博士学位請求論文【要約】（LD082001 有田佳代子）

日本語教師の葛藤に関する研究――構造的拘束性と主体的調整のありよう――【要約】
1． 研究の目的
本研究の課題は、次の 2 点である。
（1）個々の日本語教師が抱く職業上の葛藤現象を、教師を取り巻く社会的環境の諸条件、すなわち、構造的拘束の結果として位置づけ、項目化して把握すること。
（2）その構造的拘束の中で、個々の教師たちがそれぞれにどのようにそれを実感し、対処し、日々の教育実践を行っているのかを理解すること。
本研究の問題設定や方法論において、直接に範とし依拠したのは社会学および教育社会学の先行研究である（マートン 1969、安藤 2005 など）。
まず、
（1）の課題を設定したのは、日本語教師研究の多くが、日本語教育の質の向上を、教師個人が身につけている知識、技術、態度、意欲などを適性として要求する「教師個人モデル」に立脚するなか、日本語教師の葛藤の内実が、教師個人の心理的な領域を超えたものとしてどのように存在するかを把握する必要があったからである。
その意義は、第一に、教師の心理的負担の軽減である。自分だけに作動しているように感じていた葛藤が、他者と共有したどこにでもあることとしてリスト化されることによって、教師は漠然とした不安や不快から解放される可能性がある。そして、これらの葛藤の、できるだけ全体に近い姿を理解することは、教師個人が持つさまざまな「理想的教師像」を自覚し、自らの教育行動や価値観の自明性を振り返り、職業についての思考を深めるための重要な契機となりうる。
第二に、葛藤を教師個人に向けて引き起こすからくりを、教師個人の領域を超えて、社会構造のなかで読み解く視点を提供することはすなわち、葛藤解決のための方向を示すことであり、かつ、葛藤解消への動機づけの役割も果たすだろう。
第三は、葛藤の解決のために、慎重な制度的コントロールを施すことが可能となることである。政治や社会制度にかかわる大きなシステムの整備という課題も見据えながら、教育の質の向上を教師個人の努力だけに求めるのではなく、それぞれの職場や学校組織全体を単位とする教育実践の在り方の議論につながると思われる。
しかしながら（1）の葛藤の構造的拘束性を明らかにするという課題を達成しただけでは、個々人の主体的行為が相互に作用しながら動態的に社会構造を作り変えていくというあり様が描けない。本研究は、個々の人間がある社会的役割をただ受け取り内面化してしまうわけではなく、ひとりひとりがそれぞれに主体的に解釈し、修正したり更新したりしながら引き受けていくという前提のもと、（2）の課題を設定した。すなわち、個々の日本語教1博士学位請求論文【要約】（LD082001 有田佳代子）

師がマクロな社会構造に強く規定され葛藤を抱えながら、どのようにそれに対処し調整し日々の教育実践を行っているのかという、ミクロな状況把握の必要があった。
2．日本語教師の葛藤の構造的拘束性
本研究の第一の課題を達成するため、第 1 章から第 4 章において、マスメディアを介して描かれた日本語教師像、日本語教育界内部で作られる規範言説、「実用」の日本語教育というひとつの社会的規範についての史的考察、「伝統的」日本語教育と「構成主義的」日本語教育の理念について検討し、日本語教師がどのような規範に取り囲まれているのかを読み取る作業を行った。
その検討結果を総合し、そこでさまざまに表現されてきた規範を項目化し、矛盾や対立が現れる可能性があると思われる項目の 15 対を示してリスト化した。第 5 章で示したこの日本語教師の葛藤のリストは、本研究における主要な成果である。その主たる論点は、次の 3 点である。
（1）支援か同化か、効率か全人教育かなどの対立としての「指導性」をめぐる葛藤（2）言語観や文化観、そしてナショナリズムをめぐる葛藤（3）日本語教師の社会的地位や労働環境、そして「ボランティア」をめぐる葛藤
また、こうした日本語教師の葛藤を作り出す構造的要因として、（1）日本社会における「聖職者」的教職観、（2）コミュニカティブ・アプローチへの、伝統的日本語教育観と構成主義的日本語教育観の両方向からの批判、（3）日本における言語教育政策の理念と一貫性の未確立、（4）日本語教育のジェンダー性の問題、の 4 点を指摘した。
3．日本語教師の葛藤の実感と主体的調整のありよう
本研究の第二の課題の達成のため、第 6 章では、日本語教師に向けられたポスト植民地主義的な理論と、現場にあって避けがたい切実な学習者のニーズという、ふたつの対立する規範のあいだの日本語教師の葛藤の具体的な場面を示した。
第 7 章において、4 名の日本語教師の葛藤についてのライフストーリーを検討し、日本語教師の葛藤の実感と葛藤に対する主体的な対処方策について考察した。その結果として、次の 4 点を指摘した。
（1）指導性をめぐる葛藤、言語観・文化観・ナショナリティーをめぐる葛藤を、調査協力者の日本語教師は「授業」によって調整しようとしていること。
（2）日本語教師の社会的地位や労働環境をめぐる葛藤については、教師と他の利益集団との抗争という形で起こり、そのことが教師の心理的葛藤となっている。その調整方法としては、忍従や諦念という消極策と、日本語教育界内外の人々や組織との連携や働きかけという積極策があること。
（3）複数規範を認識したうえで葛藤のない状況があり、そのひとつは、他者との対話によって対立の調整を図り、双方の規範を両立させようとする「良いセールスマン」
2博士学位請求論文【要約】（LD082001 有田佳代子）の調整。いまひとつは、教師としての行為や価値選択をその場面に限られた役割として突き放してとらえ、ストレスを避けようとする「教職アイデンティティの分離」であること。
（4）教師のなかで対抗規範が認識の枠内になく、葛藤が起こっていないという可能性があり、そのことは予期せぬ他者との深刻な信念対立だけではなく、人権侵害や国際関係の悪化まで引き起こしかねない危険性があること。
そして、葛藤対処の一方策として、第 8 章において筆者自身が行った授業実践を示し、自己や学習者のナショナル・アイデンティティにかかわる日本語教師としての葛藤対処のために、「論争上にある問題」を教室で取り上げる価値があること、問題発見解決学習の考え方は有効な可能性のひとつとなることを指摘した。
4．本研究の結論と学問上の示唆
本研究の結論と学問上の示唆について、以下の 4 点としてまとめたい。
（1）複数の対立規範の認識と相対視の必要性
第 5 章で提示した日本語教師の葛藤のリストは本研究の主要な成果であり、わたしたちは、構造的に拘束された規範の対立の双方の存在を認識し、その双方を相対化する視点を持つ必要があるという点が、本研究の第一の結論である。それは葛藤を抱える教師の心理的な負担を軽減し、葛藤解決の動機づけの役割を果たすだけではなく、信念対立が原因で反目しあうグループ間に対話の可能性を生む。信念対立はとりわけ、理論と現場の現実との間にあらわれやすく、これら関係者間の有効な対話を生むために、教師個人の努力と同時に、研究者の側の現場への歩み寄りがより重要だということを主張する。なぜなら、「専門領域とも市民水準とも言い難い、どっちつかずの vulnerable な営み」とも言われる日本
語教育の場において、研究者が「弱い専門家」となって中間支援的な立場で現場へかかわってこそ、日本語教育政策を含む言語教育の理念形成と制度的な整備という、日本社会の重大な課題の解決を促すと考えるからである。
（2）日本語教育の「実用」「効率」について
日本語教師に対する「実用語を効率的に教える」という規範に対する批判が存在し、歴史を通じてそこに共通するのは、日本語教師の「インストラクター」論への軽視や冷淡さである。たしかに、そうした「インストラクター」役割は、日本語教育界外部からの「揶揄」や「蔑視」の対象となりやすい。しかし、ここで主張したいことは、第一に、教室での相互交渉のなかで学習者の豊かで確かな人格を育成することと同様に、日本語教師の重要な任務として、適切でわかりやすいテ形の導入や発音指導を等閑視することはできないということである。第7章でみた日本語教師たちがひそかに努力していたように、どちらの規範も認知し相対視したうえで、そのどちらも両立させる工夫の必要がある。そのうえで、第二に、日本語教育における「実用」や「効率」の内実について議論を深めなければならないことである。なぜなら、無定義の「実用」や「効率」の重視とは、現状の言葉や文化3博士学位請求論文【要約】（LD082001 有田佳代子）の規範をそのまま受け入れ、そこからの逸脱や「新しさ」の創造を拒否あるいは無視する教育として見做されてしまう可能性があるからである。
（3）他の利害集団との抗争について従来の葛藤のイメージは、道徳的意思決定の難題としてのふたつの対立する規範が、一人の実践家のなかでぶつかり合い、その実践家が自分の良心と闘いながら決断を下すというものであった。しかし、本研究での検討の結果は、日本語教師個人が内部での善悪の判断にかかわる葛藤を実感しつつ、それだけではなく、より際立つ傾向は、利害や信念の競合するグループ間での抗争が教師個人の葛藤を引き起こすという現象であった。このような日本語教師と他集団、あるいは日本語教師の「派閥」間や立場の違うグループ間での政治的経済的思想的衝突とも呼べる争いが、日本語教師の葛藤の一因になっていることを直視する必要がある。
（4）日本語教師の職域の拡大と多様性ある社会の構築について
日本語教師の葛藤を解決するひとつの方策として、福祉との連携や日本人への日本語教育など、日本語教師の職域の拡大という側面を視野に入れた研究が、今後蓄積されなければならない。日本語教師の職域を当事者として拡大していく努力をすることは、日本語教育の社会的認知度を高め日本語教師の労働環境を良くし、男性や若年層からの参入も増やしていくという、日本語教師の葛藤解決のひとつの道筋ではあるものの、それだけではない。
「マイノリティ」同士の連帯は、外国人や障害のある人にやさしい社会を実現する推進力となり、「境界・周縁」とも世間から特徴づけられる日本語教育が「マジョリティ」にかかわることは、「マジョリティ」の変化を促進し多様性を認める社会の構築に貢献するのである。

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