令和 5（2023）年度

教職課程自己点検評価

松山東雲短期大学

令和 6（2024）年 3 月

令和 5（2023）年度 教職課程自己点検評価（短大）第1章

教育理念・学修目標【大学全体レベル】【学科等レベル】

１－１ 教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画
保育科では、コアカリキュラムに対応した教職課程のカリキュラム並びに卒業・免許（幼稚園教諭二種免許状）・資格（保育士、児童厚生二級指導員資格、レクリエーション・インストラクター、社会福祉主事任用資格）に係る必修科目を活用して、スクールモットーである「信仰・希望・愛」を具現化するため、「神を畏れ、神による希望に生き、神と隣人を愛する、自立した女性」を育成することを教育理念とし特色のある教員養成を行っている。
本学科の授業科目とディプロマ・ポリシ―の関係をカリキュラム・マップにしたうえで、各科目の担当教員が、教職課程シラバスに示されている学修内容や評価方法等を学生に明確に説明している。特に、教育実習等を行う上で必要な履修条件を設定し、実りある実習となるよう指導を行っている。また、学期ごとの教育課程ガイダンスを実施し、必要に応じて個別にアドバイザー及び教務部員による資格要件や科目履修状況の確認をするなど、丁寧な履修指導を行っている。

１－２ 教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画の策定プロセス
本学科では、実習受け入れ園との連絡会を 1 年に 1 度開催し、情報交換を行っている。内容については、大学で行なっている実習前指導内容についての説明や、教育現場で必要とされている子どもへの具体的な対応方法などについて意見交換を行う機会としている。教育実習期間には、教員による実習巡回を行い、各園の実習担当者と学生の実習状況を把握、共有しながら実習生の指導・助言にあたっている。
訪問後は、巡回記録を基に学科会で報告を行っている。

１－３ 教員養成の目標及び当該目標を達成するための計画の見直しの状況
保育科は、地域社会における保育実践の改善を図るために、有用な保育者の養成及び保育実践の改善を大きな目標としている。有用な保育者の養成については、教員が保育実践に関する共通理解をもち、実際の保育事例をもちながら理論的な説明を行う等の実践を意識した授業実践を行っている。また、学生による授業改善のためのアンケート、GPA、ディプロマ・ポリシー到達度評価シートにより、カリキュラム全体の適切性や達成度を適宜評価している。さらに、教務担当の教員が学生に教育課程についての意見を聞く機会を設け、その結果を教育課程表の見直しにも反映させている。保育実践の改善については、卒業生のアフターケアを行ったり、保育者研修の機会・保育者間の交流の機会などを確保したりするなど、保育現場との連携を行っている。

第2章

授業科目・教育課程の編成実施

本学では、保育科において、幼稚園教諭二種免許状を取得できる教職課程を置いている。
【大学全体レベル】【学科等レベル】
２－１ 教職課程の授業科目に必要な施設・設備の整備状況

令和 5（2023）年度 教職課程自己点検評価（短大）

本学では情報処理施設として、D 館 5 階に 2 室（学生用パソコン合計 78 台、教員用パソコン 1 台）を整備し、授業等で活用している。またこれらの教室は、授業時間外の学生の自習にも開放されている。

また、図書館では幼稚園教諭を目指す学生のため、多くの絵本を購入している。本学図書館所蔵の絵本について対象年齢を調査し、「情報館」に登録することによって、対象年齢による絵本の絞込み検索ができるようにしている。また、附属幼稚園と連携し、季節や行事ごとのお薦め絵本を紹介し、学生が学外実習などに持参する絵本を選ぶ際の一助となっている。

２－２

ICT の活用指導力など、各科目を横断する重要な事項についての教育課程の体系性

本学のキャンパス内では、教員及び学生も Wi-Fi の使用が可能となっており、教室にはプロジェク
ター・スクリーン・AV 音響設備等が配備され、図書館・アクティブラーニング室なども含めて ICT 機器を活用することが可能である。このような環境を有効に活用し、教職課程のカリキュラム並びに卒業・免許・資格必修科目（教育実習指導、教職実践演習、各種の演習など）では、担当する教員がアクティブ・ラーニング（「主体的・対話的で深い学び」）やグループワークを促す工夫により、学生の教育・保育技術力の向上を図っている。

２－３ キャップ制の設定状況
本学では、適切な授業科目数を履修することで、十分な学修時間を確保し、学修内容を深く身に付けることを目的とし、一年間に履修登録できる単位数の上限を設けている（CAP 制）。履修科目の上限については、集中講義、学外実習指導、学外実習及び他の大学又は短期大学における授業科目の履修の単位を除
き 50 単位とし、1 年次の前学期成績の GPA 値が一定の基準値以上である場合又は卒業年次の学生においては、上限を超えて登録を認めている。

２－４ 教育課程の充実・見直しの状況
各科目における学生の成績評価、授業改善のためのアンケート、学生の学修時間・学修行動調査等による学習成果や自己点検・評価の結果等を踏まえて、教職課程のカリキュラム並びに卒業・免許・資格に係る科目の充実を図っている。さらに、学生との教育カリキュラム等に関する意見交換会の内容を検討し、随時適切な見直しを行っている。

２－５ 個々の授業科目の到達目標の設定状況
ディプロマ・ポリシー到達度評価シートの運用では、アドバイザーは担当学生の記入内容を確認の上、コメントを入力して面談やフィードバックを行う。これにより学生の主体的な学修活動を指導できると同時に、アドバイザーにおいても、学生の学修状況やディプロマ・ポリシーに対する達成状況を把握することができるようになっている。なお、保育科では、1 年次と 2 年次の前学期までに各学生が学修成果として自己評価したディプロマ・ポリシーについて、2 年次後学期開講の教職実践演習で教職履修カルテとして、教職的視点から再評価をおこなっている。教職履修カルテにもディプロマ・ポリシーと同様に、後学期に教員からの評価コメントが記述される。

２－６ シラバスの作成状況

令和 5（2023）年度 教職課程自己点検評価（短大）
シラバスには、授業の位置づけと到達目標、評価方法・基準の他に、事前・事後の時間外学修時間等を記述し、学則が定める単位当たり学修時間の実質化を促している。これらの内容については、科目担当者が授業内で説明するとともに、ホームページに公表し周知している。なお、各担当教員が作成したシラバスについては、学科長を中心に組織的なチェックが行われている。

２－７ アクティブラーニングや ICT の活用など新たな手法の導入状況
ICT 環境を含めた教職課程教育を行う上での施設・設備については、講義室、演習室、実習棟、幼児演習室、ピアノ室、ラーニングコモンズ、調理実習室（食物管理栄養学科と共有）等を有し、プロジェクターやスクリーンをはじめそれぞれの環境に必要な機器、備品を整備している。学内には PC 教室や図書館においても、貸し出し用のパソコンがあり、学生が使用できる PC を計 205 台の整備している。ソフトウェアについてもメーカーとサイトライセンス契約を締結している。これにより学生は Office365 を無償ダウンロードし使用することができる。さらに学内全体において Wi-Fi 環境を整えており、教育における ICT 環境を整備している。これらの環境により、ICT を活用した授業も多数あり、特に実習記録については県内でいちはやく PC を用いて作成するなど新たな取り組みを行っている。

２－８ 個々の授業科目の見直しの状況
教職課程の質的向上のためには、学期ごとに授業評価アンケートを実施している。授業評価アンケートの活用については、アンケート結果をもとに、授業内容、授業方法の見直しを行い、さらに年 4 回開催される FD 研修会に全専任教員が参加し、各授業担当者の授業改善方法などを共有し、授業改善、教育・学生支援体制の整備に取り組んでいる。職員も同様に法人内、法人外にて実施される研修に積極的に参加し、SD の取り組みを展開している。

２－９ 教職実践演習及び教育実習等の実施状況
2 年次後学期開講の教職実践演習では、これまで学んだ理論や技術と、幼稚園教育実習の経験などで身につけた実践との統合を図り、幼稚園教諭としての子ども観や教育観、職業観の確立を目的とする。具体的には幼児理解、環境を通しての教育、保護者支援、幼小連携、学級経営などについての実践的な力を、実践報告や事例研究、グループディスカッション、発表などによって向上していく。また、教職履修カルテ作成により、幼稚園教諭になるために必要な教育・保育技術力について、学生が自らの課題を確認し、この授業を通しての到達目標を設定できる。
教育実習Ⅰでは、本学園附属幼稚園で 3 日間の実習を実施するための事前指導後、3 日間の参加実習を実施する。実習後においては、学生が実習で経験してきた事例を発表しディスカッションを行う。ディスカッションの中から、教育の基本的な考え方や実践、また、子ども観や環境を通した教育などについて考察することで、子どもの育ちや興味関心に基づく教師の援助や環境を通して行う教育のあり方を理解することができる。2 年次においては、5 月（一次）と 10 月（二次）に 10 日ずつ計 20 日間の幼稚園実習を行う。講義では実習前、実習中、実習後のそれぞれの段階に必要な準備や心構えを教授し、学生自らが幼稚園教諭に相応しいあり方を考察する。また、学生一人ひとりの不安や課題を乗り越えるために、実習の事前・事後面談を実施している。二次教育実習後は、主にグループディスカッションを行い、他学生の実習体験を聞くとともに自身の体験を述べ、教育観、子ども観及び教諭の役割などについて実践的な力を令和 5（2023）年度 教職課程自己点検評価（短大）養っていく。

第 3 章 学修成果の把握・可視化【大学全体レベル】【学科等レベル】

３－１ 成績評価に関する全学的な基準の策定・公表の状況
本学では成績評価は、「秀、優、良、可、不可」の基準で策定しており、それぞれに GPA の「4、3、2、1、0」、点数の「100〜90 点、89〜80 点、79〜70 点、69〜60 点、60 点未満、評価せず」が対応しており、これを履修要覧に明記している。また、成績評価を「合格、不合格、認定」で行う科目についても評価基準を策定し、これを履修要覧に記載している。また、シラバスには、「授業の到達目標、授業の概要、授業計画、フィードバック方法、成績評価方法・基準、事前・事後学修」などについて明記し、学生に公表している。なお、シラバスの記載に不十分な箇所がないかは、教員からシラバスが提出される際に学科長によってチェックされ、必要な箇所は訂正され、学生に公開されている。
３－２ 成績評価に関する共通理解の構築
各科目においては、シラバスに成績評価に関する基準を明示している。また学科会において成績評価基準について周知することで平準化を図っている。
３－３ 教員の養成の目標の達成状況（学修成果）を明らかにするための情報の設定及び達成領域
1 年次より学期ごとに教職履修カルテを作成し、学生による自己評価を行っている。各年次の終了時には各アドバイザーへ提出し、アドバイザーは授業における到達状況及び課題を確認し、必要に応じてフィードバックを行っている。
３－４ 成績評価の状況
本学では成績評価は、レポート課題、筆記試験、提出物の内容、授業態度等を総合的に勘案した成績評価を行っている。このことはシラバスに明記されている。また、成績評価を行う際の配分(例: レポー
ト 40%、筆記試験 50%、提出物 10%)についてもシラバスに明記し、科目の到達目標に照らした、学生にとって公正で透明な評価を行っている。なお、シラバスの記載がそのように公正で透明な評価を行いうるものであるかどうかは、学科長によって事前チェックされ、成績評価の状況が明確なものとなっているもののみが、学生に公開されている。

第 4 章 教員組織
【大学全体レベル】【学科等レベル】

４－１ 教員の配置の状況
幼稚園教諭の教職課程に必要な教員数については、「領域に関する専門的事項」に 3 人、「保育内容の指導法」及び「教育の基礎的理解に関する科目等」に 5 人配置しており、認定基準に適合している。

令和 5（2023）年度 教職課程自己点検評価（短大）４－２ 教員の業績等
担当授業科目に関する研究実績の状況は、大学ホームページの「研究者情報」で確認できる。
また、教員は毎年「教員自己評価調査票」に 1 年間の諸活動の結果を入力し、学科長に提出している。
学科長はその結果に基づき、各教員の評価結果を取りまとめ、副学長に提出し、副学長の確認後、学長に提出する。学長は学科長からの評価結果に基づき教員評価を行い、評価結果を取りまとめ、結果は各教員に通知される。

４－３ 職員の配置状況
本学では、免許状申請に関する業務を教務課（5 人）にて行っている。年に 2 回免許状申請ガイダンスを実施し、適切に申請ができるよう学生指導をしている。
４－４

SD/FD の実施状況

本学では、着任３年未満の新任教員に対して、教員相互の授業参観を義務付けている。授業参観を行った教員は、授業参観シートを SD 委員会（FD 委員会を含む）に提出する。その後、授業参観シートは学科長に返却され、学科長は着任 3 年未満の新任教員に対して、面接等によるフィードバックを行う。在職 3年以上の教員に対しても、他の教員の授業参観する機会も設けている。
また、本学は、四国地区大学教職員能力開発ネットワーク（略称 SPOD）の加盟校である。SPOD は、四国地区の 35 の国公私立大学・専門職大学・短期大学（四国地区に一部の学部等を置く大学を含む）及び高等専門学校によって構成されている。本ネットワークでは、質の高い教育を提供するため、四国 4 県に位置するネットワークコア校を中心に、加盟校が協力・連携して、教職員の能力開発（FD・SD）を行っている。本学では、このネットワークを活用して、学内の教職員に周知し、適宜、研修についての案内と参加要請を行っている。更に、本学独自の FD 研修会の一環として、毎年 12 月に「シラバスの作成方法について」の研修を実施している。研修をとおして、シラバス作成の重要性について全教員の共通理解を得ることができている。

４－５ 授業評価アンケートの実施状況
本学では毎学期、授業終了時に「学生による授業改善のためのアンケート」を実施している。 アンケートでは、教員の授業方法だけでなく、当該科目に対する興味・関心が増したかどうか、「担当教員は、質問や意見を求めたりするなど、学生の反応を確かめながら授業を進めていましたか」などの質問項目を設け、授業改善の要因を詳細に分析できるように設計されている。また、「あなたは、この授業の事前学修・事後学修（予習・復習）を十分に行いましたか」などの授業外学習が促されたかどうか、学生の主体的な学びが促されたかどうかについても点検・評価できるようになっている。
また、「学生による授業改善のためのアンケート」の結果は、授業担当者、科目ごとに集計を行い、集計結果は授業担当者にメールで通知される。集計結果に対しては、各教員が担当科目すべてにおいて所見と改善方策を必ずコメントすることになっており、授業科目の見直しに繋がる FD の機会となっている。
なお、この教員コメントは、学生用ホームページおよび教職員用ホームページで閲覧できるようになっており、学生、教職員のすべてに公開している。

令和 5（2023）年度 教職課程自己点検評価（短大）

第 5 章 情報公表
【大学全体レベル】
５－１ 学校教育法施行規則（昭和 22 年文部省令第 11 号）第 172 条の 2 のうち関連部分、教育職員免許法施行規則第 22 条の 6 に定められた情報公表の状況法が定める情報公開事項については、大学ホームページ「情報の公表」で以下の情報を公開している。
・教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること。
・教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目に関すること。
・教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること。
・卒業者の教員免許状の取得の状況に関すること。
・卒業者の教員への就職の状況に関すること。
・教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組に関すること。
５－２ 学修成果に関する情報公表の状況
学修成果については、学科全体で集計が行われ、集計に対する分析が行われている。また集計結果はSD 委員会で取りまとめ、教学協議会や SD 委員会で共有している。SD 委員会では、委員が集計結果についての各学科の傾向や全体との比較等の分析を行い、そのコメントを集約している。

５－３ 教職課程の自己点検・評価に関する情報公表の状況
教職課程の自己点検・評価については、大学ホームページにおいて情報公表を行っている。

第 6 章 教職指導（学生の受け入れ、学生支援）【学科等レベル】６－１ 教職課程を履修する学生の確保に向けた取組の状況
保育科では独自に「教育実習」を 2 年間にわたり通年で開講しており、学外実習における経験を活かした学びを継続して行うことで、子どもの内面や教育についての理解を深め質の高い教員養成を行う。
「教職実践演習」では教育等について具体的な事例また体験から学ぶことを目的としたカリキュラムが組まれている。
また、教育実習等の充実を図るために、「幼保実習連絡会」を毎年開催し、実習の受け入れ先である幼稚園・幼保連携認定こども園などの協力施設の実習指導者と実習指導に関する振り返りや情報交換を行うなど連携を図っている。その他、本学では、アドバイザー制を導入している。アドバイザーは、実習担当教員、キャリア支援課職員等と連携し、学生の教職に対する意識向上や取り組みを促す手厚いサポートを行っている。その結果、幼稚園免許取得率は、2022 年度が 95.3％、2023 年度が 94.1％となっている。

令和 5（2023）年度 教職課程自己点検評価（短大）６－２ 学生に対する履修指導の実施状況
保育科では毎学期初めに、全学的なオリエンテーションを実施している。前学期の「教育課程ガイダンス」では、学生に丁寧な説明を行い、年度に応じた適切な履修科目、諸手続きの指導を行っている。また後学期には、履修指導のみならず、「ディプロマ・ポリシー到達度評価シートの記入、教職履修カルテ入力」の時間を設け、学生がそれまでの学修成果を分析し、今後の学びに必要な点を反省するよう指導している。この際、「教職履修カルテ」を適切に用い自己分析し自身の強みと学びが必要なものが意識できるように活用している。

６－３ 学生に対する進路指導の実施状況
本学科では、アドバイザー（ゼミ教員）、実習担当教員、キャリア支援課職員等が連携し、教職を目指す学生への支援を行っている。アドバイザーは学生と面談を行うことで、教職に対する意識や取り組みの状況を把握している。また、教職関連科目の履修状況を教員と学生とが振り返るために「教職履修カルテ（保育科）」を使用している。アドバイザーは定期的にカルテを確認し、学生の履修状況や課題を把握し、担当教員間及び科会等で報告することで、教職に対する意識や取り組みの状況について情報共有等を行っている。

第 7 章 関係機関等との連携【大学全体レベル】【学科レベル】
７－１ 教育委員会や各学校法人との連携・交流等の状況
地域での体験活動(ボランティア) への参加を案内・推奨している。地域における教育に関するイベン
トでは、地域の親子と直接かかわる機会を通して子育てや子どもについての理解を深めている。

７－２ 教育実習等を実施する学校との連携・協力の状況「幼保実習連絡会」等を開催する際に、アンケート調査を実施し、実習協力施設からのニーズや意見を得て、翌年度の実習に活かすようにしている。

７－３ 学外の多様な人材の活用状況
本学では、松山東雲学園附属幼稚園や松山しののめ学園附属保育園、子育て広場たんぽぽなどでの見学や実習、活動を通じて、教育の実際の場面に学生が触れる機会を提供している。特に、「教育実習」における本学の独自の幼稚園観察実習や幼稚園教諭による特別講義、「教育実習」における近隣小学校 1 年生との遊びを通したかかわり等、幼小の接続・連携・移行などの体験的学習などを通じて、取得する教職免許状の特性に応じた教育・保育技術力を育成する機会を設定している。なお、質の高い教員養成を保持するために、「教育実習」には履修条件を設定し、学外実習に臨む上での必要な学びの習得を規定している。