ら か に さ れ て い

た．各地域の保健所に雇われたパートタイムの調る．とりわけ中高年では，加齢に伴う心身査員は，被験者に自己管理アンケートを届けて，機能の低下，身体疾患への高い罹患率，入院，退数日後に記入されたアンケートを集めた．口頭で職や独居になるといった生活環境の変化などがあのインフォームドコンセントは，すべての被験者

り，うつ病の誘因となるライフイベントに数多くから得られた．

さらされる．実際，中高年におけるうつ病の発症

表 1に，最終的に解析対象となった被験者の各

精神医学のフロンティア：中高年における抑うつ症状の出現と生活上のストレスとの関連

655

年代別の人数分布と男女比を，同年に採取された本の成人のほぼ 30％が CES‑D で 16点以上を示

国勢調査から算出した対応データとともに示した．

すとの報告があり ，日本および西欧諸国でのうつ病の有病率と比 して過大評価の傾向が見られ（2）方 法る．したがって我々はうつ病により近似した被験自記式アンケートにより（1）年齢，性別，（2）者を抽出するために Cho らの用いた基準に従い一般の健康状態，（3）身体的あるいは心理的訴え，26点以上の得点を示す重度抑うつ群を定義 し（4）精神的ストレスに関する情報，および（5）た ．その結果，本研究では抑うつ度にしたがっthe Japanese version of the Center forて，1）CES‑D スコアが 16点未満の非抑うつ群

Epidemiologic Studies Depression Scale（CES‑（mean±SD＝9.5±4.0），2）16〜25点 の 軽 度

D）〜中 等 度 の 抑 う つ 症 状 を 示 す D 群（mean±の質問項目について回答を得た．

被験者のストレスを明らかにするために以下の，3）26点以上の重度の抑うつ
SD＝19.8±2.8）

質問が設けられた．
「この 1ヶ月間にあった，日症 状 を 示 す D 群（mean±SD＝32.8±6.5）の常生活での不満，なやみ，苦労，ストレスなどの3群を設定した．

内容はどのようなものですか

あてはまるものを全て選んでください．
」被験者には日常生活に関（3）統 計連したストレス要因として 21の選択項目が質問

国勢調査のデータと本研究のデータを比 し，紙中に示された．1）1次支持グループに関する性，年代別の対象人数の偏りを調整した．2つの問題：別居・離婚，自分の健康・病気・介護，身性，10歳階級の 4つの年齢階層がこの研究では

近な人の死，家事の負担，家族関係，親戚づきあ用いられた（表 1）．この合計 8つの下位群ごと

い，家族の健康・病気・介護．2）社会的環境にに母比率に基づいて標本に対し重みづけを行い，関連した問題：話し相手がいない，生きがいがな

その数値を基に以下の統計解析を行った（重みづい，することがない，退職．3）職業上の問題：

け（i）＝下位群（i）における国勢調査人口の比

通勤（混雑・時間がかかるなど），職場での人づ率 下 位 群（ i）に お け る 標 本 の 比 率； i＝きあい，失業，就職，仕事上のストレス．4）住1,...,8.） ．

居の問題：近所づきあい，生活環境（公害・騒音

年代別，性別の CES‑D 得点の比には，2要など），住まいに関する不満．5）経済的問題：借因（年 齢 階 層×性）の 分 散 分 析（Two way

金，収入・家計．

ANOVA）に引き続いて Bonferroniʼs post‑hoc

生活上のストレスの強さ（負担度）については，分析を用いた．

以下の質問が質問紙に示された： 不満，なやみ，

非抑うつ群，D 群および D 群の各群に属す

苦労，ストレスなどのために社会生活や日常生活る対象者数および男女比の偏りの有意性は，χ

がうまくいかないということがありましたか 」．

test を使用して分析した．

質問に対する答えは，以下の 4段階から選ばれ多変量ロジスティック回帰分析を用いて，Dた：1大いにある．2多少ある．3あまりない．4

群および D 群に相当する抑うつ状態の存在とまったくない．

個々の生活上のストレスとの関連を調べた．オッ

CES‑D は，各 項 目 に 得 点 が あ り（範 囲：

ズ比は，95％の信頼区間で算出された．その際

0〜3），そして，20項目の得点が合計される（範に，以下のパラメータを共変量として使用した：

囲：0〜60）．より高い得点は，抑うつ症状がより生活上のストレス，性別，年齢階層，地域社会の重篤であることを示す．この尺度では，カットオ

大きさ（150,000人以上の人口をもつ大都市と，

フポイントである 16点以上の得点を示した被験150,000人未満の人口をもつ市町村），地理的位者ではうつ病への罹患が疑われる ．ただし，日置（北 東 西 南），生活上のストレスの強さ（負精神経誌（2011）113 巻 7 号

656

担度）
．

（n＝208）．加えて，CES‑D アンケートについて

統計的有意水準は 0.05とした．すべての分析の 5つ以上の返事を省略した被験者（n＝7,471）

は，Windows 版 SPSS 11.5を使用して行った．

は，分析から除外された．また，本研究は中高年を対象としたので，50歳（n＝13,374）の被験者（4）結 果は除外した．最終的に，10,969人の中高年のデ質問紙は，32,729人の対象者によって返信さータが分析された．

れた．厚生労働省は対象地域で協力を依頼した居図 1は年代別，性別の CES‑D 得点を示したも住者の数を発表しなかったので，今回の調査の回のである．Two way ANOVA の結果，年代間に答率を算出することはできなかった．しかし本調おいて有意な主効果（main eﬀect）がみられた

査の 3年前と 4年前に行われた類似の調査の回答（F（3,10961)＝82.3，p＜0.001）． post‑hoc 解率はそれぞれ 87.1％と 89.6％であったので，今析の結果，50代および 60代に比回の調査が類似の方法を使用して行われたことか（p＜0.001），80代（p＜0.001）と加齢に 伴 っ てら，回答率は同程度であると推定された．分析のCES‑D 得点が有意に増加していた．同様に，男

前に，白紙の回答を提出した 707人の被験者は，女間で有意な主効果（main eﬀect）が見られた

本研究から除外された．性または年齢についての（F（1,10961)＝18.5，p＜0.001）．男性に比質 問 に 返 答 し な か っ た 被 験 者 も，除 外 さ れ たて 女 性 で 有 意 に CES ‑D 得 点 が 高 か っ た（p＜して，70代し0.001）．年 代，性 別 間 の 交 互 作 用（interaction）は認められなかった（F（3,10961)＝1.3，
p＝0.275）．
表 2に，各年代別の非抑うつ群，D 群，D群に属する対象者数およびその男女比を示した．
全解析対象者中，2,397人（21.9％）が D 群に，
1,019人（9.3％）が D 群 に 該 当 し た．3群 における各年代別の対象者数分布には有意な偏りがみ ら れ た（χ ＝316.9，df＝6，p＜0.001）．D
群は 80歳以上で，D 群は 70歳代以降に急速に増加していた．3群における男女比も有意な偏りがみられた（χ ＝40.9，df＝2，p＜0.001)．M F
は，非抑うつ群 0.92に比 して，D 群で 0.71，
D 群は 0.70と減少していた．

図1

表 2 年齢と抑うつの重症度の分布
年齢比群（M F)

D 群（M F)

D 群（M F)

50〜59
60〜69
70〜79
80〜

71.5％（1.05)
73.3％（0.97)
65.5％（0.81)
51.7％（0.50)
68.9％（0.92)

21.6％（0.85)
20.2％（0.74)
22.2％（0.63)
27.4％（0.44)
21.9％（0.71)

6.9％（0.75)
6.5％（1.02)
12.3％（0.64)
20.9％（0.47)
9.3％（0.70)

Whole

D 群と D 群の両方で性別，年齢において有意差を認めた（χ test，．
p＜0.001）

精神医学のフロンティア：中高年における抑うつ症状の出現と生活上のストレスとの関連

657

表 3 症状の出現とストレッサーとの相対危険度
生活上のストレス
1次支持グループに関する問題
別居・離婚
自分の健康・病気・介護
身近な人の死家事
家族関係
親戚づきあい家族の健康・病気・介護
社会的環境に関連した問題
話し相手がいない
生きがいすることがない
退職・老後
職業上の問題
通勤･通学(混雑･時間がかかるなど)
職場や学校での人づきあい
転職・失業・倒産
就職
仕事上のこと住居の問題
近所づきあい生活環境（公害・騒音など）
住まい
経済的問題
借金
収入・家計

回答率(％)D 抑うつ症状
調整オッズ比 95％信頼区間

D 抑うつ症状
p値

0.7
34.2
5.6
3.8
12.5
8.2
21.5

2.8
1.7
1.6
1.4
1.5
1.5
0.9

1.4‑5.3
1.5‑1.9
1.3‑2.0
1.1‑1.8
1.3‑1.8
1.3‑1.8
0.8‑1.05

0.002＜0.001＜0.0010.006＜0.001＜0.001

4.5
6.4
3.1
12.1

3.3
1.8
1.5
1.1

2.5‑4.4
1.5‑2.2
1.1‑2.0
0.95‑1.3＜0.001＜0.001
0.016

0.9
8.5
1.9
1.0
15.9

1.5
1.4
1.3
0.9
1.1

0.9‑2.3
1.2‑1.7
0.9‑1.8
0.6‑1.5
0.9‑1.2

n.s.
＜0.001

7.6
4.1
6.1

1.4
1.0
0.9

1.1‑1.7
0.8‑1.3
0.7‑1.1＜0.001

4.9
15.7

1.3
1.0

1.1‑1.7
0.8‑1.1

0.014

n.s.

n.s.

n.s.
n.s.
n.s.

n.s.
n.s.

n.s.

調整オッズ比 95％信頼区間

p値

2.2
2.2
1.5
1.7
1.8
1.4
0.8

0.9‑5.6
1.9‑2.7
1.1‑2.0
1.2‑2.4
1.5‑2.3
1.1‑1.9
0.6‑0.9

n.s.
＜0.001
0.006
0.004＜0.001
0.009
0.005

5.0
2.8
2.4
0.8

3.6‑6.9
2.2‑3.7
1.7‑3.4
0.6‑1.1＜0.001＜0.001＜0.001

1.3
1.5
1.2
1.1
0.8

0.6‑2.8
1.1‑2.0
0.7‑1.9
0.6‑2.1
0.6‑0.9

n.s.
0.014

1.6
1.0
0.9

1.2‑2.0
0.7‑1.5
0.7‑1.2＜0.0012.1
1.0

1.5‑2.9
0.8‑1.2＜0.001

n.s.

n.s.
n.s.
0.030

n.s.
n.s.

n.s.

共変量：生活上のストレス，性別，年齢群，コミュニティの大きさ，地理的位置，生活上のストレスの強さ

表 3には DSM ‑Ⅳ‑TR の Axis Ⅳの分類に従対して）」であった．「別居・離婚」は D ‑抑うって群分けされた各生活上のストレスについて，つ症状の出現と強い正の関連を示したが（OR＝解析対象者によって選択された割合，D および

2.8），D ‑抑うつ症状の出現との関連は統計的有D ‑抑うつ症状を発現する相対危険度を示した．

意に至らなかった．一方，「家族の健康・病気・選択された比率が高かった生活上のストレスは介護」は D ‑抑うつ症状の出現と有意な負の関「自分の健康・病気・介護」の 34.2％，「家族の連を示した（OR＝0.8）．社会的環境に関連した

健康・病気・介護」の 21.5％，「仕事上のストレ問題の中では，「話し相手がいない（OR＝3.3，

ス」15.9％，「収入・家計」15.7％の順であった．

5.0）」，「生きがいがない（OR＝1.8，2.8）」およ

1次支持グループに関する問題の中では，「別び「することがない（OR＝1.5，2.4）」が D お居・離婚」と「家族の健康・病気・介護」以外のよび D ‑抑うつ症状の出現と有意な強い正の関すべての項目で D および D ‑抑うつ症状の出連を示した．職業上の問題の中では，「職場での現と有意な正の関連が認められた．特に強い関連

人づきあい」のみ D および D ‑抑うつ症状のを示したのは「自分の健康・病気・介護（OR＝出 現 と 有 意 な 正 の 関 連 を 示 し た（OR＝1.4，

1.7，2.2,それぞれ D および D ‑抑うつ症状に

1.5）．
「仕事上のストレス」は D ‑抑うつ症状の精神経誌（2011）113 巻 7 号

658

出現にのみ有意な負の関連を示した（OR＝0.8）．

死」および「することがない」などの喪失体験に

住居の問題の中では，「近所づきあい」のみ D

かかわる項目であった．欧米における多くの研究

および D ‑抑うつ症状の出現と有意な正の関連

で，配偶者または愛する人の死は，その後に生じを示した（OR＝1.4，1.6）．経済的問題の中では，るうつ病と強く関連することが一貫して示されて「借金」が D および D ‑抑うつ症状の出現と有いる

意な正の関連を示した（OR＝1.3，2.1）．

目標の喪失，社会的役割の喪失など，その人にと．大事な人との別離や死別，人生のって破壊的で，長期間にわたり耐えなければなら考

察ないような強い喪失感を伴うライフイベントが中本研究で対象となった中高年の約 5人に 1人

高年におけるうつ病の危険因子となることが指摘（21.9％）が CES‑D 16〜25点の軽度〜中等度のされている

抑うつ状態（D ‑抑うつ症状）を，約 10人に 1ても喪失体験が中高年におけるうつ病の発症リス．本研究の結果は，日本人におい人（9.3％）が CES‑D 26点以上の重度の抑うつ

クを増大させる危険性があることを改めて支持し状態（D ‑抑うつ症状）を有していた．また，よている．うつ病の危険因子を調べた過去の研究でり高齢かつ女性で，そ の 抑 う つ 度（CES ‑D 得は別居と離婚は有意な危険因子として特定されな点）が強いことが明らかになった．

かった．これは頻度の少ない出来事なのでそ

今回の研究では，中高年における D およびの影響を検出する統計的な力が不十分であったこ

D ‑抑うつ症状の両者の出現と最も強い関連が認とに大きな原因があったのかもしれない．本研究められた項目は「話し相手がいない」であった．

でも「別居・離婚」を選んだ回答者の比率は 0.7

加えて，「近所づきあい」，「職場や学校での人づ％と最低であったが，標本数が大きかったので

きあい」，「親戚づきあい」などの社会的な人間関

「別居・離婚」と D ‑抑うつ症状の出現との間に係の項目すべてにおいて抑うつ状態の存在と有意関連が見出された．一方，「別居・離婚」は D ‑な関連が認められた．過去の研究においても，中抑うつ症状の出現とは有意な関連がなかった．こ

高年において，社会的関わりの減少がうつ病の発の結果は中高年での「別居・離婚」が軽い抑うつ症と関連することが明らかにされている．高症状とは関連していることを示唆したが，この項

齢化社会の進行に伴い日本でも独居高齢者が顕著

目が中等度から重度の臨床的なうつ病の危険因子に増加しており，そのことは今回の調査で中高年になり得るかを調査することを今後の研究の課題に高頻度に認められた抑うつ状態の存在と無関係として残している．

ではないだろう．中高年における社会的関わりのついで中高年における抑うつ状態の出現と強い減少の中には，人間関係の希薄化の他に，不十分関連が認められたのは「自分の健康・病気・介な社会的サポートが含まれる．実際，過去の研究

護」であった．本項目は調査対象者全体，D 群，によれば，適切な社会的サポートの存在は心理的D 群のそれぞれで，34.2％，49.2％，および健康を直接高めるほか，うつ病のリスクとなる社

66.4％もの人が選択したもっとも一般的な生活

会的ストレスを緩衝するように働く可能性が示唆

上のストレスであった．高齢者を対象にした調査されている ．したがって，日本で実施されていでは，身体疾患への罹患や身体障害がうつ病の発る高齢者向けの介護保険サービスの充実や特に在症リスクを高めることが繰り返し報告されてき宅高齢者における利用促進は中高年におけるうつた

病の抑止にも役立つかもしれない．

けるうつ病の発症に関して一貫して観察される危．特に脳血管障害の存在は中高年にお「話し相手がいない」についで中高年における険因子である ．うつ病の発症における身体疾患

抑うつ状態の出現と強い関連が認められたのはの関与は神経内分泌や脳血流の変化，慢性疼痛な「生きがいがない」，「別居・離婚」，「身近な人のどによる身体的ストレスなど主として生物学的寄精神医学のフロンティア：中高年における抑うつ症状の出現と生活上のストレスとの関連

659

与が大きな注目を浴びてきた．一方，心理社会的

目はいずれも全体として高率に選択された項目でな危険因子としての身体疾患の役割には，加齢やあり，非抑うつ群でも多く選択されたことも影響死に直面することによる心理的な反応と，入院，している可能性がある．したがって，「家族の健入所，社会的活動の減少などの社会的な要因があ康・病気・介護」および「仕事上のストレス」とる ．他のライフイベントと同様に，重篤で致命

抑うつ症状の出現の増加と関連しないことは，本的な疾患の発症または悪化は罹患高齢者に強い心

項目が中高年におけるうつ病の発症に無関係であ

理的負担を生じさせ，生活様式にも相当な混乱をることを保証するものではない．

しばしば発生させる可能性がある．一部の高齢者

本研究では，日本人の中高年での抑うつ状態のでは，例えば脳血管障害，癌，心筋梗塞，糖尿病出現に関連する日常生活における社会心理的ストなどの重篤もしくは慢性的な身体疾患の診断や告レスを明らかにした．調査対象となった 50歳以知によって，自らの老いや余命，死という深刻で上の中高年の対象者は全国から無作為に抽出され避けがたい問題に直面する．そのことにより，入た．全国 300ヶ所の異なる地域に住む 1万人以上

院，生活機能レベルの障害，ひいては社会的接触を対象としたので，日本の一般人口を反映するデの減少を引き起こしうる．

ータを引き出すことができた．一般人口を代表す

高齢者におけるうつ状態の存在と有意な関連がる集団であること，サンプルサイズが大きいこと見られたその他の項目は「借金」である．一般的で疫学的な価値を有していることに本論文の意義に，経済状態は健康と精神衛生に影響することはがある．ただしその年齢構成は同時期に実施されよく知られている．したがって，本研究においてた国勢調査の年齢構成と近似していたものの，高も，中高年における抑うつ状態の発現に「借金」

齢者が少なく若年者が多い偏りが認められたため，が関連を示したことは驚くにあたらない．収入が対象人数の偏りを重み付けすることで調整した．

少ないと医療や精神保健サービスへのアクセスも

これは既存の研究乏しくなり，結果的にうつ病の早期診断と治療開

本論文が説得力を持つための重要な統計処理と考始に悪影響を及ぼす．たとえ比 的早期にうつ病える．

に倣ったものではあるが，が同定されても，経済的困窮があると，重症のうつエピソードを予防したり現在あるうつエピソー

展

望

ドへの適切な治療を期待できる精神保健資源にア

この研究は横断調査であり，抑うつ症状と生活クセスすることが難しい ．ただし，「収入・家上のストレスの出現した時期や持続期間，相互の計」は抑うつ状態の発現に有意な関連を示さなか

間隔などのデータは得られず，両者の間に因果関った．これは日本の医療制度が国民皆保険であり，係を保証することはできない．そのような因果関

低所得者でも医療へのアクセスが比 的容易であ係の究明は今後の課題である．また本研究は自己ることと関係あるのかもしれない．したがって，記入式の質問紙による調査であり，構造化面接に「借金」の存在する高齢者での抑うつ状態の発現

よる確定診断を行っていない．しかしながら本研には，彼らがさらされている生活状況の質的低下究で対象とした大規模サンプルに対して面接法にや返済に伴う心理的苦痛がより大きく寄与していよる調査を行うことは技法的にも経済的にも容易るのかもしれない．

ではない．したがって，本研究で定義される抑う「家族の健康・病気・介護」および「仕事上のつ症状をもつ個体の一部では不安障害のような他

ストレス」の 2項目は CES‑D 26点以上の重度の精神障害が併存している可能性を想定すべきで

抑うつ症状の出現と有意な負の関連を示しており，ある．さらに，CES‑D は一般人口を対象とした

これら 2つの項目は臨床的なうつ病の危険因子とうつ病のスクリーニングバッテリーであるため ，しては特定されなかった．しかしこれら 2つの項

カットオフポイントである 16点を超えた対象者

精神経誌（2011）113 巻 7 号

660

であっても，DSM ‑Ⅳ‑TR などの診断基準を満たすうつ病患者であるか断定することはできない．
CES‑D の一般人口を対象とした疫学的研究での信頼性，妥当性は広く認識されており，CES‑D
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