言語社会研究科

博士審査要旨

論文提出者

河路由佳

論 文 題 目

戦時体制下における「国際文化事業」としての日本語教育の展開―1934 年-1945 年の国際文化振興会と国際学友会―

論文審査委員

糟谷啓介教授、イ・ヨンスク教授、松永正義教授

１．本論文の構成
本論文は、著者が「戦時体制下」と呼ぶ 1934 年から 1945 年にかけて、国際文化振興会と国際学友会という二つの団体がおこなった日本語教育の実態を豊富な資料にもとづき明らかにすると同時に、日本語教育という教育実践の歴史的意味を考察したものである。論文全体は本文
235 頁、参考文献 16 頁、資料 64 頁、参考論文 10 頁から成る。本論文の構成は以下のとおりである。なお、節以下の見出しは省略した。
目次
序章

本論文における問題提起と研究の目的

第１章 1930 年代の「国際文化事業」としての日本語普及論とその展開――国際文化振興会を中心に第２章 国際学友会の設立と在日タイ人留学生――1932－1945 年の日タイ関係とその日本における留学生教育への反映――
第３章

戦時体制下の在日留学生教育としての日本語教育事業の展開――国際学友会における非漢字使用圏留学生のための予備教育――

第４章

国際学友会『日本語教科書 基礎編・巻１～５』（1940－1943）の考察

第５章

1940 年前後の国字運動と国際学友会『重要五百漢字とその熟字』（1941）

第６章

松村明と日本語教育――国際学友会『日本語教科書』から『大辞林』まで

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第７章

1930 年代日本の「国際教育」における日本語教育の発生――草創期の国際学友会における理念と現実の考察――

終章――新しい日本語教育の理念を構築するためにあとがき
参考文献目録
資料
資料１・国際学友会の日本語学習者（1945 年まで：国際学友会学籍簿より）
資料２・戦時体制下の国際学友会関係者に対する聞き取り調査資料（付）参考論文

２．本論文の概要
序章では、先行研究の成果をふまえて、本論文全体の目的が述べられる。1980 年代に海外の日本語学習者が急増したことにより、「日本語教育」の活動が活発化するなかで、日本語教育の歴史をふりかえる研究がいくつか現われたが、そうした研究のなかでは、戦前と戦後の日本語教育には断絶があると認識されることが多い。戦前の日本語教育が戦争と侵略に加担したものであったのに対し、戦後の日本語教育は「国際文化交流」という理念のもとで新しく生まれ変わったというのである。しかし著者は三つの疑問点を提出する。第一に、戦前と戦後の日本語教育にはほんとうに断絶しかなかったのか、第二に、「国際文化交流」のための日本語教育という理念は戦前にも存在したのではないか、第三に、戦争期に日本語教育に携わった人々が戦後の日本語教育にも関わっているにもかかわらず、戦時中の経験がタブー視された結果、そのことの意味が明確に認識されていないのではないか、という疑問である。著者はこれらの疑問に答えるために、1934 年から 1945 年までの間に国際文化振興会と国際学友会がおこなった日本語教育の実態に注目する。前者は 1972 年に国際交流基金へと発展的解消をとげ、後者は戦前戦後を通じて存続した組織であるが、いずれも戦後の日本語教育を推進した母体となった。本論文の目的は、この二つの組織が戦争中に日本語教育に果たした役割をふりかえることによって、日本語教育における戦前と戦後の連続性の問題を検討することである。
第１章では、1934 年 4 月に「国際文化事業」を目的として設立された国際文化振興会の活動が検討される。国際文化振興会は、1933 年の国際連盟脱退以降、国際的孤立を深める日本の立2場を欧米諸国に理解してもらうことを目的として設立された。1935 年には外務省文化事業部に「国際文化事業」を担当する第三課が設置され、国際文化振興会はその管轄下に置かれた。外務省の「国際文化事業」は中国以外の地域を対象としており、当初はもっぱら欧米諸国に注意が向けられていた。また、国際文化振興会は日本文化に関する発信を外国語でおこなうことを想定しており、日本語普及は活動のなかに数えられていなかった。しかし、海外での日本語学習者の増加に対応するために、1937 年に国際文化振興会は「日本語海外普及に関する協議会」を開催し、1940 年からは「日本語普及編纂事業七年計画」を立案し、基本語彙の選定、文法書・辞書・読本の編纂が目標とされた。しかし、同 1940 年 12 月に国際文化振興会の所轄官庁が外務省から情報局に移されたことで、振興会の性格は大きく変わった。これ以後、事業の重心は「南方文化事業」に置かれ、「東亜共通語」としての日本語普及が目指された。著者は、戦後の「国際文化交流」のための日本語教育という理念は、外務省管轄時の日本語振興会の「国際文化事業」としての日本語教育という理念の延長線上に位置するものと解釈できるとする。
第２章では、国際文化振興会と同じく、外務省文化事業部の「国際文化事業」の実務機関として 1935 年 12 月に設立された国際学友会が検討される。国際学友会の活動の特色は、留学生の日本語学習支援のための日本語教育を出発点として、しだいに体系的な日本語予備教育を整えていったところにある。著者は、国際学友会設立の直接のきっかけが、急増するタイ人学生への対応に迫られたことにあるとする。事実、戦前の国際学友会で学んだ留学生のなかで最も数が多く、継続的に受け入れたのがタイ人学生であった。著者は、この時期のタイの政治状況を参照しながら、日本とタイの関係のなかで日本語教育の需要が高まった背景をふりかえっている。国際学友会の活動は、外務省所管（1935 年 12 月～1940 年 12 月）、情報局所管（1940 年 12 月～1942 年11 月）、大東亜省・情報局共同所管（1942 年 11 月～1945 年 8 月）の三つの時期に分けられる。
当初タイは対等の独立国とみなされていたが、しだいに「東亜新秩序」を共に推進する「盟邦」から、「大東亜共栄圏」の構成国へと扱いが変わっていった。この過程は、日本の留学生事業そのものが「国際文化事業」から「対外文化工作」、さらに「文化侵略」へと変化していく過程と平行していると著者は指摘している。その一方で、国際学友会で日本語教育に携わった教員たちが献身的に学生に対応した姿を、著者は当時の資料をもとに描き出している。
第３章は引きつづき国際学友会をとりあげ、非漢字使用圏出身の留学生のために、どのような日本語教育がおこなわれたかを検討する。著者は、上で述べた所管官庁の区別とは異なる次元で、日本語教育の活動内容そのものに即して、国際学友会館の日本語教室時代（1936 年 2 月～1939年 3 月）、国際学友会日本語教育部時代（1939 年 4 月～1943 年 3 月）、国際学友会日本語学校時代（1943 年 4 月～1945 年 12 月）という三つの時期を区分している。国際学友会の日本語教育は、日本で最初のインターナショナルハウスである国際学友会館での会館寄宿生へのサービスとして始まった。その後しだいに活動を拡充させ、1939 年には日本語教室の主任教授として、東京帝国大学文学部で国語学を修めた岡本千万太郎を迎える。この岡本のもとで、日本語教科書の編纂作業が進められ、1942 年までに『日本語教科書基礎編・巻１～５』計６巻、『重要五百漢3

字とその熟字』が完成した。1943 年に開講した国際学友会日本語学校は、非漢字圏出身の留学生のための初めての組織的な日本語予備教育機関であった。所管官庁が情報局に移ってからも教員たちの間には外務省時代の「国際文化事業」としての日本語教育という体質は色濃く残っていたが、1942 年 8 月の閣議決定「南方諸地域日本語教育ならびに普及に関する件」、1943 年 9 月の閣議決定「留日学生の指導に関する件」によって、国際学友会は南方特別留学生の日本語教育を担当することになる。この時期には軍部の介入によって、大幅な人事異動と統制強化が進められた。日本語学校は 1945 年 12 月に閉校となるが、国際学友会の事務組織は継続し、1951 年から日本語教育を再開する。国際文化振興会と国際学友会は、同じ外務省国際文化事業部に属していたが、国際学友会での日本語教育がもともと現場の留学生支援から始まり、学習者の必要性に応じた教育を進めた点にちがいが求められると著者はまとめている。
第４章では、上で述べた国際学友会編『日本語教科書 基礎編・巻１～５』（1940～1943）が詳細に分析される。編纂の中心にあったのはおそらく岡本千万太郎であり、この教科書には岡本の日本語教育に対する考え方が反映していると著者は見ている。この教科書は、日本語教育で初めて非漢字圏の学習者が想定されていることであり、その特色は、当時としては珍しい横書きであること、表音式のカタカナで書かれていること、品詞ごとに細かく分かち書きされていることがあげられる。『基礎編』では日本語の文型を易しいものから難しいものへと配列していく「構造シラバス」の考え方がとられているが、『巻１』『巻２』の主な柱は場面シラバス（学習者にとって日本語が必要とされる場面を設定する）と技能シラバス（「買い物をする」「電話をかける」など具体的な言語技能を提示する）に置かれている。日本語の「基本文型」という考え方は、学問的に話題になる以前に、この国際学友会における日本語教育の現場で使われていたと著者は指摘している。しかし、国際学友会の日本語教育が「対南方文化工作」に組み込まれていくにしたがい、『巻３』以降は日本文化の特殊性と優越性を示す教材や戦争に直接関わる教材が量を増していく。国際学友会編『日本語教科書』は長らくその存在そのものが忘れさられていたが、戦後に編纂された代表的な教科書『日本語読本巻１～４』（1954～1955）には明白な影響が見られることを著者は指摘している。結論として著者は、「『国際文化交流』を国家間のものとし、日本語教育の教材において日本文化の紹介が主要な要素のひとつとされる、という 1930 年代の『国際文化事業』における日本語教育の理念は、その限界が議論されたり、新たな理念が構築されたりする過程を経ないまま、暗黙のうちに継承され、その上に戦後の日本語教育の復興があった」と述べ、「国際文化事業」としての日本語教育が、やすやすと侵略や戦争目的に奉仕するに至る性質を内在させていることに自覚的であるべきだと論じている。
第５章は、国際学友会の作成した漢字教科書『重要五百漢字とその熟字』と当時の国字運動との関わりが論じられる。国際学友会は中国と「満州」以外の非漢字使用圏の日本語学習者を対象としていたので、漢字をどのように教えるかという問題に常に悩まされていた。そこで、学習者が漢字を効率的に覚えるために作られたのが、上述の漢字教科書である。ところが、この教科書には使用頻度の低い漢字語も含まれており、日本語学習者には不適切な面が見られる。また、序4

文では日本語学習者だけではなく、「日本人にも利用できる」本であることが明言されている。
こうした方向性が入りこんだのは、この教科書が、日本語の漢字全廃とカナ専用論を主張するカナモジカイの「漢字五百制限案」に選ばれた字種をそのまま採用したことによると、著者は論じている。国字改革を目指すカナモジカイと日本語教育を目指す国際学友会では方向性が異なっていたにもかかわらず、両者にこうした関わりが生まれたのは、ひとつには留学生のニーズに応えた漢字教科書を作るだけの時間的余裕がなかったためであるが、もうひとつは、国際学友会で日本語教育を主導していた岡本千万太郎が国語運動に関心をもっていたことがある。この漢字教科
書は、「日本語教育に従事する者が、否応無く国語問題に近づくことになった当時の事情」を物語っていると著者は結論づけている。
３．本論文の成果と問題点
第一に、国際文化振興会と国際学友会における日本語教育の実態を、豊富な資料にもとづいて明らかにしたことである。著者は、教員の経歴と活動、教育方針、教授法、教材の編纂法など、あくまで教育現場に即した分析を進めることによって、当時の日本語教育のありかたを生き生きと浮かび上がらせることができた。ここには、自身も日本語教育に携わる著者の経験が有利なかたちで働いている。著者は文献資料を綿密に調査収集しただけでなく、数人の関係者に対する聞き取り調査をおこない、本論文の付録として掲載しており、当時の実情を知るための資料としてきわめて価値が高い。また、散逸したとされている国際学友会の『日本語教科書』の具体的内容を明らかにし、戦後に国際学友会によって編纂された『日本語読本』への影響関係を発見したことは大きな功績である。
第二に、このような調査と分析によって、具体的なかたちで戦前と戦後の日本語教育の連続性が明らかにされたことである。とくに、1940 年に情報局に移管されるまでの国際文化振興会と国際学友会においては「国際文化事業」としての日本語教育が謳われており、その内容は戦後の「国際文化交流」の理念に見られるものとほぼ同じであることを、著者は資料に基づいて指摘した。この指摘は、近代日本における日本語教育の歴史を論じる際に欠かすことのできない視点を提供するにちがいない。
第三に、こうした議論の積み重ねにもとづいて、日本語教育において、あくまで日本文化と本質的に結びつくかたちで日本語を教えることが、果たして日本語教育にとって適切なことなのかどうかを著者は問題提起している。戦前の「国際文化事業」においては、〈国家－文化－言語〉がひとつの同質的な全体として見られており、そうした傾向は戦後の日本語教育も免れていないと論じている。こうした指摘は、日本語教育の理念と実践の両者に関わる問題として、きわめて重要な論点を提供している。
しかし、本論文にも以下のような問題点が見られる。

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第一に、当時の日本語教育は、(1)「内地」における標準語教育、(2)植民地における「国語教育」、(3)占領地と軍政施行地域における「日本語教育」、(4)その他の外国に向けての「日本語教育」という同心円的構造をなすと思われるが、本論文では在日留学生に対する日本語教育だけがとりあげられているために、国際文化振興会と国際学友会がこの同心円状の構造のなかでどのような位置づけられるのかが、必ずしも明確に論じられてはいない。たとえば、本論文では日本
語教育の教員たちが、台湾、朝鮮で「国語教育」に携わった山口喜一郎の「直説法」を参照している点から見ても、人材、教授法、教材などの点で交流、関係はなかったのかは検証されるべき問題であろう。
第二に、本論文は戦前と戦後の日本語教育に連続性を認めるものではあるが、外務省管轄時代の国際文化振興会と国際学友会の活動への評価に関しては、ある種の二面性が見られる。著者は戦前の「国際文化事業」としての日本語教育に上で述べたような否定的側面を明確に指摘している一方で、この二つの団体における日本語教育が「南方特別留学生」を対象にした戦争目的に組み込まれたのは情報局移管の後であり、基本的に外務省時代の「国際文化事業」としての性格が保たれたこと、教員たちは軍部にあまり協力的でなく、学生たちに献身的で情熱的な活動をおこなったことなどの肯定的ともいえる側面も描いている。もちろんこの二つの面はけっして矛盾するものではないが、章に応じて力点のおきかたがちがうため、著者の論点が不明確になるところがある。第一の問題点とあわせて、時代の全体的構造のなかでの日本語教育の位置づけが望まれる。
けれども、以上の問題点は筆者も十分認識しており、本論文の優れた成果を損なうものではない。綿密な資料調査、明確な論述、そして日本語教育に傾ける著者の長年の情熱にもとづく本論文は、きわめて優れた学問的達成であり、日本語教育史において必ず参照されるべき重要な研究となるにちがいない。
４．結論
以上の審査結果に鑑み、審査員一同は、所定の試験結果をあわせ考慮して、本論文の筆者が一橋大学学位規則第４条１項の規定により一橋大学博士(学術)の学位を受けるに値するものと判断する。
平成 16 年 5 月 12 日、学位請求論文提出者 河路由佳氏の論文および関連分野についての最終試験を行なった。本試験において、審査員が提出論文「戦時体制下における『国際文化事業』としての日本語教育の展開」に関する疑問点について逐一説明を求め、あわせて関連分野についても説明を求めたのに対し、河路由佳氏はいずれも十分かつ適切な説明を与えた。
よって審査員一同は、河路由佳氏が一橋大学博士（学術）の学位を授与されるに必要な研究業績および学力を有することを認定し、最終試験での合格を判定した。

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平成 16（2004)年 6 月 9 日
最終試験委員糟谷啓介

イ・ヨンスク松永正義

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