復興と新興復興という言葉を色々な国語辞典で調べてみると、「ふたたびおこること。または、ふたたび盛んになること。」というものが見られた。
昨年、ここでは西暦二〇一一年のことであるが、この年は日本で多くの自然・人的災害が多く起こった年であった。東日本大震災、そしてそれに伴う福島第一・第二原子力発電所事故。同時期に起こった、長野県栄村での震災。台風一二号による紀伊半島豪雨。どの災害についても人への被害、建築物への損害、地形の変動など様々な爪痕を残していった。
そのような甚大な災害の後に行われるのが災害復興である。
これは当然のことであるが、復興という言葉のニュアンスが人によって異なるということが起こる。
「復」には「もう一度何かをする」という印象があり、これの捉え方が人々の足並みを揃える妨げになる可能性を含んでいる。
東日本大震災では一つの町全体が壊滅状態になるなど、そこに暮らしている人々が被災後、再び社会生活を送ることが困難になるほどの被害を受けた所があった。失業してしまう大人もいれば、転校を余儀なくされた子供もいるし、治療のために通院していた病院を変えざるを得なかったご老人たちもいる。それ以外にも、人がその地域の中で生きていくために求められる行政サービスや買い物をするための店舗など、どれか一つでも滞りがあるとそこに住む人々にとっては不便さを感じずにはいられないだろう。
問題は復興に求められる形である。被災者側としては元々あったその地域の形のままを再興したいと願うだろう。しかし現実として、災害の程度にもよるが、それはほとんど不可能である。再興できない大きな理由が経済的な問題であり、それは個人だけでなく企業や行政にも当てはまる。金銭的な工面がつかなければ個人が家を再建することはできない
し、企業としても利益を見込むことができない店舗をそのままにしておくことは不利でしかない。行政にとっても、個人や企業を支援するためには相応の金額を用意することができなければ十分な対策を取ることはできない。
だが、経済的な問題は解決策が多い。東日本大震災など、被災しなかった人々にも事の重大さがテレビなどのマスメディアよって衝撃的に伝わるものは、人々の関心を強く引きつけ、そこから義援金の寄付に繋がる。寄付は企業単位でも行われるし、ＮＧＯやＮＰＯによる復興支援も加速していくだろう。現在の日本では情報を共有するための手段が多様化し、求められているものを支援する側が以前より迅速に知ることができるため、支援も行き渡りやすくなっている。情報量が多くなると収集がつかなくなり、デマが流れやすくなるためそれらを管理することも重要であるが、被災した人々から直接伝えられることに対しては何のフィルターを通すことなく伝えられることが望ましい。
金銭は国や支援をする人々によって集められれば、それを適切に分配することである程度の状況打開にはなる。しかし、そうはいかないのが人員の確保の問題である。
被災した直後にはボランティアとして多くの人々が緊急的な支援に向かうことができる。
だが、その人々にも自身の生活があるため、長期的に支援を続けることは難しく、徐々にその人員が減少していくことは避けることができない。そのことをまるで流行り廃りのように伝えられることがあるが、それは的外れであると言わざるを得ない。自身の事がまず不安になってしまうことは当然のことであるからだ。
結果として、人員の多くが被災した人々から出ることが求められるが、全ての人がその一員となって再び動き出すことはやはり無理がある。自分以外の人の気持ちを理解することは友人の間でも難しいことであるのだから、私はその人たちから発せられる言葉をストレートに受け取ることでしか対応できない。よって、感情に関する文章は割愛させていただく。
今まで挙げた以外にも様々な要因はあると思われるが、復興において課題となるのがこの二つの問題だろう。この二つの問題を解消するために行われるのが「新興」である。
一度社会基盤を失ってしまった所には、同時に新しく参入するチャンスも存在している。
その地域としてもいち早く日々の生活を取り戻すため、被災前からあった店舗や工場に加えて新しい勢力がそこに進出することを求めている。起業を促す財政支援を行う団体が設立したり、それに協賛したりする会社もある。企業する側としても、その地域の経済の再建や企業・店舗としての発展に結び付ける大きな機会を得ることになるので、互いのデメリットは少ないはずだ。
問題はその新興が復興に結び付いていくかという所である。新しい企業がどこまで発展するかはそこでの基盤がないため未知数であり、将来の見通しはやはりはっきりしない。
さらに、新興を促すことが本当にそこでかつて暮らしていた人たちのためになるのか、という疑問も取り去ることはできない。
被災した人々が以前のような生活をするためには、前述した社会的な基盤に加えて、個人としての問題がある。その中で最初の問題となるのが住居の問題である。
経済的な問題に加えて、地形の変化によりなどにより元の場所に再建することが難しかったり、防災の観点から以前の場所に住むことができなかったりなど、転居せざるを得ない状況の人たちは大勢いる。
また、雇用先の確保も求められる。働く所が無ければいくらかつて住んでいた地域に住もうと思っても、戻ることはためらわれる。
個人の問題としてもやはりこれらを解決するために「新興」は必要不可欠である。防災に配慮した新しい住宅街の建設、大人数を雇用することができる企業の参入などがそれである。
ここからはその「新興」のあり方について記述する。
新しいものを作り上げるうえで必要なのは綿密な計画である。それは防災計画を念頭に、地域社会が再び成り立つようにしなければならない。そして、新しいものがそこに住む人たちに受け入れられるような形にならなければならない。と、このように新たなものを作り上げる時には、考慮すべきことが元々あったものを再建するときよりも山積する。しかし、それでもそのような新興を促す計画を行わなければ、地域社会として成り立たなくなってしまう事態に陥る可能性がある。
そして、その計画が被災した人たちに復興として受け取られるかどうかが、一番考慮されるべきことである。新しい場所、新しい地域のコミュニティの中で人々ができるだけ負担が少なく暮らしていくことができる方法の検討が行われなければならない。いくら経済的に復興し、住むところも確保できたとしてもそういった個人単位での復興がなされるのは難しい。
「ふたたびおこること」がないものがあるというのは、残酷ではあるが変えることができない事実である。
その中で新興による復興を進めていくためには、被災者と復興を支援する側との足並みを揃える必要がある。支援する側が具体的な復興案を提示して、社会的基盤の構築に取り組むと共に、被災者側が受け入れることができる新興策を挙げ精査していかなくてはならない。双方に要望や意見があるとは思うが、支援する側はより柔軟であることが求められる。より多くの計画を作ることは無駄なことではない。選択肢が多いと意見が分かれやすくなるが、そこからよりより選択肢を作り上げることもできることを考えて欲しい。
重ねて、被災者側に求められることは、提示された新興による復興策を自分たちで検討できる体制を整えることである。と、ここでは書くが、実際には支援する側よりも被災者側の方がいち早くこの体制を確立したという印象が、東日本大震災で受けることができた。
支援する側としては、そのための体制作りに長い時間を必要としてしまうため、このような時間差が生じてしまう。
これを書いている時点で震災から一年半余りが経過しているが、多くの被災した自治体で復興計画案はいまだ検討され続けている。
最後に自分の意見をまとめてみようと思う。復興はやはり他からの新しい力が無ければうまく進んでは行かないだろう。それは、そこに住む人たちの暮らし全てを考えて行われなければならない。具体的にどのような方法をとるべきなのかは、私自身から述べることはできない。それは問題が多様化しすぎていて、一個人の考えでは到底及びもつかないことがいくつも存在するからである。それを解決する手段は、各問題にそれに精通した人たちが結集し、それぞれ最良の答えを出していく他に方法はない。その答えが他の答えと折り合いがつかないものもあるだろう。その中でよりよい選択肢を見つけて実行に移し、経過を調べ不具合があったら修正することを行わなければならない。
このことには、実際に生活している人たちがいるため慎重にならざるを得ないのだが、やはり暮らしを取り戻すために新しいものを取り入れていく姿勢と、それを受け入れる体制作りが求められる。新しく作り出すことによる復興が遂げられることを、私は勝手ながら望んでいる。