精神経誌（2008）110 巻 3 号

222

第回日本精神神経学会総会

シ ⃞ン ⃞ポ ⃞ジ ⃞ウ ⃞ム⃞

都市における自殺予防対策
粟田主一 ，今城周造 ，滑川明夫 ，中谷直樹 ，小泉弥生 ，井藤佳恵 ，本多奈美 ，
新解敏恭 ，岡崎伸郎 ，並河紋子 ，菅原広子
1）仙台市立病院神経科精神科・認知症疾患センター，2）東北文化学園大学医療福祉学部，
3）仙台グリーフケア研究会代表・仙台市立病院循環器科，4）東北大学大学院医学系研究科公衆衛生学分野，
5）医療法人有恒会こだまホスピタル，6）東北大学大学院医学系研究科精神神経学分野，
7）東北大学大学院医学系研究科精神神経学分野，8）仙台市精神保健福祉総合センター，
9）仙台市健康福祉局健康増進課，10）仙台市宮城野区保健福祉センター管理課

自殺総合対策には，1次，2次，3次予防を含む多面的なメンタルヘルス事業が必要とされる．しかし，人口規模の大きな都市部で，自殺対策という側面から，このような総合事業を実施するにはさまざまな壁がある．仙台市は，全国に先駆けて，政令市における自殺総合対策の施策化と事業化に着手し，2006年には自殺総合対策が市の健康増進事業の重点戦略分野に位置づけられるようになった．
その背景には，1）大規模ニュータウンで実施された調査介入研究と高齢者うつ対策の施策化の動き，
2）行政職員の粘り強い調整努力による既存の保健関連事業の組織化の動き，3）自殺対策基本法の制定や自殺総合対策大綱の策定に代表される政府の動き，4）活発化しつつある民間団体・市民団体・学術団体の動き，などがあった．自殺対策には，社会の多様なネットワークが，自殺対策の基本理念を共有しながら，それぞれが自律的かつ連関的に，相互に影響を及ぼし合いながら，活動を活性化させ，ネットワークを重層化させていく歩みが必要である．そのような「相互影響モデル」を意識したヘルスプロモーション活動の推進が，都市の自殺対策の基本的なあり方と考える．
Establishment of a Comprehensive Anti‑suicide Project in an Urban CityFor the establishment of an eﬀective comprehensive anti‑suicide policy,a multifaceted strategy including primary, secondary, and tertiary prevention measures is needed. In urban cities,
however, there are many obstacles to projects such as comprehensive programs for suicide
prevention. In Sendai city,which has a population of approximately 1,000,000,a comprehensiveanti‑suicide project was launched as a public enterprise as a pioneer among ordinance‑designated cities in Japan. This project was supported by several important factors. 1) A series of
epidemiological observation and intervention studies on depression among the elderly had
previously been conducted in a large residential district.As a result,a comprehensive community
program for depression among the elderly was implemented as a public enterprise and asubsequent decreasing trend in the later‑life suicide rate was found.2)The municipal authorities
recognized the importance of the anti‑suicide program and made an eﬀort to reorganize theexisting health‑related programs in terms of suicide prevention.3)The action of the municipality was facilitated by the passing of an anti‑suicide law by the National Diet in 2006 and theestablishment of fundamental principles for a comprehensive anti‑suicide policy by the National
Diet in 2007. 4) The activities of nongovernmental groups also inﬂuenced the municipality.
In order to establish a comprehensive anti‑suicide program in urban cities with a large
population,an interaction model in which various governmental and nongovernmental networks
inﬂuence and activate each other should be considered.

シンポジウム：自殺問題と予防対策：厚生労働省戦略研究223

図 1 メンタルヘルスの氷山モデルと自殺総合対策の考え方

は じ め に1次予防（ヘルスプロモーション活動），2次予防

自殺の背景は極めて複雑である．しかし，諸外（早期発見・早期介入と危機介入），3次予防（自国の心理学的剖検研究のデータや，わが国の警察死遺族支援）を含む総合事業が必要である．しか庁生活安全局の資料，自殺行動の関連要因に関すし，人口規模の大きな都市部でこのような総合事る調査報告などを総合すると，「自殺は人々のメ業を実施するにはさまざまな壁がある．第 1に，ンタルヘルス問題という氷山の頂点に位置する現

一般に都市部では，農村部に比べて，自殺対策を象であり，水面下には，身体疾患・機能障害・疼政策的優先課題として取り上げるだけの問題意識痛などの健康問題，老々介護などの介護・看護問が醸成されにくい．第 2に，事業実施に要する，

題，過重労働などの勤務問題，失業・多重債務・人口規模に見合うだけの人的資源の確保が難しい．

連帯保証債務などの経済問題，子育ての悩みやい

第 3に，組織の縦割化が高度なため，担当課の決じめなどの育児・教育問題，孤立・ソーシャルサ

定や課をまたがる事業の調整には莫大な時間と労ポートの欠如・被虐待・スティグマなどの対人関力を要する．

係問題など，さまざまな身体的・心理的・社会的

厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研問題が背景にあって，それがその人の気質・性究事業自殺対策のための戦略研究「複合的自殺対格・生育史・生活史・生物学的素因などとも関連策プログラムの自殺企図予防効果に関する地域介しながら，精神的健康度の低下や精神疾患の発入研究」（NOCOM IT‑J）は，まさにこのように症・増悪に関わり，自殺念慮・自殺未遂・自殺既1次予防〜3次予防を含む自殺総合対策を，都市遂までの一連の自殺行動を促進させている」といを含む全国 7地域で実施し，その効果を，自殺企った自殺のメンタルヘルスモデルを仮説立てるこ図数（自殺死亡数と自殺未遂数）を転帰の指標にとができるように思われる（図 1）．

して検証しようとするものである（図 2）．本研

このようなモデルから導かれる自殺対策には，究の特徴の一つに，「介入は各地域の行政機関等

精神経誌（2008）110 巻 3 号

224

図 2 厚生労働科学研究費補助金こころの健康科学研究事業自殺対策のための戦略研
究「複合的自殺対策プログラムの自殺企図予防効果に関する地域介入研究（NOCOMIT‑J)」の概略の保健事業の一環として行われること」という条整備された．このような流れの背景には，それを件がある．確かに，本研究のプロトコールに示さ支えるいくつかの動きがあった．ここでは，それれるような介入は，自治体と協働で，自治体の事らを紹介した上で，人口規模の大きな都市で自殺業の一環で実施されなければ実現し難い．

総合対策を進めるための基本的なあり方について

仙台市は，2005年 11月に NOCOM IT ‑J の中私見を述べる．

核的研究実施地域に指定され，全国に先がけて，人口 100万人の政令市における都市型の自殺総合

自殺総合対策の事業化を支える動き

対策の施策化と事業化に着手した．すなわち，

1）大規模ニュータウンで実施された調査介入

2005年 12月に本庁で戦略研究説明会を開催し，研究と高齢者うつ対策の施策化の動き

2006年 3月に関連 4課で合同の自殺予防対策研

仙台市は，2002年〜2004年，市内の大規模ニ修会をおこない，4月には戦略研究参加に関するュータウンにおいて疫学的調査介入研究「鶴ケ谷首長の承認を得て，5月に健康福祉局保健福祉部プロジェクト」を実施した ．本研究は，介護予健康増進課に自殺予防対策担当課を設置し，6月防の新技術開発やシステム構築を目的に，東北大と 8月に自殺予防対策プロジェクト会議立ち上げ学公衆衛生学教室が中心となって進められた学際のための準備会議を開催し，10月に第 1回仙台研究である．筆者らは，高齢者のうつ対策を担当

市自殺予防対策プロジェクト会議を開催し，これし，一連の観察研究をもって自殺総合対策が仙台市の健康増進事業者の抑うつ症状や自殺念慮の関連要因を検討し，「いきいき市民健康プラン後期計画」 の重点戦観察研究の結果に基づいて，「1次予防（ポピュ略分野と位置づけられ，厚生労働科学研究と協働レーションアプローチ）と 2次予防（ハイリスクで自殺総合対策を事業化していくための枠組みがアプローチ）を組み合わせた複合的地域介入プロを通して，高齢シンポジウム：自殺問題と予防対策：厚生労働省戦略研究225

図 3 高齢者の「うつ」の危険因子と健康状態に及ぼす影響危険因子を緩和する 1次予防と早期発見・早期介入による 2次予防によって，高齢者の自殺予防と介護予防が期待できる．

図 4 1次予防と 2次予防を組み合わせた「うつ高齢者のための地域ケアプログラム」

グラムが，高齢者の自殺予防と介護予防に寄与す

グラムは仙台市のモデル事業として宮城野区全域る」という仮説を立て（図 3，4）
，2年間にわたで実施されるようになった．また，本プログラム

る介入研究を実施した．その結果，訓練を受けたの実施マニュアル

看護師の訪問とケースマネジメントを受けた抑う化に向けて行政内部での調整作業が進められるよつ状態高齢者の精神的健康度は有意に改善し，自うになった．さらに，事業の一環で，各区担当職殺念慮が有意に減少することが確認された ．

員，地域包括支援センター職員，社会福祉協議

本研究の結果を受けて，2004年以降，本プロが作成され，全市的な事業会・民生児童委員を対象とする研修会や，地区老精神経誌（2008）110 巻 3 号

226

図 5 仙台市の年齢階級別自殺率の推移

人会などでの啓発事業が反復的に実施されるよう法の下で，老人保健福祉事業と精神保健福祉事業になった．の調整に追われ多忙を極めていた．こうした諸事

仙台市における 1994年以降の 4年毎の年齢階情にもかかわらず，仙台市健康福祉局保健福祉部

級別自殺率の推移をみると，1994年〜1997年，健康増進課に自殺対策担当課が設置されることに1998年〜2001年に比 して，2002年〜2006年でなり，ここが機軸となって庁内を調整し，庁内横は，70歳以上高齢者の自殺率に減少傾向が認め断的な仙台市自殺予防対策プロジェクト会議が開られている（図 5) ．

催されることになった．そして，同会議が起点となって，従来は行政組織別の縦割り構造の中で2）行政職員の粘り強い調整努力による既存の保健関連事業の組織化

個々ばらばらに展開されていた既存の保健関連事業を，自殺対策という視点から，1次 2次 3次予

このような，数値に現れた高齢者の自殺率の減防ならびに市単位・区単位・小地区単位の事業に少や，実際に事業を担当している職員の手ごたえ整理しなおし，事業全体の組織化や，ネットワー

は，地域における高齢者のうつ対策が有効であるク会議などの立案が進められた（図 6）．このよことを行政内部に印象づけた．一方，それとは対うな行政内部の粘り強い調整努力の中で，2006

照的に，30歳台〜50歳台の自殺率がこの間にも年には戦略研究と連動した自殺総合対策事業が仙増加していることがデータより明らかとなり，い台市の健康増進事業「いきいき市民健康プラン後わゆる「働き盛り世代の自殺」という都市型の自期計画」 の重点事業に位置づけられ，2007年に殺問題が大きくクローズアップされる結果になっは「仙台市障害者保健福祉計画」 の主要施策のた．

一つに掲げられるようになった．

こうした中で，2005年 11月に仙台市は厚生労働省自殺対策のための戦略研究の中核的研究実施地域に指定され，戦略研究と協働で自殺総合対策

3）自殺対策基本法の成立や自殺総合対策大綱の策定などに代表される政府の動きの施策化を推進することが提案された．しかし，政府の動きは，このような市の施策化の動きを当時，行政内部は，新たな介護保険法や自立支援後押しした．すなわち，2005年 7月 19日に参議

シンポジウム：自殺問題と予防対策：厚生労働省戦略研究227

図 6 自殺対策の視点から見た保健関連事業の組織化と新たな事業の立案

院厚生労働委員会で「自殺に関する総合対策の緊動きを加速化させた．また，このような国の動き急かつ効果的な推進を求める決議」がなされ，こに連動して，周辺自治体を含む県全体の動きも活れによって自殺対策が政府においても喫緊の課題発化しはじめ，自治体同士が相互に影響を及ぼしと受けとめられるようになった．また，総合的なあいながら施策化の動き活性化させる流れが形成

自殺対策を推進するために内閣官房長官決裁でされた．2006年 3月には宮城県自殺予防対策ネ「自殺対策関係省庁連絡会議」が設置され，2005

ットワーク会議が設置されたが，この会議によっ

年 12月には同会議において「自殺予防に向けてて県レベルの多様な団体・組織との協力関係の形の政府の総合的対策について」がまとめられ，自成が促進された．

殺総合対策の具体的な方向性が示された．さらに，2006年 3月には，都道府県知事・指定都市市長

4）民間団体，市民団体，学術団体の動き

宛の厚生労働省社会・援護局保健福祉部長通知

このような国や地方自治体主導の動きとは独立「自殺予防に向けての総合的対策の推進について」に，さまざまな民間団体，市民団体，学術団体のが出され，2006年 6月 21日には「自殺対策基本活動が活発化しつつあり，行政の動きにも多大な法」が成立し，10月 28日には同法が施行され，影響を及ぼした．

自殺総合対策が自治体の責務であることが明確に

仙台市には自死遺族を支援する民間団体が複数なった．2007年 6月には，同法第 8条に基づい存在する．仙台グリーフケア研究会は，仙台市立て，内閣府自殺対策推進室において「自殺総合対病院の医師，看護師，医療ソーシャルワーカーら策大綱」が策定され，自殺総合対策の全容が示さが中心になって立ち上げた支援団体であり，自死れるに至った．

遺族ケアのための「わかち合いの会」，自死遺族

これらは，いずれも，地方自治体における自殺ケア支援者養成を目的とする「ファシリテーター総合対策の施策化を根拠づけるものであり，その研修会」，一般市民の普及啓発を目的とする「自精神経誌（2008）110 巻 3 号

228

殺対策シンポジウム」を主要な事業としている．て対策を講じるものであり，個人的な対応よりも社会福祉法人仙台いのちの電話は，通常の電話相むしろ社会的な対応を重視するものである．

談業務とは別に，自死遺族ケアのための「すみれ冒頭で述べたように，自殺はわが国のメンタルの会」を運営している．さらに，自死遺族当事者ヘルス問題の氷山の一角である．水面下にある巨によっても「藍の会」が結成され，自死遺族ケア

大な氷塊を溶かすには，社会の多様なネットワーを目的とする「わかち合いのつどい」や，専門家クが，自殺対策の基本理念を共有しながら，それによる相談会，シンポジウムなどを企画している．

ぞれが自律的かつ連関的に，相互に影響を及ぼしこれらの自死遺族支援団体は，それぞれが独立に合いながら，活動を活性化させ，ネットワークを活動しながらも，ゆるやかなネットワークを形成重層化させていく歩みが必要である．そのようなし，シンポジウム，啓発バッジ，街頭キャンペー「相互影響モデル」を意識したヘルスプロモーシンなどの活動を展開している．

ョン活動の推進が，都市の自殺対策の基本的なあさらに，中学校区などの小地区単位で運営されり方であろうと考える．ている地域生活支援センターや地域包括支援センターなどでも，独自の活動が展開されはじめてい文

献る．NPO 法人つるがや地域生活支援センターで

1）粟田主一：都市部住宅地域に在住する高齢者の自は，抑うつ傾向や孤立傾向にある高齢者を対象と殺予防プログラムの開発：高齢者の自殺念慮の出現頻度とするサロン活動（食事会や茶話会など）を定期的関連要因の調査から．精神科，3；422‑429，2003に開催している．東北文化学園大学は，啓発用パンフレット，ボールペン，タオル，メモ帳などの啓発用グッズを利用して，市民センター，老人会，

2）Awata, S., Seki, T., Koizumi, Y., et al.: Factors associated with suicidal ideation in elderly community residents:a one‑year prospective study. Japanese
Bulletin of Social Psychiatry, 13(2); 278, 2004

社会福祉協議会などでの出前講座や健康教室を開

3）Awata, S., Seki, T., Koizumi, Y., et al.; Fac-

催し，小地区単位でのきめ細かな普及啓発活動を

tors associated with suicidal ideation in an elderly

展開している．

urban Japanese population : a community‑based cross‑sectional study. Psychiatr Clin Neursci, 59 ; 327‑336,

都市で自殺総合対策を進めるためにこのように，仙台市では，地方自治体，政府，民間団体，市民団体，学術団体などが，それぞれ独立に，かつ相互に影響を及ぼしあいながら，自殺予防活動の輪を広げていくという流れが形成さ

2005
4）粟田主一：高齢者の自殺とその予防．精神経誌，
107；1099‑1109，2005
5）Awata,S.,Bech,P.,Koizumi,Y.,et al: Validity and utility of the Japanese version of the WHO‑FiveWell‑Being Index in the context of detecting suicidal

れつつある．このような流れは，「相互影響モデ

ideation in elderly community residents.Int Psychoger-ル」（インタラクティブモデル）と呼ばれている

iatrics 19 ; 77‑88, 2007

ものに近い．
本橋6）粟田主一：高齢者のうつ病早期治療と自殺予防をによれば，「相互影響モデル」は自殺対

目 的 と す る 都 市 型 地 域 介 入 プ ロ グ ラ ム の 開 発．平 成

策の理論モデルの一つであり，フィンランドの国

17〜18年度科学研究費補助金（基盤研究(C)(2)）研究成家自殺予防プロジェクトで採用された方式である

果報告書．という．このモデルは，社会のさまざまなネットワークを揺り動かし相互に影響を及ぼし合いながら，予防活動を活性化させることを志向している．
うつ病対策のみを重視するような疾病モデルにとらわれることなく，さまざまな要因を視野に入れ

7）Kuriyama, S., Koizumi, Y., Matsuda‑Ohmori,K., et al.: Obesity and depressive symptoms in elderly
Japanese: The Tsurugaya Project. J Psychosom M ed,
60; 229 ‑235, 20068）小泉弥生，粟田主一，関徹ほか：都市在住の高Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

シンポジウム：自殺問題と予防対策：厚生労働省戦略研究

齢者におけるソーシャルサポートと抑うつ症状との関連性．
日老医誌，41；426‑433，2004
9）Koizumi, Y., Awata, S., Kuriyama, S., et al.:
Association between social support and depression sta-22913）仙台市：いきいき市民健康プラン後期計画．100
万人市民の健康づくり基本計画．200714）仙台市：仙台市障害者保健福祉計画，仙台市障害福祉計画．2007

tus in the elderly: results of a 1 year community‑based15）Taki,Y.,Kinomura,S.,Awata,S.,et al.: M ale

prospective cohort study in Japan. Psychiatry Clinelderly subthreshold depression patients have smaller

Neurosci, 59 ; 563‑569, 2005

volume of medial part of prefrontal cortex and10）本橋 豊：STOP !自殺．世界と日本の取り組み．
海鳴社，東京，2006
11）関徹，粟田主一，小泉弥生ほか：地域在住高齢者における頭部 MRI 上の脳血管病変と抑うつ症状との関連．日老医誌，43；102‑107，2006
12）仙台市：仙台市抑うつ高齢者地域ケア事業，うつ高齢者のための地域ケアプログラム（第 3版）．2007

precentral gyrus compared with age‑matched normal
subjects:a voxel‑based morphometry. J Aﬀect Disord,88; 313‑20, 200516）辻一郎：介護予防サービスの新技術開発とシステム構築に関する研究．平成 16年度厚生労働科学研究費補助金長寿科学総合研究事業研究報告書．