言語社会研究科
著者

吉村

博士論文要旨慎太郎

論 文 題 目レザー・シャー独裁と国際関係 ―転換期イランの政治史的研究―

学位取得年月日2007 年 1 月 17 日

１．本論文の視角と課題
かつて「ペルシア」と呼び慣らされてきたイランの近現代史はダイナミックな変転を経験してきた。それとの関連で、20世紀における重要な国民的運動を指摘すれば、①立憲革命（1905‑11年）、②石油国有化運動（1951‑53年）、そして宗教（イスラーム・シーア派）的な性格を纏いながら達成された③イラン革命（1979年）が挙げられる。
これら三者の運動は各々の運動目的、国内の政治社会状況、そして国際関係に当然重大な差異が認められる。未だ地方分権的なガージャール朝（1796‑1925年）統治下にあった時代に展開された①と、曲がりなりにも中央集権的な「ネーション・ステイト」としての体裁を整えたパフラ
ヴィー王政（1925‑79）下の②と③の時代状況に大きな隔たりが存在したことは否めない。②と③の間にさえ、未だモハンマド・レザー独裁が未成立の50年代初頭の前者と、米国の支援を受けつつ、独裁の絶頂期に達したと考えられるなかで発生した後者の間にも重大な違いがある。
他方で、①〜③が歴史の「脈絡」において深く関わり合いを有していることも事実である。例
えば、①の結果成立した憲法の修正（1925年）を通じて成立したのがパフラヴィー王朝であり、また②は1901年のガージャール朝政府より英国人投機家に譲渡された利権を前提に、33年に新たに結ばれた利権契約こそが破棄の対象に設定され、その実現によって石油産業の国有化が追求された運動だからである。
ここで注目すべきは、上記の憲法修正と利権改訂がいずれも、戦間期に行なわれたことに留まらず、モハンマド・レザー支配が戦間期イランを支配した父レザー・シャー（在位1925‑41）による独裁体制を前提にしていることである。換言すれば、戦間期に青年期から壮年期を過ごした石油国有化運動指導者モサッデグや79年革命で指導力を発揮したホメイニー、その他第二次大戦後に現れる多くの反体制活動家の反パフラヴィー独裁の「原点」は、パフラヴィー王朝創設者レザー・シャー政権期にこそある。その意味で、彼の支配期はガージャール統治の近代（末期）から現代イランへの移行過程としての「転換期」でもある。
1990年代以降、イランはもとより、欧米のイラン近現代史研究においても、レザー・シャー独裁に焦点を当てた専門的研究は数多く発表されてきている。そこでは、レザー・シャー政権の独裁的な性格を自明なものとしながら、既に詳細な検討が加えられているが、陰謀、粛清・殺害といった実証に難しい事例も扱わざるを得ず、さらに依るべき一次資料の不十分さから、当該期のイラン政治と国際関係に関する全体像の把握は未だに重要な課題であり続けていると言える。
本論文はそうしたなかで、邦語、ペルシア語、英語、ロシア語による先行研究の成果を踏まえながら、特に『英国外交文書』と『イラン議会議事録』を一次資料に加えつつ、レザー・シャー

1

政権の成立の背景、独裁の形成から崩壊に至る変容のプロセス、そこに認められる顕著な特質、さらに戦間期イランを取り巻く国際関係に政治史的な分析を試みた。その場合、特に以下の四点に留意した。即ち、

１）レザーを中心にイラン人アクターの政治的主体性、
２）イランの置かれた近現代的な歴史的条件との連続性、
３）レザー・シャー独裁変容の背景とそのプロセス、
４）イラン内政と国際関係論上のファクターとの相互に緊密な関係性。

これらはレザー・シャー政権に関する先行研究では不足しがちな点と考えられ、本研究における基本的な視座となっている。かかる視座からの分析を通じて、レザー・シャー独裁の全体像とそれに関わる特徴的な諸点を抽出し、検討を加えることが本論文の主たる目的である。

２．本論文の構成と各章の概要
本論文は、補論として２編の論文（「立憲革命（1905‑11年）の終焉」と「近現代イラン政治の展開と宗教的／世俗的ナショナリズム」）、さらに付録（主要登場人物略歴、条約・石油関係資料、関係略年表）を末尾に付しながら、以下の章から構成されている。

序章
第１章 第一次世界大戦後の政治危機と1921年クーデター
第２章 クーデター内閣崩壊後のイラン政治と英国
第３章 レザー・ハーン首相期（1923‑25年）の政治的変転
第４章 レザー・シャー政権の妥協と伝統的諸勢力の挑戦
第５章 レザー・シャー独裁と対英石油利権紛争
第６章 レザー・シャー政権の独裁強化とイラン社会第７章

第二次世界大戦とレザー・シャー政権−独裁体制の崩壊と英ソ「二極」構造的条件

終章

結論

まず第１章ではレザーの政治的台頭の直接的な契機となる1921年（イラン暦1299年フート月3日）クーデターについて検討している。従来、この政変については英国による「陰謀」論が支配的であるが、本論では英国外交文書とペルシア語・ロシア語資料に依拠しつつ、それが主体的なイランの民族主義的性格を内包した政治行動であるとの問題提起を行なっている。その前提には、「国内過程」としての政治危機が1919年英・イ協定反対運動の展開によって増幅するという状況があり、窮地に陥った英国のみならず、イラン人の側での危機克服に向けた主体的な動機も存在したと思料されたからである。その点で、英本国外務省と英公使館の方針の相違にも着目し、そのうえでこの政変が英国の支配的地位の起点であり、イランの国内政治環境の変化と共に、独裁2王政樹立への選択肢を準備した点を明らかにした。
第２章では、1921年クーデターを契機に政治舞台に登場したレザー・ハーンが戦争相のポストにあった約２年間の内政動向と当該期の英国の対イラン政策について検討を加えた。当時、彼の権力強化の前に立ちはだかる様々な障害があり、それらの克服を試みながら、最終的にはパフラヴィー王朝創設に結果した。しかし、それは彼の政治的手腕や指導力によるものだけではない。
その点で、当時の反英姿勢を顕著に示した政府と議会の指導性、今やソヴェトの存在を前提に内政不介入の政策を採用した英国の動向に焦点を当て、それらがレザーの権力闘争での勝利に有利に作用する重要な要件であったことを明らかにした。
続く第３章では、レザー・ハーン首相期（1923‑25）のイラン政治を検討した。特に、王政に代わる政治的な選択肢として、1924年初頭に展開された共和制運動を考察した後、その失敗から大きくダメージを受けたレザーが威信の回復のために、米国領事インブリー殺害事件やフーゼス
ターン・アラブの指導者シェイフ・ハズアル蜂起に対する対応を経て、一層権力強化を果たしていく政治プロセスに検討を加えた。そして、最終的にガージャール廃絶、新王朝の樹立が、独裁とは対極に位置する立憲革命以来の中央集権化という課題克服と無関係ではなく、その意味で国内的な政治社会条件を色濃く反映した結果であると論じた。以上３章が第Ⅰ部「レザー・シャー独裁成立の背景」である。
次に、第Ⅱ部「レザー・シャー独裁の変容と内外政治」を構成する２章のなかで、まず第４章
ではパフラヴィー王朝創設直後の３年間に焦点を当てた。一般に「独裁」と指摘される様相とは異なる状況が存在した点を、閣僚構成、制度改革の特質、徴兵制に反対して展開された抗議行動への政府側の対応を通じて考察した。しかし、こうした性格は次第に変化を遂げざるを得ないものであった。その明確な動きは、1928年後半の議会選挙への介入や反レザー派活動家の追放に認められる。29年５月より発生する南部諸部族蜂起に直面したレザー・シャー政権が徐々に独裁化を遂げる過程を抵抗する側との力関係に関連付けながら明らかにしようと試みた。
続く第５章では、1920年代末から30年代初頭にかけて、経済的には世界恐慌の影響を被り始めたレザー・シャー政権が32年11月に突如破棄を決定したことで問題化する対英石油利権紛争を考察の対象に設定した。特に、アングロ・ペルシア石油会社所有の石油利権が極めて「政治性」の強い利権であった点に着目し、イラン政府とAPOC間の交渉の推移、利権破棄から最終的に新契約が締結されるまでの紛争プロセスを跡付けた。そのうえで、33年４月に調印される新利権内容を旧利権と比較検討し、その「歴史的裏切り」と後に酷評される「負い目」から、その後一段と弾圧政治の性格を強めたのではないかとの問題提起を行なった。
さらに第６章では、レザー・シャー独裁を側面から支えた政治家モハンマド・アリー・フォルーギーの計画・立案に基づくトルコ外遊を経て、レザー・シャーが積極的に採用する脱イスラーム化（・反イスラーム化）諸政策、それに反発する抗議運動としてのゴーハルシャード蜂起（1935年７月）を考察した。また、その弾圧を前提に翌年１月に実施されるヴェール非合法化措置をイランの女性解放運動史のなかに位置付け、その政策的意味を明らかにした。最後に、絶頂期に達したかに見えたレザー・シャー独裁が変動する国際関係に柔軟に即応できない性格を既に内包していた点を明らかにした。

3

第７章では、1941年８月の英ソ共同進駐、その翌月のレザー・シャー退位に至る国際関係を、英ソ「二極」構造の変転との関わりで検討した。従来、対ドイツ接近、それと密接な関わりを持つ在留ドイツ人（「第５列」）の脅威、イラン石油資源確保の重要性、さらに対ソ輸送ルートの確保といった側面が上記共同進駐の背景として検討されてきた。しかし、この章ではイランが「二極」構造的な国際関係に着目し、その点から対ドイツ関係を拡大していかざるを得なかった事情と第二次大戦下の国際関係の変動のなかで英・イラン関係が悪化していく過程に焦点を当てて考察した。これにより、英ソ共同進駐の背景を説明し、最終的にレザー・シャー退位のプロセスに考察した。

３．結論
終章では、以上各章の分析から抽出された重要な論点を政治史的な観点から総合的に検討し、以下の６点を結論として提示した。
１）レザー・シャーの政治的台頭と権力強化の背景
クーデターを通じたレザー・シャーの政治的台頭と権力強化は、第一次大戦後のイランを取り巻く歴史的諸条件、即ち①極限状態に達した政治危機、②中央集権化への期待、③クーデター前後の英ソ両国の対イラン政策の特殊性によって支えられていた。①は、1907年英露協商に基づき、1911年に実施されるロシアの軍事介入で挫折を余儀なくされる立憲革命の終焉まで遡及可能である。以来、第一次大戦でのイラン国土の戦場化、同盟国側と協力する亡命政府（民族防衛委員会）の樹立と解体、そして戦後には1919年英・イ協定調印への反対運動の高揚という危機の常態化が認められる、そして、特にソヴェト赤軍によって後援されたギーラーン革命政権樹立によって、事実上の政府の不在、行政機能の停止という極限的な政治危機が生まれた。そこに、既存の政治勢力以外からのアクターとして、レザーがクーデターを通じて台頭する背景がある。
また②は、①と密接に絡み合いながらも、特に北部革命政権の成立や地方の「半」独立的な部族の蜂起が相次ぐという状況から、軍指導者としてのレザーが以後、権力を強化していく条件である。クーデター政府崩壊後、戦争相を歴任したレザーは幾度かの挫折を経験した。しかし、その度に復権を遂げることができたのは、政治危機の克服に加えて、立憲革命によって導入された立憲政治の実現に強力な中央集権的な国家の樹立が不可欠との認識が広く共有されていたからである。その結果、反レザー派でさえも、その権力強化を警戒しつつ、彼を政治的に葬り去ることはできなかった。そして、今や立憲君主として「シンボル」の域にまで無力化した国王アフマド・シャーにはレザーに見合う指導力も存在しなかったからである。
③は第一次大戦後、事実上イラン全土を支配する寸前まで、その支配的地位を強化していた英国が1919年協定に対する反対運動の高揚、特にソヴェト赤軍の上陸によって対イラン政策を転換せざるを得ない状況に関わっている。クーデターの発生、英・イ協定破棄、そして対ソ友好条約の締結といった急激な展開に、英本国も英公使館も対応できる術はなく、イラン政治の動向を静観するしかなかった。他方、ソヴェトの場合も、内部分裂を繰り返すギーラーン革命政権への支持を撤回し、「民族政府」と見定めたクーデター後のテヘラン政府との友好条約を基礎にした長期的な関係構築を図る方針を採用し、同じくイラン内政に不干渉の姿勢を維持した。

4

レザーは国内的には以上の①と②に支えられ、また対外的には③の条件を巧みに利用しながら、権力闘争に勝利することができた。その最終的な帰結がパフラヴィー王朝の樹立であった。

２）レザー・シャー独裁の段階的な変容と特徴
イラン現代史においてレザー・シャー政権期は、21年クーデターを起点とした「独裁の20年」として知られている。そこに、「三権を超越した一指導者、乃至は少数者による専断的な支配と権力掌握に基づく非民主的支配」として緩く定義した場合であれ、1921‑25年のレザー権力に独裁的性格を見出すことには難しい。さらに、25年から最終的に退位を余儀なくされる41年までの16年間を検討すれば、そこに重要な段階的な変化が認められる。
まず1925‑28年は、未だレザー権力が盤石とは言えず、旧ガージャール政治を踏襲しつつ、多くの政治勢力からの合意を得やすいキャピチュレーション（不平等条約）体制の破棄、それと密接な司法制度改革、さらに縦貫鉄道建設などの諸政策を実施した時期である。確かに議会で承認された徴兵制は宗教勢力の反発を招いたが、それに対して妥協的な姿勢を採用するなど、この段階では少数エリートとの分業関係に依存し、国王レザー自らは軍の統一と強化に専念した時期である。
しかし、1928年後半から第７議会選挙への介入と反レザー派立候補者の当選阻止による議会の形骸化、さらにモダッレスの追放など、徐々に独裁的な性格が認められるようになる。また、南部諸部族の蜂起に直面するなかで、旧ガージャール政治家に依存したが、しかしその後側近のフィールーズ（財相）を粛清するなどし、徐々に独裁の「権威主義」的性格が露わになり始めた。
32年11月に懸案のダーシー石油利権を破棄したにもかかわらず、わずか半年後に英国の圧力と国内事情から、イランにとって不利な利権契約を再度締結せざるを得なくなったことは、レザーの「負い目」として作用し、一層内部粛清や部族指導者の大量処刑など、弾圧体制を強化した可能性もある。
さらに1934年のトルコ訪問を経て、レザー・シャー政権は「全体主義」的性格を纏った独裁へと突き進んだ。そこでは、ケマル・アタチュルク指導下のトルコをモデルに脱イスラーム的な諸政策が開始されただけに留まらず、それまで決定的な対立を回避してきたシーア派宗教勢力に対して、非妥協的な姿勢を採用するようにさえなった。ゴーハルシャード蜂起への容赦ない弾圧と36年初頭のヴェールの非合法化の強制はこの点を確認させる。ここに独裁の絶頂期を迎えたレザー・シャー独裁はしかし、既に内部硬直を始めており、変転する国際関係にはもはや柔軟に対応できない崩壊過程の始まりを記すものでもあった。
このように、レザー・シャー政権が当初の段階から徐々にその性格を大きく変容させながら、独裁体制を形成していったことは再確認されねばならない。

３）レザー・シャー政権下の特徴と「パフラヴィズム」の欠落
以上の如き時期区分との関連で、それぞれに密接な関係を有しているとはいえ、１）対外的独立、２）近代化、３）中央集権化、４）脱イスラーム的な（国家）民族主義の扶植、といった４つの範疇に分けて、レザー・シャー政権の諸政策を検討することが可能である。

5

１）に関して、1928年までにキャピチュレーションを撤廃し、欧米諸国との間で平等な条約関係を締結したことはひとつの重要な進展であるに違いない。しかし、対英石油利権紛争で明らかになったように、イランが石油産業における英国支配の足枷から未だ自由でなく、また貿易面での対ソ依存についても着目しない訳にはいかない。ここに、英露「二極」構造的な支配が姿を変え、戦間期イランの対外的独立の制約条件として存続したことは見逃してはならない。
次に、２）に関わる脱イスラーム的な司法制度改革は司法相ダーヴァルの指導下で着実に進展し、また公立学校の創設・拡充による教育制度改革も未だ多くの問題を抱えながら、ガージャール朝期と比べるまでもなく著しい発展を見た。しかし、国営工場の開設や鉄道建設も含めた経済分野での近代化は「ハイコスト、ロウ・リターンの国家資源の浪費」と批判される側面を有している。この点は特に、レザー・シャー政権による近代化が西欧文明の著しく表面的な模倣、即ち「欧化」主義的な性格に深く関わっていると言える。
３）の中央集権化は、レザー・シャー政権が最も精力的かつ一貫して追求した課題であった。
これに対して、反乱・地方秩序の混乱を助長して止まない諸部族の鎮圧を中心に軍事的手法が採用された。しかし、20年代末の南部諸部族蜂起を経験し、部族長の監視体制の強化、或いは投獄・処刑など、ガージャール朝下の「分割統治」と一線を画する強圧的な支配の手法へと変化し、最も軍人レザーの統治スタイルを反映したものでもある。
そして、最後に４）の脱イスラーム的な（国家）民族主義の扶植という政策がある。それは、モスク・マドラサを中心に全国的なネットワークを持つイスラーム宗教勢力の猛反対に直面することが予想され、彼らによって動員されるイラン社会の抵抗の激しさを勘案すれば、最も国家権力の強固な時期に実施された点で、極めて戦略的でさえあった。ゴーハルシャード蜂起への弾圧後、確かに宗教勢力の政治社会的影響力と機能を大きく後退させることにレザー・シャー政権は成功した。しかし、それは国家権力に対する屈服であって、脱イスラーム的民族主義が社会に定着したことを無論意味するものではなかった。
以上の点に加えて、重要なことはレザー・シャー政権の側に国家再建のためのグランド・デザインが存在したとは言えないことにある。「ケマリズム」の下で曲がりなりにも脱イスラーム化した共和制構築に成功した隣国トルコのムスタファ・ケマル（・アタチュルク）と異なり、レザーはその置かれた歴史的条件の相違を認識できず、「パフラヴィズム」を遂に定式化することができなかった。その結果、独裁体制の一層の強化に終始し、また彼の唱導する「民族主義」も独裁政治の正統化のイデオロギーとして自ずと空洞化せざるを得なかったということができる。

４）抵抗運動の側の限界
ゴーハルシャード蜂起を含め、レザー・シャー政権下での抵抗運動が地域コミュニティ・ベースに限定され、イラン全土に波及する運動とはならなかった背景として、イラン社会の多民族かつ多宗教・多宗派的な構造が挙げられる。だが、こうした「モザイク論」に留まらず、着目すべきは、漸進的に変化を遂げるレザー・シャー独裁に抵抗する側で、未だ思想的基盤が成熟した形で成立していなかったことである。言い換えれば、「パフラヴィズム」の欠落したレザー・シャー政権に対する抵抗運動も既存の伝統的な習慣や価値の防衛に留まり、「反パフラヴィズム」を6

具体化できずにあった。
加えて、20年代初頭にイスラーム諸学の拠点形成のためにゴム神学校を率いた宗教権威（マルジャ）のハーエリー・ヤズディーの政治不介入姿勢（静寂主義）、さらに立憲革命で採用されたバスト（籠城）やモハージェラト（聖域避難）といった伝統的な宗教的意味合いを持つ闘争手段が、神学校やイマーム・ザーデ廟を含む宗教施設を、「反動分子の温床」と見なす政権にはもはや有効性を発揮しないという時代の変化も指摘される必要がある。従って、散発的な抵抗運動は武力弾圧に曝されれば、早晩失敗する運命にあった。ゴーハルシャード蜂起に対する弾圧は、シーア派宗教勢力が現状打開の闘争に訴える際に根本的に闘争手段の再考を促す契機となったと言えるかもしれない。

５）レザー・シャー独裁の崩壊と「二極」構造的な国際関係
第二次世界大戦下の1941年８月、英ソ両国はナチス・ドイツとの親密な関係を理由に、共同でイランに進駐した。それから１カ月足らずで、レザー・シャーは退位を余儀なくされ、ここにその独裁体制は崩壊した。この崩壊はしかし、単にドイツ・ファクターで理解するだけでなく、その背後にあってイランに影響を及ぼし続けてきた「二極」構造的な国際関係に強く規定されていたことを看過すべきではない。即ち、レザー・シャー政権が貿易面での対（英・）ソ依存からの脱却を図るべく、ドイツとの関係強化を図った政策が、第二次大戦の勃発と独ソ戦開始、そして英ソ同盟関係の再構築という国際環境の劇的変化のなかで、反ファシズム戦線を結成する英ソ「二極」構造の再生に連動し、イランに対する軍事的な共同歩調を帰結したからである。
19世紀以来、イランを取り巻いてきた国際関係の「二極」構造は英露間での角逐から、協調（1907年英露協商〜1917年のロシア革命）へ、そして英ソ間の対立（ソヴェト赤軍が上陸した1920年以後の戦間期）に移行し、その後政治的には表面化せずにあったが、第二次大戦の勃発を通じて最終的に対独協調体制として復活するという推移がそこにはある。そして、この「二極」構造に重大な変動が加えられる時、イラン政治もまた深刻な変動を経験せざるを得ず、その結果が英ソ共同進駐によるレザー独裁体制の崩壊であった。

６）モハンマド・レザー独裁と「反パフラヴィズム」
レザー・シャーの築いた独裁は、モサッデグ指導下の石油国有化運動の打倒を通じてイランでの影響力拡大を図った米国の支援を受けた息子モハンマド・レザーによって50年代後半に再興された。そこに父レザーと同様の欧化主義的政策、強圧的な脱イスラームの民族主義の扶植という共通性が見られる。
他方、レザーの独裁によって弾圧の対象とされた多くの政治勢力のなかで、宗教勢力は戦間期の最高権威（マルジャ）、ハーエリー・ヤズディーが採用した政治不介入というスタンスを引き継いだアーヤトッラー・ボルージェルディーの死去（1961年）の前後から現状打開の方向性を模索し始めた。なかでも、「ホルダード月15日蜂起」（1963年６月５日）を通じて反体制の宗教指導者として台頭したホメイニーは「イスラーム法学者の統治」論を唱導した。立憲革命の挫折以来提示されることのなかった「反パフラヴィズム」が漸くここに具体化された。重大な「階級」

7

変動こそ認められないが、レザー・シャー政権は独裁を通じてガージャール朝の旧支配秩序を徐々に塗り替え、新秩序へと移行させた。その意味で、近代イランから現代イランへの躍動した「転換期」として、今一度レザー・シャー政権期の歴史的位置を再確認しておく必要がある。

8