特集
うつ病からの復職就労者の再発再燃を防ぐために精神科医と産業医ができること

休復職者の現状と実践的な対策高野知樹

厚生労働省から『心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き』が公表されてから 15 年が経過した．この手引きがつくられた背景には，心の健康問題で休業している労働者が再発再燃を繰り返すケースが多いという実態があった．しかしながら，相変わらず精神疾患による休業者は減少しておらず，産業現場では再発再燃による再休業者も少なくない．その防止対策として，休養の判断，職場復帰の判断，事業場内外の連携，復帰後のフォローアップなど，休養前から復帰後までの各ステップにおいて，精神科医が行える重要な点を提示した．また事業場内外の連携における課題について考察した．
索引用語

うつ病，職場復帰，再発防止，連携，産業保健

4）
働者の割合も厚生労働省『労働安全衛生調査（実態調査）』

は じ め にによると 6 割近くを推移している．また，精神障害に係る労災認定件数も高い水準で推移している5）．

2004 年に厚生労働省から『心の健康問題により休業した3）

わが国の自殺者数は，1998 年以降 14 年間連続して 3 万労働者の職場復帰支援の手引き』（以下『手引き』） が初め人を超えていたが，2010 年以降減少が続き，2019 年はて公表されてから 15 年が経過した．この手引きが作られ20,169 人となっている．しかしながら，過重労働などのた背景には，心の健康問題で休業している労働者が精神科「勤務問題」を原因・動機の 1 つとする自殺者の数は，以主治医の「復職可能」の診断だけで職場復帰を実施すると，前より減少しているものの，2017 年から減少の度合いは間もないうちに再発再燃を繰り返すケースが多いという実少なく高止まりの傾向がみられ，1,949 人となっている（図態があった．
『手引き』公表後も数回改訂されながら 15 年

1）6）．

経過し，果たして労働者の職場復帰の状況は改善している

同様に，実際に多くの事業場では，心の健康問題によりのだろうか．本稿は，主に『手引き』公表後の実態を振り休業している労働者の割合が，身体の健康問題による休業

返り，うつ病からの復職就労者の再発再燃防止に，精神科者に比し増加していて，大きな労働力の損失となってい主治医として，産業医として，何ができるかについて考察

る．休業に関する情報は民間企業については非公開だが，したい．

公務員については公開されていて（図 2）1），その傾向は民間企業も同様と考えられる．さらに，うつ病においては休Ⅰ．精神障害の労災と職場復帰などの現状

業による Absenteeism（休業による労働力損失，企業コスト）以上に Presenteeism（就業しているが労働力が十分に企業内の一般定期健康診断の結果では，何らかの身体的所見を有する労働者の割合が増加しているが，同様に仕事や職業生活に関する強い不安，悩み，ストレスを感じる労発揮できない状態での損失，企業コスト）のほうが大きいというさまざまな実態の報告もある8）．
そのため，おおかたの事業場ではメンタルヘルス対策へ

著者所属：医療法人社団弘冨会神田東クリニック
特集

高野：休復職者の現状と実践的な対策87

（人）3,000（人）40,00035,000勤務問題：
1,949人30,000

2,500

2,000
25,000

総数：
20,169人
1,500

20,00015,0001,000
10,000500
5,0000078 79 80 81 82 83 84 85 86 87 88 89 90 91 92 93 94 95 96 97 98 99 00 01 02 03 04 05 06 07 08 09 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19（年度）
自殺総数（左目盛）

図1

勤労問題を原因の1つとするもの（右目盛）

自殺数の推移（総数，勤務問題を原因の 1 つとするもの）

警察庁が原因の統計を取り出した 1978 年以降を表示．
注：2006 年まで主たる原因 1 つ，2007 年からは最大 3 つまで計上としたため，その前後での単純比較はできない．
（文献 6 より引用）

（人）
1,600
1,500
1,400
1,300
1,200
1,100
1,000
900
800
700 591.6
600
500
400279.2
300
200 129.9
100124.00
平成 15 16

1,472.5
1,409.3
1,219.3

1,142.1

精神疾患のみ長期病休者の増加傾向が継続．
約1.5％の労働者が精神疾患で長期病休している．

『手引き』の発表

1718

19299.7265.8

238.9 239.8

133.8

100.3

109.2 110.9

84.5
20 21

22

精神及び行動の障害

図22362.9
24 25

新生物

26

27

54.6 49.8
28 29 30 （年）

循環器系の疾患

消化器系の疾患

精神疾患の長期病休者率の推移

地方公務員 10 万人あたりの主な疾病分類別長期病休者率の推移．
（文献 1 より引用）

88

精神経誌（2021）第 123 巻 第 2 号

STEP1

病気休業開始および休業中のケア・労働者からの休業についての診断書提出
・管理監督者・事業所内スタッフなどによるケア
・病気休業期間中の労働者の安心感の醸成のための対応

STEP2

主治医による職場復帰可能の判断

・労働者からの職場復帰の意思表示
・労働者からの職場復帰可能の診断書の提出
・産業医などによる精査
・主治医への情報提供

STEP3

STEP4

職場復帰の可否の判断および職場復帰支援プランの作成

最終的な職場復帰の決定

・労働者の復帰意思確認
・産業医による診断，情報の収集と評価
・職場復帰支援プランの作成など

・労働者の状態の最終確認
・就業上の措置などに関する意見書の作成・事業者による最終的な職場復帰の決定

職場復帰など・症状の再発再燃，新しい問題の発生などの有無の確認
・勤務状況および業務遂行能力の評価
・治療状況の確認
・職場復帰支援プランの実施状況の確認および評価と見直し
・職場環境などの改善など
・管理監督者，同僚などへの配慮など

STEP5

職場復帰後のフォローアップ

図3

心の健康問題により休業した労働者の職場復帰の手引き（厚生労働省）（文献 3 より著者作成）の関心をもたざるをえない状況にある．実際に大規模事業はなくマニュアル的な位置づけであり，事業者が『手引き』

場では，精神科医が定期的に訪問し問題に対応する体制をを参考にしながら，個々の事業場の実態に即した職場復帰整備している事業場も珍しくない．しかしその一方で，事支援プログラムを策定することが望ましいとされている．

業場の大半を占める中小規模事業場においては，必要性は改めて『手引き』を振り返り，精神科医が再発再燃防止の感じているものの医師の助言を得る機会が少なく十分な対ために留意したい点を述べたい．

応が困難であるのが現状である．
このような背景から，実際に一度は職場復帰したもの

1．《第 1 ステップ》病気休業開始および休業中のケアの，やむなく再休業となり，休復職を繰り返す事例に苦慮労働者がうつ病に罹患してしまった際，まずは「働きなすることは珍しくないだろう．そのため，主治医であろうがら治す」という視点が優先されることであろう．もちろと産業医であろうと，職場のメンタルヘルスにかかわる精ん初診時所見においても，抑うつ気分や意欲の低下のみな神科医が，なるべく早い時点で再発のサインに気づき，疾らず，思考力・判断力の低下も著しく社会生活上の支障が病の重症化の防止，再休業の防止，ひいては労働者が社会大きいなど，重症度が高ければ，その時点で「休んで治す」生活を維持し，組織にとっての労働損失の軽減に寄与しよという判断をしなければならないのは言うまでもない．社うという意識が大変重要と思われる．

会生活上の支障がまだ大きくなく，薬物療法，働き方の調整，睡眠衛生教育，余暇の過ごし方の助言などで，状態改

Ⅱ．職場復帰の手引きにおける留意点

善の余地がある場合には，可能な限り「働きながら治す」を選択すべきと著者は考える．

図 3 は『手引き』に示されている職場復帰支援の流れで一人の社会人が仕事を休むことは，職場や家庭生活にもある．病気休業開始から職場復帰後のフォローアップまで大きな影響を与える．例えば何の前ぶれもなく「3 ヵ月のの 5 つのステップで示されている．これはあくまで法令で休養を要する」という診断書を受け取った職場は，想像以特集

高野：休復職者の現状と実践的な対策

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上に急な対処に追われる．職場は安全配慮義務から，専門労働者の精神的な孤独だけでなく，職場復帰や今後のキャ家の書いた診断書に従うことになり，休養をする労働者のリアについての不安などに対し，産業医をはじめとする産業務を他の社員に引き継がせ，当面の対外的な支障が最小

業保健スタッフに相談できる窓口を設けるなどの工夫が大限となるような体制を整備しなければならない．周囲の疲切である．また，労働者が安心して休養生活を送れるよう，弊感が不満感にすり替わってしまうと，休養をとる労働者休業中の経済的・将来的な不安を軽減するために，職場のや精神科医に対する負の感情も生まれ，その後の復帰環境

休業休職制度，傷病手当金制度，復帰時の支援の仕組みとを悪化させてしまう．

いった情報を提供することも重要である．

そのため「休ませ方」にも診断書を受け取る労働者の背職場側から休業している労働者への接触のタイミング景の関係者にも配慮が必要である．急を要する休業診断では，休業者の状態によって一概に言えないが，診断書や傷なければ，「上司に，数週間で改善がなければ休業して治療

病手当金申請書の提出の際に連絡すると，休業者にとってすることになるかもしれないと，主治医から言われたと伝も違和感が少ないであろう．

えておいてください」ということを患者にお願いすることで，職場が心構えをもち，もし休業になったらという体制

2．《第 2 ステップ》主治医による職場復帰可能の判断を想定しておく余裕もつくることができる．このように休最終的に職場復帰が可能であると判断する目安としては，業による治療の要否の判断は，その後の患者の社会生活の①医学的側面（就業に耐える状態，治癒している必要はな善し悪しにもつながる重要な事項であり，また，「診断書」

い），②本人の側面（職場復帰の意思があり，かつ準備がを受け取る側への配慮も，職場復帰後の再発防止について整っている），③職場の側面（職場復帰を支援する準備がの協力体制の下地になるため，大変重要と考えている．

整っている），という 3 点が挙げられる．これらの条件が職場での視点でも述べると，『労働安全衛生法』に基づいそろわないとスムーズな職場復帰は困難と考える．①の最て職域における健康づくりが実施されている．この法律を低限の目安としては，所定労働時間（一般的には 1 日 8 時

紐解くと第 1 条には目的が以下のように示されている．事間）は職場に滞在し続けられる必要がある．企業によって業者は，「職場における労働者の安全と健康を確保するとは短縮勤務期間などの軽減の設定があることもあるが，そともに，快適な職場環境の形成を促進すること」．つまり，うでない場合は企業の文化に合わせて復帰できる状態ま「働くこと（労働）によって，怪我をしない（安全），病気で，治療やアドバイスをしていく必要があるだろう．③ににならない（衛生），そのような職場環境づくり」というこついては，内部の産業保健スタッフが中心となり整えていとが求められている．産業医などの産業保健スタッフは，く領域であるが，②については精神科主治医としても十分

労働者自身の不調に対する気づきを促すとともに，職場環なサポートが重要である．
「症状の回復≠業務遂行能力の境の改善につなげ，働きやすい職場づくりを進めることに回復」であるからである．

より，労働者が心身の不調をきたすことを未然に防止することが主な役割となっている．

図 4 は著者が休業中の労働者に対して，復帰までの道のりをイメージしてもらうために用いているもので，大きく具体的には，定期健診，雇い入れ健診，特殊健診，海外3 つのステップで説明している．1 番目のステップを越え派遣者の健診，長時間労働者の面接，ストレスチェックにてすぐに復帰をしようとする患者もいるが，2 番目も重視

関する面接など，決められた面接のほか，事業場によってしている．
「休業以上に就業では精神力・体力ともに大きは随時健康相談窓口を設置して対応している．こうしたさなエネルギーを使う．少なくとも休業中に基本的なエネル

まざまな面接の機会において，職域の医療職，つまり産業ギー回復機能が不十分であれば，復帰してエネルギーが底

保健スタッフは，①診断区分（疾病の有無，重症度の区をつくのは時間の問題」というような説明を加えている．

分），②就業区分（就業の可否，就業上の配慮の要否の区

3 番目は「貯めたエネルギーを試運転させておかなければ，分），③指導区分（フォローアップの要否の区分）という 3

職場で十分に動かせない」と伝えている．

つの視点で働く人々の状態を把握する．疾病があるから即要休業ではなく，職場環境の調整により再発再燃・増悪防3．《第 3 ステップ》職場復帰の可否の判断および職場復帰止を検討するような仕組みとなっている．

支援プランの作成「休んで治す」方向で対応することになれば，職場側は，このステップでは「情報の収集と評価」も含まれており，

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精神経誌（2021）第 123 巻 第 2 号

1．症状の軽快
・苦痛の度合いが，生活上の支障がないレベルに回復しているか【苦痛の軽減】
疾病の管理

2．疲労回復機能の軽快・良質な【睡眠】を取り戻せているか（社会生活リズムに合わせて）【したいができる】

・【食事】を楽しめるようになっているか（社会生活リズムに合わせて）生理的欲求や興味関心

・本来の【興味や関心】を取り戻せているか
3．社会生活再開の準備の実行【しなきゃいけないができる】
社会的機能図4（回復エネルギーを使う練習）
・精神的な体力：決められた日課を継続的に行える準備があるか
・身体的な体力：毎日の通勤や就労を継続的に行える準備があるか

休業開始時に休業者に対して示すロードマップ

産業医などにより精神科主治医からの意見の収集を推奨しこともある．その際は臨機応変にプランの見直しを行ってている．
『手引き』には「職場復帰支援に関する情報提供依いくことが重要であるが，精神科主治医としても職場復帰頼書」の書式も例示されていて，労働者のプライバシーに後の病状やプランについて気になる点が生じた場合は，産十分配慮しながら情報交換を行うことが重要としている．

業医などに労働者を介しながら意見を伝え，必要に応じていわゆる精神科医による「主治医意見書」，すなわち精神科は労働者の同意を得たうえで産業医などと情報交換を行う

主治医の立場から，①現在の状態（業務に影響を与える症ことが望ましい．また職場復帰は，療養生活から職場生活状および薬の副作用の可能性など），②業務上の配慮に関が始まる大きな変化点である．そのため仕事優先となり通する意見（疾患の再発再燃防止のために必要な業務の注意

院の中断，治療の中断，服薬の中断が生じやすく，再発を事項など）といった意見を求める書類である．依頼の際に誘発してしまうことがある．少なくとも復帰直後は定期受

は「本人の職場復帰を支援する目的のみに使用され，職場診が継続できるような配慮が必要であり，その必要性の職にそのまま送付されることは一切なく産業医が責任をもっ場への説明は産業医がしっかり行うべきである．て管理する」という内容も書き添えることが推奨されている．会社内での医療情報の扱われ方を明らかにしなけれ

Ⅲ．主治医意見書に関する課題

ば，精神科主治医から適切な医療情報が得られなくなるためである．

厚生労働省による『労働者の心の健康の保持増進のため
7）の指針』
や『手引き』により，事業場外資源との連携を強4．《第 4 ステップ》最終的な職場復帰の決定
職場復帰の決定は最終的には事業者が行うものである
が，そこは産業医の意見が大変重要視される．そのため精化することが述べられている影響により，産業医をはじめとする産業保健スタッフから，精神科主治医による「主治医意見書」を求められる機会が増えてきた．

神科医が産業医としてかかわることができれば，労働者の事業場内外の適切な情報交換を含めた連携は，労働者の状態，就業上の配慮などに関する意見などを述べるうえ

健康づくりに大変重要なことである．しかし，そこにはいで，その専門性が発揮できる点でもある．

くつか課題もある．連携には，時間と手間がかかる．ところが，時間・手間の対価が支払われるシステムが明確に確

5．《第 5 ステップ》職場復帰後のフォローアップ

立されていない．例えば，産業医からの情報提供依頼に対心の健康問題にはさまざまな要因が複雑に重なり合ってしての「主治医意見書」の発行では，多くは休職者が費用いることが多いため，第 3 ステップのプランには多くの不負担もしくは，医療機関が無料で対応しているのが現状で確定要素が含まれることが少なくない．そのため周到に準ある．時に事業所負担の場合もあるが希有である．図 5 は備を行ったとしても当初の計画通りに職場復帰が進まない

本野らによる産業医が依頼する「診療情報提供書」に対し

特集

高野：休復職者の現状と実践的な対策91

5%

19%

16%

診療情報提供書として保険請求診断書料などとして請求無料で発行
その他

60%

無料で対応している理由
・保険請求できないから・企業は望んでいるが，患者が望むものではないから・該当する請求手続きが不明だから

図5

産業医宛ての診療情報提供書に関する請求の実態（精神疾患に限らず）（文献 2 より引用）て，病院での対応について調査した結果である2）．

お わ り におそらく就業規則により，労働者が健康問題により休業や職場復帰をする際には，主治医による診断書などの「証明書」を事業場に提出することが労働者には義務づけられ精神科医が主治医の立場であろうと，産業医の立場であていると思われる．そのためこの証明書については労働者ろうと，労働者が健康になり元気に働けるようになること本人の負担でよいのだろうと思われる．

は，共通の願いである．同じ目的に向かってさまざまな立一方で，証明書提出後，産業医が職場復帰の可否を判定場の人材が協働すること，それこそが連携と思われる．本する際に「主治医意見書」の依頼を追加で行うことがある．

稿では，復職就労者の再発再燃防止のために，休業前から判定のために追加情報が欲しいのは，産業医，産業保健ス

職場復帰後のフォローアップを通して，精神科医としてのタッフ，広くは事業場側である．
「主治医意見書」にかかるかかわり方について述べた．

費用については，情報を得たい者が支払うという考え方も精神科主治医としてももちろんのこと，産業現場内で精あるのではないだろうか．休職者の負担を鑑み，主治医が神科医による精神保健活動が機能すれば，①個人だけでな無償で発行しているケースさえある．上司や人事担当者なく職場環境にもかかわれる，②じっくりと面接する時間をどが患者に同行して，直接対面で主治医に意見を求める場設けやすい，③事業場内窓口という利便性（来談しやすい，合も，対応には決まりがなく，患者が診療費用を支払うの費用負担がない）がある，などの利点が大いに活かせるはみで，相談には無償で対応することも珍しくないだろう．

ずである．おそらく医療機関での診察時間より十分な時間

ちなみに，著者が産業医を担当している事業場では，「主治の確保，産業現場ならではのあらゆる方面からの情報収集医意見書」や「診察同行」にかかる費用は，事業場が支払が可能なはずである．必要な情報を事業場内外でうまくやう形としている．

りとりすることで，労働者の再発再燃防止につながると思専門家が時間をかけて専門的意見をまとめる業務であわれる．

り，曖昧にやっている限り専門性の高い良質な連携は育たないのではないだろうか．専門家同士の質の高い連携が平なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．

準化されることは，復職就労者の再発再燃防止にもつながると考えられ，何らかの経済的裏づけのシステムも今後検討課題と思われる．
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精神経誌（2021）第 123 巻 第 2 号

Powered by TCPDF (www.tcpdf.org)

文献1）地方公務員安全衛生推進協会：地方公務員健康状況等の現況（平成 30 年度）の概要．2019（http://www.jalsha.or.jp/tyosa/result）（参照 2020‒06‒12）2）本野勝己，藤野善久，村松圭司ほか：産業医が依頼する「診療情報提供書」についての病院対応に関する実態調査．日本診療情報；60‒63，2017
管理学会誌，28（4）3）厚生労働省：改訂心の健康問題により休業した労働者の職場復（https://www.mhlw.go.jp/content/0005610
帰支援の手引き．2019
13.pdf）（参照 2020‒06‒12）4）厚生労働省：平成 30 年労働安全衛生調査（実態調査）．2018（https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/h30-46-50.html）（参照2020‒06‒12）5）厚生労働省：平成 30 年度「精神障害に関する事案の労災補償状（https://www.mhlw.go.jp/content/11402000/00064425
況」．2019
1.pdf）（参照 2020‒06‒12）6）厚生労働省自殺対策推進室，警察庁生活安全局生活安全企画課：令和元年中における自殺の概況．2020（https://www.mhlw.
go.jp/content/R1kakutei-01.pdf）（参照 2020‒06‒12）7）厚生労働省：労働者の心の健康の保持増進のための指針．2015（https://www.mhlw.go.jp/content/000560416.pdf）（参照 2020‒06‒12）
8）Loeppke, R., Taitel, M., Richling, D., et al.：Health and productivity as a business strategy. J Occup Environ Med, 49（7）；712‒721, 2007

Points to Prevent the Recurrence of Depression
in Returned Workers
Tomoki TAKANO
Kanda‒Higashi Clinic

There are many cases in which workers who are absent due to mental health problems
relapse. I present the key points for preventive measures at each step from leave of absence toreturn to work that psychiatrists can perform regarding judgment of leave of absence andreturning to work, collaboration within and outside the workplace, and follow‒up after returning. I also present the direction of collaboration for inside and outside the workplace.
Author’s abstract
Keywords

depression, return to work, prevention of recurrence, collaboration,
occupational health特集

高野：休復職者の現状と実践的な対策

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