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朝田：災害後の心の支援システムの構築と災害精神支援学の創生

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特集 東日本大震災の復興計画と中長期的支援

災害後の心の支援システムの構築と災害精神支援学の創生
朝田隆

東日本大震災の被災者へのこころのケア支援が精神科七者懇を中心に進行中であり，今後も支援の継続が求められる．よって被災地への精神科医師派遣システムを構築して，こころのケア継続支援と地域精神医療の確保を実現し，これを発展させつつ将来の大規模災害に備える．そこでは，大学生の学術性を基盤とする被災支援ボランティア活動を創生し，精神医学がこれと連携しつつ，保護・教育する．このように精神科七者懇と大学の協力により，被災者への精神医学的サポートの実践とそれに関する知見の体系化によって新たな学術および教育領域の創生を計画中である．
索引用語：災害，精神医療，被災者，大学生，ボランティア

は じ め に主となる．2，3ヶ月が経過すると個人差が大き

大規模災害は，うつ病や外傷後ストレス障害くなってくる．経済や失業問題があれば，疲弊や（PTSD）の大きなリスクファクターである．従いらだち，モラルの低下につながりがちだ．そこ

来，世界の疫学研究は，大規模災害を被った地域からうつ病や PTSD，あるいはアルコール依存においてうつ病患者の有病率が数倍に高まると報や孤立へとつながりかねない．今回の東日本大震告してきた．またわが国では阪神・淡路大震災の災ではとくに避難所や仮設住宅における飲酒問題

後，PTSD の重要性も強調されてきた．そこでが注目されている．とくに単身者，障害者，ある

東日本大震災の被災者へのこころのケア支援が現いは失業してしまった人々はハイリスク群と言わ在進行中であり，今後も支援の継続が求められてれる．

いる．筑波大学でも大学院人間総合科学研究科のそこで被災者の支援には医師ばかりではなく，チームにより，現地の児童生徒を対象に学術性を保健師などの専門職やボランティアの訪問活動も重視したボランティア活動を平成 23年度末まで大切になってくる．これまでの大災害に際しては，行い，加えてより大規模な被災地への学際的な支地域単位での茶話会，講話の会，子供の集いなど援活動が始められようとしている．さらに精神神によって引きこもりを防いだり改善したりする企

経学会が文部科学省に働きかけて将来の大自然災画がなされてきた．

害も視野に入れて災害精神支援学講座の創生がな

東日本大震災では被災者はもとより，自衛隊員されつつある．本稿ではこれらについて紹介する．

や消防署員あるいは自治体の職員など現場でフルに活動した人々の後遺症としてのメンタル問題が被 災 と 心注目されている．このようなメンタル問題の中で被災後の時間経過とともに心の問題も変化する．

も大きいのは，やはり PTSD とうつ病と思われ直後から数週間では不眠や急性のストレス反応が著者所属：筑波大学医学医療系臨床医学域精神医学

る．特にうつ病では，最悪の場合自殺に至り得る

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ので注意深い対応が望まれる．さらに仮設住宅住を講じる必要があるとわれわれは考えてきた．

まいを長期間にわたって余儀なくされる人，ある災害や疾病の予防は 1，2，3次に分けて論じらいは失業した人々も少なくない．このような方々

れ る．1次 予 防：芽 生 え さ せ な い こ と，2次 予ではこの 2次的な問題が今後ボディブローのよう防：悪い芽は早く摘むこと，3次予防：伸びてしに効いてくるのではないかと危惧されている．

まった芽を切り取ることである．従来の自殺予防は，2次予防，3次予防に限られており，しかも被災者の心の支援への反応それらが有効か無効かの結論もでていない．最も実際には少なからぬ人々がメンタルな問題を生難しいのは 1次予防だが，自殺の 1次予防研究のじがちなのに，「自分には関係ない」とか「自分成果は極めて乏しいばかりか，大学における実践はそんなことにはならない」などという発言が少も知られていない．そのような現状で，まず 1次なくない．確かに災害後に心理的な反応が生じた予防法の創成を目指した．

としても，大抵は特別なことをせずとも自然によ

大学生のウエルネスを精神（こころ），人間関くなる．しかし必ずしもそうでない人もいるのに，係（きずな），ライフスタイル（せいかつ）の 3

メンタル問題をことさらに無視する背景には 3つつの次元から追及することによりウエルネス向上，の理由があると言われる．

自殺予防に寄与したいと考えた．とくに日本・外まず被災者本人がもし災害後に心理的反応が起人学生間の交流・きずなを深めることに注目した．

きたことを自覚すると，元々あった精神医療に対具体的な企画として「きずなウエルネス」を考案

する偏見からこのような気持ちを否認したくなる．

した．例えばすでに筑波大学の体育学群では，ダ

次に周囲の人々がこのような本人に不適切な対応

ンスの基礎訓練を利用したリラクゼーション法ををする可能性がある．たとえば「精神的に弱い」開発し実践した．また芸術学群では，「君にもで「甘えている」などと責めることもある．するときるアニメ作成」と題した共同による創作活動をこの心ない非難によってさらに傷つくことになる．

実施した．さらに中国人留学生による地域高齢者

さらにはスティグマ化という問題もある．以上のを対象とした水餃子作りのプログラムも行われてような傾向は今回の被災地においても稀ではない．

いる．

事実，第 4の被災県である茨城県でも，避難所におけるメンタル相談や「心の相談窓口」への問

これらをさらに学際的に広げることで 1次予防につなげようとしている．

い合わせは極めて稀であった．筆者は初期の支援活動を通して，これまでも言われてきたように，被災地では精神医療が前景に出てはならないとい

2）被災地における心の支援：とくに児童生徒を対象にう言葉の意味を痛感した．そこで後述するような以上のような背景があって，震災後に筑波大学市民への新たな啓発方法を考案することになった．

が用意した予算を用いて，「被災地における心の支援：とくに児童生徒を対象に」と題した介入活

筑波大学東日本大震災復興支援プログラム

動を北茨城市において開始した．その目的は被災

1）プログラムの背景にあったもの

地の子供達に対する「心の支援」である．具体的

少子化の進行にもかかわらず，大学進学率は上には本学の学生が，教育学，心理学，精神医学，昇し留学生もさらに増加しつつある．大学生の死

芸術学，体育学，生命環境学など専攻領域のフィ因の第 1位は自殺だが，大学生に特化した自殺予ールドワークを学術ボランティアとして児童・生防の研究や対策はまだない．ところが小中学校で徒とともに行う．これにより子供達の心の復興には，文科省により自殺予防のマニュアルが作成さ寄与することを目指す．その基本方略の立案かられている．それだけに大学生に特化した自殺予防実施まで，主体となる学生をプロジェクトの分担特集

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図 1 体育によるボール運動

者が指導・支援する．そして学術領域ごとに立案した学術ボランティア種目を，被災地の児童・生徒を対象として本学学生が被災地である北茨城市

図 2 アニメの 1コマ⎜⎜アルコールは控える⎜⎜で実施する．これにより児童・生徒のコミュニケーションを促進し，孤立や PTSD の発生を防ごうと考えたのである．

地域住民への支援既述したアニメ制作，舞踊によるリラクゼーシ

既述した子供達への支援活動を端緒に，北茨城

ョンの他に，ボール運動（図 1）も実施した．新市の中でも被災ダメージの大きな平潟，大津地区

たに静岡県下田市にある臨海実験センターによるでは一般住民への支援活動も始めている．

海洋生物の生態観察も企画した．また外国人教師による三味線を用いた音楽とともに進める英語塾，

1）心の問題に関するアニメ番組作成

さらにコンピュータを用いたグラフィクスといっ

まず上に述べた被災地の精神医療への厳しい現た企画も実施した．平成 24年 3月末までに合計状を踏まえて，被災後のこころの問題を理解して3回，このような活動を実施する予定である．

いただく試みから始めた．既述のように，従来のこうした活動は実は，ギブアンドテイクの面を自然災害の後には，避難所や仮設住宅あるいは地備えている．というのは，これらの学術ボランテ域の公民館などを巡回する形で精神科医による講ィア活動により，学生には絆，死生観そして生き話が行われてきた．しかしこうした啓発講演だける意味の自覚，自尊心を体験して欲しいという願では被災された市民に集まってもらうことは難しいがある．こうした支援活動を通して得られる絆い．そこで「小学生とそのお母さんが視る」とい形成は他では得がたいものだろう．自然災害に襲う視点に立って PTSD とうつ病を解説する短いわれ多くの人的物的被害を受けた現場で活動するアニメ番組を作成した（図 2）．

経験は死生観や生きる意味の自覚につながることが期待される．さらに自分の専攻領域の学術的ボ

2）ファシリテーター

ランティア活動が子供達にそしてその親御さん達

次に地域活性化の主役はやはり被災の当事者でに喜ばれ，感謝されるならそれは学生の自尊心をある．自治体職員やわれわれ大学関係者はあくま高めることだろう．このように学術ボランティアで助っ人に過ぎない．地元民から活性化の主役をは，学生自身の逞しい心の育成にもつながると期募集しなくてはと考えた．そこで被災地域の方々待されるのである．の中から地域復興に情熱のある人々を募った．ほ精神経誌（2012）114 巻 3 号

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図 3 介入の組織図

とんどが女性で，30名弱の方々が志願された．

タルヘルス改善を図るところに特徴がある．今後少なからぬ方々が被災者であり，また以前から民の介入のための組織図を図 3に示した．

生委員として地域の福利厚生などに活躍されてきた人も少なくなかった．

災害精神支援学講座

ところでこの地区の医療の拠点である北茨城市

被災地においては，甚大な損害を受けた精神医立総合病院の院長にお願いしたところ，このファ療機関では日常業務にも支障をきたしている．一シリテーター集団（北茨城を元気に si 隊）のた方で仮設住宅の入所者など被災した一般住民へのめに院内に事務室を提供してくださった．この組

こころのケアも不可欠である．そこで被災地の病織はすでに児童・生徒への支援における補助ボラ

院医療支援と被災者へのこころのケア支援が現在ンティアなどの活動を開始し，下に示す新たな介も進行中である．そして今後も年余にわたる支援入のスタートに向けて準備を進めつつある．の継続が求められている．このように災害に関わる精神医療サービスの継続的支援と地域住民のこ

3）これからの展望

ころのウエルネスを実現することは喫緊の課題で住民の心身の健康を守るために，まず健診を基ある．

礎として，心身の健康づくりの介入を継続的に実こうした目標を実現するために災害精神支援学

施する．健診では，一般身体面のチェックととも講座という学術領域を創生してはどうかというアに，被災状況・現在の生活実態に加えて多様なメイデアが精神神経学会から出された．そして理事ンタルヘルスの側面を詳細に評価する．次に元気長などにより文部科学省に働きかけがなされた．

づくりを目指して行う介入の特徴は，健康づくり

その後，筑波大学からの概算要求としてこのアイやアミューズメントのプログラムのみならず雇用デアが文部科学省に上げられることになった．

促進に役立つパソコンの技術習得などを地元民のこの概算要求に示された考えによれば，その概力を牽引力として実行するところにある．このよ

要は以下の 5活動となる．

うに地元住民の方々の自助努力をてこにしてメン①精神科医のリクルートメントと派遣：精神科七

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図 4 災害精神支援学の構造者懇の各メンバーとの連携・協力の上に，災害他の支援組織との連携法の構築，被災地で刻々精神医学の実践と研究を志す医師を国の内外かと変化する状況に対応できる戦略的な情報収集ら招集する．その上で，派遣医師選考，被災と支援の立案を可能にする効率的方法の確立も地・中央官庁との連絡・連携，派遣に関わる実ある．そしてこれらの成果を相互的に判断する務がある（図 4）．

根拠となるデータに関する疫学研究の活動であ②精神科医師の現地活動：1次予防としてのメンる．

タルヘルス啓発，2，3次予防としてのアウト⑤連携システム作り：他の支援者との有機的な連リーチ精神医療と病院精神医療，それに支援者携の実現（行政，国境なき医師団や米軍など外への支援を実施．

国人支援者，学生ボランティア），である．

③被災地のこころのケアができる人材の育成：志ところで阪神・淡路大震災はボランティア元年

願された精神科医への被災地臨床に特化した訓と言われれることがある．今回の大震災では直後

練，学生への卒前・卒後教育として被災者の心から文部科学省により，大学生に対してボランテ理理解に始まるこころのケアのノウハウ学習とィア活動が積極的に呼びかけられた．このような実践を指導すること．

ボランティア活動の重要性は言うまでもないが，④災害精神支援学における学術面開発：具体的に大学生の持つ学術性と創造力は新たなボランティ

は，一般住民へのメンタルヘルス啓発法の開発，ア領域を形成する潜在力を有している．今後被災介入の効果を評価する尺度の開発がある．また地では児童・生徒における心の問題の発生も危惧

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されている．その予防法として，既述したように，の発見を涵養するものと期待される．

大学生が児童・生徒に専攻領域の学術ボランティ

つまり災害精神支援学では，実務面ばかりでなア活動を行うことは有益と思われる．またそのよく，大学生による新たなボランティア領域の創生

うな活動自体と子供達からのフィードバックが自とそのウエルネス推進をも視野に入れているので尊心，死生観や絆を育み，学生自身の「こころのある．

抵抗力強化」に役立つだろう．そして生きる意味

Mental Support for the Victim of Japan Earthquake

Takashi ASADA
Department of Neuropsychiatry, University of TsukubaFirst the Japan earthquake, then tsunami, now a country with more than 20,000 known
dead and missing must cope with the threat of nuclear contamination. Disaster may placesurvivors at risk for a range of negative outcomes. Disaster‑related mental health problems
may include acute stress disorder, post‑traumatic stress disorder, and depression. The
individuals with psychologically wounded by this disaster will leave their imprint for years,
even decades, to come. We are now planning to open a new department named Psychiatricservices for the survivors of natural disasters. Through the activities of this department,we
aim to continue daily psychiatric services and to promote wellness of the survivors. Thus,weare making a system to recruit and dispatch psychiatrists for the psychiatric services at thedamaged areas. On the other hand,in modern Japan society,namely aging society with low
birth rate,the latent ability of university students is indispensable for the recovery after bigdisasters. We will take their academic ability into the activities of the new department. We
also plan to promote their wellness through this kind of volunteer acidity.
Authorʼs abstract