商学会委員会
2004 年 6 月
追加修正 2008 年 10 月
追加修正 2017 年 7 月
追加修正 2018 年 7 月『三田商学研究』執筆要項・原稿等作成要領『三田商学研究』に執筆される方は，以下の要項・要領をお読みの上，ご投稿下さい1)。
目次
Ⅰ．執筆要項
1． 完全原稿
2． 原稿の締め切り
3． 原稿枚数
4． 図・表・数式の作
成
5． 校正
6． 抜刷

Ⅱ．原稿作成要領
1． 表記法
2． 数字
3． 数式
4． 注
5． 引用文献
6． 文献表記の事例

Ⅲ．要約・キーワード作成要領
1． 枚数
2． 字数
IV. その他『三田商学研究』への大学院生・特別会員の投稿方法と投稿論文の取り扱い

Ⅰ．執筆要項
１．完全原稿（１）校正段階での原稿修正は，印刷コストを上昇させ，雑誌の定期的刊行にとって大きな障害となるため，投稿段階から完全原稿で提出する。また，論文はできる限りパソコンで作成し、電子媒体で提出する。
（２）英語著者名，欧文タイトル，論文の要約（日英両語），キーワード（日英両語）を添える。
（Ⅲ．要約・キーワード作成要領参照）。
２．原稿の締め切り（１）原稿の締切日を厳守する。締切日は，商学会事務担当（商学会誌室）に問い合わせる。
（２）万一，都合により遅延されるときは，至急編集委員まで申し出る。この場合の措置（事情によっては原稿の差し替え等）は当委員会の判断に委ねられる。
３．原稿枚数（１）200 字詰めの原稿用紙 60～100 枚を標準とする。
（２）Ａ４用紙を使い，標準字数（14 ページ以内）を守る。図表・注がなければ 1 ページは 43字×36 行に相当する。総ページ数は 24 ページ以内を原則とする。原稿が著しく長い場合には，あらかじめ編集委員まで申し出る。
（３）注および文末の文献リストについては，その 440 字が本文の 400 字分に相当する（図・表・数式については，次節（２）を参照）。
（４）最終稿については，印刷された完全原稿とあわせて，慶應義塾大学出版会に提出する CD-R等電子媒体でのデータを提出すること。

４．図・表・数式の作成（１）図・表の数は必要最小限になるよう努力する。複数個の図でも，1 箇所にまとめて，1 個の図として取り扱える場合は，そのように工夫する。
（２）図・表の枚数換算率はその大きさによって違うが，例えば，刷り上り 6 センチ四方（または 3 センチ×15 センチ）の大きさの図・表の場合，400 字に相当する。また，数式は１
1)『三田商学研究』に投稿される本塾商学研究科の大学院生・特別会員のほか，掲載に際して審査が必要な場合は，本要項末に添付されている「『三田商学研究』への大学院生の投稿方法と投稿論文の取り扱い」にある追加情報も参照されたい。

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行あたり 70 字程度である。
（３）図は別紙に描き，通し番号，題目をつけ，本文中にその挿入箇所を指定する。とくに正確を期する図にあっては，グラフ用紙に作成し，その原図を提出する。
また，Microsoft Excel などのソフトを使用した場合，数値データをあわせて提出すると、より正確なグラフ作成が可能である。
５．校正（１）校正刷りでは，印刷上の誤りや不備を訂正することを主眼とし，原稿内容の訂正は原則として行わない。
６．抜刷（１）原稿提出時に，抜刷の希望部数を明記する。商学会では，各論文につき 50 部を規定部数として作成する。51 部以上は，1 部につき 50 円（税別）の自己負担となる（料金は，出版社から請求され，商学会は関与しない）。

Ⅱ．原稿作成要領（下記のものを標準的な方法とするが，必ずしもこれに限定されるものではなく，秩序的なものであれば，他の方法でもよい。）
１．表記法（１）横書き，現代仮名遣い，である調，新字体使用を原則とする。常用漢字を中心とし，固有名詞以外の難しい漢字は避ける。
（２）句読点は，カンマ（，）とマル（。
）を使用する。
（３）傍点は該当する文字の上に打つ。
（４）和文，漢文では，引用文にかぎ括弧（「」『』）を使用し，クォーテーション・マーク（ ‘“ ” ）は使用しない。

’２．数字（１）原則として算用数字。数の意味がまったく無いものや，熟語，成句，固有名詞に限って和数字を用いる。
（例１）1 つ，1 点，1 人当たり 5ｇ，第 2 に，第 2 次世界大戦，前 2 者，2 通り，
4 捨 5 入，2.26 事件，18-9 世紀，3・4 日（例２）一定，均一，一致，一般，一応，一義的，一足跳び，一切，一様，一部分，同一視，青二才，十分条件，八百屋，二百十日（例３）第 1 四半期，第 2 四半世紀
（２）ただし，以下は，上記第 1 項の例外である。
〔ア〕概略にあたっては，和数字を用いる。
（例４）数十日間，数百キログラム，百数十ページ，何万人〔イ〕化合物の名称には和数字を用いる。
（例５）二酸化炭素，四三酸化鉄（３）大きな数字を使うときには，兆・億・万の単位語を入れた方が読みやすい（この際は，位取りカンマを入れない）。なお，千の位は，適宜とする。
（例６） 30 億 5568 万人，7 万 6000 人（または 7 万 6 千人）－2－商学会委員会
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３．数式（１）数式を１行に詰めすぎない。
（２）複雑な添字（suffix）は，つとめて避ける。
（３）ギリシャ文字には青丸をつけて区別し，ベクトルはゴシック指定する。
（４）変数はイタリック表示を原則とするので，校正のさいには留意する。
（５）上ツキ，下ツキや分数は，組版に手数がかかるので，原則として，以下の方法にしたがって書くようにする。
避けてほしい表記法の例
a.
b.

，e

γ*，Λ#x2  y2

exp｛－（x2+y2）／a2｝

a2c.

a2  b2d.

78

使用する表記法の例√(a2 + b2)

abc，

または

( a 2 + b 2 )½

7／8 ，
（ a + b ）／c

1x
ba
x

cose.

n



cos ( 1/x )( a + b/x )½t 1t 0

f.

xi1

g.

d f ( x)
dx，





，

i2，，，

0

t  0n，

 t1…… inx（i1 , i2 , ……, in）

 2 f ( x, y )x  yf´，f xy または，

0df／dx ，∂2 f（x , y）／∂x ∂y４．注（１）注（引用文献を含む）は，論文末にまとめて列記し，また本文中の当該箇所の右肩に通し番号を打つ。注番号に片側パーレーン（例：1），2) のように）を付ける。
（２）注記においても，原稿用紙 1 こまには 1 字以上を書き入れないこと（ただし欧文は例外）。
５．引用文献（１）書物名，雑誌名は，日本語・中国語の場合は『』，ヨーロッパ語では，イタリック（イタリック指定は文字の下にアンダーラインをする。ただしドイツ語の場合はイタリック体にこだわらない），イタリック活字のない場合（たとえばロシア語）には《》で表示する。
（２）論文名は，日本語・中国語等の場合は「」，ヨーロッパ語では“”で囲む。
（３）脚注，文献リストにおける文献の表記は次の順序で行う。ただし，発行地，発行所名，巻数，号数，発行年月のうち，不必要なものは省いてもよい。
単行本：著者（編者）名，書物名（副題とも），発行地，発行所名，発行年
論

文：著者名，論文名，雑誌（または収録書物）名，巻数，号数，発行年月，ページ数
なお，詳しくは次に掲げる事例を参考とされたい。

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追加修正 2018 年 7 月（４）本文中に引用する場合も上記にならう。
（５）引用文献を篇末に一括し，著者名をアルファベット（またはアイウエオ）順に配列し，本文中ではそのナンバー（例：［1］），もしくは著者名と発表年（例：鈴木(1979)，括弧が重なるときは(Leontief, 1974)とする）としてもよい。
６．文献表記の事例（１）邦文文献≪論文≫
1）野口 祐「多国籍コンサルティング・エンジニアリング企業」『三田商学研究』第 21
巻第 1 号（1978 年 4 月）
，pp.18-28
2）辻村江太郎「雇用構造と労働分配率」小宮隆太郎（編）『戦後日本の経済成長』岩波書店，1963 年，pp.103-28≪著者，編者≫
1）佐藤芳雄『寡占体制と中小企業―寡占と中小企業競争の理論構造』有斐閣，1976 年。
2）増井健一，佐竹義昌（編）『交通経済論』有斐閣，1969 年。
（２）英文文献（手書き原稿でのイタリック指定は，文字の下にアンダーラインをする）≪論文≫
1）Leontief, W. (1974): “Structure of the World Economy,” American Economic Review,
64, 823-34.
2）Lovell, M. C. (1961): “Manufacturer’s Inventories, Sales Expectations and theAcceleration Principle,” Econometrica, 29, 267-296.
3）Strauss, G. and E. Rosenstein (1970): “Worker Participation: A Critical View,”
Industrial Relations, 9, 197-214.
≪著者・全集・共著≫
1）Ackley, G. (1961): Macroeconomic Theory. New York: Macmillan. 都留重人監訳『マクロ経済学の理論』Ⅰ‐Ⅲ，岩波書店 1964-65,69.
2）Ricardo, D. (1953): On the Principles of Political Economy and Taxation, The Worksand Correspondence of David Ricardo. Vol. 1, ed. by Piero Sraffa with thecollaboration of M. H. Dobb, Cambridge: Cambridge University Press.
3）Mincer, J. (1974): Schooling, Experience, and Earnings. New York: N.B.E.R. 66-67.
（３）独文文献≪論文≫
1）Bortkiewicz, L. V., Wertrechnung und Preisrechnung im Marxischen System, in:Archiv für Sozialwissenschaft und Sozialpolitik , Bd . 23(1906) und Bd. 25(1907) .
2）Slotosch, W. , Investition― Motor der Wirtschaft, in: Süddeutsche Zeitung vom 24.
10. 1967, Sonderbeilage.
3）Puhle, H.,―J., Populismus, Krise und New Deal, Zum Verhältnis von agrarischer
Demokratie und organisiertem Subventionismus in der Zwischenkriegszeit, in:
H.A.Winkler (Hrsg.): Die groβe Krise in Amerika. Vergleichende Studien zur
politischen Sozialgeschichte, 1929-39, Göttingen, 1972.
≪著者・全集≫1）Gestenberger, H., Zur politischen Ökonomie der bürgerlichen Gesellschaft. Die
historischen Bedingungen ihrer Konstitution in den USA, Frankfurt am Main
1973.

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2 ） Weber, M., Methodologische Einleitung für die Erhebungen des Vereins fürSozialpolitik über Ausless und Anpassung der Arbeiterschaft der geschlossenen
Groβindustrie, 1908.
（４）仏文文献≪論文≫
1）Paoll, J. , “L’équilibre concurrentiel retrouve”, Revue française de recherché
opérationnelle, 3e trimestre 1966.
2）Le Cam, L. , “Les Proprietés Asymptotiques des Solutions de Bayes”, Publ. Inst.
Statist., and Probab., Vol. I, 1961, 453-468.
≪著者・全集≫1）Walras. L. , D’Économie Politique Pure, R. Pichor et R. Durand, Auziras, 1952.
2）Wanty, A. et J. Feclerwisch, Modeles globaux d’économie d’entreprise , Dunod, Paris,
1970.

Ⅲ．要約・キーワード作成要領
1．枚数（１）A4 サイズ 2 枚に収まるようにする。
2．字数（１）要約，キーワードはそれぞれ次の字数を守る。
a) 日本語要約（800 字以内）b) 英文 Abstract（100words 以内）c) 日本語キーワード（10 個以内）d) 英文 Keywords（10 個以内）
注意) 要約・キーワードがない場合は受理しないことがあるので注意する。

Ⅳ.

その他

『三田商学研究』では日本語の投稿論文を扱う。英語で投稿された論文は Keio BusinessReview(KBR) への投稿として扱われる。英語以外の外国語で書かれた場合は，審査の都合上，日本語(『三田商学研究』)か英語(KBR)への翻訳を執筆者に依頼することがある。英語翻訳の際には KBR の投稿規程を参照のこと。
『三田商学研究』および KBR に掲載された論文は翌年度のはじめに PDF ファイル化され，一般に公開されることを了解の上，投稿すること。

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追加修正 2018 年 7 月『三田商学研究』への大学院生・特別会員の投稿方法と投稿論文の取り扱い（1983 年 4 月 19 日商学会総会承認事項より）（１）大学院商学研究科後期博士課程の大学院生，研究生及び同課程を修了した研究生は，『三田商学研究』に投稿することができる。修士課程の大学院生の論文も，指導教授の推薦を得れば投稿を受け付けることがある。
（２）投稿者は，「『三田商学研究』執筆要項」に従って原稿を作成しなければならない。投稿に際しては，論文原稿 3 部を提出し，それぞれの冒頭に 800 字以内の要旨，欧文タイトル，英語著者名ならびにメールアドレス等の連絡先を添付しなければならない。
（３）投稿論文は，商学会会員 2 名（匿名。適任者の無い場合には，その他の委嘱審査員）による審査を受ける。その判定・意見にもとづいて，当委員会は，提出日から 3 ヶ月以内に採否を決定し，本人に通知する。論文の書直し・改訂を指示されたものは，その指示どおりに改訂された原稿を提出しなければならない。再提出後の最終稿提出日を受理日とする。
（４）論文審査には提出日より 3 ヵ月，印刷には受理日より 3 ヵ月を要する。したがって論文の改訂に要する日時のほかに，刊行までに提出日から少なくとも 6 ヵ月の期間が必要であることを，投稿者は考慮しなければならない。
（５）掲載論文に対して研究費は支払われないが，抜刷 50 部が無料で支給される。掲載論文の版権は著者に帰属する。ただし，他に転載・再掲する場合は当委員会の同意を要するので，それを希望する旨を，事前に書面をもって申し出る必要がある。
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