戦時体制下における「国際文化事業」としての日本語教育の展開― ― 1934‐1945年の国際文化振興会と国際学友会― ―
《 要 	
  旨 》

河 路 	
  由 佳

論文要旨
戦時体制下における「国際文化事業」としての日本語教育の展開― ― 1934‐ 1945年 の 国 際 文 化 振 興 会 と 国 際 学 友 会 ― ―
河 路 	
  由 佳
本論文は、今までその実態が調査研究されてこなかった戦時体制下の「国際文化事業」
としての日本語教育の展開についてその事実を明らかにし、その構造を分析することを主な 目 的 と し て 書 か れ た 。「 国 際 文 化 事 業 」 と し て の 日 本 語 教 育 の 思 想 が 1930年 代 か ら 今 日に継承されていることを指摘し、今日の「国際文化交流」のための日本語教育の理念の限界を改めて浮き彫りにしたことは、本論文における成果である。その必要が明白になった
新たな理念の構築について、最後にその方向性への提案を行った。
各章の内容は次のとおりである。
序章においては、（1）日本語教育における敗戦前と戦後の連続性と非連続性の問題、（2）「国際文化交流のための日本語教育」という理念の問題、（3）今日の日本語教育関係者の間における戦時体制下の日本語教育に対する認識の問題、の三点について疑問を提示し、その解明が本研究の動機であることを述べた。	
 まず、（1）については、現在、特に日本語教育関係者の間では、敗戦前と戦後の日本語教育には断絶があり、戦後は新しく生まれ変わったという言説が多く聞かれる一方で、「日本語の国際化」をめぐっては戦時体制下の議論ときわめてよく似た議論が行われていることを指摘し、何が引き継がれ、何が変わったのかを解明することを一番目の課題として設定した。	
 次 に （ 2） に つ い て は 、 今 日 の 日 本 語 教 育 関 係 者 の 間 で 、 今 日 の 日 本 語 教 育 を 敗 戦 前 のものと差異化するためのキーワードとして「国際交流」ということばが、「侵略」に対立するものとして使われていることに疑問を呈した。
「国際（文化）交流」のための日本語教育というときの、「国際（文化）交流」とは何であろうか。それは、本当に「（文化）侵略」に対立する理念となり得ているのであろうか。その分析と解明を二番目の課題とした。	
 （ 3） に つ い て は 、 戦 後 の 日 本 語 教 育 の 復 興 時 に 活 躍 し た の は 、 戦 時 体 制 下 に 日 本 語 教育に従事した人々の一部であったにも関わらず、その世代が失われた1980年ごろから、日本語教育は戦後始まったという認識や、戦後全く新しく生まれ変わったとする認識が表れることへの疑問を呈した。日本語教育の担い手たちによる戦時体制下の日本語教育に対する認識の構造を考察すること。これが三番目の課題である。	
 これを受けて第１章以下、戦時体制下の外務省文化事業部の「国際文化事業」としての日本語教育（普及）事業の展開を調査研究し、当時の状況に照らしながらいくつかの補助線を引いて記述することで事実関係を明らかにし、それについての考察を行った。	
 第１章では、本研究の主題である「国際文化事業」としての日本語教育（普及）事業の政策的、状況的な枠組みを示すため、まず、外務省の文化事業部に「国際文化事業」担当の課が設置されるのに先駆けて1934年に設立された国際文化振興会の1945年までの日本語普及事業の理念と活動の展開について考察した。	
 1930年代半ばに、外務省の「国際文化事業」として日本語普及事業が話題にのぼった当時のそれは、「国語教育」の担当官庁であった文部省主導で行われつつあったアジア太平洋
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地域における日本語普及とは、軌道を異にするものであった。	
 日本の近代の外交は、欧米と対等な関係を結び、欧米先進国が形成する「国際社会」の仲間入りをしようとする悲願に支えられてきた。一方、日清戦争後の三国干渉で苦渋を味わった日本はアジアをめぐる国際情勢に危機意識を抱き、アジア、ことに中国との文化的提携の必要性が意識されるようになっていた。	
 1933年に満州国をめぐる意見の相違から国際連盟を脱退し、国際的に孤立してから、さらにその重要性が認識され、国策としての「国際文化事業」が生まれた。外務省の「国際文化事業」は、従来からの「対支文化事業」に加えて発足したという性格上、その事業の対象が中国以外の地域と設定されていた。当初はもっぱら欧米先進国に意識が向けられていたが、アジア諸地域との関係強化も視野に入れつつ、やがては重心をアジア地域に移す
ようにして、「国際文化事業」は展開されていったのである。	
 日本語普及事業に着手されたのは、海外の日本語学習の需要が増加したことがきっかけである。
「 国際文化事業」の構想の中には、これを積極的に支援してゆくことが挙げられた。
1934年4月に設立された国際文化振興会では、当初は英語をはじめとする外国語による日本紹介を主としていたが、1937年9月より3回にわたって、国際文化振興会は「日本語海外普及に関する協議会」を開催した。ここで得られた情報をもとに国際文化振興会は、「日本語普及編纂事業7年計画」をたて、1940年よりこれに着手した。	
 
し か し 1940年 12月 に は 、 国 際 文 化 振 興 会 の 所 管 官 庁 が 外 務 省 か ら 情 報 局 に 移 り 、「 国 際文化事業」の重心が、「南方文化事業」へと移された。当初「国際文化事業」は、人類文化の創造的発展に寄与しようとする理想主義的な事業とされたが、太平洋戦争開戦後には、軍事力を背景に強制的な普及が唱えられるように変化していった。	
 そ ん な 中 で 国 際 文 化 振 興 会 は 1942年 か ら 1944年 に か け て 、 日 本 語 教 育 関 係 の 出 版 物 を次々に刊行してゆくが、時局への対応として、計画にはなかった南方向けの小型の対訳つき会話教科書もそれぞれの地域別に出された。刊行物の中には戦後の日本語教育に大きな影響を与えたものもある。	
 国際文化振興会は、戦後、1940年代の「南方文化工作」の仕事を否定し、外務省時代の構想に戻ろうとした。それに伴って、日本語普及事業から撤退した。	
 第１章の最後に、戦後否定された理念に基づく南方向けの会話教科書と、戦後に継承された「国際文化事業」の理念に基づく欧米の成人用教科書『日本のことば』を比較し、前者が実用性を最重視しているのに対し、後者は固有の文化である「日本語の美しさ」を学習者に一方的に押し付けるものとなっていることを指摘した。ここに、理想的な「国際文化事業」の理念を帯びていたはずの日本語普及の限界の一つの現れが見られる。	
 第２章以下は、国際文化振興会と同じく外務省文化事業部の「国際文化事業」の実務機関として1935年12月に設立された国際学友会に焦点を当てた。国際文化振興会が具体的な学習者を対象とせず、理念の先行した日本語普及事業を実践したのに対し、留学生の保護善導を目的とした国際学友会は、目の前の留学生の必要に応じて日本語教育事業を展開していったという点に特色がある。	
 第２章では、国際学友会の日本語教育事業が、本来、欧米を主な対象として設置された
外務省文化事業部の「国際文化事業」として計画されながら、東南アジアの学生を対象としていた、と語られることが多い点に注目して、当時の「国際文化事業」としての留学生
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教育事業の状況とその性格について論じた。	
 その鍵は、当時の日本とタイとの密接な関係に求められた。	
 国際学友会は、その設立後、欧米をはじめとする世界各国からの招致・交換学生事業を積極的に推進するが、そうした国策としての留学生事業の前に、留学生側の動機による私費留学生の増加があり、中でも最も数の多かったのがタイ人学生であった。彼らへの対応の必要が、国際学友会の設立を急がせた直接のきっかけとなっていた。	
 設 立 以 来 1945年 ま で に 国 際 学 友 会 の 扱 っ た 留 学 生 の 中 で 、 全 期 間 を 通 じ て 受 け 入 れ の あったのはタイ人学生だけであり、人数も最多であった。国際文化振興会の日本語普及事業
が海外における日本語学習者の増加への対応に始まっていたのに対し、国際学友会の日本
語教育事業は、タイ人留学生の必要に応じるという性格を基本的に有していた。	
 国 際 学 友 会 の 事 業 は 外 務 省 文 化 事 業 部 の 管 轄 の 下 に 生 ま れ 、 1940年 12月 の 情 報 局 の 設 置にともなって情報局に移管されたところまで国際文化振興会と同じであるが、さらに、1942
年11月に大東亜省が設置されると、当時の留学生教育政策を反映して、その主要官庁が大東亜省に移された。所管官庁の変化をもとに、時期区分を行うと、以下のようになる。こ
の事業の展開は、対タイ外交の変化と同期していた点が注目される。	
 
第1期	
  	
  外務省所管の時期（1935年12月〜1940年12月）	
 
第2期	
  	
  情報局所管の時期（1940年12月〜1942年11月）	
 
第3期	
  	
  大東亜省と情報局の共管の時期（1942年11月〜1945年8月）	
 第 1期 の タ イ 人 留 学 生 は タ イ 政 府 か ら の 派 遣 学 生 か 私 費 留 学 生 で あ っ た が 、 第2期 に は 日
タイ学生交換協定による招致学生・交換学生が来るようになり、第3期には大東亜省の招致による南方特別留学生（タイ国留学生12名も含まれた）が迎えられた。留学の動機、資金の出所が、第一期はタイ側、第2期は二国間の協定にもとづいて行われ、第3期は日本側に移っている。日本のタイに対する扱いが、対等な独立国に対する外交から、「東亜新秩序」
を共に推進する「盟邦」へ、そして「大東亜共栄圏」を構成する東南アジアの占領地に準ずる扱いへと変わっていく中で、日本の留学生事業そのものが「国際文化事業」から「対外文化工作」、そして自国中心の「文化侵略」へと連続的に変化してゆく過程が浮かびあがった。	
 
第３章では、前章で検討した国際学友会の事業の中で、本研究の主題である日本語教育事業に焦点をあて、その1935年から1945年にいたる展開に関する調査研究の成果をまとめた。展開を記述するにあたって、日本語教育事業の展開の実情に即した、以下のような時期区分を用いた。	
 （１）国際学友会館の日本語教室時代（1936年2月―1939年3月）（２）国際学友会の日本語教育部時代（1939年4月―1943年3月）（３）国際学友会日本語学校時代（1943年4月―1945年12月）
1935年 12月 に 設 立 さ れ た 国 際 学 友 会 は 、 翌 年 2月 に 、 日 本 で 初 め て の イ ン タ ー ナ シ ョ ナ
ル・ハウス、国際学友会館を開館した。開館とほぼ同時に、会館寄宿生へのサービスとして、日本語の日常会話の学習支援のために午前中2時間の日本語授業がはじまった。これが、国際学友会における日本語教育の最初であった。	
 3年 ほ ど の 経 験 か ら 、 ① 留 学 生 の 日 本 で の 勉 学 に は 高 い 日 本 語 能 力 が 必 要 で あ る こ と 、②そのため留学生たちの間で日本語教育への期待が大きいこと、③学生の熱意さえあれば3

非漢字使用圏出身の学生にも読み書きを含めた高い日本語能力をつけさせることが可能であること、を確認した国際学友会では、1939年度から、日本語教育事業を主要な事業の一つに据え、本格的にとりくんでゆくことになった。
1939年度からの国際学友会の日本語教育部時代は、会館寄宿学生だけではなく、通学生も増え、日本語教室が会館運営から独立した事業となった。三学期制が導入され、能力別
クラス編成が行われるようになり、また、1939年度より主任教授として迎えられた岡本千万太郎が中心となって日本語教科書の編纂事業がはじまった。教科書は『日本語教科書	
  基礎編、巻１‐巻5』の全6冊と、漢字教科書『重要五百漢字とその熟字』の計7冊が1942年度までに完成した。	
 1943年 度 に は 、 各 種 学 校 と し て の 認 可 を 受 け た 国 際 学 友 会 日 本 語 学 校 が 開 校 し た 。 非 漢字圏出身の留学生のための、日本で初めての組織的な日本語予備教育機関の誕生であった。	
 国際学友会で編集された教科書を使えば、国定教科書を用いていたときに比べて学習期間が短縮され、1年間で全く初歩からの日本語予備教育を終えることが可能となっていた。
これは、ほとんど現在の水準と変わらず、短期間でこれを成し遂げたことは、この時期の国際学友会における日本語教育事業の成果である。	
 しかし、この時期、二つの政策が国際学友会の教育活動を規制することになった。一つは、1942年8月に閣議決定された「南方諸地域日本語教育ならびに普及に関する件」、もう一つは1943年9月に閣議決定された「留日学生の指導に関する件」である。前者は、日本語教育事業は文部省と陸海軍が指導するというもの、後者は留学生教育は大東亜省が指揮するというものであった。この影響下に、国際学友会では1943年度・1944年度にわたって計205名の南方特別留学生の世話を行うこととなり、その日本語予備教育も担当した。この大量の学生の受け入れに際して、多くの教員が新規採用され、規模が拡大した。	
 国際学友会における日本語教育は基本的に外務省時代からの流れを継承するものであったが、この時期には軍部の介入もあり、大幅な人事異動も行われ、教育現場にも統制強化の影響が及んだ。	
 戦 後 、 国 際 学 友 会 日 本 語 学 校 は 学 生 を 失 い 1945年 12月 に 閉 校 と な っ た 。 し か し 、 国 際 学友会の事務組織は存続し、留学生の増加に応じて1951年より日本語教育を再開した。	
 国際文化振興会と国際学友会は、同じ外務省の「国際文化事業」としての枠組みの中で事業を展開しており、多くの共通点を持っているが、日本語教育（普及）事業についてみると、国際学友会では、もともと現場の留学生学習支援として位置づけられており、現場の学習者の直面する必要性に即して理念を補正しながら事業を展開した点に違いがある。	
 第４章では、国際学友会の日本語教育事業を独立した日本語学校の開校に導く大きな要
素 と な っ た 、 国 際 学 友 会 の 『 日 本 語 教 科 書 	  基 礎 編 ・ 巻 １ 〜 ５ 』（ 1940‐ 1943） を 対 象 として、その日本語教育の内容について検討した。目的のひとつは、戦時体制下の日本語教育の内容、実態について事実を明らかにすること。もうひとつは、戦後に何が引き継がれ、何が否定されたのかを内容面から検討することである。	
 	
  『日本語教科書』は、初めての非漢字使用圏学生のための予備教育教材の特色を反映して表記に特別な工夫がほどこされているほか、基本文型の考え方の反映など、当時の国語学と日本語教育との有機的な関わりが明示的に表れている教科書であるが、これは主編者である岡本千万太郎の資質を反映している。彼は、日本語教育の現場である国際学友会を、
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現代日本語学の拠点にしようという構想をもっていた。
	  『基礎編』は、基本文型を積み上げてゆく構造シラバスを主に構成され、『巻1』以後は読本の形式であるが、特に『巻３』までは、留学生の生活に必要な場面と、必要な日本語の技能をとりいれた場面（技能）シラバスが主要なものとして配置されている。それらは、編者による書下ろしで、留学生の生活に即したものが選ばれていた。『巻4』『巻5』は、書き下ろしのものはなく、中学校教科書のレベルの読物が選ばれて編集された。
『巻1』から『巻5』の教科書本文を話題別に分析すると、①日本・日本文化を紹介する
もの、②日本語の文芸や芸能を紹介するもの、③留学生の生活を描くもの、④「国際教育」の理念が託されたもの、⑤「大東亜戦争」を反映するもの、の五つに分けられる。①と③、④は、編者による書下ろしが多い。②は、文語文を含む詩歌や文芸作品、狂言などで、「日本語の伝統文化」が意識されていると言える。⑤は、1943年4月に刊行された『巻5』に特に見られるものである。
	  この教科書は敗戦までの数年間、国際学友会日本語学校において使われるだけではなく、タイや仏印などでも使われたが、敗戦後は、その大部分が失われ、「幻の教科書」となった。
	  特 筆 す べ き は 、 国 際 学 友 会 『 日 本 語 教 科 書 巻 １ ‐ 巻 ５ 』（ 1941‐ 1943） が 、 戦 後 、 国 の内外で広く使われた国際学友会『日本語読本巻１‐巻4』（1954‐1955）に大きな影響を与えていることである。
特に５分類した話題シラバスに即して述べると、⑤が省かれ、②は大幅に縮小されているが、①と③と④が、継承されている。②については、戦後の国語改革の影響で、文語を使う機会が大幅に減少し、短期間での合理的な予備教育における必要性が認められなくなったことに加え、戦時体制下に日本語そのものに備わるとされた精神性賛美の高揚感が失われたことが理由として挙げられる。①③④が継承されたことは、国際学友会の留学生のための日本語予備教育の性格が、1930年代に計画された留学生教育や「国際教育」の理念、すなわち当初の「国際文化事業」としての留学生に対する日本語予備教育の理念を継承していたことを意味している。ここに戦後の日本語教育への実質的な連続性を確認した。
	
  以上において、本研究の主題である戦時体制下の「国際文化事業」としての日本語教育事業の展開について、その主たる実務機関であった国際文化振興会と国際学友会における事実関係を明らかにした。
続 く 、 第 5章 、 第 6章 で は 、 4章 ま で に 取 り 上 げ な か っ た 問 題 の 中 か ら 、 こ の 時 期 の 日 本
語 教 育 の 特 徴 と 思 わ れ る も の を 、 国 際 学 友 会 に 関 わ る 事 例 か ら と り あ げ て 論 じ た 。 第 5章
においては、この時期の日本語教育の共時的な問題として国語・国字運動との関わり、第6章 で は 、 同 じ く 通 時 的 な 問 題 と し て 、 こ の 時 期 の 日 本 語 教 育 が そ の 従 事 者 の 戦 後 の 仕 事の 及 ぼ し た 影 響 を 取 り 上 げ た 。 特 に 、 第 5章 で は 、 国 際 学 友 会 の 漢 字 教 科 書 『 重 要 五 百 漢
字とその熟字』がカナモジカイの「漢字五百制限案」を採用して作成されたことについて
考 察 し 、 第 6章 で は 、 国 際 学 友 会 『 日 本 語 教 科 書 』 の 編 者 で あ っ た 松 村 明 が 戦 後 に な っ て編纂した国語辞典『大辞林』に、その日本語教育体験の影響がみられることを指摘した。
こうした共時的、通時的な諸事象との有機的なかかわりは、教育現場をもち、その教育に従事する教員を擁していた国際学友会の事業においては多様な広がりを持つ。これらは、本研究においては副次的な扱いにとどまるが、この時期の日本語教育事業についての今後の研究の発展が期待される。
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第 7章 で は 、 国 際 文 化 振 興 会 に 比 べ て も 、 そ の 日 本 語 教 育 事 業 に お け る 戦 後 と の 連 続 性が強いことが確認された国際学友会の、1930年代の日本の「国際教育」における日本語教育の発生について検証した。再び草創期の国際学友会に戻ったのは、「国際文化事業」としての理念からのみではなく、当時の現場における「国際教育」の実践からの要因を分析しておく必要を認めたからである。
国際文化振興会が、戦後は日本語普及事業から撤退したのに対し、国際学友会においては日本語教育が戦後はより主たる業務となった。1930年代に生まれた「国際文化事業」としての日本語教育のうち、特に戦後に大きな影響を与えたのは国際学友会の事業であった。
国際学友会に期待されたのは留学生を通して行われる「国際教育」であった。ここにおける「国際教育」は、多国籍の留学生を一堂に集めて相互に親睦を深める機会を提供すること、その中で、日本文化を正しく理解する機会を与え、彼らをして、人類文化の発展と世界平和の推進の担い手とならしめること、であった。
そ の 初 期 の 活 動 を み る と 、「 国 際 教 育 」 に 際 し て 英 語 が 多 用 さ れ て い た こ と が わ か る 。
しかし、英語は必ずしも万能ではなかった。学生たちが主体的に情報交換の自由を獲得するためにも、日本での勉学を志す学生が日本語学習を希望した場合、その効率的な学習シ
ステムは用意されていることが望ましかった。日本語教育の充実が図られるのは、国家の言語政策の圧力によるばかりではなく、多国籍・多文化の留学生を一堂に集めての「国際教育」の立場から、日本で生活し、勉学を修める学生たちの環境を保障する意味においての合理性をも有するものであった。
	  1939年に岡本千万太郎が日本語教育の主任教授に就任してから、国際学友会の日本語教育事業は本格化するが、岡本千万太郎の、「国際教育」における日本語教育観は、「日本では日本語、国際社会では国際語」を使うこと、国際語としてはエスペラントのようないず
れの国家語でもない人工語をとるべきで、「そうすることで、やがて国際間の意思の疎通を助け、いたずらな国際紛争をよして、世界を結び付ける力となる」と考えるものであった。
国家主義者でかつ国際主義者であった岡本は、国民国家システムの中での「国際主義」のある典型を示しているとも言える。
岡本千万太郎は、留学生の求める「日本文化」について、外国人が日本に学ぶときには、それぞれが自国にないものを求めるのであって、それは一定ではない、と説明している。
すなわち、西洋人は「純粋に日本的なもの、または支那的なものとインド的なものとの日本化したもの」を珍しがり、精神的、芸術的なものに目をつけるが、東洋人は、日本化した西洋文化、つまり政治・経済上の組織と科学と技術を学びたがる、というのである。諸外国のそれとは一線を画した固有で絶対的な「日本文化」の存在が前提とされがちであった当時一般の一国家一文化を前提とする「日本文化」観とは異なり、その文化の内部の多様性や雑居性に目がむけられていることは注目に値する。当時の「国際文化事業」における「日本文化」は、主に欧米人を対象とするもので、彼らの文化との差異を強調する固有性が求められ、その典型の確立に勢力が傾けられていたが、そのような「日本文化」が東洋人留学生には有効ではないことを、岡本は現場の学生と接する中で実感したのであろう。
そうして、岡本は「日本文化」観を補正していったものと思われる。
現場の学生に向かい合うことで、理念を補正してゆくことのできた点を、国際学友会の日本語教育を、戦後に継続させる理由のひとつとして指摘した。
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終章では、以上によって求められた結論をまとめ、今後に向けての展望を行った。
本論から得られた結論は、戦後の「国際文化交流のための日本語教育」の理念が1930年
代の継承であり、それは1940年代の軍事力を背景とした日本語教育に歯止めをかける力を持たなかったばかりか、まるごと絡めとられる性格を内部に有していた、ということである。序論において提示した①日本語教育における敗戦前と戦後の連続性と非連続性の問題、②「国際文化交流のための日本語教育」という概念の問題、③今日の日本語教育関係者の間での戦時体制下の日本語教育への認識の問題、の三つに関する疑問は、このことを手がかりに解くことができる。	
 第一の疑問として設定した「国際文化（交流）事業」としての日本語教育の戦前戦後の連続性については、①「国際文化（交流）事業」としての理念において、②一国家一文化一言語とする国家観、文化観、言語観において、③留学生教育、「国際教育」観において、戦 前 戦 後 の 連 続 性 が あ る ほ か 、 非 漢 字 圏 留 学 生 に 対 す る 1年 過 程 の 組 織 的 な 日 本 語 予 備 教
育の方法論において、その多くが戦後に継承されていることが確認された。
非連続性の認められる要素としては、第一に、戦後の国語改革を受けて表記体系が変化したこと、文語文が扱われなくなったことが大きいが、ほかに、1942年から1945年にかけての教材に表れた「大東亜戦争」関連の話題や理念は一掃された。また、日本語の「美しさ」を強調しようとする姿勢は、戦時体制下の「国際文化事業」としての日本語普及事業構想にあって、戦後に引き継がれなかったもののひとつである。
1930年 代 の 「 国 際 文 化 事 業 」 は 、 交 通 ･情 報 手 段 の 発 達 に 伴 い 、 今 日 の 「 グ ロ ー バ リ ゼーション」へとつながる一連の世界史的な動きの中で生まれた。この間日本では、留学生
教育を通じて行われる「国際教育」の促進が国家の利益と国際的安定を保証するものとして推進される方向性が、基本的に変わらなかった。
「国際文化事業」の展開を、近代以降のグローバリゼーションの発展の一過程と位置づけると、これが戦後の「国際文化交流」や日本語教育と連続性を持っていることはむしろ当然の流れであることがわかる。	
 これを受けると、第二の疑問として設定した「国際文化（交流）事業」の理念への疑問は具体的になる。すなわち、現在のものが基本的に1930年代からの継承であるとするならば、その理念は戦時には「文化侵略」の地点に運ばれていく性質を内包したことになり、それは何であったのか、ということである。
1930年代以来の「国際文化事業」の理念は、一国の文化を諸外国に向けても発信し、また諸外国の文化を進んで吸収しようとする活動によって人類の進歩と福祉に貢献すると同時に、自国の国策を円満に進展させる、とする理想主義的なものだが、この理念を、再検討してみると、あたかも個人と個人が友情を通わせるように、国家と国家が親しく交際することが自分にも相手にも、そして自分と相手の属する社会全体にも、進歩と安定をもたらすに違いない、というコンフリクト・フリーなイメージが描かれていることがわかる。
一国に一個人と同じような一個の人格を与え、それが明確な境界をもつ一個の文化を持っているとするこのイメージは、ベネディクト・アンダーソン（1997）が「想像の共同体」と い い 、 ホ ブ ズ ボ ー ム （ 1986） が 「 造 ら れ た 伝 統 」 と い う 、 近 代 の 虚 構 そ の も の で あ る 。
ま た 、「 日 本 文 化 」 を 紹 介 す れ ば 、 他 国 が 「 理 解 」 し 、 国 際 協 調 は う ま く い く は ず で あったが、「 理解」されないという現実に直面したとき、その対処法は全く用意されておらず、理念上の葛藤を経ることもなく戦争目的に収斂されていった。そうして大きな犠牲を払っ
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たにもにもかかわらず、この「国際文化事業」観は、基本的に無批判のまま戦後にもちこされたといえる。
第三の疑問として設定したのは、戦後の日本語教育の担い手たちによる、認識の問題であった。日本語教育がこうして戦時体制下の理念を色濃く継承し、戦後の日本語教育の復興を担った第一世代に戦時体制期から日本語教育に関わっていた人物が多かったにも関わらず、敗戦の前後の非連続性を強調するなど、歴史認識に著しい混乱のあるのは、如何なる理由によるのだろうか。	
 第一には、「大東亜戦争」の終了時、日本語教育（普及）事業は、1942年8月の閣議決定によって軍部主導で戦争の遂行を目的として推進される枠の中に規定されており、戦後、
この政策が全面的に否定されたということがある。戦後の占領政策による混乱もあり、この間発行された編纂物や資料の多くが廃棄され、日本語教師の多くが失職した。	
 日本語教育の担い手による歴史認識に、1945年を境とする断絶性が強調される傾向のあ
るのは、こうした状況に起因するところが大きいものと思われる。	
 再 び 増 加 し た 日 本 語 学 習 者 へ の 対 応 と し て 日 本 語 教 育 が 復 活 す る の が 1950年 代 の は じめのことで、その後日本の経済成長に伴って増加する学習者への対応に追われ1980年代の「日本語ブーム」を迎えるのだが、その間、日本語教育の現場では、過去を振り返ったり、理念に立ち戻って考えたりする余裕はなかったようである。また、研究者の側からは、戦後は、国語学、国語教育の側からは遠ざけられ、いずれのカテゴリーにおいても周縁的で、またいくつものカテゴリーにまたがる問題を有する領域であることから、その理念が真正面から検討される機会を逸してきた。	
 反省されるべきは、日本語教育という営みそのものではなく、理想主義に発しつつ、戦争に抵抗する力を持ち得ず戦争協力に至った理念の限界であり、それを根本から問い直すことなく継承してきたという事実である。新たな理念を構築する必要がある。
戦 前 戦 後 を 貫 い た 「 国 際 文 化 （ 交 流 ） 事 業 」 の 理 念 の 限 界 は 、「 日 本 文 化 」 を 固 有 で 唯一のものとして固定して設定したことにある。国民国家が近代の装置であることの構造が明らかにされてきた今日、一国家一文化一言語といった国民国家の「想像」による「創造物」は、疑われなければならない。日本語教育における日本語は、「日本人らしさ」「日本的」であることからむしろ、「日本語」を解放することの可能性にこそ、意義が求められる
べきではないだろうか。非母語話者が日本語を使用することによって、日本語そのものが文化触変を経験し、新しい日本語の文化を創造してゆくことを、積極的に肯定してゆくという思想の転換が求められる。文化本質主義からの解放は、さまざまな個性をもつ個人によって構成されている社会の現実をみつめることにつながるだろう。それだけで、日本語教育が政治に利用される程度を大幅に小さくすることが可能であろう。
このことは、非日本語母語話者に対する日本語教育を自由にするだけでなく、日本語母語話者にとっても、日本語の可能性を広げることにつながるに違いない。
差別や戦争のない自由で平和な社会の実現のために、今後あるべき言語や文化、教育に関する理念全体の見直しの中で、日本語教育の新たな理念を求めることが、今後の課題である。
	  なお、目次の詳細は次のとおりである。

8序章――本論文における問題提起と研究の目的
１．研究の課題
２．問題提起	
  ２‐１	
  日本語教育の「戦前」「戦後」への問い
２‐２	
  日本語教育の議論における「国際交流」への問い	
  ２‐３	
  タブーとしての戦時体制下への問い
３．本研究で扱う対象
	  ３‐１	
  戦時体制下の国際学友会における日本語教育の特色と意義	
  ３‐２	
  国際学友会が戦後の日本語教育に果した役割	
  ３‐３	
  「国際文化事業」・日本語教育にとっての戦時体制下
４．先行研究と本研究の位置づけ
５．研究の目的と意義
第 １ 章 	  	
  1 9 3 0 年 代 の 「 国 際 文 化 事 業 」 と し て の 日 本 語 普 及 論 と そ の 展 開――国際文化振興会を中心に――
１．はじめに２．外務省文化事業部の「国際文化事業」設立に至る近代日本の「国際文化交流」
３．「国際文化事業」構想における日本語普及論（1934年）
４．1900年前後から1930年代に至る日本語学習の需要と日本語教育
５．国際文化振興会における日本語普及事業の展開
５‐１	
  国際文化振興会設立時（1934）の事業内容と「日本語普及」
５‐２	
  「日本語海外普及に関する協議会」（1937‐1938）開催の動機と目的
５‐３	
  「日本語海外普及に関する協議会」（1937‐1938）の内容
５‐４	
  積極的な日本語普及事業への方針転換（1939年）
５‐５	
  1940年に打ち出された「日本語普及編纂事業」7年計画
５‐６	
  情報局への移管（1940年12月）が事業に及ぼした影響
６．1940年前後の「日本語の世界化」論
６‐1	
  外務省文化事業部（1939）『世界に伸び行く日本語』
	  ６‐２	
  石黒修（1941）『日本語の世界化――国語の発展と国語政策――』	  ６‐３	
  松宮一也（1942）『日本語の世界的進出』
７．1942年から1945年にいたる国策としての「南方諸地域」
８．国際文化振興会の日本語普及編纂事業の成果（1942‐1944）と戦後への影響
８‐１	
  「日本語普及編纂事業」7ヵ年計画の結果
８‐２	
  	  戦後の日本語教育への影響
９．おわりに
第 ２ 章 	  	
  国 際 学 友 会 の 設 立 と 在 日 タ イ 人 留 学 生 	
  	
  	
  	
  	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  ― ― 1 9 3 2 ‐ 1 9 4 5 の 日 タ イ 関 係 と そ の 日 本 に お け る 留 学 生 教 育 へ の 反
映――
１．はじめに9

２．本章における時代区分と先行研究
３．タイ人留学生増加前の在日留学生教育の状況
４．立憲革命後のタイと満州事変後の日本
５．タイ国留学生の増加と国際学友会の設立（1935）
６．設立当初の国際学友会におけるタイ人留学生
７．1938年から1945年に国際学友会で日本語を学んだタイ人留学生
８．国際学友会の行政的位置付けの変化と日タイ関係の展開	  ８‐１	
  第1期	
  外務省所管の時期（1936年12月―1940年12月）
	  ８‐２	
  第2期	
  情報局所管の時期（1940年12月―1942年11月）
	  ８‐３	
  第3期	
  大東亜省と情報局の共管の時期（1942年11月―1945年8月）
９．タイ人留学生と日本語教育
10．おわりに第 3 章 	  	  戦 時 体 制 下 の 在 日 留 学 生 教 育 と し て の 日 本 語 教 育 事 業 の 展 開
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  ― ― 国 際 学 友 会 に お け る 非 漢 字 使 用 圏 留 学 生 の た め の 予 備 教 育 ― ―１．はじめに
２．「国際文化事業」としての留学生教育の理念
３．設立当初の国際学友会と日本語教育（1935年12月）
４．草創期の日本語教室（1936年2月―1938年度）
４‐１	
  初期の国際学友会館と日本語教室
４‐２	
  1936年度・1937年度の日本語授業
４‐３	
  日本語授業の担当者
４‐４	
  1938年度の日本語授業
４‐５	
  日本語授業の成果
５．日本語教育部時代（1939年度―1942年度）
	  ５‐１	
  「日本語教育部時代」の位置づけ
５‐２	
  アジア人学生と欧米人学生
５‐３	
  教員体制および教師の職務と研修
５‐４	
  三学期制の導入と能力別クラス編成の採用
５‐５	
  日本語教科書の編纂事業
５‐６	  日本語教育現場の実際
５‐６‐１	
  クラス編成
５‐６‐２	
  授業の行われる期間と授業時間
５‐６‐３	
  教授法
５‐６‐４	
  教材とその進め方
５‐６‐５	
  試験・評価
５‐６‐６	
  日本語教育の成果
５‐７	
  対訳辞典編纂事業（1941年10月から）
５‐７‐１	
  事業の概略
５‐７‐２	
  事業の実態10

６．国際学友会日本語学校（1943年度―1945年）
６‐１	
  「アメリカン・スクール」への移転と日本語学校の開校
	  ６‐２	
  「南方文化工作」と国際学友会
	  ６‐３	
  	
  教員体制および職員の異動など
６‐４	  	  日本語学校の政策的枠組み
６‐５	  日本語教育現場の実際
	  	
  ６‐５‐１	  クラス編成
６‐５‐２	
  時間割とカリキュラム
６‐５‐３	
  教材とその教授法
６‐５‐４	
  試験・評価
６‐５‐５	
  日本語教育の成果
７．国際学友会の目的・名称変更案
８．国際学友会日本語学校の閉校（1945年12月）
９．国際学友会にとっての敗戦
10．おわりに第 ４ 章 	  	
  国 際 学 友 会 『 日 本 語 教 科 書

基 礎 編 ・ 巻 一 〜 五 』（ 1 9 4 0 ‐ 1 9 4 3 ） の 考 察

１．はじめに
２．国際学友会『日本語教科書』の編纂
２‐１	
  岡本千万太郎による編纂計画２‐２	
  『日本語教科書	
  基礎編』（1940）の編纂
２‐３	
  『日本語教科書巻１〜巻５』（1941‐1943）の編纂
２‐４	
  	  編纂計画の全体構想はどうなったか
３．国際学友会『日本語教科書』の表記
４．国際学友会『日本語教科書』のシラバス
４‐１	
  構造シラバス――基本文型積み上げ構造シラバスの萌芽
４‐２	
  場面（技能）シラバス――留学生の生活に必要な場面と技能
４‐３	
  話題シラバス――「国際文化事業」の特色を帯びた教材
４‐３‐１	
  日本・日本文化を紹介するもの
４‐３‐２	
  日本語の文芸や芸能を紹介するもの
４‐３‐３	
  留学生の生活を描くもの
４‐３‐４	
  「国際教育」の理念が託されたもの
４‐３‐５	
  「大東亜戦争」を反映するもの
５．国際学友会『日本語教科書』は如何に使われたか
５‐１	
  国際学友会での使用状況
５‐２	
  外部における使用状況
６．戦後の国際学友会の教科書への影響
７．おわりに――戦後、何が否定され、何が継承されたのか
資料：国際学友会編『日本語教科書	
  基礎編・巻１〜巻５』の目次一覧
11

第 ５ 章 	  	
  1 9 4 0 年 前 後 の 国 字 運 動 と 国 際 学 友 会『 重 要 五 百 漢 字 と そ の 熟 字 』（ 1941）
１．はじめに２．それまでの日本語教育における漢字教育観	  ２‐１	
  非漢字使用圏学習者に対する場合
	  ２‐２	
  漢字使用圏学習者に対する場合
３．国際学友会の漢字教育３‐１	
  国際学友会の直面した特殊事情
３‐２	
  国際学友会編『日本語教科書』（1940‐1943）における漢字３‐３	
  『重要五百漢字とその熟字』（1941）の編纂意図
４．外国人に対する日本語教育と国字運動
５．漢字教科書『重要五百漢字とその熟字』（1941）
５‐１	
  内容
５‐２	
  カナモジカイ「漢字五百制限案」
５‐３	
  カナモジカイの選んだ字種を採用した理由
５‐４	
  国際学友会における使われ方
６．国際学友会と国語・国字運動との関係
７．おわりに
資料１：カナモジカイ制定「漢字500制限案」
資料２：『重要五百漢字とその熟字』提出順漢字表
第 ６ 章 	  	
  松 村 明 と 日 本 語 教 育― ― 国 際 学 友 会 『 日 本 語 教 科 書 』 か ら 『 大 辞 林 』 ま で ― ― 	 １．はじめに
２．『大言海』（1932）と『大辞林』（1988）
３．松村明の仕事	  ３‐１	
  国際学友会教授時代（1940年4月〜1944年8月）
３‐２	  文部省図書監修官補時代
	
  ３‐２‐１	
  就任から敗戦まで（1944年8月〜1945年8月）
	  ３‐２‐２	
  敗戦後（1945〜1947）
４．『大辞林』と松村明の日本語教育体験
５．おわりに
第 ７ 章 	  	
  1 9 3 0 年 代 日 本 の 「 国 際 教 育 」 に お け る 日 本 語 教 育 の 発 生	  	
  ― ― 草 創 期 の 国 際 学 友 会 に お け る 理 念 と 現 実 の 考 察 ― ―１．はじめに
２．1930年代日本の「国際文化交流」観
３．1930年代から1940年前後の「国際文化交流」の状況
４．国際学友会に期待された「国際教育」
12

５．1930年代に於ける国際学友会の「国際教育」と英語・日本語
５‐１	
  国際学友会館創立第一回記念祭（1937年2月1日）
５‐２	  日米学生会議・日比学生会議（1937年4月―1940年）
５‐３	
  昭和13年夏期日本文化講座（1938年8月15日―9月3日）
５‐４	
  『国際学友会会誌	
  第1号』（1939年8月）
６．岡本千万太郎の日本語教育観
６‐１	
  「国際教育」における日本語観
６‐２	
  日本語予備教育における「日本文化」観６‐３	
  日本語による「国際教育」観
７．国際学友会の「国際教育」の成果
８．おわりに終章――新しい日本語教育の理念を構築するために
１．前章までの要約
２．設定した問題に対する結論
３．新しい理念の構築に向けて
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
あとがき
参 考 文 献 目 録 	
  	
 
	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
  	
 
資料１・国際学友会の日本語学習者（1945年まで：国際学友会学籍簿より）	
 資料２・戦時体制下の国際学友会関係者に対する聞き取り調査資料①中村（旧姓	  永鳥）愛子（1941年６月〜1945年秋、日本語教育）②後藤（旧姓	  大島）優美（1939年初め〜1941年8月、日本語教育）③松村 明（1940年４月〜1944年8月、日本語教育・教科書編纂）④水野 清（1941年秋〜1943年初め、日本語教育）⑤金田一春彦（1943年〜1944年、辞典編纂部における語彙調査嘱託）⑥村田重次（1936年12月〜1940年？、日本語教育・女子寮の管理）

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