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舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

4

Historical Development of Two Stroke Slow Speed Marine Diesel Engine

田山経二郎

Keijiro Tayama■ 要旨
船舶は、これまで長期にわたり、効率的に大量に物を運ぶ手段として人間の社会生活に貢献してきた。船舶の推進力としては、古い時代の櫂による人力、帆船時代の風力など初期には人や自然の力を利用してきた。その後時代が進むにつれて、蒸気利用の時代が長く続いた。1897（明治30）年にルドルフ・ディーゼル博士によりディーゼル機関初号機が完成され、1900年代に入りディーゼル機関が実用の時代になると、船舶用の推進機関にも使用され始めた。しかしながら、当時の主流舶用推進プラントは、まだまだ蒸気往復動機関や蒸気タービン機関で、本格的にディーゼル機関が船舶用の原動機として使用され始めたのは、第二次世界大戦後である。
特に、1973（昭和48）年と 1978（昭和53）年の二度にわたる石油危機をきっかけに、蒸気タービン機関と比較して圧倒的に燃料消費率が優れているディーゼル機関の採用が本格的に進んだ。一時期、船の長い寿命を考慮して、すでに蒸気タービンプラントを有する船齢の若い船舶を、ディーゼル機関に換装するケースもかなりの数に上った。
船舶に使用されるディーゼル機関の大きな特徴は、多くの場合、石油精製過程でガソリンなどの軽質油を採った後の、いわゆる残渣油を燃料油として使用していることである。この種の燃料は、安価でしかも世界的にどの港でも入手可能であると言う、船舶の燃料として必要な条件を満たしていた。残渣燃料油を使用するためには、燃焼の絶対時間が長く、かつ、燃焼室とクランク室が分離されている低速クロスヘッド機関が有利であり、現在に至るまで外航船の凡そ80％程度は2サイクル低速クロスヘッド機関が使用されて来ている。しかしながら、現在は、高硫黄燃料の使用、熱効率は優れているがその弊害として非常に高いNOx排出率などの点で、環境問題という大きな試練に直面している。今後克服しなければならない課題である。
わが国においては、第二次世界大戦後、造船業がいち早く復興し、現在に至るまで世界市場の30〜50％を占めて来ている。これらの国内造船市場がディーゼル機関のベースロードとなって、ディーゼル機関の発展を支えてきた。国内のディーゼル機関メーカーは、1920年代後半（大正〜昭和）にはいち早く世界の有力なライセンサである、MAN、Sulzer, B&Wの各社と技術提携し、ライセンス生産を開始し現在に至っている。一方、三菱重工業
は、戦前から独自に開発したMS機関を生産していたが、戦後間もない1955（昭和30）年に、オリジナル設計の
三菱UE機関を開発し、世に出した。
本調査では、対象を、 舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関 に絞り、かつ時期的には、技術的に大きな進展を見せた、戦後の時代に絞りその技術の発展を系統的に調査した。
発展の過程を大きく次の4つの時代に分類しその時々の主要な技術を記述している。
１ 黎明期 （1897〜1945年：明治30〜昭和20年）
２ 出力向上の時代（1945〜1975年：昭和20〜昭和50年）
３ 熱効率向上の時代（1975〜1985年：昭和50〜昭和60年）
４ 信頼性向上と出力範囲拡大の時代（1985〜1995年：昭和60〜平成7年）
５ 環境対応の時代（1995年〜現在まで：平成7年〜現在まで）
調査は、わが国のオリジナル設計である三菱UE機関を軸に進めるが、ライセンシとして、従来のライセンシの枠を超え、その発展に大きな役割を果たしてきた国内ライセンシ各社の技術的貢献も調査した。
巻末付録１に、船舶の推進機関の主要変遷と熱効率（燃料消費率）の改善経過をディーゼル機関発展の時代区分図として示した。さらに付録２に、具体的な適用技術、開発機種の変遷、成果に対しては、きっかけとなった
主要な社会的動きと共にディーゼル機関主要技術系統図として示した。

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ184■ Abstract
Ships have contributed to our social activity for many years as the most effective mass transportation system.
In ancient days, the man powered paddles and the wind powered sails were used as prime movers for ship
propulsion. After this age, the steam reciprocating engines and the steam turbines were widely used as ship
propulsion engines for many years.
In 1897 Dr. Rudorf Diesel invented the idea of the diesel engine and after this age the diesel engine graduallycame to the one option for ship propulsion engines. But until the age of roughly 1950, the diesel engines were not
the major player of this field.
In 1973 and 1978, we experienced the serious oil crises twice. This events forced ship-owners to consider more
fuel efficient ship propulsion engines and recognized the superiority of the diesel engines. Some ship-owners, whohave recently delivered rather new ships, even replaced existing steam turbine to diesel engines considering
future fuel cost.
One of the most important points for the marine diesel engines is to use what we call residual fuel oil which isthe bottom products of oil refinery. These fuels fulfill the most important conditions for marine fuel, availability inthe worldwide bases and the lower price level. To use such fuel, the slow speed crosshead type diesel engines
are favorable because of the following two reasons. One is that the slow speed engines have enough time for
combustion and the other is that the crosshead engines have separated combustion chamber from the crankroom. Up to now, about 80% of ocean going vessels apply the slow-speed crosshead type engines for their propulsion engines. However, these engines are now facing serious harmful emission problems such as use of high sulphur fuel and high NOx emission which has trade-off relation with better fuel consumption. The diesel engine
should clear these matters to survive in the future.
In Japan, the shipbuilding industry has recovered soon after the Second World War. Up to now, Japanese shipbuilding industry keeps the world market share of 30% to 50%. This steady demand to the marine propulsion
engines makes the driving force to the engine industries of Japan.
The most of the engine manufacturers contracted the license agreement between major European designs,
such as MAN, Sulzer and B&W and start manufacturing these engines under license agreement. Mitsubishi had
the original marine diesel engine design named MS engine from the early 1930. Under this back ground, after
the Second World War only Mitsubishi in Japan developed the original 2 stroke slow-speed crosshead UE
engines in 1954 and entered to this market again.
This report mainly concentrated the research on the 2 stroke slow-speed marine diesel engines and on thetechnical development after the Second World War which made significant progress and improvements. The
whole period was divided into following five major time period.
1 The dawning of diesel engine (1897〜1945)
2 The age of increasing engine power (1945〜1975)
3 The age of thermal efficiency (1975〜1985)
4 The age of reliability and expanding power range (1985〜1995)
5 The age of environment (1995〜)

The description was made mainly along with the Japanese original engine technologies, but at the same timereport about the major activity made by Japanese licensees who made the great support to the licensors.
■ Profile■ Contents

田山 経二郎Keijiro Tayama

1.はじめに................................................................185

国立科学博物館産業技術史資料情報センター主任調査員

2.市場の動向と技術開発全体の流れ .....................186

昭和38年3月

東北大学工学部精密工学科卒業

3.開発された主要技術の変遷.................................187

昭和38年4月

三菱造船株式会社（現三菱重工）入社

4.進歩を支えた主要部品と周辺技術 .....................215

長崎造船所 ディーゼル部配属
以後、主として大型舶用機関の設計・研究開発・企
画・アフターサービス業務に従事、ロンドン駐在員、
本社ディーゼル部次長、神戸造船所主管を歴任
平成6年10月

同社退職、以後MHIディーゼルサービス社勤務を経て日本内燃機関連合会

平成8年3月長崎大学より工学博士の学位を授与される

現在

国立科学博物館産業技術史資料情報センター主任調査員
日本内燃機関連合会常務理事

会員他

日本マリンエンジニアリング学会会員
CIMAC（国際燃焼機関会議）評議員

5.運転実績からの教訓 ............................................228
6.考察と提言............................................................233
謝辞 ...........................................................................234
付録 ...........................................................................236

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1 はじめに
本調査は舶用大形2サイクル低速機関を対象とした。

える。この期間は、燃料油価格がほぼ安定する1985

舶用機関は、戦後早くから、国内基幹産業として発展（昭和60）年頃まで約10年間続いた。この期間の重要してきた造船業を支える重要な産業として発展してきな開発技術としては、静圧過給方式、掃気効率の改善、た。

ロングストローク化、筒内最高圧力の上昇、燃料噴射

最初に、第２章で、ディーゼル機関の進歩の加速要

系統の改善などが挙げられる。この時代の終わりには、因となった市場の背景と技術開発全体の流れを概観し機関の単体熱効率は50％に達し、燃料消費率の良い舶た。また、日本における舶用機関製造の特色である自用推進機関の市場占有率は、小型船に多く採用されて

己開発機関とライセンス機関それぞれの役割について

いる中速4サイクルディーゼル機関も含めると、LNGも述べている。

船など特別なケースを除きほとんど100％近くに達し

第３章では、ディーゼル機関の発明から現在までの主な技術的発展の変遷を次の5段階に分け記述していている。
燃料油価格の安定とともに、ほぼ限界に達した熱効る。本編の中心となる部分である。

率向上の要求は収束した。一方、この期間に採用され

１ 黎明期（第二次世界大戦まで）た一部の未熟な技術に対するユーザーからの保守上の２ 出力向上期（石油危機の発生まで）不満もあり、一転して市場のニーズは機関の信頼性向

３ 熱効率向上期（石油危機の終息まで）上となってきた。加えて乗組員数の減少もあり、船内４ 信頼性向上と出力範囲拡大期（環境問題出現まで）保守作業の軽減が求められ、排気弁の補修間隔、ピス

５ 環境対応期（IMOでの議論本格化から現在まで）

トン抜き間隔の大幅延長などが図られた。この期間、各時期の大きな流れは次の通りである。

ディーゼル機関は、小出力側では小型クロスヘッド機

1897（明治30）年にディーゼル機関がルドルフ・デ関の開発、大出力側では、コンテナ船の高速・大型化

ィーゼル博士により完成されてから第二次世界大戦がに伴う、大出力機関の開発が進められた。

終了するまでの黎明期のほぼ40年間は、ディーゼル機

IMO（国際海事機関）での、船舶からの有害エミッ

関にとってそれまでの舶用推進機関の主流となっていション規制の形が見え出した1995（平成7）年頃から、た蒸気機関同様、推進機関としてなんとか市場に認知

市場のニーズは機関の環境対応能力となってきた。ししても貰おうと努力した時代である。ディーゼル機関

かしながら、1997（平成9）年に締約国会議で採択さ技術者の努力の結果、この期間の終わりまでにディーれた海洋汚染防止条約付属書Ⅵが発効したのはようや

ゼル機関は、市場のほぼ50％を得るまでに発展した。

く2005（平成17）年5月であり、本格的規制と今後予戦後造船が再開されたが、しばらくは戦時中に多量想されるより厳しい新しい規制への対応は、むしろこに建造された戦時標準船が主として使用され、本格的れからの課題と言える。

な船舶建造が再開されたのは、ようやく経済が復興し第４章では、これらの発展・進歩を支えた主要部品

始めた1955（昭和30）年頃からである。最初の石油危と周辺技術の変遷を、クランク軸、過給機、燃焼技術、機が起こる1973（昭和48）年までのおよそ30年間は、シミュレーション技術、実験機関に絞り記述している。

タンカーの大型化などがあり、ディーゼル機関の最大第５章では、開発の過程で経験された事故の教訓に出力を向上し、その守備範囲を広げる努力がなされた。

ついても述べている。

この期間の最も重要な技術としては、燃焼に必要な空第６章では、これらの調査に基づいた考察を記述し気量を確保するための排ガス過給機の採用が上げられている。現在、環境規制に加え、石油燃料油価格は再る。

び上昇傾向にあり、主として残渣油使用を前提として1973（昭和48）年と1978（昭和53）年に起こった石発展してきた２サイクル低速機関が、燃料のクリーン

油危機は、ディーゼル機関業界に大きなインパクトを化が進めば、これまでのように市場を独占し続けられ与えた。船主経済を直接左右する燃料油の大幅な価格るかは予測がつかない不透明な時代に入っている。

上昇を受け、船舶、中でも主推進機関の熱効率向上の要求は非常に大きいものがあり、エンジンメーカー各社は全力を挙げてあらゆる種類の可能性を追求し、実現に努めた。技術的には最も活発に発展した時代と言舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

185

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ186

2 市場の動向と技術開発全体の流れ
センス契約から始まった。まず川崎造船（現川崎重工

2.1 エンジン業界を支えた日本造船業

業、以下川崎と略す）が1911（明治44）年にMAN社（ドイツ）と、続いて三菱重工業（以下三菱と略す）が

舶用機関製造業にとって、その主要な納入先である

1925（大正14）年にSulzer社（スイス）と、続いて翌年

造船市場が国内に存在することが望ましい事である。

には三井造船（以下三井と略す）がB&W社（デンマー

世界的に見て近代造船業は英国を中心とする欧州に始ク）と、やや遅れて1929（昭和4）年に横浜ドック（現まり、第二次世界大戦後は、図2.1に示すように、次三菱）がMAN社（ドイツ）とそれぞれライセンス契約

第に日本に移ってきた。日本は、常に世界造船市場のを締結し日本における舶用機関の生産を開始した。

30〜50％を獲得してきた。すなわち、強力な日本の造第二次世界大戦後、1948（昭和23）年に日本の造船船業が日本のエンジン市場に安定したベースロードを業が復活すると、これに合わせて、三菱は1949（昭和

提供してきたと言える。

24）年Sulzer社と、川崎は1951（昭和26）年MAN社とそれぞれライセンス契約の更改を行い、生産を再開した。日本の各社は、的確な市場情報の提供、就航機関に対するアフターサービス業務、効率的な生産技術の開発などのほかに数多くの世界初号機の生産、部分的な共同設計作業などを通じてライセンサーの開発に貢献してきた。
国産技術によるオリジナル機関としては、三菱が戦前はMS機関、戦後はUE機関を開発し市場に提供してきたが、同機関の世界のマーケットシェアは出力ベー

図2.1 世界の造船市場の変遷
日本舶用工業会資料により新作成
現在、造船市場は石油危機後の造船不況を脱出してスでは常時10％弱にとどまっている。

2.3 市場ニーズの変遷と機関の対応

着実に伸びている。ただし、伸びのかなりの部分は中国・韓国の市場に向かっている。

これまで舶用機関の開発は、市場のニーズに敏感に

舶用機関市場も同様な傾向であるが、中国・韓国の反応して開発を続けてきている。船舶の大型化、高速伸びが際立っている。この理由は、大型コンテナ船の化、乗組員数の削減、運航経費などの市場ニーズは、

ように大出力機関を搭載する船舶が中国・韓国で多く

機関出力増大、燃料消費率向上、信頼性向上などに対建造さていることによる（図2.2参照）。

する要求として、常に設計者にとって重要な開発分野であった。
市場のニーズに特に影響を与えた大きな社会的要因
としては、1964（昭和39）年に発生したスエズ動乱：
タンカーの大型化傾向、1973（昭和48）年と1978（昭和53）年の二度にわたる石油危機：燃料消費率低減への強い要求、1997（平成9）年のIMOにおける海洋汚染防止条約付属書Ⅵの採択：環境問題への取組強化などが挙げられる。
これらのニーズに対して、機関設計者は、排ガス過図2.2 世界の舶用機関市場の変遷
日本舶用工業会資料により新作成

186

給機の採用、静圧過給方式への変更、掃気効率の改善、燃焼改善、低質油燃焼に対する様々な工夫、低NOx燃

2.2 ライセンス機関と日本のライセンシ
各社の貢献

焼技術の開発などを重ねてきた。

日本の舶用機関製造の歴史は、古く1910年代のライて採用されてきたかの詳細を述べる。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

第３章以下に、これらの技術がどのように開発され

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ187

3 開発された主要技術の変遷
3.1 ディーゼル機関の出現
3-1-１

ディーゼル機関以前の舶用推進機関

船舶の推進機関としては、人力、風力に代わって蒸気がまず使われた。蒸気による往復動機関を使用した
最初の船舶は、1807（文化4）年に米国のロバート・フルトン（Robert Fulton, 1765-1815）が河川航行の客船（外輪船）として建造した「クラーモント」号が最初と言われている。1819（文政2）年には、米国の「サバンナ」号（蒸気帆船）が一部汽走により初めて大西洋を横断するレベルにまで達した。更に時代が進んで、最初の蒸気タービン船は、1897（明治30）年に英国ポーツマスで行われた観艦式において34.5ノットの高速で走り観衆をびっくりさせたチャールス・パー
ソンズ（Sir Charles A. Parsons, 1854-1931）の「タービニア」号であった。本船は今でも英国のニューカッ
スルの博物館に保存展示されている。
日本での最初の本格的蒸気機関は、1883（明治16）年に長崎工作局が「小菅丸」用に作った643馬力の二図3.1 セランディア号主機関
鈴木 孝 20世紀のエンジン史よりわれている。同船に搭載されたディーゼル機関の断面図を図3.1に示した。
同年Parsons社（英国）に蒸気タービン技術習得のため出張中であった三菱の技師が｢セランディア」号

段膨張式蒸気機関である。

を見学して以来，三菱はディーゼル機関に深い関心を
3 - 1 - 2 ディーゼル機関の出現（1）

もち調査研究を開始した。また、本船がロンドンに寄ルドルフ・ディーゼル博士（Dr. Rudorf C.K.Diesel,

港した時に、当時英国の海軍大臣であったウインスト

1858-1913）が圧縮点火機関の特許「汽機及び従来のン・チャーチル（Sir Winston L. S. Churchill, 1874-

内燃機関に代わる合理的内燃機関の理論と機構」を取1965）は、関係者を引き連れて見学し軍艦への適用をったのが1893（明治26）年で、1897（明治30）年には検討したと言われている。有名な豪華客船「タイタニマン（MAN）社アウグスブルグ工場で実用機が完成

ック」号が氷山と衝突して沈没したのも1912（明治45）された。一方、2サイクル・ディーゼルの先駆は、年のことである。本船は3軸のプロペラを蒸気タービ

1903（明治36）年に、デスランド・デュフォーンで駆動していた。

（Desland Dufour）が取得した英国特許第17362号であると言われている。

一方、日本では、1924年三菱神戸造船所はわが国初のディーゼル貨客船「音戸丸」（688GT，440kW×150min−1，速力12.4ノット）（同型船「早鞆丸」「三原3-1-3船舶用推進機関としてのディーゼル機関の登場（2）＜初期のディーゼル機関とディーゼル船＞丸」）を竣工した。主機はビッカース社製6シリンダ単動4サイクル無気噴射式の輸入機関であった。

1898（明治31）年にディーゼル機関の製造権を得た

同年三井物産造船部は、わが国初の外航ディーゼル

ビー・アンド・ダブリュ（B&W）社は、船舶用推進

貨物船「赤城山丸」（4,634GT、速力12.2ノット）を完機関としては不可欠な逆転機構の開発に努め、1912成した（図3.2）。本船には、B&W社から輸入した単（大正元）年世界初の本格的な外洋航行ディーゼル船

動4サイクル無気噴射式クロスヘッド機関が搭載され「セランディア」号（4,950GT、最大船速12ノット、6た（B&W製単動4サイクル無気噴射式674TF機関

シリンダ単動4サイクル 口径530mm,行程730mm空気。
1,180kW×115min−1）

噴射式912kW×145min−12基）を就航させた。本機

関の燃料消費量は、蒸気機関の25〜30％であったと言舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

1872_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ188

現在船舶の機関としては、外航大型船舶の場合、約80％には低速2ストローク機関が採用されている。ただし、電気推進船などでは高速機関が、フェリーなど
では中速機関が多く使用されている。日本の内航船舶の場合には、日本独特の4サイクル低速機関が多く使用されている。
3-2-2

2サイクル機関と4サイクル機関

4サイクル機関では、吸入・圧縮・爆発（膨張）・排気の4つの仕事を、それぞれ独立した行程で行ってい図3.2

わが国初の外航ディーゼル船「赤城山丸」（17）本船と往復動蒸気機関搭載の姉妹船「秋葉山丸」と運航実績を比較検討した結果、燃料費、修繕費、人件る（図3.3）。ピストンを押しクランク軸を廻す仕事をするのは、機関が2回転する間に1行程だけである。残りの3行程は、燃焼のための準備と排気ガスを排出す
る言わば後始末の役割をしている。

費が減少するのみでなく、速力、載貨容量・重量とも４サイクル機関の特徴は、相対的に機関の構造が複増大し、その経済性に優れていることが立証された。

雑で、機関の大きさが大きくなりがちであるが、吸気、

これはわが国の海運界に外洋航行大形ディーゼル船建

排気が確実に行われ、安定した燃焼が得られる。また、造の気運を大きく醸成することになり、舶用主機が往

燃焼室は2回に1回は休むので、ピストンリングの潤滑

復動蒸気機関からディーゼル機関に転換するきっかけ

や機関高温部の冷却などで設計が楽になる。現在中速となった。

機関、高速機関に採用されている例が多い。

この結果、1925（大正14）年から1929（昭和４）年にかけて日本の各社は相次いで欧州の有力ディーゼル
機関メーカーとの間で技術提携を締結あるいは更改した。

3.2 ディーゼル機関の分類と構造
3 - 2 - 1 内燃機関の分類
内燃機関は、以下のカテゴリーに分類される。
＊ガスタービン機関＊往復動機関（または、ピストンエンジンとも言う）
2サイクル機関4サイクル機関
注：英語では、 2 or 4 stroke cycle engine

図3.3

4サイクル機関作動原理図

一方、2サイクル機関では、吸入・圧縮・爆発（膨で、2または4ストローク機関とも呼ばれる。

張）・排気の4つの仕事を、機関が1回転する間に行っている（図3.4）。

このほかに、往復動内燃機関は、燃料の着火方式に
より以下に分類される。
＊外部点火機関（焼玉や火花点火）：主としてガソリンを燃料とする。
＊ 自己点火機関（圧縮着火）：主として軽油や重油を燃料とする。
また、機関の回転数により以下の分類を用いることもある。
＊低速機関：おおよそ300min−1以下の機関＊中速機関：おおよそ300〜1,000min−1の機関＊高速機関：おおよそ1,000min−1以上の機関

188

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

図3.42サイクル機関作動原理図

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ189

すなわち、ピストンの上昇行程では、おおよそ初期
が吸気、後期が圧縮を行い、ピストンの下降工程では、爆発（膨張）と後期には排気仕事を続けて行っている。
ピストンを押しクランク軸を廻す仕事をするのは、4サイクル機関では機関が2回転する間に1回だけであるのに対して、2サイクル機関では毎回となる。
2サイクル機関の特徴は、機関の構造はコンパクト
で単純になるが、一方で、排気ガスと掃気のガス交換、燃焼室の潤滑や冷却の難しさが発生してくる。
現在の舶用低速機関では、2サイクル機関が一般的に採用されている。
3 - 2 - 3 トランクピストン機関とクロスヘッド機関
機関の基本的構造の違いには、トランクピストン機
関とクロスヘッド機関がある。自動車のエンジンなどを代表とする、良質かつ均質な燃料を使用し、燃焼残渣の少ない、ガソリン機関、ガス燃料機関などは、構

図3.62サイクル単動クロスヘッド機関の構造

造が簡単なトランクピストン型機関である。一方、船舶用主機関に代表される、石油精製過程から出る極めの機関メーカに採用されていた。

て粗悪な燃料を使用する機関においては、燃焼の過程

ピストンの上部と下部に燃焼室を持つ複動機関は、において発生する燃焼残渣が潤滑油の汚れを通じて軸大出力を出すには適していたが、構造的に複雑になり、受けなどの損傷に繋がることを防止する意味で、クロ

特にピストンロッド部の信頼性は問題があった。図スヘッド型機関が使用される（図3.5）。

3.7に2サイクル複動機関の基本構造と、実際のピストン断面図を示した。
図3.8には、最も複雑な4サイクル複動機関の断面模型を示した。中央部に共通カム軸が配置され、上部燃
焼室、下部燃焼室の吸排気弁を押し棒で駆動している。
下部燃焼室のカム側に、下部燃焼室用の吸気弁、排気弁、燃料噴射弁がコンパクトに配置されているのが見られる。本図からも明らかなように、出力はでるであろうが、構造的に複雑で、製造コスト、保守の面から

図3.5

トランクピストンとクロスヘッド機関

図3.6に現在舶用推進機関に主として採用されている2サイクル単動クロスヘッド機関の代表的構造と各構成部品の名称を示した。
3 - 2 - 4 黎明期の開発機種
この時期は、舶用機関の基本的形式がまだ定まっていない時期であった。2サイクルか4サイクルか、空気
噴射か無気噴射か、単動か複動か各社試行錯誤の時代であった。
現在ではすべての舶用大型機関は2サイクル機関となっているが、初期においては4サイクル機関も多く

図3.72サイクル複動機関の例

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

1892_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ190は望ましいものではなかった。
表3.1に、黎明期（第二次世界大戦以前）に国内で建造された主な船舶の使用推進機関を示した。2サイ
クル機関、4サイクル機関、空気噴射方式、無気噴油方式、単動機関、複動機関が混在している様子が見て取れる。戦前の戦前の後期にはほぼ2サイクル複動無気噴油機関が標準的機関形式となりつつあった。
三菱MS機関も、1933（昭和8）年、最初の開発時には2サイクル単動無気噴油方式で開発されたが、その後1936（昭和11）年に複動機関も開発している。
第二次世界大戦中は、商船用推進機関の開発は一時中止されたが、戦後開発が再開されたときには、
B&W、Sulzer、三菱各社とも、機関の基本的構造は、
排気過給機付の2サイクル単動無気噴油方式に揃って
きた。
図3.8

4サイクル複動機関の例
MAN社提供表3.1

機関形式 建造年

造船所

船 名

機関仕様

シリンダ数×口径（mm）×行程（mm）
機関メーカ
出力（kW）× 回転数（min-1）

Vickers

大正12

三菱神戸

音戸丸

4単空

6×464×685

440×150

Vickers

日本最初のディーゼル船

Sulzer

大正13

播磨造船

復興丸

2単空

4×470×470

1,180×150

Sulzer

最初の輸入機関大正15

三菱長崎 もんてびでお丸

2単空

6×600×1,060 1,690×112

三菱長崎 最初の製作機関

昭和02

播磨造船

長安丸

2単空

6×600×1,060 1,690×112

神戸製鋼 最初の製作機関

昭和06

三菱長崎

河南丸

2単無

4×600×1,060 1,100×125

Sulzer

昭和08

播磨造船

小牧丸

2複無

7×760×1,200 5,590×113

神戸製鋼 最初の複動機関

大正13

三井玉

赤城山丸

4単空

6×740×1,500 1,320×78

B&W

最初のディーゼル船

昭和03

三井玉

高見山丸

4単空

6×500×900

三井玉最初の製作機関

昭和04

三井玉

崑山丸

4単無

6×550×1,000 1,030×140

三井玉

最初の無気噴油機関

昭和08

三井玉

吾妻山丸

2複無

6×620×1,400 5,150×110

三井玉最初の複動機関

昭和04

浦賀船渠

恵昭丸

2複空

6×600×900 2,360×107

MAN

日本最初の複動機関

昭和06

横浜船渠

帝洋丸

2複無

6×600×900 2,650×125

横浜船渠 最初の複動機関

昭和08

三菱長崎

北海丸

2単無

6×720×1,250 5,300×120

三菱長崎 MS機関初号機

昭和11

三菱長崎

赤城丸

2複無

8×720×1,250 5,890×110

三菱長崎 MS機関複動初号機

B&W

MAN
三菱MS
備考

190

戦前に建造された主な船舶と機関仕様［機種仕様］

2：2サイクル
単：単動
空：空気噴射4：4サイクル
複：複動
無：無気噴油国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

700×166

特記事項

最初の無気噴射機関

山海堂理工学論叢「ヂーゼル機関の発達」より

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ191

各社が大いに悩み試行錯誤した時代であった。

3.3 ディーゼル機関のマーケット（21）

1930年代に入ると、MAN社が中心となり、複動2サ
イクル無気噴射機関の時代に入った。複動4サイクル

1912（大正元）年にディーゼル船が登場して以来、機関を製造していたB&W社も1928（昭和3）年に、単舶用推進機関は、蒸気タービンとディーゼル機関の間動2サイクル機関を製造していたSulzer社も1929（昭で激しい競争が続けられてきた。図3.9に示すように、

和4）年に相次いで複動2サイクル機関の研究に着手し始めの10年間でディーゼル船はすでに市場の約60％をた。Sulzer社は、1930（昭和5）年ようやく試作が終占めるまでに成長した。1930（昭和5）年過ぎの占有

わり5,594kWの機関を引き渡した。B&W社も同年複率に変動が見られるのは、第一次大戦後の経済不況に

動4サイクル機関の製作を中止した。

伴う進水隻数の激減によるものである。第二次大戦後
一時的に50％までに減少したが、1970（昭和45）年ま図3.10に、当時の複動2サイクル機関の例として、
B&W662WF140機関の断面図を示した。

でに90％まで漸次市場占有率を伸ばしてきた。

図3.9 ディーゼル船の割合
1,000GT以上の船舶、Lloyds統計
1970（昭和45）年を過ぎて、蒸気を多量に必要とす
る大型タンカーの増加により、再び蒸気タービンプラ
ントが増加したが、2度に亘る石油危機およびタンカ
ー需要の減退のためにほぼ100％ディーゼルの時代に入ってきた。
これまで蒸気タービンを使用していた唯一の船型であるLNG船も最近ではディーゼルあるいはガス機関に切り替わりつつあり、蒸気タービン船は次第に消えつつある。

3.4 初期のディーゼル機関の進歩
3 - 4 - 1 世界の動き（2）1920年代には、単動4サイクル機関では、B&W、

図3.10

B&W 662WF140複動機関
MAN社提供Franco-Tosi、Werkspoor 各社が、単動2サイクル機
関では、Krupp、Sulzer、MAN 各社が、それぞれ独

日本では、1933（昭和8）年三井がB&W複動2サイ

自の設計で機関を製作していた。燃料の直接無気噴射

クル機関（662WF140 : 5,152kW×110min−1）を完成

方式は、1925年ころ（大正の末期）には、ドイツのし、「吾妻山丸」主機として搭載された。一方、三菱

MAN、Krupp、Deutz、Junkers各社、英国のは1932（昭和7）年単動2サイクル形のVickers、Doxford両社、スイスのSulzer社、スウエー

開発し製造していたが、1935（昭和10）年には、複動デンのHesselmann社などによりほぼ完成されていた。

2サイクル機関MSD形を開発した。MS機関の詳細に

この時代は、2サイクルか4サイクルか、単動か複動か、

ついては次項参照。

MS機関

を空気噴射か無気噴射かと機関の基本的なコンセプトで

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

191

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ192

3 - 4 - 2 日本の動き：三菱MS機関（18）1941（昭和16）年12月に始まった太平洋戦争で、多三菱はSulzer社と1925（大正14）年舶用ディーゼル

くの商船が軍に徴用され、軍事物資や人員の輸送に使機関製作の技術契約を結び、製作を開始したが、われた。一方、戦争による船舶の損失もかなりの数にSulzer機関の燃料噴射方式は圧力7.35MPaの圧縮空気登った。一番多かった1944（昭和19）年3月には、実を用いる空気噴射方式であった。ディーゼル機関の始に1ヶ月で156隻、56万トンの船舶が失われた。

動は圧縮空気で行い、噴射用の空気圧縮には、通常機

日本では、開戦当初は、1939（昭和14）年に制定さ関出力の7〜10％が必要であったがあまり問題となられたA形からF形までの6種類の平時標準船を急いで建なかった。一方、潜水艦用機関として有名なVickers

造する方針が採られたが、戦局が激しさを増すにつれ社、MAN社はいずれも中型4サイクル機関に無気噴射て、短期間で建造可能な第一次戦時標準船、第二次戦方式を採用して、はるかに高効率になっていた。三菱

時標準船が計画され、戦局が一層悪化した1944（昭和は、Sulzer社に対して無気噴射方式採用を懇請したが、19）年には第三次戦時標準船が計画され建造された。

同社の同意は得られなかった。

これらの船舶には、小型船を除き主に蒸気タービンがそこで三菱は1927（昭和2）年、無気噴射ディーゼ

推進機関として使用された。最終的に、戦時中に建造

ル機関を独自で開発する方針を決めた。開発は清水菊された商船は1,000隻以上、約330万トンに達した。し平が中心となり進められた。開発された機関は、三菱

かしながら、終戦時に生き残っていた船舶は、138万のM、清水のSを取りMS機関と称せられた（図3.11）。

トンだけであった。
米国でも、戦後日本軍人の復員船として使用された有名なリバーティー形貨物船（7,170GT、三連成往復動蒸気機関、1,840kW）が大量に建造された。小型のC1形3,800GT貨物船には、Nordberg社の1,250PSの2サ
イクルトランクピストン機関が採用された。また、
2,500GTの戦車揚陸艦：LSTには、GM社製機関車用
ディーゼル機関、660kW× 600min−1 2基が採用されている。
（2）艦艇用ディーゼル機関
いつの時代でも、戦争が技術の進歩の加速要因とな

図3.11 三菱MS機関
三菱重工提供っているが、ディーゼル機関も例外ではない。初期に開発は、基礎的な掃気法実験装置によるクロス掃気

た分野は潜水艦であった。第一次世界大戦時、潜水艦法の研究に始まり、1931（昭和6）年9月には口径680は安全性、航続力の他、蒸気機関では潜水時の煙突のmm、行程1,200mmの単筒実験機が完成、種々の試験

密閉、ボイラーの余熱処理など解決が困難な問題が有が実施された。その初号機（6シリンダ、口径720mm、り、必然的にディーゼル機関が採用された。

おいては艦艇用として、最もディーゼル機関が活躍し

行程1,250 mm、2,650kW×120min−1）は、1932（昭和英国の潜水艦は、Vickers社4サイクル無気噴射、ド7）年大阪商船ニューヨーク航路貨物船鍵「南海丸」

イツのUボートはMAN社の4サイクル空気噴射であっ（総トン数8,416t、5,300kW、速力18ノット）、「北海丸」

た。川崎は、1915（大正4）年、FIAT社（イタリア）の主機関として、6MS72/125形機関（2,650kW×120と単動空気噴射機関に関し技術提携し、1921年（大正−1）各2機合計4機が完成された。MS機関は1955

10）年初号機を完成し呂1号潜水艦に搭載した。一方、（昭和30）年UE機関に転換するまで，累計84台、三菱は1917（大正6）年、Vickers社（英国）と潜水艦

318,320kWが製作された。この中には、1935（昭和10）

用ディーゼル機関の技術提携を結び、1922（大正11）年開発された、複動2サイクル機関MSD形も含む。こ

年には伊1号潜水艦用にVickers L３形（880 kW×380

れらの機関は、当時の花形船、大阪商船南米航路客船

min−1）を完成した。また、神戸製鋼は1918（大正7）「あるぜんちな丸」、「ぶらじる丸」などに搭載され活

年、Sulzer社（スイス）と技術提携をし、1920（大正躍した。

9）年潜水艦伊52号に単動2サイクル空気噴射機関

min（960kW×340 min−1）を搭載している。
3 - 4 - 3 第二次世界大戦のころ（1） 戦時標準船

192

（9）

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

海軍造機会回想録によると、「潜水艦が主力艦隊と共同作戦できるように船体の大型化、大馬力・高速化

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ193が求められた結果、ディーゼル主機は複動2サイクル

ど多くの形式の機関が開発された。この中の機関には、型が採用されたのであるが、保守上重大な問題が生じ

戦後民生用に実用化され成功を収めたものもあった。

ていたのである。連日のように潜水艦が帰港し、その都度エンジン解放、ピストン交換が特急工事として行3.5 出力向上の時代

われた。日本の潜水艦が入港の都度ピストン換装のため多くの労力と時間を要した。」とある。

3 - 5 -1

時代の背景と対応技術推進機関としてディーゼル機関を採用したドイツの戦後ディーゼル機関は、市場のニーズを満足させる艦艇としては、3隻建造された有名なポケット戦艦がにはまだまだ非力であった。出力向上のためのいくつある。12,000基準排水トン、乗組員920名、速力26ノ

かの取り組みがあったが、その最初の手段は過給機関

ットのポケット戦艦は、合計出力39,800kＷのディーの開発であった。

ゼル機関を搭載した。同じ規模のドイツの重巡洋艦

排気動圧過給機関のアイデアそのものは、1909（明（12,500基準排水トン）は、97,000kＷの蒸気タービン

治42）年にすでにスイスのDr. Alfred Buchi が発表し、を採用し、速力32ノットを出している。

1926（大正15）年に試験されたが、排気タービン翼用

当時を知る数少ない一人である、元日本内燃機関連合会（以下日内連と記す）常務理事村田正之が、最後としてナイモニック耐熱材が出現する戦後まで舶用機
関では実用化されなかった。

の海軍艦政本部長（海軍中将）で戦後日内連専務理事

世界で最初に2サイクル動圧過給機関を実用化したを長く務められた渋谷隆太郎（当時機関大佐で、戦艦のはB&W社であった。1952（昭和27）年に「大和」の機関部計画担当）の回顧として伝えるとこ

674VTBF160機関（6,500PS）を「Dorthe Maersk」号

ろによると、この例に倣って日本では、戦艦「大和」に搭載している。日本では、三井がいち早く排気ターの計画時には、航続距離、機動性、被害極限性などのボ過給機の採用を企画し、翌年の1953（昭和28）年三

利点から、全出力をディーゼルでまかなう案もあった

井船舶の「有馬山丸」の換装主機B&W774VTBF160が、巨大な主砲を一斉に旋回させるには約2万馬力相機関（8,200PS）に採用した（26）。これがわが国最初の当の蒸気が一瞬に必要であることを考慮しプロペラ軸

舶用における実用過給機関となった。

4軸のうち、外側2軸を合計出力44,000kＷのディーゼ

戦前のMS機関に代わる新しい舶用機関の開発を進ル機関、内側2軸を合計出力55,000kＷの蒸気タービンめていた三菱も、1954（昭和29）年に自己開発の排気で駆動する案が検討された（合計出力約100,000kW）。

タービン過給機を採用したUE機関で本格的に舶用機搭載候補の13号6型機関（複動2サイクル型、シリン

関市場に参入した。その後、1955（昭和30）年には−1

ダ径480mm、回転数360min 、6シリンダで3,500kＷ）

Sulzer社がRSAD機関で、MAN社がKZ機関で相次いが極秘に試作され、横須賀の海軍工廠で144時間の連で過給機関を発表し出力向上競争が開始された。

続耐久力試験が実施され、おおむね良好な成績を収め

当時の時代背景を理解するため、ここで少し世界的た（当時海軍艦政本部第5部：造機部に勤務していたに舶用大型機関メーカの栄枯盛衰を見てみる。1980年

村田正之もこの運転に立ち会っている。）。しかしなが代に入り、機関の淘汰が始まるまでには、すでに撤退

ら、最終的には、最重要戦艦の主機としては時期尚早

したStork社（オランダ）のほかに多くのメーカが群との上局の判断で、採用は見送られ、全出力が蒸気タ雄割拠していた。主なメーカとしては、石油危機直前

ービンとされた。

の1974（昭和49）年時点で、FIAT社（イタリア）、

この13号機関は、その後水上機母艦｢日進｣に搭載さGoterverken社（スエーデン）、Doxford社（英国）、れている。前機室に12シリンダ機関2基、高機室に10MAN社（ドイツ）、B&W社（デンマーク）、Sulzer社

シリンダ機関2基をフルカン継手で連結し、2軸の合計（スイス）、三菱（日本）などが活躍していた。造船市

出力は10,300kＷであった。残念ながら就航後まもな

場が徐々に欧州から日本へ移ってゆく過程で、日本にく米国潜水艦の雷撃により沈没し、本機関の運転実績有力なライセンシを持たなかった機関は、市場から消は確認できなかった。

えてゆく運命にあった。

本機関は、日本におけるディーゼル黎明期の最後を飾った幻のエンジンと言えるであろう。

その後の欧州メーカの統合などもあって、2サイク
ル低速機関の現在の市場は、1980（昭和55）年にこの間、艦艇用機関として、複動2サイクル空気噴射

B&W社を買収したMAN社（ドイツ）、1997（平成9）機関から始まり、複動2サイクル無気噴射機関、単動4

年に名門のSulzer社を買収したWartsila（フィンラン

サイクル無気噴射機関、単動2サイクル無気噴射機関なド）と三菱（日本）の３社の機種が占めている。

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

1932_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ194

1956（昭和31）年のスエズ動乱以後は、石油を雑な事情があり、UECの開発継続の必要性そのものがVLCCでペルシャ湾から欧州に運ぶ場合、スエズ運河

問題となった。紆余曲折の後、ようやく1959（昭和34）

が通れなくなる場合も考慮して、アフリカのケープタ

年8月に正式に開発が許可された。同時期までに、先行

ウン経由の航路も真剣に検討され、経済性に優れた大するUEC75形は15号機まで完成され、種々のトラブル型化が始まった。日本向けの場合にも30万トンを超え対策も一段落していたが、初期の段階で巨額の損失をる場合には、マラッカ海峡を通過できずに、インドネ招いた設計技術に対して社内の不信感は強く、また、

シアのロンボク海峡通過が必要になり、２日間余分に船主からの開発要請も得られない厳しい状態であった。

航海日数が増えるにもかかわらず大型化が検討されしかも、新しく開発する機関に対しては、UEC75形

た。この傾向は石油危機後の不況時まで続き、一時はが持っている欠点、コスト高、機関全体の剛性不足、

ULCCは100万トンまで大型化が進むのではないかと燃焼室の耐熱強度不足、排気弁駆動系の諸問題など基言われたこともあった。現在は再び手頃な30万トン級

本的な問題を解決する必要があった。

のサイズに戻っている。

計画段階においては、現在では世界の各機種の標準

注：おおよそ30万重量トンまではVLCC（Veryとなっている１排気弁油圧駆動方式も検討された。しLarge Crude Carrier）で、これを超す場合はかしながら、サイドインジェクション方式の燃料噴射

ULCC（Ultra Large Crude Carrier）と称してシステムの研究をこれまで全く手をつけていなかったいる。

ことから見送らざるを得なかった。

主機側の対応としては、これらの船舶の大型化を予

また、B&W社は同じ口径でストロークが異なる機

測して、機関の大口径化、高出力化に努力した。また、関のシリーズ化をはかり、一層こまめな船型対応が可

多様な船舶に対応するために各社は同じ設計思想で設能になった。

計した口径の異なる機関によるシリーズ化を図ってデ
3 - 5 - 2 新機種開発とシリーズ化

ィーゼル機関の守備範囲を広げてきた。
図3.12にタンカーの大型化と、B&W機関の場合のこの期間に開発された各社の機関を表3.2に示した。

出力向上の歩みを示した。

表3.2
会社名

各社の開発機種（1950〜1975）

1950年代
＊

B&W
MAN
三菱

VTBF（1953）＊

1970年代VT2BF（1960）

KGF（1973）

KFF（1968）

LGF（1976）＊＊＊

KZ（1955）

KZ-E（1964）

KSZ（1972）＊
UEC（1954）

UEC-C（1965）

UEC-D（1970）＊＊
UEC -E（1975）＊＊＊

RND（1968）

RS（1950）

Sulzer

1960年代＊RSAD（1956）

RND-M（1976）
RLA（1977）

RD（1957）＊

最初の過給機付機関

図3.12

B&W1シリンダ当り出力向上の歩み
山下勇「山下勇の技術と生涯」より

一方コンテナ船では、1968（昭和43）年に、三菱
−1

二段過給

＊＊＊

静圧過給

図3.13に、各社の開発機種の正味平均有効圧の変遷を示す。各社とも現在に至るまで揺るがない出力向上

MAN K10Z93/170E形機関:20,500kW×115min を主の努力を続けていることが判る。同一寸法の機関でよ機とする日本最初のフルコンテナ船「箱根丸」（日本り多くの出力を出すことは、機関の価格がほぼ機関の郵船）を竣工させている。さらに、同年Sulzer機関の出力に比例することを考えれば、機関のコストパフォ−1

最大口径機種、8RND105：20,600kW×108min を主ーマンスを改善する最も容易な手段であることは明白機とする「アメリカ丸」（商船三井）が竣工した。

である。出力向上の努力と機関重量低減努力の結果、三菱ではUEC75形の開発に引き続き、UEC75形を

B&W機関を例に取ると、初期の1951（昭和26）年の大口径化したUEC85形機関の開発を計画した。しかし

74VTF160機関の場合、約55kg/PSであったのに対しながら、当時はすでに戦後解体された三重工合併の準て、第二次石油危機直前1975（昭和50）年のK90GF機

備が進められていた時期であり、合併後には社内で、関では、33kg/PS まで40％も軽減されている。

Sulzer、MAN、UEの舶用低速機関3機種が競合する複

194

＊＊

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ195

図3.13

各機種の正味平均有効圧向上の変遷
図3.14

ボアクールピストン（11）3 - 5 - 3 採用された新技術（1）Sulzer機関：ボアクーリング

した。本方式は、それぞれの穴にパイプで冷却油ジェ

出力向上のためにはシリンダ内に供給する燃料の量を増やさなければならない。この結果として、燃焼室

ットを吹き付けるもので、優れた冷却効果を発揮した。
図3.14にボアクーリングの例を示した。

の熱負荷は増加する。例えば、三菱の場合、ピストン

ボアクーリングの手法は、ピストンだけではなく、の増加する熱負荷対策として、鋳鋼のリブでピストン燃焼室構成部品であるシリンダライナ、シリンダカバ、の冷却側を小部屋で仕切り、それぞれの小部屋にノズ

排気弁弁座などの冷却にも広く使用されている。

ルによりピストン冷却油をジェットで吹き付ける方法（2）B&W機関：燃焼室構造（8）燃焼室は、シリンダカバ（含む排気弁）、シリンダを採用していた。
これに対してSulzer社は、石油危機後のことになる

ライナ、およびピストンから構成される。それぞれのが、1977（昭和52）年に開発されたRLA形機関に、ピ構成部品は清水または潤滑油で冷却される。燃焼室は、ストンの冷却側に、キリ穴加工で多数の冷却孔を配置

単に構成する個々の部品の熱負荷のみならず、燃焼室したボアクール方式を採用した。更に時代が進み、従形状は、燃料弁仕様、掃気の流れとあいまって、燃料

来のピストンの清水冷却を変更して油例方式としたの燃焼に大きな影響を与えるので高度な検討が必要と1985（昭和60）年以降のRTA形機関に対して、このなる。

設計思想を更に発展させたボアクール冷却方式を採用

図3.15

図3.15にB&W機関の燃焼室設計の変遷を示した。

B&W機関の燃焼室設計の変遷
三井造船提供舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

1952_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ196

燃焼室の全体形状が、初期には浅い皿型だったが、KEF, KFF形機関では卵型燃焼室に変わっている。

まれ、検討が開始された。
1970（昭和45）年には、三菱は圧力比3.5の高圧力シリンダカバの冷却も鋳抜き穴から、キリ穴加工に比過給機STX33の開発に既に成功していたが、これは変わってきている。KFF形では、分割形シリンダカバ

防衛庁の委託を受けて，平均有効圧力1.47MPaの高圧を採用している。また、シリンダライナの冷却も初期

過給型機関に装備するために開発されたもので、こののジャケット冷却型から、キリ穴冷却方式に代わって成果がMET-Sシリーズ過給機として商品化されるのきている。

は、1976（昭和51）年になってからだった。

（3）UE機関：基本構造

このため三菱では、1975（昭和50）年に、当時の技初号機開発から石油危機直前の時期までに、UE機術レベルの過給機を使って必要な掃気圧力を得る手段

関はA形からE形まで5機種を開発している。この間はとして、2台の過給機をシリーズに連結して使った二動圧過給方式を採用し、その時々の最新型の過給機の段過給方式を、実験機による性能確認のうえ、2サイ採用を積極的に進めてきた（図3.16）。

クル舶用機関としては、世界で始めて実用化に成功した。その初号機三菱UE機関8UEC52E形は、三菱重工
下関造船所建造の大和海運向け貨物船「Atlantic
Albatross」主機関として引き渡された。二段過給による大空気量と掃気効率の改善の結果、30％の出力率上昇および25％の機関全長短縮を実現することができた。3.17図に二段過給機関の構成図を示した。

図3.16

UE機関の設計変遷

その後、H形機関で静圧過給方式の採用により、排気弁の通路面積を動圧過給方式ほど大きく取る必要がなくなり、これまでUE機関のトレードマークであった3排気弁方式から中央配置の1排気弁サイドインジェ
クション方式の燃料噴射弁に変更した。結果的に、これまで開発を続けてきた水冷排気弁座の効果も加わ

図3.17

二段過給機関の構成

り、排気弁の寿命が大幅に改善された。
しかしながら、その後間も無く、1976（昭和51）年［二段過給機関］

196には圧力比3.5のMET-Sシリーズ過給機の初号機

機関の出力を上げるためには、同じ行程容積（シリMET71S型が完成された。1段の過給機で十分な掃気

ンダサイズ）の中でより多くの燃料を燃やす必要があ

圧力を得ることが出来るようになった。さらに、時代る。このためには、燃料の量に見合った、燃焼に必要は、1978（昭和53）年の第二次石油危機の発生で、出な十分な空気を供給する必要があり、この役割は排ガ力競争から燃料消費率競争に時代に突入していた。こス過給機に委ねられている。一定の通路面積を持つ機のため、二段過給機関は、極めて短期間のうちに市場関により多くの空気を短時間に流すには、掃気圧（供から消え去る運命にあった。また、後に就航中の機関

給空気の圧力）を上げなければない。残念ながら当時

も、通常一台のエンジンに4台の過給機を搭載するたの過給機は圧力比が2.5程度で、機関が求める十分な

め、機関の性能は素晴らしいが、保守に手を取られる

空気を得るにはより高い掃気圧力が必要だった。このという苦情が大きく、その後開発された高効率の過給解決策の一つとして三菱では1965（昭和40）年から、機を使用して単段過給方式に改造された機関も出た。

動圧過給と静圧過給を併用する2段過給化の構想が生図3.18に二段過給機の実用機立体断面図を示した。

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ197

り組み、改善前と比較して約50％の必要補機動力の低減に成功している。最近の数値では、必要補機動力は、主機出力の0.7％程度まで低下している。
3 - 5 - 4 三菱UE機関開発の経緯（18）（1）海外調査の実施
昭和22年の計画造船がスタートして以来、国内の建造船は、第1次船から第4次船まで、連合軍総司令部（GHQ）の指示によって5,000GT以下、速力15kt以下
図3.18

実用二段過給機関断面図
三菱重工提供（4）関連補機の厳しい制限を受け、建造船は主として中小形内航船の域に止っていたが、昭和25年の第5次計画造船から、船型、速力等の制限が大幅に緩和されたため、戦後初機関の運転には、潤滑油や冷却水が必要である。こめての本格的な外航船の建造が可能となった。

れらの諸系統は、主機あるいは独立した電動ポンプで三菱は、昭和の初めに於ける自己開発のMS機関の駆動される（図3.19）。一つの系統が増えれば、通常、成功、戦時中における2サイクル排気ターボ過給ディ

ポンプ、タンク、クーラー、フィルター、配管、諸弁、ーゼル機関、コンパウンド・エンジンの開発実験によ制御装置など多数の関連部品が必要となってくる。補り得られた経験、そして戦後の小型2サイクル軸流掃機系統数が多いことは、造船所にとって艤装工数の増気方式ディーゼル機関の設計製作を通して、2サイク加となり、また、乗組員にとっては日常の保守・管理

ル排気ターボ過給ディーゼル機関のUE機関開発の素作業の増加となる。

地は出来上っていた。
三菱は、戦後1950（昭和25）年1月に財閥解体で東日本重工業（後の三菱日本重工業）
・中日本重工業（後の新三菱重工業）・西日本重工業（後の三菱造船）の3社に分割された。その頃、GHQにおいて、新たに設けられた日本技術者の海外視察者派遣の制度により、派遣技術者として三菱重工長崎造船所より藤田、
津田、神戸造船所から大島、播磨造船所から山倉の4人が欧米に派遣された。
藤田、津田は昭和25年5月日本を出発、9月帰国したが、その間Sulzer社（ウィンターツール工場）、B＆W

図3.19

代表的機関の補機系統図（1980年）（コペンハーゲン工場）、Gotaverken社（ゲーテブルグ工 場 ）、 F I A T 社（ トリノ工 場 、トリエステ工 場 ）、

出力向上を図れば、必然的に燃焼室部品の熱負荷がMAN社（アウグスブルグ工場、ニュールンベルグ工場）、増加する。増加した熱負荷を軽減するには、どうしてWerkspoor社（アムステルダム工場）、Doxford社（サも冷却水や冷却油の流量・圧力の増加を伴ってしま

ンダーランド工場）、Brown Boveri（BBC）社（バーう。いかに少ない補機系統で、しかも補機容量の増加

ゼル工場）、SEMT社（サンドニ研究所）AVL社（グラを最小に抑えながら冷却効果を上げるかは、各社苦心ーツ）、ETH（チューリッヒ）、Buchi Sindikat社（ウィしている。

ンターツール）、米国に於てはGeneral Motors社（デト初期においては、ピストンを冷却効果の優れた清水

ロイト工場）、Erdberg社（ロサンゼルス工場）等の工で冷却する機関もあった。また、圧力の違った潤滑油場、研究所のディーゼル機関についての、技術状況と系統を複数持つ場合もあった。三菱UE機関のみが潤開発研究の動向について調査した。

滑油、清水各1系統でまかなっていた。
その後、Sulzer機関もB&W機関も補機系統の簡素化に取り組み、現在ではすべての機種がほぼ同じ補機系統となっている。
三菱の場合、更に流量の減少、設定圧力の低減に取特に、2サイクルディーゼル機関の排気ターボ過給の問題についての各社の動向は、この時の調査の最大の関心事であった。
藤田の報告によると、この問題についてSulzer社、
B＆W社、MAN社、Werkspoor社は興味を示し、そ舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

197

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ198の中でもB＆W社が最も積極的であった。また、

た。すなわち、一つは、排気タービンを用いるため、Sulzer社でも4サイクル、2サイクル両用の機関で実験

排気弁を出た後にタービンのノズルおよび翼の絞りを中であった。

有することになり、この絞りによる圧力波の反射が、Buchi Sindikat社では、4サイクル機関の排気ターボ

同一タービンに直結する他シリンダの排気に干渉し過給に成功したDr. A.Buchiに幾度か面接の機会を得、て、掃排気が有効に行えないのではないかとの心配が討論している。彼は、2サイクル機関の排気ターボ過あった。次に、排気ガスによって駆動されるブロワの給システムについても、当時既にいくつかの特許を取

空気量が掃排気を行うに十分であるか。具体的に、排得していた。

気タービンに対して排気エネルギーを有効に利用する

しかし、当時としては、掃気の過給を排気ターボ過給のみで達成するにはエネルギーが不足するので、別に機械駆動の補助送風機を付し、中間に逆止弁を備えることを特徴とする特許もあった。排気ターボ過給機の効率、出力と機関の中における過給システムの在り方が重要であることが認識された。

ための掃排気面積、排気管の容積、形状、タービン効率、ブロワの効率など不明な点が多かった。
以上の基本的な問題を検討するため、本実験機関が活用された。
実験機関3MUT22/35形機関により、1949（昭和24）
年12月から1950（昭和25）年2月まで、燃料噴射系統，

帰国後、報告として欧州、米国の状況について、大排気絞り、排気管の長さ、形状などを変化して行われ出力ディーゼル機関は排気ターボ過給付2サイクル機

た。計測は、九州大学岡本勇象教授より借用したファ関であるとの感触を得たこと、B＆W社、Werkspoor

ンボロ指圧計で、より正確な指圧線図を取り、排気管

社 、 Buchi Sindikat社 が 特 に 熱 心 で あ っ た こ と 、内の圧力変化、排気エネルギーなどの測定を行った。

Sulzer社では一部実験はされていたが、未だ実現の気

当時としては筒内指圧線図、排気管内圧力変化、排気配は見られないことなどを述べ、三菱としては既に横エネルギーの測定などにはかなりの苦労があったと言浜造船所で実験もされており、ユニフロー掃気方式をわれている。その結果、2サイクル排気ターボ過給デ採用して、2サイクル排ガスターボ過給機関を開発す

ィーゼル機関の成立を確認することが出来た。

ることの有意義なことを主張した。

＊503機関よる過給機マッチング試験

以上の経緯を経て、1950（昭和25）年11月24日、三上記の試験により平均有効圧Pme＝0.74 MPaの性能

菱の社内でディーゼル機関の開発方針会議が開催さを有する機関を確認したので、これらの結果を基にしれ、今後の機関として排気ターボ過給2サイクルディ

た排気ターボ過給機を設計し、同機関を改造し、性能

ーゼル機関を開発することが決定された。

および諸種の影響を試験した。本機関は1951（昭和26）

なお、排気ターボ過給機については、当時世界的に

年2月設計着手、1952（昭和27）年1月に運転を開始し、有名であったBBC社のものを採用することも考えられ試験は1953（昭和28）年11月まで続いた。「503機関」

たが、九州大学葛西泰二郎教授の進言もあって、自己の名称は社内の試験研究の認許番号から取って付けら開発で進むことが決定された。

れたものである（図3.20）。

（2）実験機関による試験研究
前記の経過を経て、1951（昭和26）年ころよりUE
機関の開発作業に入り、性能計算では東京大学航空宇宙研究所の河田三治教授、内田茂男教授、排気ターボ
過給機では九州大学葛西泰二郎教授の指導を得て開発が進められた。
開発は、3MUT22/35形機関による基礎試験、その後の「503機関」による排気ターボ過給機マッチング
試験、「507機関」による実物大試作実験機、ならびにこれらと並行して行われた燃料噴射、掃気法、排気タ
ーボ過給機、構造強度等の試験研究により進められた。

198

図3.20

503実験機関（18）＊3MUT22/35形機関による基礎試験：1949（昭和24）年

503機関の試験においては、機関の起動性、ブロワ

当時、既に4サイクル機関に於いては排ガスターボのサージングならびに排気弁開閉時期、排気カム形状、過給は実用されていたが、2サイクル機関においてはタービン面積、排気タービン翼型、排気管の径、長さ次の2つの問題点のため、どの程度可能か不明であっなどを変えてこれらの影響を調べ、実用機設計のデー

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ199

タを求めることができた。
＊507機関による試作試験
上記の試験結果に基いて、実用機関に近い寸法の同形式機関を試作し、実用機関完成に対する総合試験が行われた。
本実験機（図3.21）は、1952（昭和27）年11月に組立完了して試験開始、燃料弁噴射角度、排気弁開閉時期を変化し、また舶用特性性能、一定トルク試験、一定回転数における特性、低質油燃料使用などを行い、Pme＝0.89 MPaまで可能なことを確認し、1953（昭和28）年5月26日、関係官庁、船主、その他関係者を招いて公開運転を行った。この時、当時の妹尾副所長は、「大型ディーゼル機関について他社は豆本（ライセンス生産）で勉強するが、UE機関は辞書を引きながらの勉強（自己開発）なので、目前は他社にかなわない
ところもあるが、いつの日にか実力はついてくるので長い目で見守ってもらいたい」と挨拶した。
507機関（3UEC72/150形）の仕様は次の通りである。
尚現在、本機は船の科学館に展示されている。

図3.21 船の科学館の507実験機関（後に3UEC72/150機関と呼ばれた）船の科学館提供（3）実用機関の完成（昭和30年〜32年）
UE機関の初号機である9UEC75/150形機関（8,832

シリンダ数

3

kW、120min−1）は、1954（昭和29）年9月27日に運転

シリンダ直径720mm

開始、100時間連続耐久力試験の後、1955（昭和30）

ピストン行程1,500mm

年3月12日に陸上公試運転を経て、直ちに第10次計画

機関回転数

120min−1

造船で建造された日本郵船「讃岐丸」（11,040DWT、

機関出力

2,723kW20.69kt）に搭載された。本船に於いても6昼夜の海上

正味平均有効圧

0.74Mpa

耐久力試験の後、1955（昭和30）年5月15日に竣工し平均ピストン速度

6.0m/sた。
（図3.22、図3.23）

図3.22

図3.23

9UEC75/150形機関
三菱重工提供UE初号機搭載の日本郵船貨物船「讃岐丸」
三菱重工提供舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

199

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:26 ページ200

この間、予想通りの性能を得ることが出来たものの、

N：長崎、K:金森（当事長崎研究所、後に三菱重工社長を務めた人）のイニシアル。

開発初号機につきものの諸問題が発生し、設計者は連日連夜、対策改造に追われた。新婚の担当者は離婚話まで出て、上司がこの排気ターボ過給方式のUE機関の開発は、舶用

このようなことは、ご主人の一生

低速ディーゼル機関のトップメーカーのB&W機関とに一度か二度しかない局面であるから許してくださ

ほとんど同時期（前年商品化）、Sulzer, MAN機関

い（翌年商品化）よりも早く、この優れたUE機関の開発と頭を下げにいったというエピソードが伝えられている。

に対して下記の表彰が与えられた。

引き続き、大同海運「高忠丸」（11,603DWT）に1953（昭和28）年 7月20日

運輸大臣賞

6UEC75/150形機関（6,260kW×122min ）、がそれぞ1954（昭和29）年 1月23日

工業技術院賞れ搭載された。

1955（昭和30）年12月23日

毎日工業技術賞

1956（昭和31）年11月 3日

西日本文化賞−1

両機関の仕様を表3.3に示す。
表3.3

ほぼ時を同じくして、艦艇用の、高出力機関として

三菱UEC75/150機関要目

トランクピストン形の9UET44/55形機関（4,416kW×

9UEC75/150形 6UEC75/150形
シリンダ数

9

80min−1）が1955（昭和30）年遅くに完成し、翌年護6

衛艦「いかずち」主機として搭載された。本機関をベシリンダ直径

mm

750

750

ースに、商用機関としてUET45/75形機関が開発されピストン行程

mm

1,500

1,500

た（図3.24）。1957（昭和32）年2月には神戸発動機と

機関回転数

min−1

120

120

機関出力

kW

8,832

6,256

正味平均有効圧

MPa

0.74

0.773

燃料消費率

g/kWhr

210

210

ton

約480

約340

重

量

UE機関に関する技術提携を結び、本機関の初号機が同社にて完成した。
その後、国内では、林兼造船（昭和34年）、赤阪鐵工所（昭和35年）、宇部興産（昭和36年）、佐世保重工（昭和38年）とライセンス契約を締結し、UE機関の生本機関は、「507実験機関」の実験終了後、UE機関と命名された。 U

産を増やしていった。

は、Uni-flow scavenging、 E

は、Exhaust gas turbochargedの頭文字を取ったものである。その内Crosshead type はUEC機関、Trunkpiston type はUET機関と呼称された。
なお、当時のＵＥ機関は次に示す特徴を有していた。
a）掃排気系統は軸流方式で、基礎試験による最良のものを採用し、掃気効率が著しく良好である。
b）3つの排気弁を有して掃排気面積が大きくとれ、有効に排気エネルギーを利用出来る。
c）燃料噴射系統はMS機関に採用した蓄圧方式で、すぐれた噴射特性を有し、低質燃料油の使用にも適し、燃料消費率は204g/kWhr台である。

図3.24d）排気タ一ビン過給機も基礎試験の集積の結果を基に独自に設計し、タービン、ブロワ共に効率が高い。

6UET45/75形機関
神戸発動機提供

3.6 熱効率向上の時代e）機関と排気タービン過給機は、性能的に充分な計算結果を基として設計し、低負荷から高負荷まで時代の背景

その性能は計算値と十分な一致を見ており、最高1973（昭和48）年及び1978（昭和53）年の二度に亘負荷に於いても排気タービン過給機のみで運転しる石油危機で、舶用機関に使用される燃料の重油の価得る。

格も大幅に上昇した。特に、第二次石油危機時には実f）重量容積共に小さく、舶用機関として有利である。
＊

g）シリンダライナはNKメタル を使用し、その摩耗

200

3-6-1

に以前の5倍近くに達した（図3.25）。
船舶の運航コストは、船種によっても異なるが、17は少ない。

万DWTのばら積船の例では、石油危機前の1970（昭＊三菱造船の独自開発による耐摩耗鋳鉄材。

和45）年時点では、全コストに占める燃料代は、おお国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:28 ページ201

るかが船舶としての総合熱効率改善となる。捨てられる熱量の最大の部分は排ガスにあり、一般的には排ガスエコノマイザーとターボ発電機により蒸気または電力として回収されている。
3-6-3

機関の熱効率改善努力の足跡（1）B&W機関
熱効率改善の最も有効な手段は、静圧過給方式の採用である。その他に、高効率過給機の採用、機関のロ
図3.25

舶用燃料油の価格推移
Fairplay誌 dataにより作成

よそ8％程度であった。これが、石油危機後の1980

ングストローク化などの手段が取られている。図3.27にＢ＆Ｗ機関800mm口径代表機種の標準状態の場合の熱効率改善の変遷を示した。

（昭和55）年では30％に増加している。
この結果、これまであまり燃料消費量を気にしていなかった船主も、経済的に大きな影響を与える機関の燃料消費量に関心の目を向けるようになった。
この結果、それまで蒸気タービンが主流であった
VLCCの主機関は、順次燃費の良い大型ディーゼル機関に切り替わり、また船齢の若い船では蒸気タービンから中速ディーゼル機関に主機換装される例も多く、造船所、機関メーカ双方にとって大きな商売にもなっていた。
さらに、造船所は船速をできるだけ抑え、必要出力の低減に努めるとともに、排気エネルギーの有効利用、
低回転機関の採用によるプロペラ効率の向上、効率的な軸発の開発など、船舶としてとりうるあらゆる手段を使い船主の要望に応える努力をした。
3-6-2

機関の熱収支図3.27

B&W機関の熱効率の変遷（26）

第一次石油危機が始まる1973（昭和48）年から、第もともとディーゼル機関は単体原動機としては常に二次石油危機の影響が顕著になる1982（昭和57）年ま最高の熱効率を誇ってきた。図3.26に示すように、燃でに、機関の燃料消費率は、210g/kWhから172

料油の持つ熱量の約50％はプロペラを廻す仕事となっg/kWhまで、機関自身で実に20％の低減を果たしてている。しかしながら、この事は熱の約半分は捨てらいる。

れているということであり、この排熱を如何に回収す燃料価格が一段落した1985（昭和60）年以降は熱効率の改善は、市場ニーズから来る競争分野から外れ、ほとんど横ばいとなっている。
（2）三菱UE機関
図3.28に、本機関の場合の熱効率の変遷と効率向上手段を示した。B&W機関と同様に、H型機関では静圧過給方式の採用により大幅な改善を実現し、その後過給機の高効率化、機関のロングストローク化、最高圧力の増大、掃気効率の向上などの手段が順次とられ
ている。

図3.26

機関の熱収支の例

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

201

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:28 ページ202

図3.28

三菱UE機関の熱効率の変遷
図3.29

市場ニーズに遅れずに開発することができた背景には、三菱は石油危機以前の1971（昭和46）年ころから
すでに静圧過給方式の研究を進め、3シリンダの実験

掃気方式の比較

また、ループ方式と同様な方式としてクロス掃気方式がある。

機関3UET32/42Hにより、14.7g/kWhの燃料消費率低

ループ･クロス掃気方式では、シリンダライナの下減を得た実績がある。また、過給機も高効率で、高圧部に掃気孔が配置され、その上部に排気孔が配置され力比3.5のSuper-MET過給機の実用化を完了しており，る。ピストンが下降し、膨張行程の終わりになると、

静圧過給方式を採用して有効ストロークを増大したＨ

まず排気孔が開放され、高温高圧の排ガスが排出され、形機関の開発が可能となった。

排気管により過給機に導かれる。更にピストンが下降（3）Sulzer機関

するにつれて今度は、掃気孔が開放され、掃気室から

石油危機の最も大きな影響を受けたのがSulzer機関

新しい空気が供給される。この新気は、残っている排であった。永年Sulzer社が低速機関に踏襲してきたル

ガスをシリンダから排出・掃気する。ループ･クロス

ープ掃気方式では、熱効率改善をどんどん進めている

掃気方式の特徴は、燃焼室上部には、燃料をシリンダ

ユニフロー方式の競争相手に立ち向かえなくなった。

内部に供給する燃料噴射弁があるだけで構造が極めて「より競争力のあるエンジンの開発を」というライ簡単な点にある。従って初期には多くの機関に好んでセンシからの悲鳴に近い強い要望に応え、Sulzer社は採用されてきた。MAN機関、Sulzer機関などが本方

構造の簡単なループ掃気方式を捨て、ユニフロー掃気式を採用していた。（しかしながら、MAN機関は、そ方式を採用して、より熱効率の高い新型機関、RTAの後開発中止、Sulzer機関は、前述の如くユニフロー形機関を開発し、1982（昭和57）年1月に市場に投入方式に設計変更）した。ユニフロー方式の採用により、ロングストロー

一方、B&W機関と三菱UE機関が採用しているユニク化が可能となり、RTA84形機関では従来のRLB90

フロー掃気方式では、シリンダの上部に排気弁が配置

形機関よりロングストローク化し、行程/口径比2.11

され、ピストンに対して仕事を終えた排気ガスはこのを2.86に延ばしている。

排気弁から排出される。新しい空気は下部の掃気孔から供給される。この方式は、ガスの流れが一方向なの

補足説明―[掃気方式]

で、ユニフロー掃気方式（単流掃気方式）と呼ばれて機関の出力を増加するには、燃料をより多くシリンいる。ユニフロー掃気方式では、ストロークが長くな

ダ内に供給する必要がある。この事は同時に、燃焼にればなるほど掃気効率が良くなる傾向にあるので、機必要な空気をシリンダ内に供給する事で初めて有効と関のロングストローク化に適している。

なる。シリンダ内の排気ガスを追い出し燃焼に必要な新しい空気を供給するガス交換プロセスを一般に掃気

3-6-4

燃料消費率低減技術方式と呼んでいる。2サイクル機関の掃気方式として（1）静圧過給は、これまでループ（もしくはジャンプ）掃気方式と静圧過給方式の効果は、1962（昭和37）年にデンマ

ユニフロー掃気方式が採用されてきた（図3.29掃気方ークで開催された第6回CIMAC（国際燃焼機関会議）

式比較図参照）。

コペンハーゲン大会で、スェーデンのProf.Dr.Collinが論文を発表している。本論分によると、過給度（過給202

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ203

機の圧力比相当）が低い場合には動圧過給のエネルギ

初期においては、排気管も小型で負荷追従性能に優ーの方が大きいが、過給度が40〜60％を越すと、静圧過れた動圧方式が多く用いられた。しかしながら、石油給のほうが大きくなると計算結果を示している（図3.30

危機以後、熱効率の向上が最大の技術開発テーマとな参照）。前述の三菱の実験結果はこれを実証している。

ってくると、比較的高い一定負荷（定格出力の75〜90％負荷）で長時間連続して運転される舶用機関に対しては、低負荷域を電動の補助ブロアでカバーして、熱効率の良い静圧過給方式に一斉に転換された。
この静圧過給方式では排気管の容積が大きいため排気弁が開いて掃気孔が開くまでの期間、いわゆるブローダウンが短くてもシリンダ内の燃焼ガスを十分掃気
圧以下のレベルに膨張させることが出来る。このため静圧過給では排気弁が開く時期を動圧過給の場合よりも約15〜20°遅らせることができ、これによりピスト
ン有効ストロークが増加する。同時に排気弁が閉じる
タイミングが遅れるため圧縮開始のタイミングが遅

図3.30

過給度と動静圧エネルギー比［動圧過給と静圧過給］

れ、ピストンの圧縮仕事が減少する。これらを合わせて大幅な燃費低減を得ることができる。
動圧過給方式の7シリンダ、8シリンダ機関

これまでの自然給気に代えて、燃焼に必要な空気を動圧過給方式では、6シリンダ機関では3個のシリン

強制的に圧縮供給するためには、クランク軸から機械

ダを一つの排気管で結合され、120度ピッチで排ガス的に駆動される送風機を使用する方法と排気ガスを駆が等間隔で過給機に供給される（図3.31参照）。この動源とした排ガスタービン過給機がある。前者は比較

結果、過給機は安定して排ガスで駆動され、結果とし的低負荷で有効で、後者は比較的高負荷で有効である。

て極めて望ましい機関性能（良好な燃焼）が得られる。

本格的に舶用機関に採用されたのは、排ガスタービン

しかしながら、7シリンダ機関、8シリンダ機関では、過給機のほうである。1953年以後、大型排ガスタービ

シリンダの着火順序を考えた特別な配慮が必要であっン過給機の開発が進むにつれて、各社は競って排ガスた。

タービン過給機搭載の機関を発表した（B&W

7シリンダ動圧機関では、2台の過給機を配置し、一VTBF：1953年、三菱UE：1954年、Sulzer RSAD：

つには3シリンダグループ、他の一つには4シリンダグ

1955年）。

ループの排気ガスを導いている。4シリンダグループ

排ガスタービン過給機を駆動する方法としては、主の過給機には、排気干渉を避けるために独立した二つとしてシリンダから高圧排気期間中に排出される排ガのガス入口があり、それぞれ2シリンダからのガスがスの動圧を利用する方法（図3.31左側）と、シリンダ供給される。このため二つの過給機は、その型式、仕から排出される排ガスをいったん大きな容量の排気管

様も性能も大きく異なる。

に蓄え、一定の圧力（静圧）として利用する方法（図3.31右側）の二つが考えられる。

補足説明―[排気干渉]
同じ排気管に結合されたシリンダで、あるシリンダの排気期間中に他のシリンダが掃気期間中の場合、高い圧力の排気が相対的に低い圧力の他のシリンダの掃気を阻害する現象で、過去の2サイクル動圧過給機関の弱点の一つ。
［舶用機関のシリンダ数］
船舶には、さまざまな大きさの船舶が存在し、したがって必要な舶用推進機関の出力や回転数は異なってくる。このため、通常は、一つの口径でシリンダ数を変えて提供可能な出力の幅を増やしている。直列4シ

図3.31

過給方式比較

リンダ機関から最大14シリンダ機関まである。さらに、

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

2032_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ204

口径の異なる機関を相似設計して一つのシリーズを構成させることが一般的に行われている。（口径260mm〜最大1,080mm）また、同一口径で機関のストロークをいくつかの種類に分けて構成することもある。
8シリンダ機関では、二口の独立したガス入口を持つ過給機が2台配置され、それぞれの過給機には4シリンダ分の排気ガスが供給される。クランク軸角度で360度の間に2シリンダ分のガス（約240度）しか供給されないので、他の時間はガスが供給されないまま、過給機だけが回転している状態、いわゆる風損が発生し、効率を低下させる。このため新たなアイデアとして、二つの排気管を小口径の連結管で結合し、この谷

図3.33

過給効率と燃料消費量改善効果

間の期間に少量のガスを供給し、ロスを最小にとどめる工夫がなされた（図3.32）。動圧過給時代の苦難のービンによってクランク軸に戻し出力向上を図るもの

足跡の一つである。

で、最も有名なものとしては、米国のカーチス・ライ
ト社の航空機用ガソリン機関：R-3350で戦後間もない
1950（昭和25）年に実用化している。
なお、舶用機関におけるターボコンパウンド方式によるエネルギ回収は、Sulzer社がEfficiency booster（η-booster）と言う商品名で1980年代に実用化している（図3.34）。B&W社も同様なTCSシステムを開発し実用化している。ただ、この装置は、燃料消費率の低減に有効であるが、価格の高いこと、装置が複雑になることもあって、燃料油価格が安定すると共に普及が止まってしまった。

図3.32

動圧8シリンダ機関の連結管

現在、静圧機関の低負荷での排気エネルギー不足による空気量不足は、電動機駆動の補助ブロワで解決しているが、最近のアイデアとしては、燃焼器付き過給機や、同軸上にモータージェネレータを配置した過給機のアイデアが開発されつつある。また、小型過給機の分野では、過給機のタービン側ノズルや、ブロワ側のディフューザーを可変化したVG（Variable
Geometry）過給機が実用化されており、大型過給機の分野でも、機関の最適制御をめざして実用化される

図3.34

可能性もある。
（2）過給機効率

204

3-6-5

RTA58に装着されたEfficiency
Wartsila社提供

プロペラ低回転化による熱効率改善

図3.33に過給機効率の向上が機関の燃料消費率改善

この時代に、日本のライセンシの実力の一端を示しに与える影響を試算した例を載せた。本例では、過給たものに、日立造船（現日立造船ディーゼル・アン

機総合効率を４％改善することにより、機関の燃料消

ド・エンジニアリング）が開発したツインバンクエン費率は約２％改善されている。

ジン（図3.35）がある。

過給機効率上昇のメリットを有効に使用する方法とツインバンクエンジンは、第一次石油危機後の1976

しては、他に古くから実用されているターボコンパウ（昭和51）年8月に開発着手し、翌年の1977（昭和52）

ンドシステムがある。これは排気エネルギーを排気タ

年10月にその初号機を完成した。それは、ライセンサ

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ205

力も12.6ノットと低く抑えられている。この結果、燃料消費量は満載時航海速力で47トン/日となり、これは従来船型130型鉱炭船と比較して、輸送貨物トン当たりの燃料消費量は半減している。
続いて、9月には川崎重工坂出で、日邦汽船向けに
載貨重量20万トン級の鉱炭船「邦英丸」が竣工している。本船は、低速機関川崎K8SZ70/15Ce形1基（常用
出力9,700kＷ×119min−1）を遊星歯車減速装置を使用して減速して使用している。プロペラには3翼で直径11ｍの大直径CPPを使用し、軸回転数は43min−1とき
わめて低く、航海速力も12.4ノットと低く抑えられている。この結果、燃料消費量は満載時航海速力で43.5
トン/日となり、これは前船同様従来船型130型鉱炭船と比較して、輸送貨物トン当たりの燃料消費量は半減
している。
図3.35

日立ツインバンクエンジン断面図
日立造船D&E提供

3-6-6

帆走汽船（9）ディーゼル機関からは離れるが、船舶として必要推のB&W低速−K45GF（C）型をベースとして、減速進出力を低減し、燃料消費量を減らす努力が進められ機と組み合わせたギヤードディーゼルエンジンであた。この時期には、二重反転プロペラ、プロペラボス

る。

フィン、リアクションフィン、船形の改良など多くの

燃料消費率の良い低速ディーゼルエンジンを減速機を介して更に減速し、大口径プロペラの採用、超低回転化でプロペラ効率を向上させることによって、低燃費化船を実現しようとするものであった。

アイデアが実用されている。この中でも注目されるものに帆走汽船がある。
第一次石油危機後の1980（昭和55）年には、風力を推進動力補助に利用することが検討され、その第1船

その後機関自体の超ロングストローク・低回転化へとして、699トンの小型内航石油製品運搬船「新愛徳と進んだため、ツインバンクエンジンは、その画期的丸（図3.36）が竣工した。本船は、燃料の節約分を含めな使命を果たし、短命に終わった。

て10％以上の運行費節約が達成できたとされている。

燃料費の高騰が深刻になってきた第二次石油危機後に計画されたいわゆる省エネ船は、おおよそ2年後の1982（昭和57）年に相次いで完成されている。
まず4月には、IHI呉において、ジャパンライン向けに86,722DWTの石炭運搬船「ジャパン オーク」が竣工した。本船には、IHI製造の中速機関IHI-SEMT
Pielstick8PC4-2L形機関（7,500kW×400min−1/プロペ
ラ軸 80.7min−1）の初号機が搭載されている。これまでは低速機関の分野であった外航船にも、中速ギアー
ド機関がプロペラ低回転化のメリットが評価され採用

図3.36

帆走汽船「新愛徳丸」（9）された。
同年8月には、三菱重工長崎において、新和海運向本船に引き続き、1984（昭和59）年には、15,721DWT

けに載貨重量20万トン級の鉱石運搬船「新豊丸」が竣のバラ積み船「ウスキ パイオニア」が竣工している。

工している。本船は、低速機関三菱6UEC60/150H形2に日本海事協会の記録によると、その後1985（昭和60）

基（常用出力合計11,800kＷ×133min −1）をギアで結

年にかけて、合計9隻の帆走汽船が建造され、日本海合した、2基1軸方式を採用している。プロペラには4事協会に登録されている。しかしながらその後、石油翼で直径9.3ｍの大直径CPP（可変ピッチプロペラ）を危機も一段落し、燃料油価格が安定すると共にその後−1使用し、軸回転数は57 min ときわめて低い。航海速の新造計画は自然消滅した。

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

2052_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ206

最近の原油高騰を受け、再び欧州の有力船主

時の乗組員はピストン抜きに明け暮れていた、という

Wallenius Wilhelmsen Logistics社は将来船の概念設

表現は必ずしもオーバーとは言えない状況であった。

計として、鋼製の帆とその表面に太陽電池を貼り付け＊シリンダ潤滑の複雑さたアイデアを示している。過去の石油危機時を上回る

舶用ディーゼル機関のトライポロジの難しさは、

原油の高騰は、再び以前の状態を招くかもしれない。

（１）潤滑が必要なシリンダの内部で、燃焼させねばならないこと、（２）各部の部材は非定常な作動を強3.7 信頼性向上と出力増大の時代

いられる、の2点にある。この結果、潤滑、摩擦、摩耗などのいわゆるトライボロジ問題を根本的に過酷か

3 - 7 - 1 時代の背景

つ複雑なものにしており、加えて潤滑部分が低速（ピ

石油危機後の燃料の高騰も一段落し、ほぼ落ち着い

ストンの上死点、下死点ではピストンの動きは速度ゼ

た1990年以後は、一転して機関の信頼性向上へのユー

ロになる）高荷重のために常には良好な流体潤滑状態

ザーの強い要望が顕著になってきた。この背景には、を保ち得ない。このため、往復動ピストン機関で焼損

乗組員数の減少があげられる。日本の場合を例に取るや摩耗の絶無を期し難い宿命みたいなものがある。実と、戦後すぐの時代には、機関部、甲板部合わせて一際に、永い間ピストンリングおよびシリンダライナの隻で合計60〜79名も乗船していたが、自動化船、Ｍ０潤滑問題が、舶用機関の信頼性を著しく阻害して来た船（エム・ゼロ船：機関室夜間無人化船）の登場によといえる。これが時代を超えた技術的課題となっていり昭和40年代の後半（1970年〜）には、30名レベル迄

る所以である。

減少した。昭和50年前後（1975年〜）には更に減少がシリンダ潤滑を考える上で、考慮すべき部品の数は進み、1隻あたり25名程度が通常であったが、当時の多い（図3.37）。この他にも燃料油品質、機関の使用

運輸省にて船員制度近代化委員会が発足し近代化船の条件（例えば、フィリピンのピナツボ火山が噴火の際、実験が開始されるに及び、近代化船で一番進んだ

パ

その近辺の海域を通過した船舶の機関で、吸い込んだでは実に11名迄乗組員の数は減らさ

微細な粉塵により、その後シリンダライナの摩耗過大

イオニアシップ
れている。

が報告された例がある）や、高湿度の海域を航行中にまたこの間、1981（昭和56）年には船員法の改正が行なわれ、これまでの機関部、甲板部の区別が取り払われ、例えば乗組員11名のパイオニアシップ

発生しやすい掃気中の水滴による機械的油膜破壊など多岐にわたる。

の場

合、機関を専門とする人は機関長のみとなってしまった。このことは、船の乗組員の作業から
保守

エンジンの

が除外されたと言ってよい。この結果、乗組員の数の減少のみならず、経験豊富な乗組員の不足も避けられず、これらの条件下でも常に満足のゆく運航が可能な信頼性の高い機関が強く求められた。
3 - 7 - 2 信頼性向上の試み（1）ピストンリング・シリンダライナ
機関の信頼性と言った場合、最も重要な消耗部品は燃焼室廻り部品、特にピストンリングおよびシリンダ
ライナと言える。舶用機関には通常極めて品質の低い
残渣油が燃料として使用されているが、それにもかかわらず2年から5年（法定の中間検査、定期検査期間：
運転時間にして約10,000〜30,000時間）のピストン抜
き間隔が求められている。舶用機関の稼働時間は、一般的な大型商戦の場合約6,000〜7,000時間/年とされている。
日本船舶機関士協会の資料によると1958（昭和33）
年当時のピストン抜き時間は、400〜2,000時間で、当206

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

図3.37

シリンダ潤滑関連部品

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ207（2）排気弁

用燃料油の価格は、前述の通りこれまでの3倍にも達三菱UE機関では、機関の負荷変動に対して素早くし、船主経済に与える影響は大きなものがあった。そ反応する負荷追従性に優れた動圧過給方式を採用してこで機関メーカーは、ディレーティング（機関の定格いた。動圧過給方式の効率を上げるためには、過給機出力を下げて使用し、機関の燃料消費率を改善する）

までに排ガスを短時間に多量に供給する事が望ましという手法を適用し、本機関を含む多くの機関に採用い。このため、初期のUE機関では1シリンダに3個のされていた。

排気弁を配置して、その中央に燃料弁を配置するアレ

就航後しばらくして、本機関を搭載するいくつかのンジを採用した。この結果、種々対策がなされたもの

船からピストンリング・シリンダライナの過大摩耗がの、シリンダカバーの非対称形状によるで複雑な変形報告されるようになった。統計的にディレーティングが影響し、排気弁の補修間隔は著しく短かった。数が機関に発生頻度が高いことに着目し、実際の運転状態多い上に、寿命が短いので、UE機関の最大の欠陥とでのシリンダライナの温度を推定し、摩耗率との相関して不評であった。1979（昭和54）年に開発された静を調査した結果、シリンダライナのトップリング上死圧過給方式のH形機関からは、中央配置の1排気弁方点相当位置での表面温度がほぼ140℃を境として、過式に変更され、この問題は解決された。

大摩耗が発生していることが明らかとなった（図一方、B&W機関は当初から中央配置の１排気弁方3.39）。そこで、シリンダライナの冷却方法を改善し、式を採用している。排気弁の耐久性を向上させる手段

当該部温度を150℃以上になるようにしたところ、過として、排気弁を作動中に回転させるためのプロペラ

大摩耗の問題は収束した。

翼のほか、空気ばね、弁座の冷却などの工夫が採用されている。この結果B&W機関の排気弁耐久性はユー
ザーを満足させている（図3.38）。

図3.38

B&W機関の排気弁
三井造船提供図3.39

シリンダ表面温度と摩耗率
三菱重工提供また、Sulzer機関ではユニフロー方式のRTA形機関低温腐食摩耗問題の解決のためには、シリンダ油ので、空気ばね、Nimonic材の排気弁、弁座のボアクーリ

改善も大きな役割を果たしている。1960年代当時、シングを採用し、信頼性の高い排気弁として好評を得た。

リンダ油のアルカリ価は、TBN＝40（TBN：Total
Base Number 全塩基価）のものが多く使用されてい3 - 7 - 3 シリンダ潤滑の技術的問題点解決の歴史た。しかし、1960年代後半までには、石油各社は中和（1）低温腐食：腐食摩耗能力の高いアルカリ価70を超えるシリンダ油を市場に

1984（昭和59）年に開発された三菱UEC52L形機関は、陸上運転での温度計測結果、トップピストンリング上投入し、腐食摩耗低減に優れた効果を発揮した。
（2）触媒粒子：機械的摩耗

死点相当部でのシリンダライナ側の表面温度は181℃で1970（昭和45）年ころから、これまで順調に運航さあった。Shell社の研究によると、硫黄分3％、圧力れていた機関が、ある日突然シリンダライナの過大な

200barでの硫酸の露点温度はおおよそ180℃であった。

摩耗を引き起こすケースが散見されるようになった。

当時、1978（昭和53）年の第二次石油危機以後、舶

この原因は、石油精製法（図3.40参照）の進歩により、

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

2072_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ208ィルターなど）による機械的除去以外に方法はない。
（3）油膜の破壊
潤滑面過大摩耗の原因の一つには、年々品質が低下している燃料油事情がある。石油精製業界ではガソリ
ン、軽油などの軽質油の取得率を向上する努力が図られており、その結果、船舶用に使用される残渣油の品
質は一層低下している。
様々な原油から様々な精油方法で軽質成分が分離され、残された残渣油が、舶用燃料油として販売される。
しかしながら、機関で燃焼するために必要な情報、例
図3.40

製油方法と舶用燃料油のソース

えば着火特性、燃焼特性などは使用前に供給側からユーザーに知らされる事はない。また、機関の設計者は増加してきた接触触媒分解装置からスラリー油中に混一般的な低質油の使用を想定し機関を設計している。

入してくる、粒径5〜15μm程度の硬いアルミナ・シリ

この結果、時として想定以上の低質油が使用され、カの触媒粒子による機械的摩耗が原因であることが判

燃焼フレームがシリンダライナ表面の油膜を直接破壊明した。

してしまうケースが発生する（図3.42）。

この触媒粒子は、ピストンリングやシリンダライナ
のみならず、燃料噴射ポンプにも機械的に摩耗を生じさせる。燃料噴射ポンプのプランジャーが摩耗して必要な燃料の圧縮ができずに、機関の起動不能に至った
ケースがたびたび報告されている。
触媒粒子（代表的な成分は、アルミナ･シリカ：
Al+Siと記す）の許容量は、最新の舶用燃料油規格
ISO8217では、船内の前処理設備である程度除去可能との前提で80mg/kg以下と決められている。ISOの前身にあたる1983年制定の英国規格BSIですでに触媒粒

図3.42

燃焼フレームと油膜子を規制している（本規則の場合には、Max. Al:
30ppm）ので本問題の認識は早く、1970年代と推定さ機関の信頼性が強く求められているのに反して年々れる。最近は燃料油分析サービスの発達により、機関問題事例が増加している。燃料油起因の機関損傷は、の損傷を事前に防止できる環境になってきてはいる

全シリンダで同時に発生することが多く、しかも当該が、現在に至るまで混入事故は後を絶たない。

燃料油使用後比較的短時間で発生する場合が多く、船混入した触媒粒子によりシリンダライナ摺動面に発舶の安全運航に対して大きな阻害要因となっている。

生した縦傷の例を図3.41に示した。本事故の解決方法

舶用燃料油の規格ISO8217があるが、単に粘度によは、燃料油の前処理装置（遠心式分離機、ファインフる区分を示しているだけで、有効な品質規格となっていない点にも問題がある。
（4）シリンダライナ表面状態
過去の多くの事例の観察結果より、現在ではシリン
ダライナ表面のレプリカを採取し、表面状態を顕微鏡観察することによって、摩耗の原因が何であるかをおおよそ推定することが可能なレベルになってきている。
1987（昭和62）年、三菱重工の光武らによって、日本舶用機関学会誌に発表された例を示した（図3.43）。
なお、2サイクル低速機関においては、シリンダライ

図3.41

208

シリンダライナ表面に捕捉された触媒粒子と粒子による縦傷の例
三菱重工提供国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

ナ材料として、耐摩耗性に優れたボロン系鋳鉄が広く使用されている。

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ209

すなどの材料、表面処理、シリンダライナの母材、コ
ルゲート加工などのシリンダライナ摺動面形状、注油
溝位置・形状、ランニングインの考え方などに関して多くの研究が各社により試行錯誤されてきた。
さらに、就航後の状態監視に関しては、ピストンリ
ングの摩耗進行を知るための合口幅計測、スカッフィ
ング検知のためのシリンダライナ摺動面温度のモニタリングなどの手法が開発され実用化された。現在は、就航船の機関の状態を陸上での監視が可能なレベルまでに達している。
図3.43

シリンダライナ表面組織レプリカによる評価
三菱重工提供シリンダライナの潤滑は、往復動ピストン機関には宿命の問題であり、これらの努力は今後も引き続き必（5） 新しい注油システム

要となることは間違いない。

1998（平成10）年にB&W社が新しいアルファ注油システムを開発した。ほぼ同時期に三菱は、デンマー

3 - 7 - 4 機関出力範囲の拡大

クの有力船主A.P. Moller社のアイデアをデンマークの（1）小型機関の開発

注油器専門メーカーHans Jensen社と共同でSIP注油

低質燃料油使用が一般的になるにつれて、クロスヘシステムを開発した。前者はシリンダ油を高圧でピスッド機関に対する評価が一層高まった。これを受けて、トンリング側に吹き付けるのに対して、後者はシリン

三菱は、それまでは4サイクルのトランクピストン機

ダ壁面に吹き付けている。いずれの方法もこれまでの関の領域とされていた比較的小出力の3,000kWクラス

注油方法と比較して潤滑面に確保される油量が増加を狙って、1981（昭和56）年に当時世界最小口径

し、実質注油量を大幅に低減することに成功した。

（370mm）のクロスヘッド機関UEC37H形機関を世に

シリンダ油が上手く機能し、最小の注油率で、機関出した（図3.44）。これは、その後すぐに他社に追従が順調に運転されるには、次の3条件が満足されるこされ、創業者利益を得られた期間は短かったがヒットとが必要である。どの一つが欠けても満足な機関の運商品の一つとなった。

転が期待できない。
①シリンダ油が無駄なくシリンダ内（シリンダライ
ナ表面またはピストンリング表面）に供給され、②その供給されたシリンダ油でシリンダライナ摺動
面に均一に十分な油膜が形成され、③しかも、蒸発、機械的破壊等の油膜損傷がなく、油膜が常時保持されること。
これまでは注油されたシリンダ油が上手くシリンダ
ライナ・ピストンリングの潤滑表面に到達していなかった可能性があり、B&Wのアルファ方式、三菱のSIP
方式いずれもシリンダ油の供給を改善するものである。
過去の技術開発・研究の主流は、潤滑油が十分に供給された条件下でのシリンダライナ表面への油膜の形成が中心であり、シリンダ内へのシリンダ油の供給方
法の技術的検討が最も遅れていた。シリンダ表面に到達したシリンダ油で、必要な摺動面に均一な油膜を如何に有効に形成させるかについては、油膜形成シミュ
レーションなどを使って検討された。
シリンダの潤滑に関しては、上記以外にもピストン
リングの摺動面形状、ガスタイトリングなどの合口形状、モリブデン、クロームメッキやクロムセラミック

図3.44

三菱UEC37/88H機関
三菱重工提供

B&W社は、三菱に次いで、1982（昭和57）年に小口径のクロスヘッド機関L35MC形機関を完成させた。
ロングストローク型のS35MC機関を加えた出荷実績
は、1500台以上に達した。
2006（平成18）年には、排気弁は機械式駆動方式で、

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

209

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ210

燃料系統に電子制御機能を備えたS35ME-B形機関を発機関の行程はこれまでのロングストロークから一転し表している。また、後に更に小型のL26MC機関を戦てショートストロークへ変わってきた。

列に加えている。

New Sulzer Diesel社（現Wartsila社）のRTA84C型

その後、Sulzer社も1982（昭和57）年に小口径の（図3.46）は、大型コンテナ船主機用に開発されたもRTA38形機関を発表し、小型クロスヘッド機関の市ので、本機の初号機は9RTA84C型（33,120kW×100

場に参入してきた。

min−1）で、日本郵船向け3,600 TEUコンテナ船「葛（2）コンテナ船の大型高速化に伴う機関の大出力化

城」の主機として搭載され、1990（平成２）年7月に1968（昭和43）年わが国で最初に建造されたコンテ就航した（図3.47）。

ナ専用船は、航海速度23ノット、積載個数は700TEUであった。その後、大型化、高速化が図られ、石油危機
前の27ノットを越える高速大型コンテナ船（1800TEU）の主機出力は60,000kWを超えるものであり、当時のこの出力分野は蒸気タービンの領域であった。
三井造船は、1972（昭和47）年にディーゼル機関を採用した画期的なえるべ丸を建造している（図3.45）。ディーゼル機関でこの出力を得るには大型ディーゼル機関が3基必要であった。本船は、両舷機に9K84EF（18,690kW×l19min −1）×2基、中央機関に
12K84EF（24,880kW×l19min −1）×l基、合計62,260
kWのディーゼル機関を主機として搭載した。
図3.46

図3.45

「えるべ丸」機関室配置図（26）

その後、石油危機による燃料消費削減、減速船型の採用などにより、コンテナ船はせいぜい3000個積までが普通であった。しかしながら、2度にわたる石油危

図3.47 コンテナ船 葛城（主機Wartsila 9RTA84C機関）
Wartsila社提供

機で高騰した燃料価格も､その後値下がりし低価格安

RTA84Cは1993（平成５）年12月にパワーアップさ定の状態になり、再びコンテナ船の大型・高速化時代

れて、通称RTA84CUと称した。本機の初号機は、が到来した。船舶は大型化することにより経済性が増

9RTA84CU型（36,500kW×102min−1）でSEALAND

す一方、大型コンテナ船はコンテナの積載量が多いた

向け「SEALAND CHAMPION」 主機として搭載さめ港内停泊時間が長くなる。極東―欧州間１ラウンド

れ1995（平成７）年6月に就航した。RTA84C型は、は通常８週間であり、停泊時間が長くなった分は航海

コンテナ船主機として広く受け入れられたヒット商品

時間の短縮で取り返さなければならないので高速化がであった。

必須となる。いわゆる第Ⅳ世代のコンテナ船は、最大4,700TEU、計画最大船速24.5ノットに達した。

従来のコンテナ船は、パナマックス型と称してパナ
マ運河の通行を前提に設計されていたが、この制限をこれに伴い、大出力の機関が必要となった。大馬力

外したオーバーパナマックス型コンテナ船の主機としの吸収のためには大径のプロペラが必要であるが、プて開発されたのがRTA96C型である。本機も回転数はロペラ最大径に製造上の限界があること、また仮に大1 0 0 m i n −1で 、 シ リ ン ダ 径 9 6 0 m m 、 ス ト ロ ー ク

径プロペラが製作できても港の水深が浅いと入港でき2,500mmである。ストローク／ボア比は2.6と、なくなるためプロペラ径を大きくできないことから、

RTA84Cよりも小さくしなければならなかった。

−1

プロペラ回転数100min 程度が選択された。このため、

210

コンテナ船用機関Wartsila 9RTA84C機関
Wartsila社提供

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

ストローク／ボア比が小さいと燃焼室が偏平にな2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ211

り、燃焼室温度レベルを許容値内に保つことが従来よとある。

りも困難となるが、RTA84Cと同じ３燃料弁式を継承

具体的には、しながら入念な燃料噴射系のマッチングを行い最適化

１）低 質 燃 料 油 対 応 （ I S O 8 2 1 7された。

RM55H:粘度

700cSt相当燃料油対応技術）

RTA96C型機関はシリンダ当たりの出力が5,500kW
であり、その初号機は11RTA96C型（53,300kW×94−1min ）で、日本郵船向け「NYK ANTARES」の主機として搭載され1997（平成9）年10月に就航した。そ２）熱効率向上（総合熱効率約60％の達成）

３）出力率向上（現状の1.3〜1.6倍の達成）
４）高信頼度（６ヶ月

メンテナンスフリーの実現）を研究目標とした。

の後12シリンダ機関が製造され、ディーゼル機関の単メンバーは、三井造船、三菱重工、川崎重工、石川機出力としては過去に例を見ない65,880kWという大島播磨重工、住友重機、日本鋼管、日立造船の造船重出力を記録した。本機はP&O NEDLLOYD向け「P＆機大手各社が参加した。参加各社はそれぞれ担当した

O NEDLLOYD SOUTHAMPTON」 の主機関としてテーマについて、６年間にわたり試験・研究を実施し搭載され、1998（平成10）年5月に就航した。

た。合計82億円の資金が投入された。

RTA96C型機関は大型高速化するコンテナ船主機と各社それぞれの成果を上げているが、最も大きな役

して広く受け入れられ、2001年（平成13）3月に

割は、造船不況の時期に国家の支援を得てエンジン関Sulzer社は、10,000TEUの超大型コンテナ船主機への係者が技術開発を実施できたこと、各社に研究の基盤

対応を考慮した変更を行った（RTA96CBと呼称）。こになる実験機関などの設備が整えられたことの意味がの機関はシリンダ当たりの出力を4.2％アップし、最大きかった。本研究の成果の一つは、後に４サイクル

大シリンダ数を従来の12から14に増やすことにより、中速機関ADD機関の開発に繋がっている（図3.48）。

単機出力80,170 kWが得られる。燃焼最高圧力は、従同機関は、三井造船で製作され、地球探査船「ちきゅ来の142barから145barに高められた。

う」の発電機関としても採用されている。

補足：[高信頼度舶用ディーゼル機関技術研究組合]（25）（1983〜1988）
1982（昭和57）年3月に運輸大臣から諮問機関である運輸技術審議会に「最近における産業構造の変化、要素技術の進展等に対応して今後推進すべき造船技術
開発について」の諮問が行われ、同年8月に「今後取り組むべき重要な技術開発課題およびその推進方策」
について答申が行われた。
本答申の趣旨に沿って、民間の技術研究開発体制の早急な整備を図ることとし、また、財団法人日本船舶図3.48

振興会よりの補助金を得て1983（昭和58）年9月に設立された。本研究組合の設立趣意書によると、「本技術研究開発計画の実現は、造船業が基幹産業として将ADD機関
三井造船提供3.8 環境対応の時代

来とも経済社会に重要な役割を果たしていくとともに貿易物資の安定輸送を担う邦船の国際競争力の強化に

3-8-1

時代の背景―IMO（国際海事機関）における規制

責献し、ひいては、次世代における技術革新のニーズ

陸上定置用、自動車用エンジンに関しては、早くかを長期的展望にたって育成推進し、造船業の高度な技

ら有害排気エミッションに対する規制が行われている

術と人的能力が結合した先進国型産業への脱皮につなが、こと船舶用エンジンに関しては、世界的なレベル

がるものと確信いたしております。

での規制はかなり遅れて始まった。具体的には、国連従いまして、かかる重要技術開発課題の推進方策のの下部機関であるIMOにおける、1997（平成9）年の一環として舶用推進プラントの技術研究開発につきま締約国会議で採択された大気汚染防止条約（MAR-

しては、産学官の有機的連携と関係機関のご支援を賜

POL73/78）の附属書Ⅵが、2005（平成17）年5月によわり、本技術研究組合の設立により研究開発計画を総うやく発効した。図3.49に現在のNOxに関する規制値

合的かつ効率的に推進しようとするものであります。」を示した。

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

211

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ212てSOxとして機関外に排出される。したがって、機関としては、燃料油中の硫黄分を規制するか、排出されたSOxを付加装置で取り去る以外にSOxを低減する手段は無い。かねてより低硫黄燃料油使用に代わる手段として、英国のKittiwake社とBP Marine社の共同事
業

Krystallon

で開発が進んでいた海水スクラバー

装置が、初めてP&O社のフェリー「Pride of Kent」に搭載された。同船は、Dover-Calais間で運航されている。同装置は、2010（平成22）年に予定されている
港内停泊時に適用される厳しい規制にも対応可能とし
図3.49

IMOのNOx規制値

ただこの規制レベルは、他の陸上用機関と比較してている。
日本においてもACF（Active Carbon Fiber）を利用した同様な装置の開発が進んでおり、実用化が待た

緩く、2005（平成17）年7月に開催されたMEPC53

れている。

（第53回海洋環境保護委員会）では、今後の検討項目（2） NOx対応技術

として規制の強化を指示している。

NOxは、燃焼期間中に、空気中あるいは燃料油中のまた、SOxに関しては、燃料油中に含まれる硫黄分

窒素分と酸素が反応して生成される。化学反応であるの規制で対応している。バルト海、北海などのSECAので、高い温度に長い時間曝されると反応が進み生成（SOx Emission Control Area） 内で運航する船舶は、量が増加する。舶用低速機関は、石油危機以後、熱効使用する燃料油中の硫黄分が1.5％以下、その他の一率を向上させる目的で燃焼温度を上げてきた。加えて、般海域では硫黄分が4.5％以下の燃料油を使用しなけ

プロペラ効率改善の目的で、機関のストロークを伸ばればならない。図3.50にIMOの燃料油硫黄規制値を示し、低回転化を進めてきた。この結果、高い温度と長した。

い反応時間が発生し、場合によってはNOx値が30g/kWhに達するものもあった。
いろいろなNOx低減対応技術が開発されているが、船舶用主機関として主流を占めている2サイクル低速機関を考えた場合、最も実用的で可能性が高い技術は、水による燃焼最高温度を制御する水添加燃焼であろう。水添加の方法も、乳化油、吸気加湿、層状水噴射、
独立水噴射など、また水の種類も通常の水に加え超臨界水などが検討されている。
図3.50

IMOの燃料油中の硫黄分規制

三菱は、陸用機関へのNOx規制の経過から見て、いずれ規制が舶用機関にも及ぶことを予測し、いち早く各国の間には、さらにIMOに対してSECA 海域の1990（平成2）年ころから、水添加燃焼法の研究を開

追加申請を計画している国もあり、この海域が将来広始した。水添加燃焼法には多くの方法が考えられていがる可能性がある。

るが、なかでも乳化油は当時すでに黒煙対策として実一方、IMOとは独立して、EUや米国では、更に厳しい規制を実施、または検討しており、船舶がいつま
で低質重油を燃料として使い続ける事ができるかは予測がつかない。

用化され、その効果にはNOx低減効果もあることが知られていた。
三菱は、新しいアイデアとして水と燃料を同一の燃料弁から噴射する層状水噴射システムを開発し、1993

IMOでは、その他の有害排気エミッション（温室効果〜1994（平成5〜6）年に、当時の運輸省航海訓練所のガスやPM）についても規制の可能性を検討中である。

練習船「銀河丸」の協力を得て、同船の推進機関神発-三菱6UEC52/105D型機関（4,560kW×175min −1）

3 - 8 - 2 対応技術を改造し、層状水噴射システムを取り付け、世界一周（1）SOx対応技術

航路で実船試験を行った（図3.51）。

燃料油中の硫黄分として持ち込まれた硫黄は、すべ212

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ213

また、定容燃焼試験器を使用した基礎的試験も実施している。定容燃焼試験器は、電子制御により燃料および水の噴射条件を自在に変化させることができる。
高圧高温（6MPa、570℃）下の旋回空気を充填した定容燃焼室内に、各種条件で燃料と水を噴射し、燃焼後の燃焼室内の燃焼ガスを採取し、化学光学法（CLD）のNOx計および酸素計にてNOx量と残留酸素量を計測した。
燃焼計算結果をベースに提案した最適水噴射仕様で定容燃焼試験器での計測を実施し、計算結果の定性的
図3.51

層状水噴射システムの概念図本試験で、NOx低減率最大70%、2,000時間使用後のな妥当性を検証した。これらの結果を参考に、更なる最適化の検討を試験計測にて実施し、計算上はNOx低減82％、燃費増加約2.7％の結果を得ている。

主要部品の開放結果は良好など、期待通りの成果を得

実運航上での水を確保する方法について、燃料消費た。同社は同システムを陸上発電用機関KU30型機関量の約80％の清水を供給するものとして、複数の船種のNOx低減装置として市販した。

を代表例に造水装置の計画を実施し、現在存在する造さらに、2004〜2005（平成16〜17）年には、当時の水装置にて水噴射用の水は供給可能であるとの目処を（社）日本造船研究協会の補助金を得て、九州大学、得た。

三菱重工、三井造船他の企業が参加して、燃料噴射弁（3）GHG対応技術とは独立した水噴射弁から水を噴射する独立水噴射シ

GHG（CO2などの温室効果ガス）の低減のためには、ステムの開発研究を実施した。本システムを選定した

エンジンの燃料消費量を低減することが必要である

主な理由は以下の通りである。

が、2サイクル低速機関において、機関単体の熱効率・2サイクル機関に最適な技術の更なる向上は極めて難しいと思われる。このため機・低質重油に適用可能

関室プラント全体としての熱効率向上を目指してい・部分負荷、負荷変動に対応可能

る。最近三菱や三井が開発中の新しい技術としては、・ランニングコストが安い

ハイブリッド過給機（図3.53）がある。

・技術的実現性が高い
本研究では、可視化機関での火炎状態観察や、NOx
発生シミュレーションを実施した。試験結果の一例を
図3.52に対比して示す。水噴射が無い場合には、全体
的に火炎温度が高く、その火炎温度が高い部分でNOxが発生している様子が判る。

水噴射によって、火炎温度が低く抑えられ、それに応じてNOxの発生が抑制されていることがわかる。

図3.53

ハイブリッド過給機断面図
三菱重工提供この過給機では羽根車の先端同軸上に、小型の発電機が組み込まれており、余剰な排気エネルギーを直接電気に変換して回収するものである。燃料消費量のおおよそ3％程度の回収が可能である。また、将来はこれをモーターとして使い、低負荷時の掃気圧力向上による性能改善にも期待が持てる。
図3.52

水噴射システムの効果
九大高崎教授提供舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

213

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ214

3 - 8 - 3 電子制御機関
これまでの機関は、機関の最大の性能を発揮できる設計点を、推進機関が一番高い頻度で使用される常用負荷（一般的には、定格出力の85〜90％）に置いて来た。このためこの設計点より低い負荷でも、高い負荷でも、最適値よりもやや低い性能で運転されてきた。
電子制御機関は、燃料噴射弁の噴射モード、噴射タ
イミングなど、また、排気弁の開閉タイミングを変えることにより自由に機関性能を変化させること、すな
わち機関の全員荷域での最適制御が可能である。特に、環境問題が最大の技術開発テーマとなってからは、各社が電子制御機関の開発に取り組み、2000〜2004（平成12〜16）年にかけて、B&W・三菱両社が増圧方式、Wartsila社がコモンレール方式を採用した電子制御機
関を相次いで市場に投入した（図3.54）。

図3.54

各社電子制御機関の駆動方式比較

電子制御機関は、機関運転中であっても燃料噴射のモードやタイミング、排気弁開閉タイミングを変更できるため、燃料消費率やNOxがある範囲内で自由に調整可能である。加えて、最低回転数における安定性、
急速後進運転性能などが機械式制御機関と比べて大幅に改善されている。

214

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ215

4 進歩を支えた主要部品と周辺技術
測技術などの本格的な研究が進められ、1935（昭和10）4.1 クランク軸

年頃にはねじり振動に関する応力計算法がほぼ確立し、その防止対策として振動抑制装置が研究された。

4 - 1 - 1 クランク軸の役割

海軍でも、横須賀工廠造機部において模型による基クランク軸は、機関の構成部品の中でも最も重要な礎試験から実物機関による回流水槽を使った大規模な部品である。クランク軸は連接棒を通じてピストンか実験研究が行われた。その成果として、艦本式ねじり

らの力を受け取り、回転力に変える。力を発生する燃振動回避装置が開発されて、実艦に装備されたが構造料の燃焼は、クランク運動によって決定されるピストや操作が複雑で故障が多かった。その後、海軍広工廠

ンの動きに合わせて行われなければならない。また、

で、新しい振動防止装置が開発され、全機関に取り付

出力としてはスムーズな定トルク・定回転が要求されけられた（図4.2）。開発した末松技師には海軍大臣かている。このため、何らかのスムーズ化する機構が必ら海軍技術有効賞が授与されている。

要であり、通常、機関の後端に設置されるフライホイールがこの役割を担っている。
代表的な例として、B&W機関のクランク軸の外観を図4.１に示した。

図4.2 ねじり振動防止装置
広式（左側）と艦本式（右側）村田正之氏提供
このように、舶用ディーゼル機関のクランク軸および推進軸系の振動による損傷は、かなり古くから経験
図4.1 半組立型クランク軸（MAN-B&W 10L8OMC機関用）神戸製鋼提供
4 - 1 - 2 クランク軸の抱える問題点されており、クランク軸系ねじり振動については純粋なねじり振動のみの場合には、系をばね、質点系にモデル化した計算法が古くから確立している。

1940（昭和15）年ころまでに、ディーゼル機関がよ

すなわち、クランク軸に生じるねじり振動や縦振動

うやく舶用推進機関として認知され、艦艇用にも多数

その連成振動は、前述のようにクランク軸そのものの採用され始めた。有名な戦艦大和も、計画では4軸15損傷、機器の損傷に及ぶこともあるが、さらに、機関万馬力の推進機関のうち、内側2軸は蒸気タービンで、本体の振動、プロペラと共に船体振動の起振力となる

外側2軸はディーゼル機関であった。採用予定の13号こともある。これらの振動は、時にはディーゼル船乗

高出力複動ディーゼル機関は、海軍横須賀工廠機関実組員の居住性にも影響を及ぼすことがある。

験部で144時間の連続耐久試験も終了していた。しかまた、クランク軸縦振動については、古く1940年代

しながら、結局は、時期尚早との理由で蒸気タービン

前半に初めて論文として発表され、この論文の中で、に決定されたとされている。

すでに縦・ねじりの連成現象を考慮する必要性が述べ国内で最初にねじり振動が問題となったのは、1932られている。実際に大きな問題となってきたのは、石（昭和7）年貨客船「靖国丸」（1930年竣工；11,979GT、

油危機後に機関のロングストローク化が進んだ1980年

速力16.5ノット、乗客249名、Sulzer型10シリンダ代である。すなわち、クランク軸ウェブ部の剛性低下

3,680kW機関2基搭載）のクランク軸折損事故であっによる縦方向剛性の低下で軸系全体の剛性低下を招た。真の事故原因は明確ではなかったが、これを契機

き、縦振動の固有振動数が低下するばかりか、ねじりに捩れ振動に関する関心が高まり、共振時の応力計算

振動との連成振動が従来機関と比較して顕著になって法、機関爆発力の波形分析、危険速度計算法、振動計

きた。

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

215

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ216

4 - 1 - 3 クランク軸の種類

現在は一般的に使用されている半組立型クランク軸

ディーゼル機関用のクランク軸は，主要部品と位置も、初期には多くの問題を経験している。組立型クラ付けられている。クランク軸は、主に2ストローク機

ンク軸特有の問題として、いろいろの原因での焼ばめ

関用の組立型クランク軸と4ストローク機関用の一体部のグリップ力不足によるスリップ事故はそのうちの型クランク軸とに大別される。

一つであるが、現在は諸技術の進歩によりほぼ解決さ組立型クランク軸は、一般的にシリンダ直径
400mm程度以上の2ストローク低速機関に使用され、れている。
（1）製鋼方法の変遷

一体型クランク軸はシリンダ直径おおよそ600mm程

クランク軸材料内の不純物元素を低く抑えるために度以下の4ストローク中・高速機関に使用されている。

は、製鋼技術の進歩が不可欠である。特に、燐（P）、

ここから以降は、今回の主題である2サイクル機関

硫黄（S）などの不純物成分の除去や脱ガス処理が重用のクランク軸を中心に述べる。組立型クランク軸に要である。神戸製鋼では、表4.1に示すように1988

は、ピン、ジャーナル、ウエブ各部をそれぞれを個別（昭和63）年ころまでは出鋼脱ガス法（TD法：Tapに製作し組み立てる全組立型、ピンとウェブが一体とDegassing process）と呼ばれる製鋼プロセスが用いなったクランクスローと呼ばれる部品とジャーナルをられてきた。その後は電気炉から一度溶鋼を取鍋に受焼ばめすることによって組立・製造される半組立型

け、取鍋内で精錬を行う炉外精錬法（LF法：Ladle（図4.3）の2種類がある。現在2サイクル機関に多く使Furnace process）が適用されている。炉外精錬法が用さているは，この半組立型である。

採用されることにより、硫黄などの不純物元素や酸素などのガス成分の除去が効果的に行われており、非金属介在物の低減に有効な役割を果たしている。
（2）材質の変遷
ディーゼルエンジンのコンパクト化や高出力化に伴い、クランク軸にもピンフィレット部の疲労強度向上
およびジャーナル焼ばめ部のグリップ力向上が求められてきた。そのため、鋳鋼スロー材にも高強度化、高降伏点化が必要となる。ここ30年の間に材料の降伏点

図4.3

半組立型クランク軸の構成は1.5倍程度に向上している。
（3）付加技術の変遷

ジャーナルはすべて鍛鋼製であるが、クランクスロ

クランク軸の疲労強度向上のためには、材料強度

ーは鍛鋼製のものと鋳鋼製のものの2種類がある。クラ

（引張強さ）の向上だけでなく、付加技術による向上

ンクスローに鋳鋼を用いた鋳鋼製クランク軸は、鍛鋼も実施された。その方法としては、冷間ロール加工、製クランク軸に対し生産性が高いという利点がある。

主として中速機関用クランク軸に用いられる高周波焼

鋳鋼製クランク軸の技術は最近著しく進歩している。

入れ、窒化、ショットピーニングなどが挙げられる。
なかでも冷間ロール加工法（図4.4）は加熱をともな

4 - 1 - 4 組立型クランク軸の技術の進展（24）

表4.1に鋳鋼製組立型クランク軸に関する主要要素

わないため、熱変形もなく、寸法精度に優れるという点から実用化されている付加技術の一つである。

技術の変遷を示す。
表4.1

クランク軸の主要要素技術変遷 神戸製鋼提供

図4.4

216

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

初期の冷間ロール加工設備
神戸製鋼提供2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ217

冷間ロール加工は、鋳鋼スローに1970（昭和45）年の引張強さは鍛鋼材に比べて高く、国際船級協会連合

ころから適用が開始されている。フィレット部は大きの統一規則（IACS URM53）における強度補正係数Kなウェブに挟まれ空間が狭いこと、およびディーゼルによる低減を考慮しても、疲労強度は同等である。高機関のコンパクト化傾向に相まって、その冷間ロール

強度鋳鋼スロー材（Grade5）を使用することにより、加工装置にも種々の改善が施された。冷間ロール加工

鍛鋼と同一形状の舶用機関用鋳鋼製クランク軸も設計を施すと、材料の加工硬化と圧縮残留応力の生成によされるようになった。

り、疲労強度が大幅に向上する。その効果は、実体ス

鋳鋼スローはその内部に不可避的に存在するミクロ

ローの大型共振型平面曲げ疲労試験装置を用いて確認

シュリンケージの影響で、同一強度を持つ鍛鋼品に比されている。冷間ロール加工を施すことにより、疲労

べて若干疲労強度が低いことは知られているが、クラ強度が約78％向上することが確認されており、神戸製

ンク軸の重要部位であるピン部やピンフィレット部に鋼では、すべての鋳鋼スローに適用している。

熱間での塑性加工（熱間ロール加工）を施すことにより、加工表面より深さ20mm程度までのミクロシュリ

4 - 1 - 5 ロングストローク機関とクランク軸

ンケージを圧着により消失させることが可能である。

機関のロングストローク化（機関の低回転化）と機さらに、クランク軸は非常に安定した品質を求めら

関全長短縮（積荷スペースが大きく取れる）の強い要れる重要部品であるため、人為的ばらつきを低減する

望によりクランク軸ウェブ部はどんどん薄くなり剛性

とともに、その品質管理についても自動超音波探傷装が低下してきた。このためのウェブ形状や機関スラス

置で、合格範囲のインディケーションであっても、そト部の形状などでは縦振動に対して対処困難となり、の位置や大きさを記録することができるようになってその解決手段として、クランク軸縦振動抑制のためのきている。

油圧ダンパが開発された（図4.5）。

大型クランク軸のメーカーは、長い間日本の神戸製鋼がトップメーカーとして世界に君臨している。また、同社は組立型クランク軸では、世界で唯一、鋳鋼製ク
ランク軸を製造しているメーカーである。機関設計者
が設計に着手する前には、先ず計画のクランク軸が、技術的にまた製造能力的に製造可能であるかどうかを問い合わせることから始まるとさえ言われている。上述のクランク軸単体の製造技術、材料の多くは同社によって開発されたものである。
このように日本国内に、世界的なトップメーカーが在ったことが、日本の機関製造業に貢献した役割は非図4.5クランク軸前端に装備された縦振動ダンパ

クランク軸の基礎的な主要諸元および材料は、ロイ常に大きい物がある。

4.2 過給機ド、日本海事協会などの船級協会規則によって決められているが、機関設計者は、船体剛性、プロペラ翼数との共振、中間軸との関連なども考慮してクランク軸を設計しなければならない。

4 - 2 - 1 過給機の役割
機関の進歩において、クランク軸、燃料噴射ポンプ、過給機、計測技術、計算技術、電子部品、材料などいろ
いろな周辺技術の進歩が果たした役割は大きいものが

4-1-6

最近の動向

ある。周辺技術の進歩なくしては、機関の進歩も困難で最新の技術として高強度鋳鋼製組立型クランク軸があったであろう。過給機はその中でも最も大きい役割を挙げられる。鋳鋼製組立型クランク軸は、鍛鋼製のも果たしたものの一つである。排ガスタービン過給機（以のと比べて生産性に優れている一方で，鍛鋼材とは疲

下排ガス過給機と記す）は、機関から送り込まれた排ガ

労強度が同等とはみなされていなかったため、一部のスにより駆動されるタービンで遠心式空気圧縮機を駆エンジンには鋳鋼が適用できないものがあった。そこ

動し、燃焼に必要な空気（酸素）を圧縮して機関に送りで、鍛鋼材と同等の疲労強度を有することを目的とし込む。できるだけ少ない排気エネルギーで、できるだけた高強度鋳鋼スロー材（Grade5）が開発された。そ多くの空気を供給することが求められている（図4.6）。

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

217

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ218

膨張行程の末期に排出される排ガスには、図示出力の25〜30％のエネルギーが含まれる。これを利用する方法としては、①蒸気機関のように二段膨張シリンダを使うか、②ガスタービンを使うかの2方法が考えられる。①については米国のSperry社が1930年代に試作実験したが、その後忘れ去られている。②の方法が排ガス過給機として実用化された。
タービン出力の利用の目的としては、吸気加圧が主であるが、他にも主エンジンの軸出力を加勢する、いわゆるTurbo compound方式も古くから航空機用機関などで実用化されている。1950（昭和25）年に開発されたNapier Nomad機関は、軸出力のうち実に50％が
図4.6

タービン出力であった。典型的な例としては、ディー

過給機の作動原理
TSU提供

ゼル機関をガス発生器として使用したFree Piston機

第二次世界大戦の日本の敗因の一つとしてよく言われているのが、排ガス過給機の開発の遅れである。高関がある。この場合発生した燃焼ガスは100％排ガスタービンに送られる。

度10,000ｍを悠々と飛ぶB-29爆撃機に対して、過給機を装備しない日本の迎撃戦闘機は機関出力低下のため高度を維持するのがやっとで、とても攻撃する余裕はなかった。

4 - 2 - 2 初期の過給機
排ガス過給機で、最初に成功したのは仏国のRateau
社で、1918（大正7）年には航空機用エンジンで成功

高空では空気密度が減少するため、機関出力は低下している（図4.8）。

し、ある限度以上は上昇不能になる。空中戦では、これは致命的なハンディキャップとなるので、馬力低下を食い止める工夫が軍事上の強い要求として早くから出ていた。1930（昭和5）年から1940（昭和15）年においては、機関の主軸で機械的に遠心圧縮機を駆動する過給方式（スーパーチャージャー）がとられていた。
蛇足ではあるが、最近自動車の世界では、2005（平成17）年末にドイツのフォルクスワーゲン社が低負荷でベルト駆動のスーパーチャージャー、高負荷では排ガス過給機、中間負荷では両者、を使用した
チャージャー

図4.8 Rateau過給機搭載図
内燃機関の歴史：富塚よりツイン

過給機の専門メーカーであるBrown Boveli社（以下と称するエンジンを搭載した乗用車をBBC社）も更に大型のVT402形過給機を1924（大正13）

発表している（図4.7）。

年に開発している（図4.9）。

図4.9

BBC社製VT402形過給機
TSU提供

この過給機は、ケーシングが水平に２分割され２段のラジアルコンプレッサと１段のアキシャルタービン
図4.7 ゴルフGTツインチャージャー
自動車工学 Vol56 No.4より作成

218

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.Marchで構成され、吐出空気圧力比1.35を達成した。 コンプ
レッサ羽根車の直径は400mmで1.8m3/sの空気を吐出2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ219

することができた。

また同時に、多くのユーザーから過給機の性能に大舶用機関で排気タービン過給機付の実用機が出現しきな影響を及ぼし、しかも汚れが激しいタービンノズ

たのは、かなり遅れて、第二次大戦後の1953（昭和28）

ルの解放が容易にできることが求められていた。三菱

年になってからのことである。最初に実用化したのは

MET過給機の構造は、タービン側ノズルの解放も極B&W社で、VTBF形機関として世に出た。時を同じめて容易で、ユーザーには好意的に受け入れられた。

くして開発を進めていた三菱は1954（昭和29）年に排後に、世界の全ての過給機が基本的にこの方式に従い、ガス過給機付の三菱UE機関を完成した。UECの名前

現在の2サイクル低速舶用機関用の過給機はすべて無は、 Uni-flow scavenging, Exhaust turbocharged

冷却構造となっている。

Crossheadから名付けられている。更に遅れてさらに、軸受にボールベアリングやローラーベアリ

Sulzer社も過給機付のRSAD形機関を1955（昭和30）ングを採用する場合には、寿命による定期的な交換

年に発表した。

（初期においては約10,000時間：1〜2年）が求められているのに対して、平軸受けは潤滑油が適正に管理さ4 - 2 - 3 過給機の進歩れている限り定期的交換は不要で、この面でも好評で（1）保守・構造に対するエンドユーザーの要求あった。

初期の過給機の多くは、過給機のガスケーシングを（2）効率に対する機関メーカーの要求水で冷却していた。舶用機関の燃料として次第に安価

機関の大出力、高効率化に伴い、過給機に要求されな低質油が使用されるようになり、これらの低質油にる圧力比と効率は年々高くなっている。1969（昭和44）

は、通常3％前後の硫黄分が含まれている。機関が停年ころには、圧力比2.5であったが、1976（昭和51）

止すると過給機ケーシング壁面では壁面温度が硫酸の

年には圧力比3.0、1984（昭和59）年には圧力比3.5、露点温度以下に低下し、排ガス中の硫黄分の一部は、1996（平成8）年には圧力比4.0と高圧力比化が進んだ。

排ガス中に含まれる水分と反応して硫酸を生成する。

図4.11に三菱MET過給機の場合の圧力比と効率上昇の

この結果、硫酸腐食によるケーシングの減肉、破孔が推移を示した。

生じ、最終的には機関の運転不能に進展することがしばしば経験された。
この対策として、耐腐食性の材料によるコーティン
グや定期的な肉厚計測など種々の対策が採られたが、最終的には、各社とも本体を無冷却構造に変更せざるを得なかった。
三菱は、1963年（昭和38）年、これらの要求に応えるべく、それまでの水冷型過給機に代えて、全く新しい構造を持つ無冷却、内側-平軸受方式のMET形過給機の開発に着手した。翌1964（昭和39）年には工場試

図4.11

三菱MET過給機の圧力比効率の推移
三菱重工提供験が実施され、所期の成果を得て設計が完了した。そこの間、羽根車の形状は、直線放射状羽根車から，の後、関西汽船「むらさき丸」に搭載され、1966（昭羽根車出口部が半径方向に対し回転方向後向きに曲げ

和41）年2年間の耐久試験を無事故で終了し，ここにられた後方湾曲形羽根車（バックワード・インペラ）実用化が達成された。図4.10に三菱MET過給機の基本に変わってきている。1988（昭和63）年頃からは、大構造を示した。

容量化の目的もあってスプリッタ羽根車が採用されている（図4.12）。
加工の面では、製作上の制限から、初期には前後部に二分割された形式を採用していたが、その後五次元加工機が一般的に採用され、前翼部から羽根車出口まで連続的な翼形状を有する三次元羽根車としている。
これには羽根車内部の三次元流動解析、振動強度解析、および羽根車造形プログラムを統合させた三次元設計

図4.10

三菱MET過給機の基本構造
三菱重工提供手法が大いに貢献した。今日では、圧力比は4.5程度まで向上している。

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査219

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:29 ページ220

直線翼

ワイヤなし

バックワード翼

ワイヤ付き
図4.13 タービン翼
三菱重工提供同時に、ディフューザー、タービンノズルの改善も図られており、これらの改善の集積が総合効率の向上となって、機関の効率改善に大きな役割を果たしてきた。

前翼・羽根車一体加工
三次元形状翼4 - 2 - 4 各社の状況（1）機関メーカー各社
初期においては、BBC社、Napier社など専門メーカ
ーも在ったが、同時にB&W社、MAN社、Sulzer社、三菱社のいずれも、機関の主要部品のひとつとして各社それぞれの機関にマッチした過給機を開発していた。時期は不明だが、スイスは、国策として、Sulzer
社は過給機の開発を中止し、同じスイスのBBC社製過スプリッタ翼付き
図4.12

羽根車形状の推移
三菱重工提供タービン側については、翼形の改善による効率の向過給機をUE機関だけを対象とするには市場が小さすぎるので、各サイズの過給機を標準化し、すべての形

上が常時図られている。動圧過給機関においては、タ式の機関を納入対象とした。

ービン翼への排ガス圧力による励振力が大きいため、（2）BBC社

振動抑制の目的で、ラッシングワイヤが用いられてい（1988（昭和63）年にアセア（ASEA）社と合併し、た（図4.13）。しかしながら、これはタービンの効率

アセア・ブラウン・ボベリ社（以下ABB社と略記）を悪化させる一つの原因となっていた。

となり、過給機は、傘下のABB Turbo Systems社に石油危機を契機として、機関の熱効率向上の目的で、

220給機を標準装備することとした。一方、三菱はMET

より事業が継続された。）

B&W社は1978（昭和53）年に静圧過給方式を適用し同社は、過給機専門メーカーとして常に業界をリーたL-GFC形機関を発表した。三菱も翌年静圧過給方式

ドする位置を占めていた。1960年代のはじめ頃までは，のUEC-H形機関を発表し、各社静圧過給方式へと流れ

世界のディーゼルメーカーの過給機に対する開発意欲が変わった。

は低調で、過給機はスイスBBC社の独壇場であった。

三菱はこの流れを逃さず、いち早く翼そのものの強その後前述のように機関メーカーがそれぞれ自社機関度を強化し、効率低下の原因となっているラッシング

用に独自の過給機を設計製作していたが、BBC社の過ワイヤを廃止したMET-SB形過給機を1982（昭和57）

給機は、広くMAN機関、B&W機関、Sulzer機関に採年に発表している。タービン翼形状の改善は常に行わ用され今日に至っている。

れているが、最新型の過給機では、翼数を減らし翼巾

国内においては、1958（昭和33）年、石川島播磨重を広げたいわゆる Wide-chord 翼が採用されている。

工業（以下IHI社と略記）とBBC-VTR過給機の製造ラ

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ221

イセンス契約を締結し、BBC過給機の地位を不動のものとした。その後1998（平成10）年ABBターボシス
テムズ社とIHI社は合弁でターボシステムズユナイテッド（TSU）社を設立した。
BBC社は過給機事業へ進出し、前述のごとく、1924（大正13）年世界初の高性能過給機を同社バーデン工場から出荷している。同社の過給機は長くVTRの名称で親しまれてきたが、Vはドイツ語でコンプレッサ

図4.15ーを意味するVerdichter、TはTurbine、RはRadialflow compressorの頭文字である。

世界最大のTPL91-B過給機
TSU提供（3）三菱重工業

過給機の有効性が立証されたのは、1927（昭和2）三菱の過給機も、最初は三菱UE機関用として開発

年にスイス・ロコモーティブ・アンド・マシーン・ワされたが、シリーズ標準化後、他社製機関に対してもークス（SLM）社向けに作られたVT592過給機であ販路を広げてきた。無冷却、内側配置の平軸受を採用った（図4.14）。

した基本構造は、特にエンドユーザーの好評を得て徐々に市場を広げてきた。その結果、1981（昭和56）
年には、英国の過給機専門メーカとして著名なNapier社に技術供与をするまでに成長した。2001（平成13）
年には、舶用機関の生産を世界一まで伸ばしてきた韓国の現代重工に技術供与している。現在では、世界の市場をABB社と分け合うまでになった。
また、小形機関用には、1986（昭和61）年にアキシャルタービンをラジアルタービンに変更した可変ノズ
ル付ラジアルタービン過給機：MET33SR-VGの開図4.14発・実用化に成功している。

VT592過給機
TSU提供（4）三井造船

２ストローク低速機関に本格的に過給機が採用され排気ターボ過給システムの導入初期においては、過たのは、第二次世界大戦後で、最初に2サイクル動圧

給機はほとんどBBC社、Napier社、Rateau社などから過給機関を実用化したのはB&W社であった。1952

輸入されていた。1953（昭和28）年には、三井型小型（昭和27）年に674VTBF160機関（6,500PS）、BBC

過給機M200を試作し、その後1955（昭和30）年に「穂VTR630形過給機2基、を高山丸」補機に採用したのが実用1号機となった。こDorthe Maersk

号に搭載

している。

の過給機は1963（昭和38）年までに154台が製作された。

VTR過給機は、1940年代のVTR-０シリーズから一方、同社が製作するB&W機関には、B&W社が設1971（昭和46）年にはVTR-1シリーズ、1978（昭和53）

計開発したB&W型過給機を製造し搭載することとし

年VTR-4シリーズ、1996（平成8）年TPLシリーズへた。1959（昭和34）年の白馬山丸主機750VTBF110機と発展した。

関用TL540過給機がその1号機となった（図4.16）。

1999（平成11）年に市場に投入されたTPL-B過給機
は舶用低速機関をターゲットに開発され、その最大機
種TPL91-B形過給機は一台で最大25,000kWに達する。
図4.15にその外観を示す。

図4.16

B&W TL540過給機
三井造船提供舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

221

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ222（5）川崎重工業（4）コンプレッサ羽根車強度

川崎は、1955（昭和30）年に自社開発の過給機

機関の絶え間のない高圧力比化の要求に対して、こKET型を開発し、自社製のディーゼル機関に搭載しれまで一般的に使用されて来たアルミ合金の場合、運ていた（図4.17）。

転中の材料温度の上昇による強度低下が問題となる。
これらの対策としては、チタン合金の使用、三菱が開発した羽根車背面の冷却、Al-Fe系の新材料などが検討されている。

4.3 燃焼技術
4-3-1

舶用燃料油の特性

熱機関の目的は、熱エネルギーを機械的エネルギーに変換して、いろいろな作業に利用することであるが、内燃機関や外燃機関ではエネルギー源として燃料を用
図4.17

川崎 KET型過給機
川崎重工提供しかし、その後1980（昭和55）年からは、MAN社いる。
○ 原エネルギー：燃料＝潜在熱エネルギー○ 目的エネルギー：機械的エネルギーのNA過給機の生産を開始し、さらに2005（平成17）

すなわち、燃料の持つ潜在熱エネルギーを如何に効

年からはMAN-B&W社のTCA過給機の生産も始めて率的に機械的エネルギーに変換するかが極めて重要でいる。

ある。具体的には、燃料の燃焼である。
舶用機関に使用される燃料油は、戦前から低質な重4 - 2 - 5 過給機の抱える問題油が使用されてきた。低質油は2つの大きな問題を抱（1）タービン側ケーシングの腐食減肉、破孔えている。ひとつは、基本的に燃焼をさせることが難

無冷却過給機の開発により解決されており、一部のしいという点である。もうひとつは燃料油中に含まれ古い就航船を除きすでに過去の問題となった。

ている有害成分の問題である。燃料油中に含まれるさ（2）オーバーランニング

まざまな成分は、機関の信頼性に大きな影響を与えて過給機は、エンジンから供給される排ガスのエネルいる。これまで知られている代表的な成分と機関の信ギーによって駆動されるが、何らかの事情により許容

頼性や排気エミッションに与える影響は図4.18に示し以上のエネルギーが供給されると、いわゆる過回転：

たとおりである。

オーバーランを起こす。オーバーランは、軸受の損傷やタービン翼の飛散などきわめて危険な状態につながる恐れがある。過剰なエネルギーが供給される原因は、
すべて機関側にあるが、中でも一般的な原因は、機関の整備不良により引き起こされる掃気室火災が引き金になるケースが多い。
（3）軸受
ボールベアリングやローラーベアリングを使用している過給機では、軸受けだけでなく、過給機に内蔵した潤滑油の定期的な交換が必要である。過給機が高圧力比化、高回転化するに従い、この頻度は多くなって

222

図4.18

機関に障害を与える恐れのある成分

くる傾向がある。すべり軸受けの場合には、ほとんど燃料油の国際的規格としては、前述のごとく1983年の場合機関のシステム油を過給機に供給するので、潤（昭和58）年に制定されたBSI（英国規格協会）規則が滑油のメンテナンスは原則として不要である。しかし最初である。1987（昭和62）年にはCIMAC（国際燃ながら、機関のシステム油には、燃焼残渣などが混入

焼機関会議）がRecommendationを出している。同じしているので、過給機専用の油フィルターや、過給機

年に、ISOはこのCIMAC Recommendationを元に舶

用の独立した給油装置が採用される場合もある。

用燃料油規格ISO8217を制定している。すなわち、ご国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ223

く最近まで低質重油に関する規格はないままに使用さ26年9月就航）向けのスルザー10SD72機関（5,150kW、れていたといえる。ただし、現在の規格でも、これら

125min−1を使用して陸上における低質油の長期専焼試の成分の一部は現在に至るも規格化されておらず、問験を行っている。また、三井造船で建造された第7次

題となっている。

前期貨物船「淡路山丸」（B&W 974VTF160、5,880

石油業界は、時代と共に変わる市場ニーズにより、

kW、115min−1、三井船舶：現商船三井）も低質油の原油からより収益性のある製品（ガソリンなどの軽質専焼に成功した。これら先駆となった船の実績により分）をできるだけ多く取れるように石油精製プラント

低質油使用の気運は大いに高まった。舶用大形ディーを常に改良している。

ゼル機関の低質油使用は次のステップを経て進んだ。

初期においては、舶用燃料油は主として常圧蒸留装

1）模索の時期：1955（昭和30）年ころまで

置の残渣油であったが、減圧蒸留装置の普及と共に次戦後すぐに遠心式燃料油清浄機が開発され、低質第に本装置の残渣油が使われた。さらに粘度調整のた油の使用が始まったが、燃料油に含まれる硫黄、バ

めに接触分解装置からのスラリー油（硬い触媒粒子がナジウムなどが与える影響に対しても未経験で、し混入する恐れがある）などが使われている（図4.19）。

かも燃焼室周りの各部品の耐久性などの信頼性予測

年々、燃料の品質の幅が広がってきている。

が不十分で、試行錯誤を繰り返して不適合の対策に努めた時代であった。
2）低質油使用の初期段階：1965（昭和40）年ころまで
石油各社が、低質油対応の高アルカリ価シリンダ油を開発し、機関メーカーも低質油の使用を前提とした機関の開発が進み、動粘度180cStの燃料油が一般的に使用されるようになった。
3）低質油使用の本格化：1975（昭和50）年ころまで
この時期は国内の造船所で380 cStの燃料油使用を前提とした仕様の輸出船が建造され、また、世界

図4.19

石油精製プラントの例

的に舶用重油の低質化の方向性が一層顕著となった時期といえる。

4 - 3 - 2 低質油燃焼技術

4） 低質油品質の一層の低質化：その後低質油使用の事例は戦前にもみられるが、何れもデ世界的に軽質油の需要が拡大し、石油精製プラン

ィーゼル油と低質油（ボイラー油）との混焼という形

トの発展に伴い、舶用重油は一層低質化、品質の幅であった。低質油の混合割合は最大50％止まりで、平の広がりの度合いを深めるとともに、乗組員の減少

均で約30％程度であった。当時の燃料油の単価の一例などで、低質油を使用しながら、一層高い機関の信は、ディーゼル油が26.0円/kl、ボイラー油は17.4円/kl

頼性が求められるようになってきた。また、一方でであり、タンク増設、清浄・加熱装置などの改造費用、は環境問題による硫黄分の規制が開始され、幅広い修繕費の増額を算入しても、ディーゼル油のみを使用

品質の燃料にも対応を迫られた。

する場合に比べてほぼ10％程度の利益があったと報告されている。

4 - 3 - 3 高性能潤滑油の開発

舶用ディーゼル機関の低質油使用は、戦後1948（昭当時、ディーゼル機関のシリンダ油には所謂レギュ和23）年DeLaval社が開発した遠心式燃料油清浄機のラ油が使用されていたが、低質油使用による含有硫黄出現によって大きく進展する。燃料油前処理設備とし分の硫酸腐食摩耗には対処できなかった。清浄性を付て機関室に設置された清浄装置により燃料油中の固形加したデタージェント油を使用してからは幾分改善さスラッジが除去清浄されることになったため、低質油れたものの、依然としてシリンダライナ、ピストンリ使用の試みが急速に進んだ。

ングの摩耗が大きく、乗組員は短期間でのピストン抜

三菱長崎は、1951（昭和26）年ころ、大同海運（現きを余儀なくされていた。1958（昭和33）年ころのあ商船三井）の第6次貨物船「高長丸」の主機関（三菱

る船の報告によれば、ピストン抜きの間隔は400〜MS形）を使用してアメリカ航路で低質油使用が試験

2,000時間で、当時の乗組員はピストン抜きに明け暮れされた。同時期三菱神戸でも、船主大阪商船（現商船ていた、という表現はオーバーとは言えない状況であ三井）了解のもとに第6次貨物船「あとらす丸」（昭和った。また、 シリンダライナの摩耗率は1,000時間当舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

223

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ224

たり70/100mmあるいはそれ以上であった。一方、ピ舶用機関としては世界で始めて実用化された。

ストンリングの交換も1航海当たり50本を超え、その機関と過給機で閉ループを構成しているターボチャ

70％が摩耗に起因しているとの報告もあった。このよージングシステム系を、電算機を使用して解くシミュ

うな乗組員の苦闘は酸中和能力を持つ高アルカリ価シ

レーターが開発され、二段過給機関、過渡特性解析に

リンダ油が開発される昭和30年代中ころまで続いた。

も適用するなど応用範囲を広げた。これら性能シミュ

舶用燃料油の低質化の動向のなかで石油各社では、レーターの完成により、従来トライ・アンド・エラー

硫酸性堆積物（燃焼残渣）に対する酸中和能力に加え、の方法で進められてきた機関と過給機の適合等の性能

酸化安定性、清浄分散性、極圧性能を併せ持つ添加剤

推定が一層容易となった。

の研究開発を進めていた。

つぎに、石油危機後の燃料消費率改善の強い要望にRoyal Dutch Shell社は10年におよぶ研究の結果、応えて、熱効率向上に関する研究も進められた。熱効1956（昭和31）年に油中水型乳化油の新しいシリンダ率向上の研究を推進するに際しては、まずシリンダ内

潤滑油を市場投入した。引き続き1959（昭和34）年に、サイクルの理論検討が実施された。多くの研究者は、

貯蔵安定性を改良し、油溶性添加剤を使用した改良型

当時将来到達可能な熱効率のレベルも含めて、各種パの新製品を市場に出し好評を得た。

ラメーターの影響度合を解析した。それによれば、正

一方、Standard Vacuum Oil（現 Exxon Mobil）で味平均有効圧1.8MPa、最高圧力14.7MPaの条件下では、も1955（昭和30）年に油溶性添加剤を用いた新製品を163g/kWhの限界燃料消費率を示したが、まさに現在発表、この潤滑油はさらに実船実験を経て改良され、はそこに近づいている。

新製品化した。その他の石油会社もそれぞれ全塩基価

熱効率が理論サイクル通りに達成されるためには、

50〜70mgKOH/gのシリンダ油を開発し、昭和40年代

シリンダ内への燃料噴射と噴霧形成、スワールを含む

前半にはこれら各社の高アルカリ価シリンダ油が一斉

空気条件、燃焼室壁の形状等の条件が整って、燃焼がに市場に出揃うことになった。機関メーカーの熱負荷

理想的に進行しなければならない。

対策と相まって、石油メーカーの高アルカリ価シリン

乱流形成に重要な影響を及ぼす因子として燃料噴霧

ダ油の開発は低質化する舶用燃料油の使用を軌道に乗特性があるが、噴霧到達距離に関しては、まず定常気せるために大きな役割を果たしたのである。

体噴流の仮定に基づく運動量理論が確立され、この理

昭和30年代にはピストン抜きの間隔は概ね1,000時論をベースに大形2サイクル機関のサイドインジェク間程度であったものが、現在では4年間30,000時間無ション燃焼システムでの噴霧運動、分散特性などが解解放が可能なまでに進歩した。

析され、基礎実験観察や実機試験結果を対比された。
近年これらの計算には、KIVA、Star-CD、FIRE な

4 - 3 - 4 機関性能計算

どの計算プログラムが公開あるいは市販されており、出力増大は機関設計者にとって常に存在するテーマ

また、コンピューターの性能も格段に進み、以前と比であった。高出力化に関する第一の支配因子は、掃気

べるとかなり容易にシミュレーションが出来るように圧力であり、このため過給に関する研究に力が注がれなって来ている。しかしながら最終的には実機またはてきた。排気過給は、出来るだけ少ない排気エネルギ

実験機関での確認が必要である。

ーで、出来るだけ多くの空気量を確保することが狙いである。 この目的のために、まず排気管配列や形状の実験的研究を行い、排気タービンへの排気エネルギ
ー伝達効率向上を図った。また、特性曲線法を用いて、掃排気の非定常流れを解析し、排気エネルギー伝達性能向上の研究を行った。
過給法についても、動圧過給法、静圧過給法やその他の過給法の比較研究がおこなわれ、掃気圧力が高くなるにつれて静圧過給法が有利になるとされた。また、
単一過給機では、目標とする過給圧力のレベル、すな
わち機関の正味平均有効圧のレベルに到達できないた
めに、過給機2台を直列に配置した二段過給法の研究が行なわれ1975（昭和50）年に三菱により2サイクル

224

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March

図4.20 水噴射燃焼の場合の火炎温度計算例
日本船舶技術研究協会提供（日本財団助成事業）

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ225

現在では、更に進み筒内で生成されるNOxの量もおおよそ推定されるレベルまで達している。

4.4 実験機関の役割

図4.20に通常の燃焼と水噴射燃焼の場合の火炎温度をStar-CDソフトを使用して比較計算した例を示した。
明らかに火炎温度が低下し、NOxの発生が抑制される可能性を明確に示している。

4 - 4 - 1 開発設計と実験機関
機関の開発には、実験機関による事前の検証がどうしても必要であった。特に、ディーゼル機関発明から
第二次世界大戦終了までの期間は、電子計算機もまだ

4-3-5

燃焼の可視化

燃焼解析には、可視化技術の応用により、より実際との対応が図れるようになった。
高速度撮影の画像解析により、火炎領域の流動、乱開発されておらず、机上によるシミュレーション検証
はほとんど無に等しい状態であった。このため、燃焼の検証、主要部品の作動・強度・信頼性確認のためには実験機関は欠かせない存在であった。

れの計測、二色法によりディーゼルエンジン内の火炎

各種シミュレーション技術の発達した現在において温度分布の計測などが可能となった。また、可視化エ

も、こと燃焼に関してはいまだに実機または実験機にンジンを用いてサイドインジェクション燃焼システム

よる検証が必要である。さらに、舶用機関の実用機は、による燃料噴霧の燃焼室壁への衝突、スワール強度等

現在大きい物では10万kＷに達するものがあり、このの着火、燃焼状態に及ぼす影響なども研究された。最ような実用機を使用した諸試験は、経済的に無理があ

近の動向としては、地球環境保護の立場より、高圧噴

り、必要最小限の確認試験に止めざるを得ない。

射による排気有害物質の低減の研究が進められている。

実験機は、パラメータ運転による最適条件の確認、図4.21に可視化機関の断面図、図4.22に計算結果と加速試験による部品耐久性の確認、過負荷状態での長実験結果の比較例を示した。

期間運転、運転中の各部品の挙動、温度・応力レベルの検証などに活用されている。
4 - 4 - 2 各社の実験機関（1）B&W機関
B&W社（現MAN Diesel社）は、1897（明治30）年にMAN社においてディーゼル初号機が完成された翌年の1898（明治31）年には早くも同社とライセンス契約を締結し、ディーゼル機関の世界に足を踏み入れた。
この年に図4.23に示した最初の実験機を完成させている。
その後、1904（明治37）年には実用機の初号機が完成されている。この初号機は、博物館

Diesel House（Copenhagen）に現在も動かせる状態で保存されている。博物館

Diesel House （コペンハーゲン）については付録を参照いただきたい。
図4.21

図4.22

可視化機関の断面図
九大高崎教授提供

最近では、電子制御機関の開発にあったって、以下の要目の4シリンダ実験機関が使用された（図4.24）。
シリンダ数

4

シリンダ直径500mm，

ピストン行程2,200mm

機関回転数

123min−1

機関出力7,440kW

正味平均有効圧

2.1MPaシミュレーション結果と可視化機関画像
三菱重工提供舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

225

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ226

図4.23

B&W 最初の実験機関
MAN社提供図4.25 Sulzer 1S1000単筒実験機関
Marine Propulsion Aug/Sep 2006より

図4.24

B&W 4シリンダ実験機関
MAN社提供（2）Sulzer機関
1912（明治45）年、Sulzer社の2サイクル機関として最初に外航船「Monte Penedo」に搭載されたのは、2基の470mm口径機関（合計出力1,250 kW）であった。

図4.26

この同じ年に、同社は1,000 mm 口径の単筒実験機関を完成し試験を開始している（図4.25）。本機関は、−11,500kW×150min であった。この実験機の口径を越える実用機が完成されたのは1968（昭和43）年であった。

（2）三菱機関< MS機関>三菱は、MS機関の開発に先立ち、まず掃気方式の研究から開始している。そのため、燃焼を伴う実験機

この実験機関は、舶用低速機関の可能性として、大関ではないが、シリンダ直径544mmの1ストローク掃口径が可能であることを実証した。このような早い時

気試験機（図4.27）を製作して、シリンダ内の流動可期に既に1,000mm口径の実験機が完成し、運転された

現化実験、ピトー管や熱線風速計による流速計測などのは驚異的でさえある。

を実施して最適な掃排気孔形状を選定した。初期には最新の設備としては、以下の要目の実験機関を有している（図4.26）。

226

Sulzer 4シリンダ実験機関
Wartsila社提供

流れの観察に線香の煙を使用したので、当時の担当者
は、 実験中に身に浸み込んだ線香の香りは、なかな

シリンダ数

4

か取れないで、下宿に帰っても大変嫌われた。 と述

シリンダ直径580mm，

懐している。

ピストン行程2,150mm

帰気効率の計測には、シリンダ内に酸素を充填させ、機関回転数

105min−1

ピストンを1回上下させ、その前後のシジンダ内酸素

機関出力

7,786kWを分析して求めた。この研究の結果、左右異数の帰気

指示平均有効圧力

2.0MPa孔を設けることで帰気効率を改善するとともに、さら国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ227

図4.27

掃気試験装置三菱重工提供に圧縮後は反転帰気に旋回を与えることにより燃焼改善を図ることができた。

図4.29

引き続き、1931（昭和6）年9月単筒実験機関（図4.28）を製作し，これを用いて総合性能・機能を確認

3UEC72/150実験機関
三菱重工提供発に適用された。

し，ここに自己開発の純国産MSディーゼル機関が完
4 - 4 - 3 国内各社の実験機関成した。要目は次の通り。

前述のごとく、民間の技術研究開発体制の早急な整備を図る目的で、財団法人日本船舶振興会の補助金を得て1983（昭和58）年9月に
ル機関技術研究組合

高信頼度舶用ディーゼ[1983〜1988]が設立された。

この研究の推進の目的のため、三菱重工、三井造船、日立造船の各社は、それぞれおおよそ400〜450mm口径の単気筒2サイクル低速機関の実験機関を整備した。
これらの実験機関は、一部改造を加えて現在も継続して使用されている。
図4.28

MS単筒実験機関
三菱重工提供シリンダ直径680mm，

ピストン行程1,200mm

機関回転数

120min−1

機関出力

400kW

図示平均有効圧

0.60MPa< UE機関>UE機関の開発に当っては、実験機関を使用した長期間にわたる諸試験が実施されている。前述の如く、1949（昭和24）年に行った3MUT22/35形機関による基礎試験、その後の「503機関」による排気ターボ過給機マッチング試験、「507機関」による実物大試作実験機などである。図4.29は試験中の507機関である。
さらに三菱は、1971（昭和46）年ころから3シリン
ダの実験機関3UET32/42Hを使用して静圧過給方式の研究を進め，27g/kWhの燃料消費率の低減を得た。
この結果は技術の貯金として蓄えられ、その後1979（昭和54）年の石油危機の時に、直ちに静圧過給方式を採用して、有効ストロークを増大したＨ形機関の開舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

227

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ228

5 運転実績からの教訓た。当初、損傷原因は、メタル素材の問題か、適正な

5.1 主軸受損傷事故（23）

クラッシュ量を得るための隙間調整など組立上の問題ではないかと推定されていた。

5-1-1

損傷事故の兆候（2）発生油膜圧力の推定

主軸受は、機関の出力をプロペラに伝達するクラン

さらに、軸受の性能に大きな影響を及ぼす軸の動き

ク軸を支える機関の重要な部品の一つである。三菱重を、従来は対象とする主軸受に隣接する二つのシリン

工業では、1987（昭和62）年に、超ロングストローク

ダの荷重のみを考慮し、クランク軸を介した他シリン機関であるUEC75LSⅡ機関を開発したが、その後、ダの荷重や軸受間荷重の相関等の影響を考慮しておら1991（平成3）年には同一設計思想を適用したシリー

ず、高精度な軸受評価には不十分であった。（図5.1左ズ機関として、更に大口径のUEC85LSⅡ機関および図参照）

小口径のUEC50LSⅡ機関に設計展開された。これまでも主軸受損傷事例は散見されていたが、軸受材料、解放時の組み立て不良などの特定原因として片付けられていた。
1995（平成7）年に、2隻の７UEC50LSⅡ機関において、就航後まもなく軸受損傷が報告された。しかしながら、この時点では、2隻とも損傷は特定シリンダに集中して発生したために、両船だけの特別な問題として当該軸受を交換するなどという対症療法的な対応が取られた。その後、1997（平成９）年に入り、就航後間もない機関において同様の損傷続発が報告され、設計上の問題である事が認識された。

図5.1

高精度軸受荷重評価技術の開発
三菱重工提供一方、三菱UE機関のみならず、ほぼ同時期にMAN

また、平均軸受面圧以外に、軸受面の油膜圧力分布、

B&W機関、Sulzer（現Wartsila）機関にも同様な事故

ローカルな最大油膜圧力の推定は当時行っておらず、が発生し、各機種共通の問題として注目を浴びた。

また、発生油膜圧力の実測も行っていなかった。前述の簡単な計算により算出された軸心軌跡は、常に下メ

5 - 1 - 2 現象の分析

タルの範囲内の動きであったため、主軸受上メタルは、（1）材料、メタル形式

単純に供給する潤滑油の供給通路形成程度の役割しか往復動機関は、各シリンダで発生する筒内ガス圧荷

228

考慮されていなかった。

重や駆動部品の慣性力が、クランク軸を介して、台板

従来の解析手法では隣接シリンダのみを考慮した解の剛性で支持された主軸受に伝達されるため、軸受荷析であったが、高精度解析手法では機関全体の剛性を重は非常に複雑な挙動を示す。しかしながら当時の設モデル化し機関の全軸受を同時に解析できる手法を開計基準は、単純に軸受の投影面積当りの荷重で評価し発した（図5.1右図参照）。

ていた。軸受材料としては、異物の埋没性が優れてい（3）船体側の変形の影響るなどの理由からホワイトメタルが一般的に採用され機関は、強い剛性を持つ船体に固定されているものていた。より負荷能力の高いアルミ軸受の研究も実験として考えられていた。しかしながら軸受の損傷は、室的には行われていたが、実際に実用機で採用される同じ機関でも、高張力鋼（当時一般的になりつつあっようになったのは大分後になってからであった。また、た）の船体への使用割合の大きい国内造船所納めの機

軸受形式は、肉厚の裏金に1.5mm程度のホワイトメタ

関に比較的損傷発生例が多く、その使用割合の低い海ルを鋳込んだいわゆる厚肉メタルから、生産性、製造

外造船所向けの機関では、損傷例が少ない事が後にな

コスト改善の目的もあって、薄い裏金にホワイトを盛って判ってきた。応力的には問題がなくても、船体全り、ボルトの締め付け力で軸受をクラッシュさせて台体のたわみが増加し、船体に支えられている機関に与板に押し付けるクラッシュメタル方式が採用されていえる影響も見逃せない要因の一つであった。また、重国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ229

上向きや水平方向の軸受荷重が発生しているためであり、従来手法では評価できなかったものである。この
結果は実機の工場運転時に実測により確認された（図
5.3）
。

図5.2

損傷軸受の例
三菱重工提供量のあるプロペラを片持ちで支持しているために生じる軸のたわみの影響なども考慮されていなかった。
（4）損傷部位
主軸受の損傷は、主として下側メタルの側面に発生し、損傷が進むと上側メタルにも及ぶ事が多かった。
損傷メタルの鋳付き不良や鋳巣などは多くの場合発見できなかった（図5.2）。

図5.3

軸心軌跡実測結果（工場試運転時計測）
三菱重工提供（3）油膜圧力の解析
主軸受の損傷は、過大な変動油膜圧力の発生による軸受の側面は、上・下メタルの合わせ面で、油溝な

ホワイトメタルの疲労破壊であると予測し、油膜圧力どが配置され、負荷能力的には一番弱いところであっに対する確度の高い予測や評価を目指して、片当り変た。当時ホワイトメタルの疲労強度は文献などにも明

動荷重軸受を対象に弾性流体潤滑（EHL）理論を適用

確にはされていなかったが、材料専門家の判断は、材した高精度軸受特性予測手法を開発した。EHL解析手料の疲労破壊とのことであった。

法では、油膜圧力と軸受面弾性変形を連成させること
により局所的な軸受面変形の影響を考慮することで、

5 - 1 - 3 対策の立案

実際に生じ得る軸受すきま形状での油膜解析が可能と（1）発生油膜圧力の計測なる。これにより、従来の軸受を剛体と仮定した手法

主軸受の損傷状態から判断して、かなり高い圧力が繰り返し発生している事が予想されたので、工場の実に比べ，軸受特性の予測精度は飛躍的に向上し、定量的な軸受性能を評価することが可能となった。

機を使用して損傷頻度の高い部位の油膜圧力の計測を

図5.4に、新たに開発した6自由度を持つ軸受試験機実施した。その結果、予想をかなり超える高い圧力がによる油膜圧力分布の実測結果と解析値の比較を示す。

計測された。

下側メタルのボトム中心に展開したもので、実機と同（2）軸心軌跡の解析

様の位置関係を示している。油膜圧力はカム側に発生より精度の高い油膜圧力の計算をめざし、まず軸心し、改良前の軸受では、最大値113MPaが実測された。

軌跡の詳細な解析を実施した。図5.1に示すようにク

軸受幅、油溝、軸受すきまの最適化を実施した改良型

ランク軸とその支持部となる機関全体剛性をモデル化

軸受では、最大油膜圧力が61MPaに低下し、その効果

し、軸受特性と構造特性の連成効果を考慮し、機関のが確認された。それぞれEHLによる解析値と同程度で全軸受を同時に解析できる手法を開発した。本手法のあり、変動荷重が作用する軸受で高油膜圧力の発生とキーポイントとなるクランク軸の特性は、形状を三次解析法が検証されるとともに、実機を模擬した変動荷

元ソリッドFEM要素で忠実にモデル化し求めた．ま重の負荷方法と油膜圧力計測技術が確立された。

た軸受特性と構造の連成は、二次元レイノルズ方程式と剛性方程式を連立させて求めた。
本手法で得られた計算結果では、軸心は排気側で浮上り（A点）、カム側で上下メタルの合せ面付近まで移動している（B点）。これは，クランク軸を介して、隣接シリンダ以外の離れたシリンダの影響を受けて、

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査229

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:31 ページ230

図5.4

軸受形状最適化の効果
三菱重工提供（4）具体的対策
従来構造では、下メタルは台板サドル部に強固に保＊同じ事が二度起こったなら、 基本的に設計に問題が有ると認識し、対処しなければならない。

持されているが、上メタルは軸受冠と共にボルトで締（とかく設計者は、壊れるはずがない、使い方が悪結されているだけであるため、相対的に上メタル側のいなどと思いがちである。
）

横方向（合せ面方向）剛性が弱い。このため，上メタ＊失敗は、必ず起こる。問題は、関係者の協力を得て

ル軸受面が外側に逃げやすく、軸受荷重の大部分を下如何に早く解決するかである。

メタル側で負荷する結果となり、下メタル合せ面付近（今回の例でも、材料-強度-計測-工作-設計-サービに集中的に力が作用していた（油膜圧力のピーク値：

スなど多方面の協力者が解決に努力した。
）

72 MPa）。対策として、台板と軸受冠サイドを密着さ＊失敗は、過を転じて福となす絶好の機会だ。

せ、上メタル横方向の変位を拘束させた。これにより、（最終的に得られた成果は、ユーザーに高く評価さ

上メタル側でも油膜圧力が効果的に発生するため下メれた。世界的に技術力を示すことが出来た。）

タル側の負荷割合が減少し、油膜圧力ピーク値も44MPaと約40％低減することができた。また同時にメタ

5.2 シリンダ注油システム

ル形状やクリアランスも最適化を実施した。
5 - 2 - 1 背景
5 - 1 - 4 失敗の教訓

230

シリンダ油は、消費量そのものは、燃料に比較して一連の主軸受損傷事故は、ユーザー、メーカー各社

小さい値であるが、価格が燃料油の10倍程度と高く、に多大の損害を与えた。最初の予兆から解決までには

ユーザーは運行経費削減のため、少しでも消費量を低

おおよそ5年に及ぶ年月と多額の費用がつぎ込まれた。

減したいと思っている。

しかし、結果として軸受評価技術は飛躍的に向上し、最近の機関出力50,000kWの大型コンテナ船を例にその後の設計に生かされている。それまで何事もなく試算すると、シリンダ注油量を1.6から1.0へ0.6g/kWh

経過している部品に対しては、とかく費用を掛けるこ削減出来たとすると、年間の節約潤滑油費用は最大ともなく、周囲の条件が変わってきていることにも気4,740万円/年・隻に達する。

がつかずに、従来の設計手法により作業を進めている

これまでのシリンダ注油率の決定の考え方は、図事が多い。今回の失敗例から得られた教訓は、以下の5.5に示したように、機関のあらゆる運転条件でも潤通りである。

滑油不足が発生しないように決定され、通常の運転状

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:35 ページ231

図5.5

運転条件
シリンダ注油量決定の考え方

態ではかなり無駄の注油が行はれている可能性が高かった。
実際、ある機関で運転中に1シリンダだけ燃料油の供給を停止し、筒内を観察すると、余分に供給されたシリンダ潤滑油が燃えている状態が見られた（図5.6）。

図5.8

各機種のシリンダ注油システム設計思想

潤滑後どのように消費されるかがそれが正確には検証
図5.6
5-2-2

筒内で燃焼しているシリンダ油
三菱重工提供されていなかった。各社のシリンダ注油方式がばらばらなのはこの事実を証明している。

各社の注油システム

初期においては、シリンダ潤滑油の挙動が性格には

5 - 2 - 3 注油率の実情把握されておらず、各社試行錯誤で進められていた。

各社ともカタログ上は、摺り合わせが終わった段階

図5.7に三菱UE機関の場合の注油システムの設計の変で1g/kWhの注油率を示しているが、実情は1.5

遷、図5.8には、1980年代の各社の注油システムを示

g/kWh程度の注油率にとどまっていた（図5.9）。

した。
5 - 2 - 4 改善されたシステム
2000年代に入って、ほぼ同じ思想のSIPシステム（主としてUE機関、B&W機関に適用）、アルファシス
テム（B&W機関）、そしてパルスジェットシステム（Wartsila機関）が相次いで開発され、注油率の大幅な低減が実現した。

図5.7

三菱UE機関の注油システム変遷

初期においては、ピストンの動きとは無関係に注油していた（ランダム注油）が、その後ピストンの動きと同期して注油するいわゆるタイミング注油方式に変わっている。この時代には、まだ潤滑油がどのようにシリンダ内の潤滑面に到達し、到達した油がどのように油膜を形成し、ピストンリングとシリンダライナを

図5.9

Wartsila RTA機関の注油率変遷
DU提供

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

231

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:35 ページ232

5 - 2 - 5 得られた教訓
シリンダ潤滑に関しては、ピストン機関の宿命的な問題であるにもかかわらず、これまで基本的な事項、すなわち前述した

供給された潤滑油がどのようにシリンダ内の潤滑面に到達し、到達した油がどのように油膜を形成し、ピストンリングとシリンダライナを潤滑後どのように消費されるかが検証されていないことが大きな問題である。
現在でも、注油率は大幅に改善されたというものの、油膜の破壊・消費はどのようなメカニズムで行われているのか、燃料油によって持ち込まれた硫黄分がどのようにシリンダ内で挙動しているか、また、供給された高アルカリ価のシリンダ油がどのように中和能力を発揮しているのかなど重要な基本的事項が明らかになっていない。
ユーザーが安心して機関を取り扱うためには、これらの点に対してディーゼル機関設計者の真摯な取り組みが必要である。

232

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:35 ページ233

6 考察と提言
今回の技術系統化調査により、著者自身気が付かな

続けなければならないであろう。他方、逆に考えると、かった多くのことが見えてきた。これらのことは、今燃料によって持ち込まれた残りの50％の熱は、冷却損

後舶用機関を開発するに当たり参考になると思はれる

失などとして捨てられているのであり、この分野でのので、以下にその要点を記した。

改善代はまだかなり残されているように思える。この基本的に日本の舶用低速ディーゼル機関の生産と開分野は、機関メーカと造船所の狭間で、検討が比較的発は、世界の市場で競争力を維持し、常に世界の30〜遅れている部分である。廃熱の一部は、すでに排エコ40％の建造量を国内に確保してきた強力な日本の造船

ボイラー、造水装置などで利用されているが、今後断業に負うところが大きい。残念ながら、最近の韓国・熱機関、サーモオイルによる高温冷却など、冷却損失

中国の追い上げは厳しく、現在までのこの状況がいつの改善、低レベル温度の熱回収はまだまだ検討の余地まで続くかは大きな疑問である。

がありそうに思える。

舶用推進機関は、これまで石油危機などの世界経済

今後の舶用機関の大きなテーマは、広い意味での環の動向や環境問題など社会の周辺環境の変化と大きな境問題であろう。船舶は原油の高々3％程度を燃料と関わりを持ち、敏感にこれらのニーズにマッチした新して使用しているだけなのでその実質的影響は低いとしい機関が開発されてきた。これらの動きを的確に予する考えもあるが、環境問題は、単に船舶の問題とし測・把握し、対応することの重要性はどの業界でも同て捉えるのではなく、いまやじである。舶用機関の場合、歴史的に見てこの大きな

荷能力

波は、少なくても10年間、場合によっては20年間以上だろうか。この地球は、どの程度の人口を、どの程度続いており、腰を据えた対応が良い結果を招くであろのエネルギー消費・水消費まで持続的に養えるのかとう。

の観点であろう。すなわち、すべての人すべての企業

素早い対応のためには、日頃の

技術の貯金

が必

要であるように思える。その時点では必要が無い、あ地球の人間に対する負として考えるべき時期に来ているのではない

が、どのような小さい努力でも出来ることは実行することである。

るいは技術的に不可能、採算的に成立しない技術でも、この面で、舶用ディーゼル機関の世界で、比較的近時代のニーズが変わり、周辺技術の進歩により突然日

い将来の一つの可能性のある筋書きとしては、これまの目を見る技術も多いように見受けられる。アイデア

での石油精製過程から生まれる低質な残渣油使用かとしては古いが、実用化時期が遅れた技術の例として

ら、クリーンな燃料への切り替えが考えられる。実際、は、二段過給方式、コモンレール式燃料噴射系統、静2006年秋にオスロで開催されたIMO/BLG中間会合で圧過給方式など枚挙に暇が無い。一般に、会社が技術具体的議論も開始されている。切り替えは、まず接岸で生きてゆくには、少なくとも売り上げの10％を継続

後の船舶、人の生活域に近い沿岸あるいは港湾内航行的に研究開発に投資しなければならないと言われていの船舶、外洋での航行船舶と段階的に規制されるであるが、歴史を学ぶとその必要性が良く理解できる。

ろうが、最終的には全面的に切り替えられるであろう。

今が無ければ明日は無いとの理由で、不況時に真この条件では、船舶の機関室プラントのあり方が根本

っ先に研究費をカットする企業は多いが、研究費のカ的に変わってくる可能性がある。残渣油使用に適してットは、場合によっては将来の芽を摘んでいる可能性

いるとの理由で、これまで広く使用されてきた2サイがあると理解すべきである。 今が在っても明日が在

クルクロスヘッド機関の必要性がこのままでは無くな

るとは限らないのである。また、開発のスピードがってしまう。生き残るためには、圧倒的な高信頼性、大切なことは良く判るが、余裕の無いところに良い研

メンテナンスフリー、低コストなどで新たなかつ強力

究は生まれないとも言われている。

な付加価値を創出する必要がある。

大形2サイクル低速機関は、単体熱効率としてはさらに遠い将来に目を向ければ、最近有力欧州船主50％を超え、既に原動機としては最高のレベルに達しが発表した次世代船舶のコンセプトデザインでは、太ている。これから更に改善するには大きな困難が伴う

陽電池を全面に貼り付けた鋼製帆に、波力を利用すると予想される。しかしながら、船主経済、地球温暖化

フィンを推進装置として提案している。また、欧州のガスの低減の二つの理由で、今後も熱効率の高い機関

有力船級協会DNVが進めている次世代船プロジェクへの開発努力は機関メーカの永遠の課題として挑戦しトでは、燃料電池を原動機として採用している。（燃舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

233

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:35 ページ234

料電池を原動機とする船舶としては、ドイツが潜水艦用に既に実用化が済んでいる）いずれの場合も、現在本稿が少しでも今後の舶用機関の発展のために役に立てれば筆者の望むところである。

ほとんどの外航船に推進機関として使用されている2サイクル低速機関は将来推進システムとしては出てこない。自動車におけるハイブリッド機関などのように、本稿の執筆に当たり、資料の提供、内容に関するご

将来の原動機と期待されている燃料電池の前に、実用意見などでご協力頂いた三菱重工業の岡部雅彦氏、若的に有効な的なアイデアが生まれなければ、

月祐之氏、三井造船の遠藤雅博氏、DUの川端正和氏、

2サイクル低速機関は、過去に市場を席巻していた、川崎重工の徳岡哲夫氏、神戸製鋼の久保晴義氏、TSU

真空管、ブラウン管TV、フィルム写真、LPレコードの秋田宏氏、日本海事協会の堂園吉彦ほか各社の方々などと同様に前世紀の遺物となってしまうのかもしれに深くお礼申し上げたい。

繋ぎない。
ディーゼル機関は19世紀の終りに発明され、20世紀に入り本格的に実用段階に入った。ほぼ1世紀の間、最も効率の良い推進機関として多くの船に搭載され、我々の生活を支えてきた。今後船舶が無くなることは無いであろうが、船舶の推進機関が長期的に見てこれまで通りディーゼル機関であり続けるかどうかは予断を許さない。
ディーゼル機関の開発は、本調査で示したごとく、
過去に多くのメーカーが様々な理由でこの市場から撤退を余儀なくされた。1社単独での開発継続は、経済的に困難になってきていることから、今後も寡占化が一層進むことが予測される。この分野で長年技術力を蓄えて来た日本の有力メーカーを絡めた国際化の動き、例えばWartsilaと三菱・DUの協業強化、中国市場で見られるMANと三井の提携関係強化などこれまでの枠を超えた関係が出てくる可能性が強い。
舶用機関製造業は、基本的に造船国に存在する。前
述のように、これまで常に世界のマーケットシェアの30〜50％を採り続けた日本の造船業が、日本の機関製造業を成立させてきた。しかしながら、造船業は、従来Poor country s industryと言われている。 世界的に見て、過去に欧州から日本に移ってきたように、
現在次の造船国、すなわち韓国、中国などへ移りつつある。これらの国々のディーゼル機関製造業に日本のディーゼル機関関係各社が関与するためには、クラン
ク軸の神戸製鋼や過給機の三菱のような主要なコンポーネントの世界的な供給者となるかあるいはライセンサーとして存在する他に方法は無い。これまでのように、ライセンシーとして単にディーゼル機関を製造す
るだけの存在は、日本から造船業が無くなる時に同時に消滅する運命にある。
理想的には、Wartsilaと三菱・DU、MANと三井などの関係が進展し、日本の各社がいつの間にか世界的なライセンサーとして変身することが実現すればすばらしいと思っている。

234

■ 謝辞

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:35 ページ235

参考文献
（1）冨塚

清「内燃機関の歴史」三栄書房（1969）（2）岩田清「ヂ−ゼル機関の発達」山海堂理工学論叢（1943）（3）鈴木孝「20世紀のエンジン史」三樹書房（2001）（4）今村弘人「舶用ディーゼル機関」山海堂（1995）（5）鴨内正一「舶用ディーゼル機関」山海堂（1945）（6）三菱重工業㈱「UEディーゼル機関1000万馬力の歩み」（1983）（7）三菱重工業㈱神戸造船所

ディーゼル部「神船ディーゼル75年のあゆみ」（1992）（8）三井造船㈱「三井造船のディーゼル50年」（1976）（9）（財）日本海事協会「日本海事協会―その100年の物語」（1999）（10）（財）日本海事協会「舶用燃料重油の低質化対策指針」（1996）（11）Wartsila NSD 「From the mountain to the sea―The Sulzer Diesel Engine」（1997）（12）Ernst Jenny 「The BBC Turbocharger-a Swiss success Story」 ABB Turbo Systems Ltd（1993）（13）日本内燃機関連合会「日本における燃焼機関の発達と将来」創立20周年（1974）（14）日本内燃機関連合会「燃焼機関の発達と将来」創立30周年（1984）（15）日本内燃機関連合会「日内連40年史」（1994）（16）日本内燃機関連合会「わが社の歴史を飾った1台のエンジン」（2005）（社）日本船舶機関士協会「舶用機関技術史」（1993）（17）（18）矢野達夫｢藤田英雄さんの思い出」（1992）（19）Magazine Turbo Centenary Issue TSU（2005）（20）運輸省

海技大学校「最近の大型過給機の開発」今給黎ほか（1991）（21）舶用２ストロークディーゼル機関の史的考察

串山ほか（22）２サイクル舶用低速ディーゼル機関の諸元解析（23）大型舶用UECディーゼル機関の信頼性向上（24）神戸製鋼技報

日本舶用機関学会誌

27-3（1992）

小山田ほか 日本舶用機関学会誌 28-10（1993）

古野ほか

三菱重工技報Vol.34 No. 4（1997）

Vol.55 No.3（December 2005）（25）「高信頼度舶用推進プラントー技術研究組合10年のあゆみ」（1994）（26）「舶用主機関の変遷」三井造船（2005）（27）「IHIおよびDUのディーゼルエンジンの歴史」DU（2005）
登録候補一覧

番号

名

製作年

選定理由

1

3UEC72/150実験機

称

実機

船の科学館（東京都） 三菱重工業

1952

UE機関開発用実験機関2

TN8E機関実機

船の科学館（東京都） 新潟鐵鋼所

1956

南極観測船「宗谷」主機関

3

LP2機関

実機

新潟原動機

新潟鐵鋼所

1928

初期の国産ディーゼル機関

4

世界最古のディーゼル機関

実機

ヤンマー

MAN社

1899

世界最古のディーゼル機関の一つ

5E-B8吸入ガス発動機関

実機

ダイハツディーゼル

発動機製造

1913

国産化された最初の製品

6

排気ガスタービン過給器

実機

三菱重工業（長崎）

三菱重工業

1953

自社開発用実験過給機

資料形態

所在地

制作者

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査

235

付録1

舶用推進機関の変遷と低速舶用機関発展の時代区分、および熱効率改善のあゆみ

2_4舶用2サイクル 10.9.22 19:38 ページ236

236

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.4.16 10:40 ページ237

付録2

舶用2サイクル低速ディーゼル機関

主要技術系統図舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査237

2_4舶用2サイクル 10.9.22 20:05 ページ238

238

国立科学博物館技術の系統化調査報告 Vol.8 2007.March2_4舶用2サイクル 10.9.22 20:05 ページ239

付録3舶用ディーゼル機関関係博物館

ドイツ博物館（Deutsches Museum）

Diesel House

Museumsinsel 1

Elvaerksvej 50

D-80306

2450 Copenhagen SV

Tel ; +49-89-2179-1

Tel ; +45-3254-0227

www.deutsches-museum.de

www.dieselhouse.dk

Munchen

ドイツ最大の総合科学博物館で、本館のほかに、交世界の舶用機関の第一人者であるデンマークの通関係の分館、航空機関係の分館がある。本館には

B&W社（ドイツMAN社の資本傘下に入り、2006年121897年に製作された最初のディーゼル機関が展示され

月から社名からB&Wが消え、MAN（Copenhagen）ている。

社となる。）が、以前から持っていたB&W博物館を廃止統合し、新たに、B&W社に隣接する発電所で長年使用していた1932（昭和７）年製の15MW複動機関を建屋ごと博物館として動く状態で保存している。運転は毎月最初の日曜日に行っている。開所式にはデンマークの皇太子も出席した。

付図-3
付図-1

現在も運転されている複動機関
MAN社提供1897年製の最初のディーゼル機関
Deutsches Museum所蔵

また、複動機関の1シリンダ分が展示されており、その大きさが実感できる。

付図-2

動態保存されている1904年製のB&W社初号機
MAN社提供

付図-4

クロスヘッド複動機関の1シリンダ分
Deutsches Museum所蔵

舶用大形2サイクル低速ディーゼル機関の技術系統化調査239

科学博冊子vol.8・奥付 10.9.22 18:36 ページ1

本報告は平成18年度科学研究費補助金特定領域研究『日本の技術革新―経験蓄積と知識基盤化―』
計画研究「産業技術史資料に基づいた日本の技術革新に関する研究」（17074009）の研究成果である。

国立科学博物館
技術の系統化調査報告 第8集
平成19（2007）
年3月30日■編集

独立行政法人

国立科学博物館

産業技術史資料情報センター（担当：コーディネイト・エディット 永田 宇征 田里 誠、エディット 久保田稔男）■発行

独立行政法人〒110-8718

国立科学博物館
東京都台東区上野公園 7-20

TEL：03-3822-0111■デザイン・印刷株式会社ジェイ・スパーク