学際という危険を冒す勇気
1. はじめに
本誌は、情報学環紀要 100 号という創刊以来が打ち出され、社会全体のデジタル化の推進体の「歴史的」な号である。また、情報学環・学制を整えている。現在は、我が国における情報際情報学府（以下、学環・学府）は、歴史をた通信分野の「歴史的」転換点であることは間違

どれば 1929 年の文学部新聞研究室設置より 90いない。本稿では、歴史的経緯を踏まえ、情報

1）年以上の歴史がある 。そうした中、昨年 2020

通信分野の転換期に、学際研究の重要性を再度年より我が国の情報通信分野では、政府を中心確認し、学環・学府が取り組むべき方向性の一に新しい動きが起こっている。2020 年 9 月につを提言したい。

菅新政権の看板政策として「デジタル庁」構想

2. 情報通信技術の歴史
まず、情報通信技術の歴史を短く振り返りた

グラム内蔵型コンピュータが爆発的に発展し、い。情報通信技術は、コンピュータに先立って、1960 年代には大型コンピュータの時代となり、通信技術の発達があった。1800 年代に電信が1980 年代からはパーソナルコンピュータの時発明され、インターネットの 100 年以上も前の代となる。1990 年米国におけるインターネッ

当時に、地球規模の通信ネットワークが形成さトの商用化が契機となり、2000 年頃からは正れ て い た 2）。 一 方、 情 報 を 処 理 す る 技 術 は、にインターネットの時代になった。更に約 20

1930 年代後半に世界最初の電子計算機 ABC（ア年 後 の 2021 年 は、IoT（Internet of Things）

3）

タナソフ・ベリー・コンピュータ）が開発され 、や機械学習等の人工知能が新たに情報通信技術

1945 年にはフォン・ノイマンによる EDVAC分野を席巻し、技術的競争領域も「データ」とのレポートが、プログラム内蔵型という現代のなり、新しい時代に変わりつつある。

コンピュータの基本方式を示した。以後、プロ

3. これまでの日本の情報通信技術と戦略
我が国の情報通信分野の歴史を振り返ると、難な時期にあったが、1956 年に日本最初の真コンピュータが発明された時期は敗戦直後の困空管式コンピュータである FUJIC が開発され、i東京大学でも 1958 年にパラメトロン素子を用の政府自治体における IT の導入の遅れとしていた PC-1 が開発される 3）。以後、我が国でも国民に広く知られるようになり、日本の「デジコンピュータ産業、情報産業が発展し、コンタル敗戦」と揶揄されている。

ピュータ製造を手掛ける世界有数の国となって2000 年以降は、産業的にも「デジタル敗戦」いく。情報通信政策では、2000 〜 2001 年にかの様相を呈しており、半導体産業の没落、PCけて、「IT 立国」を目指した施策を総合的に推分野での Wintel アーキテクチャへの敗北、ク進するための司令塔として、IT 戦略本部が設

ラウド分野では米国の GAFA や中国 BAT と4）が成称される企業群などが席巻している。かつて立する。その後いくつかの戦略立案を経て今日

ケータイ先進国であった日本はスマートフォンに至っている。の登場で端末の覇権を失い、5G をはじめネッ置、日本の IT 戦略として e-Japan 戦略

日本では、大きな危機が訪れる度に、情報通トワーク基盤技術のイニシアチブの喪失、ルー信の課題が顕在化する。例えば、2011 年の東ターや交換機等の基幹装置製品の海外依存も高日本大震災や 2020 年の新型コロナウィルス感まっている。こうした中で、2020 年 9 月の菅染症への政府対応において、デジタル技術の利政権の看板政策としてデジタル庁構想が登場す活用の遅れが目立った。こうしたことが、日本る。

4. 日本の課題
我 が 国 の 情 報 通 信 分 野 は、 従 来「IT 立 国 」

かし、これまで当該分野は、世界における日本といわれたような輝きを失い「デジタル敗戦」の相対的地位の低下の中で、国際分業の進展もといわれている。我が国では、情報通信「技術」進み、日本国内で分担できる内容が縮小してきは優れている一方、利活用が進まないと指摘さている。そこで、突然の国内回帰となり、本当れ続けている。前述のように、国家的危機が訪に今後の我が国の通信インフラを支えられるのれたときに充分な危機対応ができていない。他か。技術分野をみても、機械学習等の AI や量にも、デジタル教科書やプログラミング教育、子コンピュータに対して、今後の技術開発投資学習履歴データの利活用などの教育分野の情報をどのような方針をとるのか、技術課題は難題化や、医療分野の情報化、また防災といった最が山積である。

重要な分野でも、デジタル技術の利活用が不十分であると指摘される。

我が国で、情報通信技術の利活用が進まない
原因の一つは、プラットフォームの問題である

情報通信産業分野でも難題が山積である。今と考えている。日本には個々の要素技術を一点後、半導体産業をどうするのか。通信分野は、突破型で高度化することは得意だが、それをプ

米中対立の国際情勢の変化に端を発し、5G ／ラットフォーム化する部分が決定的に弱い。プBeyond 5G と国産技術回帰が起こっている。しラットフォームは、サービスやアプリケーショ

ii

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№100

ンを構築するコストを下げ、品質を向上させ阻む大きな原因の一つとなっている。

る。ここに弱いことが、高度な技術の実用化を

5. 学際情報学の必要性
現在、Society 5.05） に向けて、ビッグデータ十分に支配することは、ほとんど不可能に近く技術やクラウドコンピューティング、IoT、人なってしまった」、しかし、「われわれの中の誰工知能技術、ブロックチェーン、量子コンピューかが、諸々の事実や理論を総合する仕事に思いタ、5G、仮想現実、強化現実など、新しい情きって手を着けるより他には道がない」と論じ

報 通 信 技 術 が 檜 舞 台 に あ が り、 ス マ ー ト シている。

ティ、デジタルツイン、オープンデータ、デー学環・学府において実感することは、学際的タ駆動型農業、コネクテッドインダストリー、アプローチの困難さである。一人の人間の知識

FinTech、仮想通貨、EdTech、MaaS（Mobilityや知的考察の量が有限である以上、広い分野をas a Services）、自動運転、情報銀行、データ扱えば、それだけ扱う内容が少なくなる。総合・取引市場、データ駆動型防災などのように、広統合への意欲的取組みは、ややもすると単純す

範 な 分 野 で 新 し い サ ー ビ ス が 生 ま れ て い る。

ぎる暴論となり、社会的害悪をもたらす「危険」データを利活用することで、病気や災害、貧困、がある。しかしシュレーディンガーは同書 6）

気候変動など、人類を悩まし続けてきた諸課題において、「たとえその事実や理論の若干につの理論的解明と実際の解決も期待されている。

いては、又聞きで不完全にしか知らなくとも、こうした状況の中で、これら全体を包括する総また物笑いの種になる危険を冒しても、そうす体的なデジタル戦略や情報通信戦略は、具体的るより他には道がない」、とまで述べている。に誰が担うのか、そもそもそういう戦略が成立学際的なアプローチは、「危険」を伴うが、そしうるのだろうか。のリスクテイクこそが、未来の情報社会、デー学環・学府は設立以来 20 年以上が経ち、幅タ 駆 動 型 社 会 に 必 要 で あ る と 確 信 し て い る。

広い情報の学際的教育研究に取り組んできた。

我々学環・学府は学問や知に対する真摯で誠実

偉大な物理学者であるシュレーディンガーも、な姿勢を持つだけでなく、この大きな問題に取学際研究の必要性と重要性として、自身の著り組むために、「学際という『危険』を冒す勇気」

書が必要である。

6）の中で、「ただ一人の人間の頭脳が、学問全体の中の一つの小さな専門領域以上のものをiii

参考文献
1

「東京大学大学院情報学環・学際情報学府年報」, 第 14 号 , 2018 年 .

2.

有山輝雄：「情報覇権と帝国日本Ⅰ：海底ケーブルと通信社の誕生」, 吉川弘文館 , 2013.

3.	大駒誠一：「計算機の歴史の研究の現状」, 第 40 回プログラミングシンポジウム , 情報処理学会 , 1999 年 .4.	高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部：「e-Japan 戦略」, 平成 13 年 1 月 22 日 .

http://museum.ipsj.or.jp/guide/pdf/prosym/40prosym.pdf
https://www.kantei.go.jp/jp/it/network/dai1/1siryou05_2.html
5.	「科学技術基本計画」, 平成 28 年 1 月 22 日 , 閣議決定 .
https://www8.cao.go.jp/cstp/kihonkeikaku/5honbun.pdf

6.

シュレーディンガー著 , 岡小天 , 鎮目恭夫 訳：「生命とは何か－物理的にみた生細胞」, 岩波文庫 , 2008 年 .

越塚登（こしづか・のぼる）［専門］情報科学、Computer Science［主たる著書・論文］
Noboru Koshizuka, Stephan Haller, and Ken Sakamura:“CPaaS.io: Open Smart City Platforms with EU-Japan
Collaboration”, IEEE Computer, Vol. 51, No. 12, December 2018.
Takahiro Sumitomo and Noboru Koshizuka:“Progress and Initiatives of Open Data Policy in Japan”, IEEE
Computer, Vol. 51, No. 12, December 2018.
Noboru Koshizuka and Ken Sakamura:“Ubiquitous ID: Standards for Ubiquitous Computing and the Internet ofThings”, IEEE Pervasive Computing, 2010.
［所属］東京大学大学院情報学環［所属学会］IEEE Computer Society, ACM, 情報処理学会

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東京大学大学院情報学環紀要

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