[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度

２００６（平成１８））

１．助言について
№
１

種別

基準項目
指摘事項

内
容
教育内容・方法 （１）教育課程等
積極的に社会人を受け入れている方針を掲げているにもかかわらず、社会人受け入れに対する対応が不十分である。今後はカリキュラムや指導体制においても配慮が必要である。

評価当時の状況

社会人の受け入れについては、総合情報研究科博士課程に 2003 年度（平成 15 年度）と 2005 年度（平成 17 年度）に各 1 名の入学者があった。

評価後の改善状況

総合情報研究科においては、2006 年度（平成 18年度）に学則を改定して教育方法の特例を設け、「夜間その他特定の時間又は時期において授業又は研究指導を行う」ことができることとした。
社会人入学者は総合情報研究科修士課程において、2008 年度（平成 20 年度）1 名、同博士課程において、2006 年度（平成 18 年度）2 名、2008 年度（平成 20 年度）1 名、2009 年度（平成 21 年度）3名となっている。
理学研究科および工学研究科においては、授業の夜間開講、土日に開講する事について前向きに検討中で、研究指導についてはさらに検討が必要なた
め、学則を改定するまでには至っていない。
なお、2010 年度（平成 22 年度）理学研究科応用物理学専攻において１名の社会人の入学があった。

改善状況を示す具体的な根拠・データ等＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定

１２３４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度

２００６（平成１８））

１．助言について

№
２

種別

基準項目
指摘事項

評価当時の状況

評価後の改善状況

内容教育内容・方法 （２）教育方法等 １）
１）シラバスの書式統一がされておらず、記述内容には精粗が見られる。また、講義目的や成績評価の基準について、あいまいな記述も見受けられる。改善が必要である。
2006 年（平成 18 年度）当時、工学部の 2 学科では JABEE 受審を計画していた。そのため、これら学科の専門科目（A 群）、および関連する共通教育科目（B1 群，B2 群）では、JABEE に対応すべく書式を策定し使用していた。その他の学部学科、および大学院の各専攻では、従来の書式を使用し続け、その結果、２つの書式で作成されたシラバスが存在することになっていた。
2007 年度（平成 19 年度）から今日に至るまでに以下のような取り組みを行っている。
１．2007 年度（平成 19 年度）より大学院シラバスの Web 化に着手した。これは科目担当教員のシラバス作成を Web ベースで実現することにより、統一的な様式、管理の一元化を実現した。シラバスの閲覧は、学生はもとより保護者・受験生など社会への公開も開始した。
２．2008 年度（平成 20 年度）からは、学部・大学院ともに Web シラバスへ移行した。これにより、大学院のみならず、学部の全科目についても公開を開始した。Web 化に伴い、学部シラバスは先行して詳細な掲載事項を策定していた JABEE 対応書式を全学部全学科で統一的に採用することにした。これにより、各科目の「講義目的」「達成目標」「キーワード」「成績評価基準」「関連科目」等を明記し、シラバスの実態が単なる授業内容の概要にとどまらないようにした。また連絡先についても記載するようにし、受講者が担当教員にコンタクトしやすいように配慮した。オフィスアワーの記載項目はないが、多数の教員が連絡先にオフィスアワーを記述している。
３．2009 年度（平成 21 年度）からは学部書式については、講義・演習、あるいは実験・実習という授業形態を明記するようにした。

[様式 20]４．2010 年度（平成 22 年度）からは、大学院シラバスも学部と同じ書式で作成した。また中教審の答申を踏まえ、各回の授業計画に加え、その授業に対する準備学習の内容も毎回記載するようにした。授業計画とあわせ、準備学習を指示することで、受講者の能動的学習の手助けになると思われる。
なお、提出されたシラバスのチェックは大学院においては各専攻、学部においては各学科及びセンターで確認する体制をとっている。その結果不備があった場合は組織の長より修正の助言を行っている。
改善状況を示す具体的な根拠・データ等
評価後は、改善状況に示した経緯をたどり、下記の項目をもった最新の Web シラバスとなった。
シラバス記入項目
１．講義計画
２．準備学習３．講義目的４．達成目標５．キーワード
６．成績評価７．関連科目
８．教科書
９．参考書
１０．担当教員連絡先
１１．注意・備考◆岡 山 理 科 大 学 Web シ ラ バ ス へ は 、 岡 山 理 科 大 学 ホ ー ム ペ ー ジ（http://www.ous.ac.jp）から「在学生の方へ」をクリック後、画面左中頃の「Web Syllabus」という画像（バナー）をクリックすることで参照可能です。
＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定

１

２

３

４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称 岡山理科大学（評価申請年度２００６（平成１８年））

１．助言について№
３

種別内容
教育内容・方法 （２）教育方法等 ２）２）学部では、授業評価アンケートを実施しているが、その結果を改善に繋げる体制は整っていない。
また、研究科では、ＦＤに関する取り組みが行われていない。今後、組織的に授業改善に取り組む体制の整備が必要である。
1995 年度（平成 7 年度）より授業アンケート制度を導入し、評価当時に至るまで質問項目の内容を中心に検討が行われてきた。そのため、集計結果を授業改善に結びつけるための体制は十分に整備されておらず、教員の判断に委ねられていた。評価の低い教員に対しては、学部長・学科長が監督・指導することも行なわれていたが、十分に効果を上げるに至っていなかった。
研究科におけるＦＤは、指導教員の変更、准教授による博士課程学生の指導を可能にすることなどが行なわれていたが、組織的な取り組みには至っていなかった。

評価後の改善状況

授業を改善するための体制を強化するために以下の改善を行った。
１．2005 年度（平成 17 年度）後期から、常勤教員担当の科目を対象に自由記述欄に対する教員の回答を集め、授業アンケートの集計結果とともに学内に公開した。学生へのフィードバック機能をさらに強化するために、2008 年度（平成 20 年度）後期から「各項目に対する所見」「受講者へのコメント」「次回に向けての改善・変更予定」の項目を追加し「授業アンケート教員所見集」として公開した。それに合わせて、所見の提出対象を非常勤講師担当の科目にも拡大した。
２．授業担当者返却前に学部長、学科長、センター長が授業アンケートを点検し、監督・指導することが行なわれていた。その成果を組織として十分に把握するために、2008 年度（平成 20 年度）から学部・学科の作成した「ＦＤの取り組みと成果に関する報告書」をとりまとめ、組織的な点検・改善に活用している。この報告書には、授業アンケートへの対応のほかに３つの方針の点検、授業参観の実績などの項目が含まれている。

基準項目
指摘事項

評価当時の状況[様式 20]

３．授業改善の方策として、一部の教員有志によって授業参観が行なわれてきた。これを全学的に制度化し、2009 年度（平成 21 年度）から教職員が全授業（非常勤講師担当分含む）を参観することが可能となった。
４．従来授業アンケートの対象は講義・演習科目に限定されていたが、2009 年度（平成 21 年度）前期から実験・実習科目にも拡大した。実験・実習科目専用の質問を３項目追加した。
５．拡大ＦＤ委員会として、授業アンケートについて学生に対するヒアリングを実施し、集められた意見をもとに授業の点検・改善を行った。
６．ＦＤ委員会が中心となり、授業アンケートの結果を点検するために、学内の専門家に過去の授業アンケートデータの解析を依頼した。
その結果を 2008
年度（平成 20 年度）のＦＤ講演会で発表し、授業の改善の成果と課題について討議した。この他にも定期的にＦＤ講演会を実施し（2005-2009 年度（平成 17－21 年度）の間に計７回）、教員のＦＤに対する意識を高めた。
大学院のＦＤについては、授業および研究指導の組織的な改善を図るために以下の取り組みを行なった。
１．研究科ごとに授業に対する意見を大学院生（または修了生）から集めて、授業の改善に役立ててきた。これを全学的な取り組みとし、2009 年度（平成 21 年度）後期から３研究科で「大学院授業アンケート」を実施している。
２．研究や授業に関する意見を聴くために、ＦＤに関する研修会や講演会、教員と大学院生の懇談会が定期的に開催されている。大学院生が修了生、学部生と交流する機会もあり、教育的に重要な行事となっている。
３．研究指導を改善する目的で指導教員のあり方について全学的に議論し、複数教員による多面的な指導の必要性を認識した。その後、複数教員による指導が実質的に定着していたが、2010 年度（平成 22年度）からは全研究科で正式に制度化され、全入学生に複数の指導教員を配置している。
４．研究指導上においての種々の課題を克服するために、研究科長や専攻長が学生の意見を聴取する場を持つようにしている。指導上特に必要と認められたときは指導教員の変更も可能にするなど、大学院生の研究・教育が効果的に行なえるように配慮している。
５．研究の進捗状況を定期的に把握し的確な指導ができるように、各研究科・専攻で中間発表を行ない、特別研究など複数年にわたる科目の中間評価（「現[様式 20]時点では良好」「努力を要する」の２段階）を実施している。中間発表には他研究室や他専攻、必要に応じて他大学教員も参加し、多面的な指導ができるように工夫をしている。この取り組みのため、例えば理学研究科では「コンプリヘンシブ演習 I-IV」が開講されている。
６．ＦＤ義務化に対応して、2009 年度（平成 21 年度）の大学院学則に「自己点検・評価」と「各研究科及び専攻の教育研究上の目的」を追加した。
７．2007 年度（平成 19 年度）に大学院のシラバスを Web 化して学生の閲覧を容易にした。その内容も段階的に充実し、講義計画・目的や成績評価の他に 2010 年度（平成 22 年度）用では達成目標、準備学習などが追加された。
学部・大学院のＦＤの実施体制を強化するために、2010 年度（平成 22 年度）に組織された教育開発支援機構にＦＤ推進室を設置した。ＦＤ推進室長
を中心に、ＦＤを積極的に推進する体制が整備された。
改善状況を示す具体的な根拠・データ等
学部の授業改善
資料３－１ 授業参観制度についての申し合わせ
資料３－２ 授業アンケート用紙
資料３－３ ＦＤ講演会実施状況一覧表
大学院ＦＤに関する取り組み
資料３－４ 大学院授業アンケート用紙
資料３－５ 大学院ＦＤ行事一覧
資料３－６ 大学院学生の指導教員の変更に関する申し合わせ
資料３－７ 岡山理科大学大学院学則（抜粋）◆大学院シラバス：岡山理科大学 Web シラバスへは、岡山理科大学ホームページ（http://www.ous.ac.jp）から「在学生の方へ」をクリック後、画面左中頃の「Web Syllabus」という画像（バナー）をクリックすることで参照可能です。

＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定

１

２

３

４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度

２００６（平成１８））

１．助言について
№
４種別内容

基準項目
指摘事項

学生の受け入れ
公募制推薦入学試験において、学科試験を課している（調査書 50 点、学力試問 100 点、計 150 点で判定）ことは、推薦入学本来の趣旨に反している。
改善が必要である。

評価当時の状況

調査書の評定平均値と数学、英語、国語、理科の基礎的な学力試問により判定を行っていた。

評価後の改善状況

平成２１年３月３１日付、文部科学省高等教育局
大学振興課長より「平成２３年度大学入学者選抜実施要項の変更予定について」の通知が出された。この通知の４（２）推薦入試の項にあるように、評価当時の状況とは異なり、推薦書・調査書だけでは入学志願者の能力・適性等の判定が困難な場合には、筆記試験等の検査を講じ、判定に利用することとなった。これまでも、推薦書・調査書では困難な能力・適性の判定に学科試験を課すことは有効であったことから、今後も学科試験を課し、調査書とともに判定を行うこととする。

改善状況を示す具体的な根拠・データ等＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定

１２

３４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度２００６（平成１８））

１．助言について
№
５

種別

基準項目
指摘事項

評価当時の状況

評価後の改善状況

内容

研究環境１）
科学研究費補助金の申請件数が少ないなど、外部資金獲得のための取り組みが不十分である。更なる努力が必要である。
学内での科学研究費補助金の説明会は行っていたが、外部資金の情報提供、申請を奨励する制度が十分ではなかった。
助言を受けて 2006 年度（平成 18 年度）以降、本学は外部資金の積極的な獲得に取り組んでいる。学
外連携推進室を事務局とし全研究者に通知できるように以下の体制をとっている。
１）学内メールで全員に通知
２）学外連携推進室ホームページに掲載
３）関連分野の研究者へ直接の情報提供
４）学内説明会の実施①申請の推進に向けた説明②申請手続き、適正運用の説明
2007 年度（平成 19 年度）以降、科学研究費補助金獲得を目的とした説明会で本学の申請や採択の状
況分析と申請上の留意点を解説している。とくに申請率や採択率の向上を目指した全学的な取り組みとして、以下の活動を開始している。
１）若手教員研究奨励金：准教授以下の採択者に対して、減額分を補填する奨励金
２）申請奨励費：不採択者で、評価が「Ａ、Ｂランク」の教員への奨励金
なお、工学部は独自の申請奨励金制度も設けている。
３）経験豊かな研究者による申請に関する講習会
４）申請書の個別添削
５）採択された申請書の公開

これらの結果、過去 5 年間の外部資金の獲得金額、件数ともに増加傾向が見られる。
改善状況を示す具体的な根拠・データ等
資料５ 学外連携白書２００８年度 （総括 P7-P8、区分毎 P9-P23）＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定

１

２

３４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度

２００６（平成１８））

１．助言について
№６

種別内容

基準項目
指摘事項

研究環境２）
教員の担当授業時間数に偏りが見られ、負担が過重となっている教員がいることは問題である。負担軽減措置など、研究時間確保のための配慮が求められる。

評価当時の状況

教員別の担当時間数は、70 時間台から 0 時間の教員がいた。平均担当時間数は、約 30 時間であるから、平均値との差は大きい。又、同じ教員の時間数であっても、受け持つ大学院学生数等によって、年度により大きく異なっている。

評価後の改善状況

教員別の担当時間数は資料６－１の通りである。
2005 年度（平成 17 年度）から 2009 年度（平成 21年度）までの時間数を示した。個々の教員の担当時間数を見ると年度ごとで大きく変化しているのがわかる。これは大学院修士課程学生および博士課程学生の特別研究等の指導時間を含んでいるために、大学院学生を受け持っている教員と持たない教員の間での担当時間数の相違が大きいことに起因する。大学院学生の受け持ち状況にあわせて、担当授業時間数を調整することは現実的ではなく、その点是正の方法には限界があると言える。本学の場合、学科ごとに学生定員に応じた学内の教員定数を定めて教員人事を行っており、過重負担の軽減に配慮しつつ、教員の採用・補充にあたっては、この制度との両立を図りながら実施していくものである。
なお、担当時間数が極端に少ないケースは留学や病気療養の他、就任直後の教員で担当科目が少ないものや、当初助手であったため授業を担当していないケースが含まれる。

改善状況を示す具体的な根拠・データ等
資料６－１ 教員別担当時間数―2005 年度（平成 17 年度）から2009 年度（平成 21 年度）まで
資料６－２ 学科別平均担当時間数―2005 年度（平成 17 年度）から2009 年度（平成 21 年度）まで＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定

１

２

３４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度２００６（平成１８））

１．助言について
№
７

種別
基準項目
指摘事項

内

容

教員組織
全学的に高い年齢層の教員が多数を占めており、年齢構成に偏りが見られる。今後の人事計画で改善が必要である。

評価当時の状況50 代をピークとした山形の年齢構成となっており、51 歳以上の教員が全体の 55.4%を占めていた。

評価後の改善状況

教員の年齢構成については、定年退職等で退職者の補充を行う場合は、若手教員を採用している。しかしながら、学科の教育目的に応じて企業等での実務経験を有する方を採用する必要もあり、長期的な計画の基に 20 代から 60 代までバランス良い教員構成となるようにしていく方針で教員採用を行っている。
2007 年度（平成 19 年度）以降の新学科を除く教員採用者の年齢は、20 代 1 名、30 代 3 名、40 代 2 名、50 代 1 名である。
（下表参照）
年度別採用者一覧 新学科担当教員を除く年度
2007

学部

職位

採用時年齢

応用数学科講師

33 歳

化学科助教

28 歳

理学部

応用物理学科准教授

50 歳

総合情報学部

社会情報学科

准教授

44 歳

理学部

臨床生命科学科講師

30 歳

社会情報学科准教授

43 歳

生物地球システム学科講師

35 歳

理学部

（平成 19 年度） 理学部

2008（平成 20 年度） 総合情報学部
2009

総合情報学部学科（平成 21 年度）改善状況を示す具体的な根拠・データ等＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定

１

２３４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度

２００６（平成１８））

１．助言について
№
８

種別内

容

基準項目
指摘事項

図書・電子媒体等資料整備について、教育関係では和書、研究関係
では洋書と二極化する傾向にあるため、対応が必要である。また、医療系学科の開設に対応した資料の収集が十分ではない。同分野の資料の整備、充実が求められる。

評価当時の状況

資料は、理工系の図書・雑誌を中心として収集・整備しており、図書館備え付けの和書・和雑誌は学習用資料、洋書・洋雑誌は研究用資料の色合いが濃く、予算削減によりその傾向はより強まっていた。
また、生物化学科、臨床生命科学科及び応用物理学科に医療系の専攻が開設されたことから、これまで収集の対象となっていなかった同分野の資料の収集整備も課題であった。

評価後の改善状況

大学院生レベルの内容であっても理工系和書については購入するようにしていたが、研究者向けの和書についても選書の対象に含めて選書するように変更した。洋書では、2009 年度（平成 21 年度）に Springer eBooks をパッケージ購入し、ハンドブックやレファレンスワークなど学習用として利用可能な内容の洋書 126 点がオンラインで利用できるようになった。
また、医療系図書については、購入予算の比率を上げ、2006 年度（平成 18 年度）以降に購入した図書館配架の図書について金額比で 19%（冊数比で15%）前後に増加して来ている。この他、2006 年（平成 18 年）4 月に開設された医用科学教育センターより要望を受けた図書を 2007 年度（平成 19 年度）より購入している。

改善状況を示す具体的な根拠・データ等
資料８
・Springer eBooks のハンドブック等の内訳
・医療系図書の購入比率推移
・医用科学教育センターよりの要望図書＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定１２３４５

[様式 20]

提言に対する改善報告書
大学名称

岡山理科大学（評価申請年度

２００６（平成１８））

１．助言について
№
９

種別内

容

基準項目
指摘事項

情報公開・説明責任
財務情報に関しては、ホームページによって財務三表を公開しているものの、学生・保護者に配布している大学広報誌『岡山理科大学通信』には、消費収支決算書のみの掲載にとどまっている。今後は解説を付すなど、一般にわかりやすい工夫をして財務三表を公開することが望まれる。

評価当時の状況

学生・保護者に配布している大学広報誌『岡山理科大学通信』に、消費収支決算書のみの掲載にとどまっていた。

評価後の改善状況

岡山理科大学通信(2007 年 1 月 25 日発行)より、貸借対照表、資金収支計算書、消費収支計算書の諸表を掲載するとともに、それぞれの概略を掲載している。

改善状況を示す具体的な根拠・データ等
資料９ 岡山理科大学通信(2010 年 3 月発行) ９ページ

＜大学基準協会使用欄＞
検討所見

改善状況に対する評定１２

３４５