委員会報告

日集中医誌 2024;31:159-66.

日本集中治療医学会の多様性に関する調査報告
日本集中治療医学会 2022 年度・2023 年度ダイバーシティ委員会
要約：日本集中治療医学会は，会員の多様性を重視し，2022 年 4 月にダイバーシティ委員会を設置し，現状調査を行った。2023 年 9 月時点の一般会員と准会員の総数は 11,140 名で，医師が 72%，看護師が 17% を占めた。集中治療専門医は，2,550 名で，女性の割合は 13% であり，
女性医師会員の専門医取得率 21％は男性医師会員の専門医取得率 35％に比較して低い結果であった。また，理事や評議員に占める女性の割合も他の基本領域と比較して低い傾向にあり，改善の余地があった。当委員会はこれらの調査結果を踏まえ，ダイバーシティの推進を図る
ための方策を提案する。
Key words: ① diversity, ② survey report, ③ board certified intensivist, ④ percentage offemales背バーシティ委員会が取り組むべき課題を具体化するた景

め，本学会の多様性の現状を把握することとした。

日本集中治療医学会（以下，本学会）は会員の多様性

方を反映した活動を行うために，ダイバーシティ委員会

法（Ad Hoc）を 2022 年 4 月に設置した。この「会員の多本学会事務局が保有する会員データを用いて，2023

様性の反映」とは，男女共同参画，若手の登用，定年後

年 9 月 1 日時点の会員（正会員，准会員）の職種別およの社会貢献，多職種の参画，地域の多様性の反映，さび支部別の数を調査した。2019 年以降の年次推移に

らには子育てや介護など人生のさまざまなフェーズについて，本学会ホームページ上に公開 1),2) されている

おいても集中治療領域での仕事に参画を継続できる環

情報ならびに学会事務局から取得した会員数の情報を境や制度が整備されていることを示す。さまざまな背用いた。

景を持つすべての会員が尊重され，本学会の活動に参次に，本学会の専門医制度・審査委員会のデータを画することで，新たな視点や価値観，アプローチが本用いて，2023 年 4 月時点での集中治療専門医資格取得

学会の活動にもたらされ，改善につながる。しかし，者における基本領域専門医資格取得状況および基本領

本学会を構成する会員の特徴と，本学会の活動が会員

域別の集中治療専門医資格取得者数の推移を，専門医の多様性をどのように反映しているのかについて，こ制度が発足した 1989 年以降で調査した。2017 年まで

れまでに調査は行われていなかった。そのため，ダイの認定者の情報は e 医学会のマイページ上から本人が	

武田 親宗（京都大学医学部附属病院麻酔科）
受付日 2023 年 10 月 23 日
北山 未央（金沢医科大学病院看護部）
採択日 2023 年 11 月 17 日髙田 順子（公益社団法人地域医療振興協会東京ベイ・浦安市川医療センターリハビリテーション室）
高山綾（川崎医科大学附属病院 ME センター）
田口 茂正（さいたま赤十字病院高度救命救急センター）
番匠谷友紀（公立豊岡病院 但馬救命救急センター）
藤井 智子（東京慈恵会医科大学附属病院集中治療部）
真壁 香菜（神戸大学医学部附属病院栄養管理部）
正木 宏享（名古屋大学医学部附属病院看護部）
三島 有華（東京医科歯科大学医学部附属病院集中治療部）
委 員 長：山下 千鶴（藤田医科大学病院麻酔・侵襲制御医学講座）担当理事：久志本成樹（東北大学大学院医学系研究科外科病態学講座救急医学分野）担当理事 / 委員長：志馬 伸朗（広島大学大学院医系科学研究科救急集中治療医学）
理 事 長：西田修（藤田医科大学医学部麻酔・侵襲制御医学講座）†著者連絡先：日本集中治療医学会（〒113-0033 東京都文京区本郷 2-15-13 お茶の水ウイングビル10F）－ 159 －

日集中医誌

J Jpn Soc Intensive Care Med

登録した情報を，2018 年以降の認定者の情報は集中治2.

Vol. 31 No. 2

本学会認定の集中治療専門医数

療専門医新規申請書類に記載された情報を反映した。

2023 年 4 月時点で集中治療専門医の数は 2,550 名で最後に，2022 年 1 月から 3 月にかけて日本外科学会あった（Table 3）。その内訳は男性が 2,209 名（87%），

が日本医学会分科会の 138 学会を対象として行った女

女性が 338 名（13%），選択なしが 3 名であり，各性別の性医師支援の現状に関する調査データ 3) から，調査時

医師会員数に対する集中治療専門医の割合は，男性医

点での女性会員，女性専門医，評議員会や委員会，学師は 35%，女性医師は 21% であった。新規専門医資格

術集会の座長における女性の割合などを抽出した。さ

取得数の推移をみると，2013 年まではおおよそ 50 名らに，調査時点での本学会における上記割合を，集中前後であったが，2014 年以降は毎年 100 名以上，2023

治療専門医申請 4) の際に必要とされる基本領域の専門

年には 252 名が認定を受けた（Fig. 2）。集中治療専門医資格を付与している，日本内科学会，日本小児科学医申請書類に他の専門医資格取得状況を報告するよう会，日本麻酔科学会，日本救急医学会など 18 の学会（以になった，2018 年以降に新規に認定した専門医の数は下，基本領域学会）と比較した。基本領域学会のデー

1,151 名（45%）であった（Table 3）。その内訳は男性が

タは中央値［四分位範囲］で記載した。

946 名（82%），女性が 204 名（18%），選択なしが 1 名で結あった。集中治療専門医が有する基本領域専門医資格

果は救急科専門医が 981 名（38%）と最多であり，麻酔科

本学会の職種別，支部別の会員数

1.

専門医 788 名（31%）がそれに次いだ。ただし，データ

本学会の会員数は，2023 年 9 月 1 日時点で，正会員の不備などにより不明の者が 699 名（27％）と多いこと

9,544 名（一般会員 9,446 名，名誉会員 41 名，功労会員には注意が必要である。基本領域不明者の大部分が，57 名），准会員 1,694 名の合計 11,238 名と賛助会員 9 社

2017 年以前の専門医資格取得者であった。また，複数であった。一般会員と准会員の総数 11,140 名の性別の基本領域専門医資格を保有する集中治療専門医はに よ る 内 訳 は，男 性 7,879 名（71 ％），女 性 3,216 名

12％であった。

（29％）であった。Table 1 に示すように，一般会員の内訳は医師が 7,980 名（84%），看護師が 942 名（10%），3.

本学会と基本領域学会との女性割合の比較

臨床工学技士が 252 名（3%）であった。准会員には規

日本外科学会が公表した 2022 年 1 〜 3 月時点での調定 に よ り 医 師 が 含 ま れ て お ら ず，看 護 師 が 978 名

査データ 3) から抽出した，本学会と 18 の基本領域学会（58%），臨床工学技士が 236 名（14%），理学療法士がにおける会員数，
専門医数，
理事数，
総会長数・座長数，

289 名（17%）であった。一般会員と准会員の総数を見

委員会・委員数に対する女性の割合を比較し Table 4

ると，医師が 7,980 名（72%），看護師が 1,920 名（17%）
，

に示した。

臨 床 工 学 技 士 が 488 名（4%），理 学 療 法 士 が 393 名

本 学 会 の 10,046 名 の う ち 女 性 の 会 員 は 2,777 名（4%），薬剤師が 153 名（1%）であった。また，会員総（28%）で あ り，こ れ は 基 本 領 域 学 会 の 25%［14 〜数の推移については，2019 年以降おおむね 1 万名以上36%］と同等であった。本学会の医師会員 7,448 名のの会員が本学会に所属していた。2019 年 9 月と 2023

うち女性は 1,460 名（20％）であり，基本領域学会は

年 9 月の会員数を比較すると 1)，医師は 7,451 名から25%［15 〜 38%］であった。また，本学会の 2021 年度

7,980 名へと大幅に増加していたが，看護師は 2,314 名の新規入会医師 588 名のうち女性は 162 名（28％）であ（一般会員 1,049 名，准会員 1,265 名）から 1,920 名（一り，基本領域学会は 32%［23 〜 38%］であった。

般会員 942 名，准会員 978 名）へ，臨床工学技士は 509

学会が認定した専門医については，集中治療専門医名（一般会員 285 名，准会員 224 名）から 488 名（一般では女性が 2,121 名中 240 名（11％）であったのに対会員 252 名，准会員 236 名）へ減少していた。2019 年

し，
基本領域学会の専門医では 24%［11 〜 30%］であっから 2023 年までの 9 月 1 日時点の会員総数，一般会員た。また，本学会の，女性医師のうち専門医資格取得

数，准会員数，各職種別会員数の推移を Fig. 1 に示し者は 16％であったのに対し，男性医師は 31％が専門た。

医資格を取得しており，専門医資格を取得している女

支 部 別 の 会 員 数 は，関 東 甲 信 越 支 部 が 4,018 名

性医師は男性医師よりも低い割合であった。

（36%）で最多で，関西支部が 2,092 名（19%），東海北本学会の評議員や理事，理事長について女性の割合

陸，九州，中国・四国が 10％程度，北海道と東北が 5％を見ると，評議員は 355 名中 41 名（12%），理事は 18 名前後であった（Table 2）。

中 0 名，歴代の理事長は 5 名中 0 名であった。基本領域
学会では，評議員または代議員に占める女性の割合は－ 160 －

日本集中治療医学会の多様性の調査報告

Table 1

日本集中治療医学会の職種別会員数（a）一般会員数＊
職種

合計（n=9,446）

男性（n=7,000）

女性（n=2,405）

入力なし（n=41）

医師7,980（84%）

6,300（79%）

1,648（21%）

32（0%）

看護師

942（10%）280（30%）655（70%）7（1%）

臨床工学技士252（3%）

216（86%）35（14%）

1（0%）

理学療法士

104（1%）

91（88%）

13（13%）

0薬剤師

77（1%）

59（77%）

17（22%）

1（1%）

管理栄養士

20（0%）

7（35%）

13（65%）

0

作業療法士

12（0%）

12（100%）

0

0

言語聴覚士

2（0%）

1（50%）

1（50%）

0その他

57（1%）

34（60%）

23（40%）

0

男性（n=879）女性（n=811）

入力なし
（n=4）

＊：正会員から名誉会員と功労会員を除いた会員数。

（b）准会員数職種

合計（n=1,694）

看護師

978（58%）296（30%）678（69%）4（0%）

臨床工学技士236（14%）

199（84%）37（16%）0

理学療法士

289（17%）

253（88%）36（12%）

0薬剤師

76（4%）

58（76%）

18（24%）

0

管理栄養士

28（2%）

7（25%）

21（75%）

0

作業療法士

18（1%）

17（94%）

1（6%）

0

言語聴覚士

4（0%）

3（75%）

1（25%）

0その他

65（4%）

46（71%）

19（29%）

0（c）一般会員数＋准会員数
職種

合計（n=11,140）

男性（n=7,879）

女性（n=3,216）

入力なし（n=45）

医師7,980（72%）

6,300（79%）

1,648（21%）

32（0%）

看護師

1,920（17%）

576（30%）1,333（69%）

11（1%）

臨床工学技士488（4%）

415（85%）72（15%）

1（0%）

理学療法士

393（4%）

344（88%）49（12%）

0薬剤師

153（1%）

117（76%）35（23%）

1（1%）

管理栄養士

48（0%）

14（29%）

34（71%）

0

作業療法士

30（0%）

29（97%）

1（3%）

0

言語聴覚士

6（0%）

4（67%）

2（33%）

0その他

122（1%）

80（66%）

42（34%）

0

10%［3 〜 15%］で，このうち女性の割合が高かった学298 名中 41 名（14%）であり，基本領域学会では 11%

会は日本精神神経学会（26%）と日本病理学会（23%）［7 〜 20%］であった。

であった。また，基本領域学会では理事に占める女性本学会の学術集会 49 回の開催のうち，女性の大会長の割合は 5%［4 〜 9%］で，最も女性の割合が高かった

は 0 名で，基本領域学会で学術集会の大会長を女性がのは日本麻酔科学会（22%）であった。基本領域学会で務めたのは日本リハビリテーション医学会の 1 名のみで歴代の女性理事長は日本眼科学会の 1 名のみであった。

あった。また，本学会学術集会の座長 359 名のうち女性

本学会の委員会で，女性を委員に含む委員会は 49 委

は 30 名（8%）であり，基本領域学会では 8%［5 〜 13%］

員 会 中 21 委 員 会（43%）で あ り，基 本 領 域 学 会 で はであった。20％を超えていたのは，日本眼科学会（31%）

65%［39 〜 76%］であった。女性委員の数（延べ数）はと日本医学放射線学会（23%）のみであった。

－ 161 －

日集中医誌

J Jpn Soc Intensive Care Med

Vol. 31 No. 2（b）準会員，看護師

（a）
会員総数，
一般会員，医師（名）（名）

12,0002,300

11,000
人数

人数

10,000
9,000

2,000
1,700

8,000
7,000

2019

2020

2021

会員総数

2023（年）

2022

一般会員

1,400

2019

医師

2020

2021

准会員

2022

2023（年）

看護師

臨床工学技士，
理学療法士，薬剤師，その他
（c）
（名）

500
人数

400
300
200
100
0

2019

2021

2022

2023（年）

理学療法士

薬剤師

その他

2020

臨床工学技士

Table 2

Fig. 1 日本集中治療医学会の会員数の推移
2019 年から 2023 年までの 9 月 1 日時点での会員数の推移。会員総数は正会員のうちの一般会員数と准会員数を合計している。「その他」は，管理栄養士，作業療法士，言語聴覚士，その他，職種未登録のものを合計して表示した。

日本集中治療医学会支部別の性別会員数と職種別会員数（a）性別会員数
合計（n=11,140）

職種

男性（n=7,879）

女性（n=3,216）

未入力（n=45）

北海道

480（4%）

351（73%）128（27%）

1（0%）

東北

625（6%）

426（68%）

197（32%）

2（0%）

関東甲信越

4,018（36%）

2,809（70%）

1,197（30%）

12（0%）

東海北陸

1,300（12%）

942（72%）350（27%）

8（1%）

関西

2,092（19%）

1,475（71%）

611（29%）

6（0%）

中国・四国

1,145（10%）

791（69%）346（30%）

8（1%）

九州

1,251（11%）

931（74%）314（25%）

6（0%）

無回答

229（2%）

154（67%）73（32%）

2（1%）（b）職種別会員数
職種

合計（n=11,140）

医師（n=7,980）

看護師（n=1,920）

臨床工学技士（n=488）

理学療法士（n=393）

薬剤師（n=153）

その他（n=216）

北海道

480

東北

625

346（72%）86（18%）

24（5%）

15（3%）

3（1%）

6（1%）

449（72%）124（20%）25（4%）

13（2%）

6（1%）

8（1%）

関東甲信越
東海北陸

4,018

2,895（72%）

694（17%）164（4%）

134（3%）

52（1%）

79（2%）

1,300

902（69%）240（18%）72（6%）

49（4%）

20（2%）

17（1%）

関西

2,092

1,556（74%）

334（16%）82（4%）

55（3%）

30（1%）

35（2%）

中国・四国

1,145

807（70%）203（18%）44（4%）

49（4%）

20（2%）

22（2%）

九州

1,251

902（72%）

193（15%）69（6%）

52（4%）

19（2%）

16（1%）

無回答

229

8（3%）

26（11%）

3（1%）

23（10%）

考123（54%）46（20%）した。2022 年 10 月 4 日厚生労働省通知 5) では，「新型

察

コロナウイルス感染症拡大下において，集中治療に従2023 年現在，本学会の会員数は 1 万 1 千名を超える。

事する医師の重要性が認識される中，地域における集そのうち医師会員は 72％を占め，2019 年と比べ増加

中治療提供体制を適切に把握するため，『従事する診－ 162 －

日本集中治療医学会の多様性の調査報告

Table 3

集中治療専門医資格取得者における基本領域専門医資格取得状況（a）専門医数
基本領域専門医資格

全専門医（n=2,550）

2018 〜 2023 年新規専門医（n=1,151）

救急科専門医981（38%）549（48%）

麻酔科専門医788（31%）404（35%）

内科専門医

142（6%）

67（6%）

外科専門医

131（5%）

69（6%）

小児科専門医87（3%）

59（5%）

他の基本領域専門医

32（1%）

14（1%）

選択なし / 不明

699（27%）

107（9%）「他の基本領域専門医」には，脳神経外科専門医（20），整形外科専門医（4），産婦
人科専門医（2），総合診療専門医（2），放射線科専門医（1）を含む。複数回答あり。

（b）基本領域専門医資格取得数
基本領域専門医資格

全専門医（n=2,550）

2018 〜 2023 年新規専門医（n=1,151）

1 領域

1,547（61%）

928（81%）2 領域

298（12%）

114（10%）

3 領域

6（0%）

2（0%）

699（27%）

107（9%）

選択なし / 不明

（名）

250
救急科

200

麻酔科
内科
外科

150

小児科
他の基本領域

100

合計

50

2013
2014
2015
2016
2017
2018
2019
2020
2021
2022
2023

2000
2001
2002
2003
2004
2005
2006
2007
2008
2009
2010
2011
2012

1991
1992
1993
1994
1995
1996
1997
1998
1999

1989

0
（年）

Fig. 2 集中治療専門医資格取得者数の推移「他の基本領域専門医」には，脳神経外科専門医（20），整形外科専門医（4），産婦人科専門医（2），総合診療専
門医（2），放射線専門医（1）を含む。

療科名等』の欄について，『集中治療科』を追加する」

減少した原因としては，COVID-19 の感染拡大によりとされ，診療科として認められた。さらには日本専門病棟管理者から県をまたぐ移動を禁止されていた施設

医機構のサブスペシャルティ領域として，集中治療科があったように，学術集会への参加が制限されてきたが正式に認められた 6) ことで，今後，医師会員がさらことなども考えられるが，今後のさらなる検討が必要に増加する可能性がある。一方で，看護師会員や臨床と考える。本学会は，チーム医療の推進を重視し，職工学技士会員は，2019 年度よりも減少しており，退会

種ごとの「教育システム・学会認定制度」などの整備者数が入会者数を上回っていたが，2022 年度から再を進めており 7)，今後は非医師の会員数がどのように度増加に転じている。2020 年から 2021 年に会員数が変化するのかについて観察する必要がある。非医師会－ 163 －

日集中医誌

J Jpn Soc Intensive Care Med

Vol. 31 No. 2

Table 4 日本集中治療医学会と 18 の基本領域学会の会員に占める女性の割合
日本集中治療医学会

18 基本領域学会

全会員

28%

25％［14 〜 36］

医師会員

20%

25％［15 〜 38］

新入会医師会員

28%

32％［23 〜 38］

専門医

11%

24％［11 〜 30］

代（評）議員12%10％［3 〜 15］

理事会役員

0%

5％［4 〜 9］

全委員会＊

43%

65％［39 〜 76］

全委員会委員16%

11％［7 〜 20］

学術集会座長8%8％［5 〜 13］＊：全委員会に占める，女性委員を含む委員会の割合。
18 基本領域学会における割合は中央値［四分位範囲］である。この表は，2022 年 1 月から 3 月にかけて日本外科学会が行った調査データを基に作成している。本文では，専門医の女性割
合は 2023 年のもの（13%）を提示しているが（結果 2），本表の調査時点より増加している。なお，日本集中治療医学会は医師をはじめとする多職種で構成される学会であり，本学会以外の 18 の基本領域学会は医師を主体とする学会である。

員を増やすうえでは，継続的に学びが得られスキルにかけて 11% から 13% へ上昇していたものの，依然アップに繋がるといった診療上のメリットがあることとして低い。医師会員数に比した専門医数を各性別でや，臨床の現場における学会活動の評価比重を大きく見ると，2021 年は男性が 31% で女性が 16％であり，することなどが課題として考えられる。

2023 年は男性が 35% で女性が 21％で，ともに上昇し集中治療専門医は 2023 年の調査時点で 2 千 5 百名強ているが，依然として男女差を認めており，専門医資であり，新規の集中治療専門医資格取得者が増加して格取得に至るハードルに男女格差があることが示唆さいた。集中治療専門医は基本領域となる専門医資格取れる。より正確には年齢別の男女比を調べる必要があ

得が条件になっており，2009 年時点のデータを基にるが，集中治療専門医が基本領域専門医資格を取得後した調査 8) では麻酔科専門医資格を有する者が 69% とに目指す専門医資格であること，専門医研修を受ける

救急科専門医資格を有する者よりも多かったが，2023

世代は 30 歳代が多くなることを考えると，この時期

年現在では救急科専門医資格を有する者が最多の診療や研究活動に男女格差が生じていることが一因（38%）であり，主な担い手が救急科専門医に変わってかも知れない。具体的には，集中治療領域での診療時きている。これは，手術件数の増大で麻酔科医が手術間，学術集会参加や論文発表のための機会や時間が不室のみの診療に従事する場合が増えている 9) 一方で，足している 12) 可能性がある。

集中治療を救急科が担当している病院が増えているこ

この格差の背景には，日本では性別役割分担の考えとや救命救急センターが増加した 10) ことが一因と考方が依然として根強いことも挙げられるであろう。現えられる。

代においても男性の医師はほとんど働き方に変わりな

本学会から出された「我が国の集中治療医療提供体

く，フルタイムで仕事を続けるのに対して，女性の医師制を強靭化するための提言」11) では，7,200 名程度のは家庭の中で家事，妊娠・出産，育児，病気や障害を持集中治療専門医が必要と試算されており，今後も救急

つ家族の介護などを担うことになりがちである。生活科，麻酔科以外の多様な基本診療科からも幅広く集中

時間に関する内閣府のまとめでは，日本と海外を比較

治療科医を育成していくことは肝要である。2022 年

した 2020 年の経済協力開発機構（Organisation forに日本専門医機構サブスペシャルティ領域に「集中治Economic Cooperation and Development, OECD）の療科」が認定されたことを礎に，門戸を広げる取り組

データで家事や育児などの無償労働に割いている時間みが必要と考えられる。本学会の女性会員の割合はを男女で比較すると，男性を 1 としたときに女性は 5.5

28％であり，医師が主体である他の基本領域学会と大であり，無償労働が極端に女性に偏っていることが報きく変わらない。しかし，医師会員に限定すると，女告されている 13) 。

性会員は 20% 程度と少ないことがわかった。専門医

女性の能力を活用して本学会の状況を改善するため

資格取得者における女性の割合は 2021 年から 2023 年には，男性が積極的な育児休暇，看護・介護休暇取得－ 164 －

日本集中治療医学会の多様性の調査報告などを含めて無償労働も引き受けることが一助とな

女性は昇格やリーダーの役割を提案されたときに断りる。一般的な企業では在宅勤務などで通勤時間を短縮がちであることも知られており，差別や偏見，マイクしたりするような対策が提案されるが，医療ではそのロアグレッションといった社会が抱える問題が本調査ような対策は取りづらい。先進的に男性の育児休暇取結果に投影されていないかを考えることも必要であ得を推進している施設もあるが，広く行われているとる 12),18) 。

はいえず，男性医療者が無償労働にも時間を割くため国際的な観点からは，女性の医学部卒業生が増加しに，対策を検討し提案していくことは喫緊の課題であているにもかかわらず，集中治療領域は他の医学分野る。

に比べて女性の割合が低い分野の 1 つであると知られ本学会の委員会で活躍する女性の会員や評議員の割ている 19) 。オーストラリア・ニュージーランド集中

合は，本学会が女性割合の高い看護師を含む多職種に

治 療 医 学 会 の デ ー タ ベ ー ス に よ る と，2006 年 か ら

よって構成されているにもかかわらず，10％台と他の2017 年にかけて，女性の専攻医は 26％から 37％に，学会と同様に低率であった。また，過去には同時期に専門医は 13％から 22％に増加していた。一方，学会

複数の女性理事がいた時代もあったが，今回の調査時

理事会に占める女性の割合は 18～27％の間で推移し，点では理事に女性は含まれていなかった。集中治療領増加の傾向が近年は横ばいになった 20) 。2023 年 7 月

域の医療の現場や社会の多様性を学会の意思決定や運時点でも集中治療科の責任者の役職は男性が 87% を営に反映するためには，この状況の改善が求められる。

占める 21) 。また，2021 年に行われた，ヨーロッパ集

他学会を見ても，評議員や理事に占める女性の割合は中治療医学会が調査した各国の集中治療医学会の理事

高くても 20％をわずかに超える程度で，上位 10% の会における女性比率に関する研究では，アジア（10％）

基本領域学会がかろうじて 20％を超えている調査項とアフリカ（21％）で低く，ヨーロッパ（31％），オース

目があったにすぎない。ダイバーシティを実現する際

ト ラ リ ア / ニ ュ ー ジ ー ラ ン ド（35 ％），北 ア メ リ カに，少数者の意見が反映されるには，少数派が 25 〜（42％）と南アメリカ（46％）で高いという，地域差が30％以上を占める必要がある 14),15) ことを考えると，あった 22) 。理事会において女性の割合が低いという本学会はもちろんのこと，基本領域学会においてもさ問題はアジアで特に顕著で，女性の割合が高い地域をまざまな役割に女性が占める割合は不十分である。ま参考にすることができるかもしれない。

た，学術集会の大会長を女性が務めたことがあるのは，今後のダイバーシティ委員会活動への展開

基本領域学会の中では日本リハビリテーション医学会の 1 回のみであり，本学会でも未だない。しかし，本今回の調査結果を基に，本学会が多様性を反映した学会の支部学術集会では，女性医師が会長を数回務め活動を実現するため，本委員会では以下のような点にている。さらに，2023 年には，支部学術集会の会長を取り組んでいく必要がある。

女性看護師が務めた。これは，医師以外の職種で初の

1. 本学会の多様性に関する実態を継続してモニタリ

会長でもあった。

ングし，結果をホームページなどで公開すること。

学会の活動に参画する女性会員を増やすための機会

2. 集中治療専門医と専門教育を受けたメディカルスのひとつに，学術集会の座長がある。学術集会の座長

タッフで構成される多職種チームで行う「集中治療については，未経験者は依頼を受けても自分では務まの存在意義」を明確にするため，集中治療に携わるらないのではないかと躊躇することもある。他学会の全職種の参画を促すこと。

取り組みの例としては，日本循環器学会が「座長の手3. 学生や若手医師へ広く集中治療の研修を紹介しつ引き」を作成し，座長を務める心理的なハードルを引

つ，現行の基本領域に限らず人材が集まる領域とな

き下げることや女性会員の座長候補者リストを作成しるために解決すべき課題の探索を進めること。

積極的で継続的な登用を行うことで，2013 年に 8% で

4. 会員の年齢階層別男女比についても，年次推移ととあった女性の座長の割合が 25% 超まで上昇した 16) こもに調査を行うこと。

とが挙げられる。学術集会の座長という役割が割り当

5. 専門医資格取得の男女格差をなくし，公平に活動でてられることで，女性の学術集会への参加が促進され，きるよう，育児休暇，看護・介護休暇の取得状況を一度座長を引き受けると次回も座長を承諾する傾向がはじめとした働き方の実態を調査し，各家庭での問ある 17) とされている。ただし，学術集会の座長は会期

題が職務遂行やキャリアアップの障壁にならない

当日限りの役割であり，学会の活動全体に多様性を反ような環境をつくること。

映するほどの影響があるかは不明である。もっとも，

6. 多様な働き方が求められるさまざまなライフス－ 165 －

日集中医誌

J Jpn Soc Intensive Care Med

テージや，さまざまな地域においても適切に学術活

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動に参画できるよう，学術集会の開催方法を検討すること。
7. 多様な人材が本学会の役割を担うことをサポートするために，学術集会の座長を手始めとして情報や体制の整備を行うこと。
本稿の要旨は第 50 回日本集中治療医学会学術集会（2023年，京都）にて発表した。
志馬伸朗は，MSD 株式会社，ギリアド・サイエンシズ株式会社，日本ベクトン・ディッキンソン株式会社より講演料を，旭化成ファーマ株式会社より寄付金を受けている。本稿の そ の 他 の 著 者 に は，規 定 さ れ た 利 益 相 反（conflict ofinterest）はない。

謝辞

女性医師支援の現状に関する調査データを提供いただいた日本外科学会，ならびに，第 50 回日本集中治療医学会総会にて日本循環器学会におけるダイバーシティの取り組みについてご発表いただいた日本循環器学会ダイバーシティ委
員会の中山敦子先生に心より感謝申し上げます。

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6) 日本集中治療医学会．日本専門医機構認定サブスペシャル
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Report on the diversity of the JapaneseSociety of Intensive Care Medicine
Diversity Committee of the Japanese Society of Intensive Care
Medicine in 2022 and 2023

－ 166 －J Jpn Soc Intensive Care Med 2024;31:159-66.