情報エレクトロニクスファンド
マンスリーレポート

2024年8月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式

受賞情報

情報エレクトロニクスファンド「R&I ファンド大賞 2023」
投資信託10年／国内株式テクノロジー関連部門

最優秀ファンド賞 受賞「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。

情報エレクトロニクスファンド

モーニングスター“ファンド オブ ザ イヤー 2021”（国内株式型 部門）

優秀ファンド賞受賞Morningstar Award “Fund of the Year 2021”は過去の情報に基づくものであり、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。また、モーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が信頼できると判断したデータにより評価しましたが、その正確性、完全性等について保証するものではありません。著作権等の知的所有権その他一切の権利はモーニングスター株式会社※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）並びにMorningstar，Inc．に帰属し、許可なく複製、転載、引用することを禁じます。
当賞は国内追加型株式投資信託を選考対象として独自の定量分析、定性分析に基づき、2021年において各部門別に総合的に優秀であるとモーニングスター※（現：ウエルスアドバイザー株式会社）が判断したものです。国内株式型 部門は、2021年12月末において当該部門に属するファンド897本の中から選考されました。
※モーニングスター株式会社は2023年3月30日付で、SBIグローバルアセットマネジメント株式会社に社名を変更いたしました。現在、投資情報サービスおよび投信評価事業は同社の子会社であるウエルスアドバイザー株式会社で行っております。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
一般社団法人第二種金融商品取引業協会会員

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2024年8月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式

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運用担当者より(2024年9月4日 現在)

激動した8月の国内株式市場ですが、月間では日経平均株価が1.16％下落、TOPIX（東証株価指数）が2.92％下落となりました。7月は上値、8月は下値をそれぞれトライしに行った形ですが、今年の春頃から運用担当者が想定していた「調整含みの値固め」の相場が、やや極端な形ではあるものの、まさに現在進行形であると見ています。当ファンドの基準価額は月間で1.76％の下落となり、一見凡庸（ぼんよう）なリターンとなりましたが、運用担当者の実感としては、「健闘した」と考えています。（1）当ファンドが主な投資対象としている情報エレクトロニクス関連企業は株価変動が大きくなりがちな特性を持つと考えられ、8月は株価指数を大きく下回りかねない展開であったこと、そして（2）市場が大きく変動する中、次の展開へ向けての一手を打つことが出来たことがもう一つの理由です。（1)については、年初からの上昇で投資妙味が低下したと考えられる半導体製造装置株などの銘柄群のウェイトを引き下げた一方、通信株やゲーム株など相場下落局面で底堅さを発揮すると期待される銘柄群のウェイトを引き上げていたことにより下落を抑制しました。半導体製造装置株は業績の先行指標である受注に連動する傾向が強いことが知られていますが、現局面では中国から前倒し発注が大規模に入っている可能性が高く、さらに輪をかけて株価のサイクル変動が早まると想定しています。（2）についてはこうした想定の下、今回、当ファンドの保有上位10銘柄から半導体製造装置株を外しました。従来、GPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）搭載の生成AI（人工知能）サーバーなどデータセンター関連投資の増大から恩恵を享受する銘柄をポートフォリオの柱の一つとしてきましたが、データセンターそのものへの投資から、データセンターにまつわる関連投資から恩恵を受ける銘柄へと柱をシフトしました。例えば、データセンターが大量の電力を消費することから発電、送配電設備、データセンター同士をつなぐ通信設備、などへの投資が今後増加すると予想し、それに対応させたポートフォリオとしています。
上記の内容は当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。
（出所）各種情報に基づき野村アセットマネジメントが作成しています。
（注）上記の内容は、当ファンドの投資対象や投資環境についてご紹介しています。当資料は組入銘柄の参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

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2024年8月30日（月次改訂）

追加型投信／国内／株式

運用実績

2024年8月30日 現在

運用実績の推移（設定日前日＝10,000として指数化：月次）（億円）
16,00080,000
基準価額(分配金再投資)

70,000

基準価額

基準価額※

※分配金控除後

純資産総額

（左軸）

騰落率

12,00050,00010,00040,0008,000

30,0006,000

20,0004,000

10,000

純資産
（右軸）

0

96/12

02/12

422.5億円●信託設定日 1984年2月22日●信託期間 無期限
●決算日
原則 2月21日（同日が休業日の場合は翌営業日）

14,00060,00090/12

34,703円

08/12

14/12

2,000

期間
1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年

分配金（1万口当たり、課税前）の推移

ファンド-1.8%-2.8%
1.9%
23.4%
48.2%

2024年2月
2023年2月
2022年2月
2021年2月
2020年2月

1,550 円
750 円
740 円
1,060 円
620 円

騰落率の各計算期間は、作成基準日から過去に遡った期間としております。
020/12

・上記の指数化した基準価額（分配金再投資）の推移および右記の騰落率は、当該ファンドの信託報酬控除後の価額を用い、分配金を非課税で再投資したものとして計算しております。従って、実際のファンドにおいては、課税条件によって受益者ごとに指数、騰落率は異なります。また、換金時の費用・税金等は考慮しておりません。

設定来546.6%

設定来累計

9,740 円

設定来＝1984年2月22日以降※分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆あるいは保証するものではありません。
※ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配の方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。

資産内容

2024年8月30日 現在
資産・市場別配分
資産・市場
純資産比
株式98.5%
東証プライム97.8%
東証スタンダード
0.6%
東証グロース
その他
株式先物
株式実質
98.5%
現金等
1.5%

業種別配分
業種
純資産比
電気機器
38.6%
情報・通信業
15.4%
非鉄金属
11.6%
ガラス・土石製品
7.9%
機械
7.9%
その他の業種17.0%
その他の資産1.5%
合計
100.0%

・株式実質は株式に株式先物を加えた比率です。

・業種は東証33業種分類による。

組入上位10銘柄

2024年8月30日 現在

銘柄
日立製作所
ソフトバンクグループ
日本電信電話フジクラ
リクルートホールディングス
富士通
村田製作所
日本電気硝子古河電気工業
任天堂

業種
電気機器
情報・通信業
情報・通信業
非鉄金属
サービス業
電気機器
電気機器
ガラス・土石製品
非鉄金属
その他製品

市場
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム
東証プライム東証プライム

合計

純資産比
7.9%
6.5%
6.3%
6.3%
6.2%
5.6%
5.2%
5.0%
3.9%
3.8%
56.5%

組入銘柄数 ： 44 銘柄

・業種は東証33業種分類による。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
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2024年9月(月次改訂)

追加型投信／国内／株式

先月の投資環境○ 8月の国内株式市場は、TOPIX（東証株価指数）が月間で2.92％下落し、月末に2,712.63ポイントとなりました。
○ 8月の国内株式市場は下落しました。月初は、日銀の金融政策変更を受けた円高・米ドル安の進行や米国景気への懸念の強まりなどから、自動車や機械などの輸出関連株を中心に下落して始まりました。5日には、投資家のリスク回避姿勢が強まり日経平均株価は過去最大の下落幅を記録しましたが、その後は日銀副総裁の追加の利上げに慎重な発言などを受けて急反発しました。中旬に入ると、米国のインフレ率鈍化や個人消費の堅調な伸びなどを受けて景気後退への懸念が弱まり、国内株式市場も堅調な推移となりました。下旬にかけても、米大手AI半導体企業による決算発表などの重要イベントの通過を受けて下げ幅を一段と縮小しましたが、月間では2ヵ月連続の下落となりました。
○ 東証33業種で見ると、中東情勢のひっ迫化による海運市況の高止まりが好感された海運業など10業種が上昇しました。
一方で、長期金利の低下が嫌気された銀行業など23業種が下落しました。

先月の運用経過（運用実績、分配金は、課税前の数値で表示しております。）○ 月間の基準価額の騰落率は-1.76％となりました。今後の主要製品の需要拡大が期待された非鉄金属株、デジタル・グリーン関連事業の利益成長が期待された電機株などが上昇した一方、受注の減少が懸念された半導体製造装置株、保守的な業績見通しが懸念された情報・通信業株などが下落しました。
○ 主な売買では電気機器株を買い付けし、半導体製造装置株を売却しました。
○ 業種別配分は、電気機器、情報・通信業などを中心に投資しました。

今後の運用方針 (2024年9月4日 現在)（以下の内容は当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。）○ 今後の投資環境
日本経済は、足もとは堅調な推移を続けています。4-6月期の実質GDP（国内総生産）成長率は前期比年率+3.1％となり、プラス成長に回帰しました。4-6月期の実質雇用者報酬は前期比+0.8％と伸びが高まり、前年同期比でも+0.8％と2021年7-9月期以来のプラスに転じました。8月のサービス業PMI（購買担当者景気指数）が前月の53.7から54.0へ上昇するな
ど企業活動も拡大しています。7-9月期にかけても実質GDP成長率は高まると思われ、その後も年率+1％前後の成長が続くと見ています。7月末の日銀の利上げ決定後、米国の景気減速懸念を強める経済指標の発表等もあって、8月上旬には大きく円高・株安が進行しました。これを受けて、日銀副総裁は追加の利上げに慎重な発言を行ないました。日米政治情勢や資本市場動向を勘案して、当社では2025年1月に0.50％への利上げを決定するとみています。当社では、2024年の日本の実質GDP成長率を前年比横ばいと予想しています。
2024年度の予想経常利益は前年度比6.2％増（野村證券金融経済研究所予想によるRussell/Nomura Large Cap[除く金融]、8月31日時点）、2025年度は同7.5％増（同上）となることが予想されます。
○ 運用方針新たなデジタル技術が次々に登場する中で、クラウドやサーバー、5G （第5世代移動通信システム）などのITインフラの整備、スマートフォンを中心とするIT関連デバイスの増加、それらを活用したITサービスやエンターテイメントの進化が期
待され、機器（ハード）とデータ（ソフト）の双方の増加を受けてIoT（モノのインターネット）社会が現実化していくと想定しています。
直近では、新たなデジタル技術の一つとして生成AIが登場しました。多くの産業で採用や活用方法が模索されており、新たなサービスの普及と共に、半導体をはじめとするテクノロジー業界の高度化・市場成長が進む可能性があると考えています。銘柄選択においても、これらのトレンドを追い風にして今後の活躍が期待できる銘柄などに注目していきます。

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

◆設定・運用は
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一般社団法人投資信託協会会員／一般社団法人日本投資顧問業協会会員
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追加型投信／国内／株式組入上位10銘柄の解説
組入銘柄

2024年9月（月次改訂）

2024年8月30日 現在
組入銘柄解説

1 日立製作所

日本を代表する電機企業。かつての総合電機型コングロマリット（複合企業）から脱却を図っている。デジタ
ル・グリーン関連事業への特化と非注力事業の売却・縮小を同時に進め、事業ポートフォリオ改革を推進。コ
アプロダクトであるIoTプラットフォームの「Lumada」を中心としたデジタル分野の成長や、再生可能エネルギー普及に向けたインフラ分野の拡大に期待。

2 ソフトバンクグループ祖業であるソフトウェア事業からIT・通信サービス事業を経て、投資事業を主体に約500社に及ぶファンド投資先や子会社を保有する巨大ITコングロマリット。AIなど先端技術へのさらなる投資拡大や、子会社・投資先企業の事業規模拡大に期待。

3 日本電信電話日本を代表する通信企業。携帯通信事業を中心とした安定的な収益基盤を維持しつつ、グループ再編を契機に法人向け通信事業の競争力強化と事業拡大を目指す。高品質な移動通信技術を活用したローカル5Gの導入や、データ解析技術を用いた製造工場のDX（デジタルトランスフォーメーション）など、今後の事業拡大に注目。

4 フジクラ

大手国内電線メーカー。事業環境悪化に伴い固定費の削減や高付加価値製品へのシフトなどの構造改革を行ない収益体質が改善。AI関連用途のコネクタなどによる業績拡大に注目。

5 リクルートホールディングス

人材関連サービスを中心に、住宅・美容・飲食・旅行など幅広く生活に密着した分野での情報サービスを展開。顧客企業の人材採用プロセスや店舗運営の効率化など、提供サービスの高付加価値化を通じたシェア拡大と収益性改善に伴う利益成長に期待。

6 富士通

企業のICT（情報通信技術）投資に関わるハード・ソフト・システム・サービスを幅広く手がけ、日本のITサービス市場ではトップシェアを持つ。製造業からサービス業への業態変革も進み、今後は更なる生産性向上とサービスソリューションの「Fujitsu Uvance」をドライバーとした収益拡大に期待。

7 村田製作所

積層セラミックコンデンサの世界最大手であり、その他製品でも高いシェアを持つなど日本を代表する電子部品メーカー。ハイエンド製品からローエンド製品まで展開する全方位戦略を筆頭に、アジア企業の台頭に伴って競争が激化するなかでも高いシェアを維持してきた経営力が強み。通信や自動車に代表される社会インフラ分野への注力によってさらなる売上拡大や収益性改善が期待される。

8 日本電気硝子

FPD（フラット・パネル・ディスプレイ）用ガラスや、自動車に使用される強化樹脂の原料となるガラスファイバの製造・販売などを行なう特殊ガラスメーカー。素材・製品・製造プロセスの開発を内製化するなど、スピード開発や少量多品種生産に強い。イメージセンサ用カバーガラスや半導体製造プロセスで使用される板ガラスなど、電子デバイス用ガラスの拡大による利益成長に加え、政策保有株式の縮減やノンコア資産の圧縮による資産効率の改善が期待される。

9 古河電気工業

日本を代表する電線メーカー。光ファイバおよび光ケーブルを米国内で一貫生産できる体制をもつグローバルで数少ない企業。今後は米国で高速インターネットの整備に向けた需要の拡大による業績拡大に期待。加えて、機能製品のAI関連需要の拡大にも注目。

10 任天堂日本を代表するゲーム企業。従来はゲーム機の発売サイクルで業績が大きく変動していたが、2017年のNintendo Switch発売を契機に事業戦略を転換し、安定成長を目指す。据え置き型と持ち運び型のゲーム機を統合して効率的にゲーム開発を進めつつ、デジタル販売比率の向上を通じた適正在庫管理や販売価格コントロールによって収益性が向上。

（出所）「組入銘柄解説」は、各社ホームページ等の情報に基づき野村アセットマネジメントが作成しています。
（注）当資料はファンドの上位組入銘柄の参考情報を提供することを目的としており、特定銘柄の売買などの推奨、また価格などの上昇や下落を示唆するものではありません。
ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

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2024年8月30日（月次改訂）追加型投信／国内／株式ファンドの特色●信託財産の成長をはかることを目的として、積極的な運用を行ないます。
●わが国の金融商品取引所上場株式（これに準ずるものを含みます。）のうち、電気機器、精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス、通信など情報通信に関連する企業群の株式を主要投資対象とします。
◆銘柄の選定にあたっては、企業の成長性および株式の市場性などに留意して分散投資をはかります。
◆株式組入比率は通常の状態のもとにおいては高位を維持します。
●原則、毎年2月21日（休業日の場合は翌営業日）に分配を行ないます。
分配金額は委託会社が決定するものとし、原則として利子・配当収入等を全額分配し、売買益等は運用実績を勘案して分配します。
＊委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆、保証するものではありません。
資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

投資リスク
ファンドは、株式等を投資対象としますので、組入株式の価格下落や、組入株式の発行会社の倒産や財務状況の悪化等の影響により、基準価額が下落することがあります。
したがって、投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。なお、投資信託は預貯金と異なります。
※ファンドは、特定のテーマに絞った株式に投資を行ないますので、株式市場全体の動きとファンドの基準価額の動きが大きく異なる場合があります。また、より幅広いテーマで株式に分散投資した場合と比べて基準価額が大きく変動する場合があります。
※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「投資リスク」をご覧ください。
【お申込メモ】●信託期間●決算日および収益分配●ご購入価額●ご購入単位【当ファンドに係る費用】
無期限（1984年2月22日設定）
年1回の決算時（原則2月21日。休業日の場合は翌営業日）に分配の方針に基づき分配します。
ご購入申込日の基準価額
1万口以上1口単位（当初元本1口＝1円）
または1万円以上1円単位◆ご購入時手数料◆運用管理費用（信託報酬）※ご購入単位は販売会社によ って異なる 場合があります。

●ご換金価額●課税関係

ご換金申込日の基準価額
個人の場合、原則として分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。ただし、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象ファンドにおいてNISAを利用した場合には課税されません。ファンドは、NISAの「成長投資枠」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。なお、税法が改正された場合などには、内容が変更になる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

◆その他の費用・手数料

ご購入価額に2.2％（税抜2.0％）以内で販売会社が独自に定める率を乗じて得た額＊詳しくは販売会社にご確認ください。
ファンドの純資産総額に年1.65％（税抜年1.50％）以内（2024年5月17日現在年1.562％（税抜年1.42％））の率を乗じて得た額に、運用実績に応じてファンドの純資産総額に、加減する率（年±0.055％（税抜年±0.05％）の率）を乗じて得た額を加減して得た額が、お客様の保有期間に応じてかかります。
組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用、ファンドに関する租税等がお客様の保有期間中、その都度かかります。
※これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
ありません。

◆信託財産留保額（ご換金時）
上記の費用の合計額については、投資家の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書（交付目論見書）の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。

≪分配金に関する留意点≫●分配金は、預貯金の利息とは異なりファンドの純資産から支払われますので、分配金支払い後の純資産はその相当額が減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。
●ファンドは、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて分配を行なう場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行なった場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●投資者の個別元本（追加型投資信託を保有する投資者毎の取得元本）の状況によっては、分配金額の一部または全部が、実質的に元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

【ご留意事項】
・投資信託は金融機関の預金と異なり、元本は保証されていません。
・登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度が適用されません。
ファンドの販売会社、基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。

野村アセットマネジメント株式会社☆サポートダイヤル☆ 0120-753104（フリーダイヤル）＜受付時間＞営業日の午前9時～午後5時☆インターネットホームページ☆

https://www.nomura-am.co.jp/

・投資信託は預金保険の対象ではありません。

＜委託会社＞野村アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図を行なう者］＜受託会社＞三井住友信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理を行なう者]

ファンドは、値動きのある証券等に投資します（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります。）ので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。また、本書中の運用実績に関するグラフ、図表、数値その他いかなる内容も過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。当資料は、ファンドの運用状況に関する情報提供を目的として野村アセットマネジメントが作成した資料です。投資信託のリスクやお申込メモの詳細についてのご確認や、投資信託をお申込みいただくにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえご自身でご判断ください。

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商号 野村アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第373号
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お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称

登録番号

日本証券業協会

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○

株式会社青森銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第1号○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

株式会社筑波銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第44号○

株式会社福島銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第18号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号○

池田泉州ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 近畿財務局長（金商）第370号○

株式会社SBI証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第191号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号○

西日本シティＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 福岡財務支局長（金商）第75号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号

野村證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第142号

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品金融先物取引業協会
取引業協会

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※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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情報エレクトロニクスファンド
以下は、取次販売会社または金融商品仲介による販売会社です｡
お申込みは加入協会
金融商品取引業者等の名称
株式会社イオン銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 株式会社SBI証券)

株式会社SBI新生銀行(委託金融商品取引業者 マネックス証券株式会社)

登録番号

日本証券業
協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
第二種金融商品金融先物取引業協会
取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○※上記販売会社情報は、作成時点の情報に基づいて作成しております。
※販売会社によっては取扱いを中止している場合がございます。

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