途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して
遠藤華英

はじめに
パラリンピック大会に参加する国と地域の数は，リオ2016大会で160カ国，平昌2018
大会で49カ国に上った。しかしながら，メダル獲得国には偏りがあり，参加選手数をみても途上国（注１）からの参加は先進国に比べて相対的に少ない。このような経済格差に起因するパラリンピックにおける先進国，途上国間の格差を解消し，障がい者がス
ポーツに参加できる機会をさらに整備しようと国際パラリンピック委員会（IPC）をはじめとした国際組織や国際競技団体，NGO などが，途上国に対するパラスポーツ支援を行っている。このような支援では選手育成支援が行われる場合が多い。そうした支援には，選手の競技パフォーマンスの向上のみならず，支援を受けたパラアスリートが障がい者のロールモデルとして活躍することを，彼らの出身国における障がいに関する問
題解決につなげようとする教育支援も見受けられる。本稿ではパラリンピックにおける国際的な格差や支援状況について整理した上で，アスリートと社会課題の解決に向けた取り組みに関する先行研究を整理し，途上国におけるパラアスリートに寄せられる期待や将来的な研究可能性について検討する。

１．パラリンピックにおける国際的格差の現状
2000年以降，パラリンピック大会に出場する国・地域数が増加している１。しかし，経済力に劣る途上国においては，依然としてパラリンピック大会におけるメダル獲得には相対的に高い障壁があることが示されている。Buts et al.（2013）は，オリンピックの文脈において解明されてきた説明変数を用いて，パラリンピック大会における競技成績の分析を試みている２。結果として，パラリンピック大会においても経済力，政治体
制，人口や気候条件など多数のマクロ要因と国際競技力との関連が示された。この点に関して，Beacom & Brittain（2016）は，ロンドン2012オリンピック大会に出場してい1

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

る国・地域のうち20％がパラリンピック大会には出場しておらず，出場していても参加
選手数が１名のみの途上国が多く，途上国にとってはパラリンピック大会への出場自体が今なお困難であるとした３。また，Lauff（2011）は，いまだ途上国の参加率は低いものの，出場状況は二極化傾向にあることも示している。

図１ パラリンピック大会の出場国・地域数（青）／メダル獲得国・地域数（オレンジ）／非メダル獲得国・地域数（グレー）の推移（上図：夏季大会／下図：冬季大会）
出典：IPC 公式ホームページ上の情報を基に筆者作成

図１は，パラリンピック大会出場国・地域数（青），メダル獲得国・地域数（オレンジ），
非メダル獲得国・地域数（グレー）の推移を表している。参加国・地域数の大幅な増加に比べ，メダル獲得国・地域数の増加は限定的であることがわかる。図２は，パラリン
2

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してピックロンドン2012大会およびリオ2016大会におけるメダル獲得国のメダル占有率である。各大会における全メダルの内，ロンドン大会では59.8％，リオ大会では60.6％のメダルを上位10カ国が獲得している。また，表１は各大会におけるメダル獲得国中に含まれる途上国数を示している。ロンドン大会と比較し，リオ大会ではメダル獲得国数の約半数が途上国と定義される国となり，その割合が増加しているものの，パラリンピック
大会強豪国や先進国のメダル独占状態は依然として続いている。途上国のように社会経済状況が悪く，そもそも障がい者に対する偏見が色濃く残り，彼らの権利を保障する法制度が整っていない国家にとっては，パラリンピック大会のメダリストを輩出するどこ
ろか，パラリンピック大会に選手を派遣すること自体が困難であることが窺える。

図２

パラリンピック大会メダル獲得上位10カ国のメダル占有率（上図：ロンドン大会／下図：リオ大会）

出典：IPC 公式ホームページ上の情報を基に筆者作成
3

パラリンピック研究会

表１

紀要 vol.16

メダル獲得国における先進国・途上国の内訳
ロンドン⼤会

リオ⼤会

全メダル獲得国

73

81

うち先進国

40

40

途上国

33

41

出典：IPC 公式ホームページ上の情報を基に筆者作成。本表では「ODA（政府開発援助）受け取り国リスト」にある国を基準としているため，メダルを獲得した地域（⾹港・台湾）は全体数から除外している。

２．パラリンピックに関連する国際支援の状況
このような現状を前に，国際機関や国際競技団体を中心に，途上国に対してパラアス
リートの育成ならびにパラスポーツの普及振興を支援する取り組みが増加している。
Beacom（2009）は，国際社会における障がい者の権利向上に関するロビー活動の隆盛，
地域紛争や医学的な情報の不足による途上国の障がい者人口の増加，スポーツを取り入れたリハビリテーションプログラムの開発など，複数の背景要因が組み合わさり，国際協力分野においてもパラスポーツの活用を助長する環境がつくり出されていると指摘す
る４。2006年に国連総会で採択された『障害者の権利に関する条約（以下「障害者権利条約」と略す）』には，障がい者がスポーツを行う権利が明記された。特に，障がい者が直面する社会的障壁が高いとされる途上国におけるパラスポーツ振興には，障がい者
個人に対するエンパワメント，障がい者に対する見方の変容，障がい者の社会参加の促進という期待が持たれている５。
途上国に対するパラアスリートの育成支援を主導しているのは IPC である。IPC は，国連などの国際機関と連携を図りながら，途上国のパラリンピック大会出場を支援する
取り組みを講じており，パラリンピック大会の参加を契機とした途上国のパラスポーツ振興を奨励している６。特に，パラリンピック大会出場が困難である国・地域に対して重点的な支援策を実施している。その試みのひとつとして，パラリンピック大会参加支援制度「ユニバーサリティ・ワイルドカード方式」（注２）を採用し，パラリンピック
大会の出場資格枠を競技成績で獲得することができなかった各国パラリンピック委員会（NPC）に対して出場者枠を附与している。
さらに，選手を出場させることのみならず，継続的にパラアスリートを輩出し，国内のパラスポーツ振興を行える統括組織を設立すべく，NPC がない国・地域に対して，
NPC の設立支援を行っている。こうした途上国に対する支援事業を実施しているのが4

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してIPC の開発分野を担うアギトス財団である７。アギトス財団は，途上国のパラアスリー
トに対するスポーツ技術の指導，障がい当事者のロールモデルとなるための教育活動，
NPC の設立支援およびキャパシティ・ビルディングを行っている。NPC 設立後も安定的に継続運営ができる体制を構築するためには，選手育成や国内の普及活動，資金調達の目標となる国際競技大会の存在が重要となる。しかしながら，パラリンピック大会やそれに準ずる国際競技大会の開催は，途上国にとって負担が大きい。そこで，アギトス
財団では地域別の国際競技大会の開催支援も行っている８。特に，アフリカ地域におけるパラスポーツ振興支援に積極的に関与をしており，2003年以降，アフリカで医師や理学療法士を対象としたクラス分けをテーマとしたセミナーをはじめ様々なテーマのワー
クショップを開催している。こうした大会や各種ワークショップの開催を IPC が支援する背景には，その国の政策立案者や，障がい（者）に対する社会の認識に影響を与えることができるという期待があるとされている。このことから，IPC，アギトス財団は，障がい者の権利を保障するためのアドボカシー組織としての役割を果たしていると言える９。
このような支援事業は IPC に限られたものではない。政府レベルの支援にパラスポーツ支援が組み込まれている事例もある。オーストラリア政府は，スポーツに特化した外交戦略を打ち出している点で特筆すべき事例である。1998年に始動した AustralianSport Outreach Program（ASOP）を通し10，スポーツを統括する政府機関であるオーストラリア・スポーツコミッション（ASC）が，オーストラリア外務貿易省からの財政的支援を受けスポーツに関する外交施策を実施している。その中で，Pacific Sports
Partnerships という太平洋諸島の８カ国に対するスポーツ支援事業に取り組んでおり，
パラスポーツに関しては，フィジーを対象に支援を実施している。さらにスポーツ外交
政策方針として2019年に打ち出した SPORTS DIPLOMACY 203011では，先の PacificSports Partnerships を基に，対象地域を南インド太平洋にまで拡大し，途上国に対するスポーツ支援事業を展開するための政策的な指針を発表した。オーストラリアで活動するコーチ，アスリートが国外におけるスポーツ振興プログラムへ従事する機会を拡大
し，国際的なスポーツアンバサダーへの道筋をつくることが狙いでもある。
日本におけるこの分野の支援は，主として国際協力機構（JICA）の青年海外協力隊
事業を通して取り組まれている。そうした事業は，数こそ多くはないが，体育や養護教
育，あるいはスポーツ振興支援の一環として実施されてきた。2017年には日 ASEAN
スポーツ大臣会合が開催され，スポーツにおける協力優先分野について ASEAN 諸国と日本との政策ガイドラインが策定された。同ガイドラインには，四つの協力分野が明記され，そのひとつに「障がい者スポーツの発展」が含まれている12。
5パラリンピック研究会

紀要 vol.16

国際 NGO の活動に目を向けると，赤十字国際委員会がパラスポーツに特化した専門部局を有しており，紛争地や難民キャンプにおいて車椅子スポーツの普及プログラムを実施し，被害者や被災者のリハビリテーションやメンタルサポート，代表選手の育成を進めている。
日本の民間団体では，社会福祉法人「太陽の家」が長年にわたりパラスポーツに関す
る国際支援に従事している。同施設の創設者である中村裕が中心となり1974年にはアジ
アパラ競技大会の前身となる FESPIC（極東・南太平洋身体障害者スポーツ大会：Far
East and South Pacific Games Federation for the Disabled）実行委員会が設立され，翌1975年に第一回大会が開催された13。FESPIC は，あらゆる障がいのある人々が参加できるアジア地域初の国際大会であった。FESPIC の発起人である中村裕は「椰子の木の下でも，どんな貧しい国でも開催できる大会」として当該大会を位置づけていた14。
東南アジアをはじめとするアジア地域の途上国に対し，FESPIC への参加を支援するとともに，各国においてパラスポーツを普及する契機をつくった。現在もなお，太陽の家
は指導者の派遣や研修生の招聘事業を通じて，途上国におけるパラスポーツの普及事業を継続的に支援している。
特定非営利活動法人 NPO「アジアの障害者活動を支援する会（ADDP）」は，ラオス
において車いすバスケットボールをはじめとするパラスポーツの振興支援を行っている。近年では，ADDP の支援を受けたパワーリフターが2018年アジアパラ競技大会において金メダルを獲得した。また，ADDP はスポーツ振興支援のみならず，障がい者の就労支援にも取り組んでいる15。
以上の通り，IPC や各国政府，NGO らによって，途上国のパラアスリートの育成支援を中心としながら，国際競技大会に出場するための制度的支援や大会の創設，NPCに対する運営ノウハウの提供や人材の育成，障がい当事者に対する直接的なプログラムの提供，パラスポーツの指導者育成など多様な国際支援が行われている。特筆すべきは，先に挙げた支援策は単なる競技パフォーマンスの向上のみならず，対象とするアスリー
トに対して教育支援も行われている場合が多い点である。例えば，アギトス財団ではアスリートやコーチを対象としたワークショップを開催する場合，パラリンピック・ムー
ブメントやフェアプレー，障害者権利条約について学ぶ時間を設けている16。パラリンピック大会に出場するパラアスリートを継続的に輩出できる環境整備が肝要なことは言
うまでもないが，それ以外の面での支援については一人のパラアスリートがロールモデ
ルとして社会的な役割を果たすことへの期待の表れとも考えられる。

6

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して

３．アスリートと社会課題解決に向けた取り組みとの相互作用の検討
パラアスリートに限らず，広くアスリートが果たす社会的役割への国際的期待は，課題解決に共鳴し，自らも社会貢献活動に参加するアスリートが増加したことを背景に高まっている。
「開発と平和を後押しするためのスポーツ（Sport for Development and Peace：以下「SDP」と略す）」という言葉が国際社会において使用されるようになると17，特に途上国における社会課題解決に取り組む NGO とアスリートの存在間に生まれる相互作用について検討が進められるようになった18。著名なアスリートと協力して国際支援プロ
ジェクトを実施することにより，支援組織側にも，アスリート側にも相互の社会的認知の向上やイメージアップといった便益が生じるとされる19。さらに，多くのアスリート
は SNS など自ら社会に発信できるプラットフォームを有しており，関与する社会課題に関するあらゆるメッセージを発信し，多くの人々にそのメッセージを届けることができる20. こうしたアスリートの発信力は，資金提供者を募る点でメリットとして認められている。スポーツがもたらす個人や社会へのポジティブな影響を体現するアスリートの存在が，組織の活動に対してもポジティブな印象をもたらすことが示唆されている。一方で，Darnell（2012）は批判的な見解として，支援組織が課題とする問題の関心よりも，
アスリート個人に社会的関心が移り，本来の目的としていた活動が行えなくなるという懸念を示す21。さらには，アスリートへの社会的な信頼が失墜すると，同時に関与する支援組織への信頼も損なわれるとし，こうした負の相互作用についても課題として指摘した。
以上は寄付者や支援者などの支持を得るためのアプローチであるが，アスリートの存在が活動現場においても好影響を生み出すためには，プログラム自体の受益者（多くの場合は子どもや女性である）がアスリートを認知し，ロールモデルとして認めているか
によるという指摘もある22。よって，国際支援活動が行われる地域においてスポーツやアスリートがどのような意味合いを持つかをきちんと理解せずに活動をした場合，国際支援活動とアスリートとの間にポジティブな相互作用は生じにくいのである。また，
Goodman & Barnes（2011）によると，取り組む開発課題に関する知識をアスリート自身が十分に有していることが成功の鍵とされている。ターゲットとする社会問題に関するアスリートの知識の欠如は，活動自体の信頼のみならず，アスリート自身への信頼も失墜させる23。この知識とは，支援組織が着目する課題の実態や開発現場の状況，支援組織の経営状況などを含んでいる。
7

パラリンピック研究会

紀要 vol.16

このように，活動地域におけるスポーツやアスリートの位置づけ，支援組織，ター
ゲットとする社会問題への深い理解が求められてきたことで，開発現場となる途上国・地域において誕生したアスリートが果たす社会的役割も検討されるようになってきた。
Meier & Saavedra（2009）は，女性選手の参加率を高めるために女性のロールモデルの存在に着目し，その結果，開発プログラムの受益者として対象となる人々とアスリートの間に親和性のあるロールモデルがインパクトを与えるのに最も効果的であることを明らかにした24。この研究では，ザンビアの女性スポーツに焦点を当て，特にスーパースターであるボクサーEsther Phiri 選手を対象とし，ザンビア社会における彼女のロールモデルとしての役割に焦点を当てている25。また，Wilson et al.（2015）は，紛争終結直後のケニアにおける平和構築のためのマラソンイベントでのアスリートの役割を調査した。この研究の中では，既存研究でも議論されてきたアスリートへの信頼性，開発課題に関する知識，活動への積極的な関与，そして活動地域におけるスポーツの位置づけが重要であることが指摘されているが，関与するアスリート自身がその国の出身，つまりは当事者であったことがイベントの開催，そして継続性に帰結したとする。当事者性を有したアスリートが関与することで，社会問題の根本的な理解，受益者からの信頼およびロールモデルとしての認識，そして活動主体にあたる組織への信頼および活動への協力的姿勢につながったと結論付けた26。
アスリート自身の当事者意識や社会問題への強い関心が求められるという点を鑑みると，障がい当事者であり，障がいに関する社会課題と向き合うパラアスリートの存在と，社会課題との関連性は強いものと認められる。パラアスリートの存在と社会的役割については，障がい者に対するエンパワメント，社会における障がい者に対する態度変容など，いくつかの報告がなされているが27，競技場面に留まらず，障がい者を社会的に抑圧するような言説，態度，非言語的行為，政策，環境構造に抵抗し，変革しようとする
アドボカシー活動に従事するパラアスリートもみられる。社会から抱かれるネガティブなイメージなど，パラアスリート自身の人生における障がいに関する負の経験が，こうした主体的な問題解決を試みる動機となっている28。
以上の研究を整理すると，まずアスリート全般に対し，国際競技大会における活躍のみならず，社会課題の解決に向けたロールモデルとしての期待が高まっていることがわかる。こうしたアスリートによる社会課題解決に向けた取り組みへの関与は，アスリー
ト自身への信頼，関与する支援組織への信頼，アスリートが有する開発課題への知識および積極的な取り組み姿勢，そして活動現場におけるアスリートへの信頼およびロールモデルとしての認知など諸要因が組み合わさることによりポジティブな成果が生じやす
いことが指摘されている。加えて，途上国出身のアスリートが自ら自国の課題解決に取8

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してり組むことは，先に挙げた要因をすでに包含する状況であり，期待値も高い。特にパラアスリートは自ら日常的に障がいに関する問題や障壁を経験していることもあり，社会課題への認識も高いことが考えられる。さらに，その国の出身であれば地域特有の課題
に対する理解も深いことが想像しうる。

４．事例：途上国におけるパラアスリートと社会課題の関連
以上の研究動向を踏まえると，自らが障がいを有し，また地域特有の課題に対する理解も深いことが予想される途上国のパラアスリートに対し，国・地域における障がい者が抱える問題解決に向けた社会的役割を期待されている点は納得できる。しかしながら，同じように途上国と位置付けられていても，社会文化的な背景により障がいに関する問題の生じ方は多様である。異なる背景をもつ途上国において，いかにしてパラス
ポーツに触れ，競技を継続し，またどのような社会的な役割が期待されているのか検討するため事例を収集することとした。検索エンジン ProQuest Newspapers を使用し，
欧米新聞５紙（New York Times, The Guardian, The Observer, The Wall Street
Journal, The Washington Post）の全文データベースから途上国出身のパラリンピック
大会出場選手に関する情報を検索した。検索ワードは，「developing country andParalympic（210件）」，「“developing country” and Paralympic（５件）」である。今回は，選手に関する情報を検索するため途上国出身選手のライフヒストリーが掲載されている記事のみを抜粋した。また，パラリンピック大会に出場経験がなくとも，大会出場を目指す高い競技力を持つ選手も含んでいる。さらに，途上国のパラアスリートに対する支援を行うアギトス財団ホームページ上でも検索を行い，情報収集をした。なお，調査期間は2019年８月１日から８月29日である。
アフガニスタンの女子バスケットボール Nilofar Bayat 選手は，赤十字国際委員会より派遣されたコーチの指導の下パラリンピック大会出場を目指している29。記事の掲載
時には，アフガニスタン国内には126名の車いすバスケットボール女子選手が存在しているが，その多くは過去10年以内に起きた紛争・テロ・戦争の被害者である。2017年に代表チームが結成されたが，それ以前は障がい者かつ女性であることを理由に国際大会に出場することが困難であった。選手たちの中には家族から競技活動を反対される，もしくは結婚を理由に引退させられた者もいる。Bayat 選手は女子チームのキャプテンとして，女性障がい者が抱える課題についてメディアの前で積極的に発言をしている。
ガーナのパワーリフターCharles Narh Teye 選手は，ロンドン大会に出場した代表選
手４名のうちの１名である30。幼少期に両足を切断して以降「彼に近づくと障がいがう
9パラリンピック研究会

紀要 vol.16

つる」という噂を流され孤独な幼少期を送った。The Right to Dream Paralympic
Programme という国際支援プログラムに参加してパワーリフティングを始め，パラリ
ンピック選手としてのみならず，ロールモデルとして活動することが期待されている。
ボスニア・ヘルツェゴビナでは，シッティングバレーボール男子チームの事例が挙げられる。同国は，イランと並ぶシッティングバレーボール強豪国として知られている31。
イラン選手がイラン・イラク戦争被害者をはじめとした選手で構成されているように，
ボスニア・ヘルツェゴビナの選手も，ボスニア・ヘルツェゴビナ紛争の被害者などから構成されている。現在も民族間のわだかまりが解消しない当該国においては，彼らが獲得した金メダルは「一つの国」としてのシンボルとなりうるのである。
ルワンダでは，シッティングバレーボール女子チームの結成と，それを契機としたポ
ジティブな社会的影響に期待が寄せられている32。同国では，紛争被害者の社会的自立，
ジェンダー格差の是正が課題となっている。そのような中，2012年に女子チームを含め
シッティングバレーボールの強化施策を実施し，リオ大会ではアフリカ大陸初のシッ
ティングバレーボール女子チームとして出場資格を獲得した。
インドのパラ卓球 Suvarna Raj 選手は，幼少期にポリオを発症し下肢障害がある33。
特別支援学校に通っている頃に，パワーリフティングを始めたが，2005年からパラ卓球に転向した。
2008年のコモンウェルスゲームズからインド代表選手として活動している。
Raj 選手自身は，インドにおける障がい者を取り巻く問題，女性差別の問題に取り組み，障がい当事者による投票行動の促進，教育活動など幅広く社会啓発運動を行っている。
自身が医師を目指しながらも入学が叶わなかったことや，大学設備のバリアフリーが十分でなく苦労した経験を基に，障がい当事者，特に女子教育の促進に力を入れている。
2014アジア仁川パラ競技大会，2013パラ卓球オープンバンコク大会にて二つのメダルを獲得した。
アンゴラのパラ陸上 Esperança Gicaso 選手は，2017年世界パラ陸上競技選手権大会
においてメダルを二つ獲得し，パラリンピック大会に２度出場を果たしている。ルワン
ダ，アンゴラの小学校でポルトガル語の教師として勤務し，2018年度アギトス財団主催のワークショップに参加した経験を持つ34。
今回取り上げた事例では，途上国出身のパラリンピック大会出場者またはそれに準ずる大会に出場した選手の背景が，当該国が抱える社会課題と関連付けて報じられている。選手のナラティブ・ヒストリーは，戦争，感染症，災害，ポストコンフリクト，ジェンダー，宗教など社会開発関連の事象を考える材料となっている。障がいの問題のみな
らず，あらゆる社会課題がオーバーラップした形で表出しており，ゆえにパラスポーツという一つの切り口から各国が抱えている社会課題の現状を垣間見ることができる。さ10

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目してらに，今回取り上げた途上国におけるパラアスリートたちの中には，障がいをはじめとする社会課題に関連したライフヒストリーを持ち，自ら問題解決に取り組んでいる姿勢があった。パラアスリートの活動によって，実際にどのような社会的変化が生じたのかという点は本調査のみでは詳らかにできなかったが，ここでも競技力向上施策の技術移転としてではなく，パラアスリートがロールモデルになりうるという視点も肝要であることが窺える。

５．まとめ：今後の展望と研究可能性
本稿では，パラリンピック大会におけるメダル格差および途上国のパラスポーツ振興に関する国際支援の現状を整理した上で，先進国，途上国双方の健常者アスリートと社会的影響に関する研究動向，途上国におけるパラアスリートの存在とその社会的課題の関連性について検討を進めてきた。途上国に対するパラスポーツの支援は多様なアプ
ローチがあるが，その中でも選手の育成が中心事業となっている。たった一人のパラア
スリートを育成することに何の便益があるのかという議論はあるものの，学術的にも，パラアスリートの実践が社会にもたらす影響力については既に研究がはじまっている。
特に，選手としてのパフォーマンスのみならず，そのアスリート自身が社会的課題に対し高い意識を持ち，自らアドボカシー活動に従事する場合の社会的影響は大きくなることが見込まれる。国際的に展開される支援についても，単に選手を育成することが目的ではなく，こうした社会活動の担い手を育てるという視点で行われていることも窺える。しかしながら，アスリートがもたらす社会的影響については先進国出身のアスリートが中心的に取り上げられており，途上国出身，とりわけパラアスリートに着目した研究は十分に行われているとはいえない。パラリンピック大会に参加する途上国が増加していることも鑑みると，今後は途上国においてパラアスリートたちがどのような社会的な影響をもたらすのかさらなる科学的検証が必要である。
注（１）本稿における途上国の定義は，OECD（経済開発協力機構）が発表している「ODA（政府開発援助）受け取り国リスト」を基準としている。
（２）ユニバーサリティ・ワイルドカードの採用方式は大会ごとに異なる。本論文では東京2020大会における採用方式を記述している35。

11パラリンピック研究会

紀要 vol.16

参考引用文献１

Lauff, J., 2011, “Participation Rates of Developing Countries in International Disability Sport:
a Summary and the Importance of Statistics for Understanding and Planning,” Sport inSociety, 14（9）, 1280-1284.

２

Buts, C., Bois, C. D., Heyndels, B., and Jegers, M., 2013, “Socioeconomic Determinants ofSuccess at the Summer Paralympics,” Journal of Sports Economics, 14（2）,133-147.

３

Beacom, A. and Brittain, I., 2016, “Public Diplomacy and the International Paralympic
Committee: Reconciling the Roles of Disability Advocate and Sports Regulator,” Diplomacy& Statecraft, 27（2）, 273-294.

４

Beacom, A., 2009, “Disability Sport and the Politics of Development,” Levermore, R. and
Beacom, A.（eds.）, Sport and International Development, Palgrave Macmillan UK, 98-123.

５Parnes, P. and Hashemi, G., 2007, “Sport as a Means to Foster Inclusion, Health and WellBeing Of People With Disabilities,” Sport for Development and Peace International Working
Group （SDP IWG） Secretariat （eds.） Literature Reviews on Sport for Development andPeace, 124-158.

６International Paralympic Committee （IPC）, “7: First IPC-IOC Agreement: A Historic
Memorandum of Understanding Was Signed by the IPC and IOC in 2000 Providing theFoundation of Their Future Relationship,” https://www.paralympic.org/feature/7-first-ipcioc-agreement,（25 October, 2018）.

７

Agitos Foundation, “What We Do,” https://www.paralympic.org/agitos-foundation,（19 July,2021）.

８

IPC, “All Set for First African Para Games: Morocco Will Stage Inaugural Competition in
2020,” https://www.paralympic.org/news/all-set-first-african-para-games,（19 July, 2021）.

９

Beacom, A. and Brittain, I., “Public Diplomacy and the International Paralympic Committee:
Reconciling the Roles of Disability Advocate and Sports Regulator,” 273-294.

10

Australian Aid, “Caribbean: Case Study Australian Sports Outreach Program Caribbean,”
http://caribbeansportanddev.org/files/ASOP_Caribbean_Case_Study_Fact_Sheet_2.pdf, （25December, 2019）.

11

Australian Government, Sports Diplomacy 2030, https://www.dfat.gov.au/sites/default/files/
sports-diplomacy-2030.pdf,（25 December, 2019）.

12

スポーツ庁，2017，「第１回日 ASEAN 諸国スポーツ大臣会合『共同声明』」，https://www.
mext.go.jp/sports/b_menu/houdou/29/10/__icsFiles/afieldfile/2017/10/16/1397323_01_2_1.
pdf，（2019年12月25日）．

13

公益財団法人日本障害者リハビリテーション協会情報センター，「創立20年史 財団法人日本身体障害者スポーツ協会」，https://www.dinf.ne.jp/doc/japanese/resource/handicap/jsad/z16003/
z1600313.html，（2021年８月31日）．

14

社会福祉法人太陽の家，1984，『中村裕先生を偲ぶ』，社会福祉法人太陽の家追悼集編集委員会，
１-44．

15

アジアの障害者活動を支援する会，http://www.addp.jp/，（2019年12月25日）．

16

Agitos Foundation; “Technical Course Enhances Powerlifting in Africa,” https://www.
paralympic.org/news/technical-course-enhances-powerlifting-africa,（1 July, 2021）.

17

Coalter, F., 2010, “The Politics of Sport-for-Development: Limited Focus Programmes andBroad Gauge Problems?,” International Review for the Sociology of Sport, 45（3）,295-314.

18

Meier, M., 2015. “The Value of Female Sporting Role Models,” Sport in Society, 18（8）, 96812

途上国に対するパラアスリート育成支援に関する動向と社会的期待：アスリートと社会課題との関連性に着目して
982.
19

Bardocz-Bencsik, M., Begović, M., & Dóczi, T., 2019, “Star Athlete Ambassadors of Sport forDevelopment and Peace,” Celebrity Studies, 1-16.

20

Giulianotti, R., 2011a. “Sport, Peacemaking and Conflict Resolution: A Contextual Analysis
and Modelling Of the Sport, Development and Peace Sector,” Ethnic and Racial Studies, 34（2）,207-228.

21 Darnell, S., 2012, Sport for Development and Peace: A Critical Sociology, Bloomsbury
Academic, 121-142.
22

Ibid., 1-16.

23

Goodman, M. K. and Barnes, C., 2011, “Star/Poverty Space: The Making of the ‘Development
Celebrity’,” Celebrity Studies, 2（1）, 69-85.

24

Meier, M. and Saavedra, M., 2009. “Esther Phiri and the Moutawakel Effect in Zambia: An
Analysis of the Use of Female Role Models in Sport-for-Development,” Sport in Society, 12（9）,1158-1176.

25

Meier, M., “The Value of Female Sporting Role Models,” 968-982.

26

Wilson, B., Van Luijk, N., and Boit, M. K., 2015, “When Celebrity Athletes Are ‘Social
Movement Entrepreneurs’: A Study of the Role of Elite Runners in Run-for-Peace Events in
Post-Conflict Kenya in 2008,” International Review For the Sociology of Sport, 50（8）,929-957.

27

Blauwet, C. and Willick, S. E., 2012, “The Paralympic Movement: Using Sports to Promote
Health, Disability Rights, and Social Integration for Athletes With Disabilities,” PM&R, 4（11）,851-856.

28

Haslett, D., Choi, I. and Smith, B., 2020, “Para athlete activism: A Qualitative Examination of
Disability Activism Through Paralympic Sport in Ireland,” Psychology of Sport and Exercise,47, 101639.

29

The Guardian, “Fighting a ‘Double Curse’: Afghan Hopefuls for Paralympic Gold,” 12 March,
2019, https://www.theguardian.com/global-development/2019/mar/12/afghan-womeneyeing-paralympic-gold-wheelchair-basketball,（7 August, 2019）.

30

Ghana Business News, “Charles Narh Teye, Ghanaian Powerlifter, Qualifies for London 2012
Paralympic Games,” 6 April, 2012, https://www.ghanabusinessnews.com/2012/04/06/charlesnarh-teye-ghanaian-powerlifter-qualifies-for-london-2012-paralympic-games/, （7 August,2019）.

31

The Guardian, “Paralympics Tries to Shake Off Image as Games for Rich Countries,” 30
August, 2012, https://www.theguardian.com/sport/2012/aug/30/paralympics-games-for-richcountries,（7 August, 2019）.

32 Inside the games, “Rwanda National Paralympic Committee Celebrates 15th Year
Anniversary,” 8 November 2016, https://www.insidethegames.biz/articles/1043467/rwandanational-paralympic-committee-celebrates-15th-year-anniversary,（20 July, 2021）.
33

Assembly, “Para-Athlete Fights for Disability Rights in India,” 7 February, 2018, https://blog.malala.org/para-athlete-fights-for-disability-rights-in-india-ef90d3802abc,（20 July, 2021）.

34

Agitos Foundation, “Our Impact,” https://www.paralympic.org/agitos-foundation/impact,（15January, 2020）.

35

IPC, 2018, Tokyo 2020 Paralympic Games Qualification Regulations, https://www.paralympic.
org/sites/default/files/document/180329145843006_Tokyo2020_Qualification+Criteria.pdf,（19 July, 2021）.

13

Journal of Paralympic Research Group vol.16

Current Status and Social Expectations
Regarding International Support for Para
Athlete Development in Developing Countries:
Focusing on the Relevance of Athletes to Social
IssuesENDO Hanae

Since 2000, the number of countries and regions participating in the Paralympic
Games has been increasing. However, the medal-winning countries are unevenly
distributed and the number of participating athletes from developing countries isrelatively small compared to developed countries. In order to eliminate this disparity
between developed and developing countries in the Paralympic Games, which is
caused by economic inequality, and to provide opportunities for people withdisabilities to participate in sports, the International Paralympic Committee （IPC）
and other international organizations and NGOs have been providing support for
Para sports in developing countries. This support not only improves athletic
performance, but also acts as a form of support in educating athletes to act as rolemodels for people with disabilities, and to lead to solutions for problems related todisability in their countries.
The IPC, in collaboration with the United Nations and other internationalorganizations, has taken initiatives to support the participation of developing
countries in the Paralympics, and has encouraged the promotion of Para sports indeveloping countries through participation in the Paralympics. However, the IPC is
not the only organization that provides support for Para sports. For example, theInternational Committee of the Red Cross, an international non-governmentalorganization, has a department dedicated to Para sports. It supports organizations
that do not specialize in sports projects as well as national governments, for example
by running programs to encourage wheelchair sports in conflict zones and refugee
camps. The synergy between the international community’s awareness towards the14Current Status and Social Expectations Regarding International Support for Para Athlete Development in Developing Countries:
Focusing on the Relevance of Athletes to Social Issues

problems surrounding people with disabilities, and the international organizations
promoting Para sports, has created a new momentum to support the promotion of
Para sports in developing countries.
Previous studies suggest that athletes’ efforts to solve social problems are likely tohave a positive outcome when there is a combination of factors, including trust in theathletes themselves, trust in the supporting organizations, athletes’ knowledge of andwillingness to tackle development issues, and trust in and recognition of athletes asrole models in their field. In addition, these factors have already been incorporated
when athletes from developing countries are in a condition to tackle problems in theirown country, and expectations for them are high. With Para athletes, they have awide awareness of social issues, as they experience problems and barriers related todisability on a daily basis. If athletes come from a developing country, they have a
deep understanding of issues unique to their region, and they may bring aboutchanges beyond sports promotion. However, research on the social impact of athletes
has focused mainly on athletes from developed countries, and not enough on athletes
from developing countries, especially Para athletes.
This paper summarizes the international disparity and forms of support in the
Paralympics, reviews research trends on athletes and their efforts to solve social
problems, and discusses future research possibilities based on actual examples of Para
athletes in developing countries.

15