同朋大学大学院学則
第１章

総則

（目的）
第１条

本学大学院人間学研究科は、仏教精神、ことに親鸞の同朋精神と聖徳太子の和敬の精神を建学の理念として、その精神にのっとり、仏教文化、人間福祉並びに臨床心理を教授研究し、その深奥を究めて、学術文化の継承発展と心の豊かな人間社会の構築に貢献することを目的とする。
仏教文化分野は、仏教を現代社会の諸問題とのかかわりにおいて実践的に研究教授し、精神的仏教文化の高度な学識を有する研究者及び総合的な人間教育にかかわる高度な専門的職業人を要請し、人間福祉分野は、豊かで生きがいのある福祉社会の実現を目指し、人間と社会福祉に関する精深な学識を備えた専門的研究者並びに高度な実践能力を有する専門的職業人を養成し、臨床心理分野は、学理と実務の両面からの専門教育により、人間の心の健康の保持増進に寄与するために必要とされる豊かな学識を備えた研究者及び高度な技能を有する専門的職業人を養成する。
（自己点検・評価）
第２条

前条の目的及び社会的使命を達成するために、本学大学院における教育研究活動等の状況について、包括的で客観的な自己点検・評価を定期的に行い、その教育研究活動の向上を図るものとする。
２

前項の自己点検・評価を行う組織・規程については、別にこれを定める。

（研究科）
第３条

本学大学院に人間学研究科（博士前期課程・博士後期課程）を置く

（専攻）
第４条
２

人間学研究科に仏教人間学専攻をおく。
仏教人間学専攻に仏教文化分野、人間福祉分野、臨床心理分野を設ける。

（入学定員及び収容定員）
第５条

大学院人間学研究科の入学定員及び収容定員は、次のとおりとする。
人間学研究科
仏教人間学専攻
博士前期課程入学定員13名、収容定員26名（うち臨床心理分野博士後期課程入学定員４名、収容定員８名）

入学定員２名、収容定員６名（修業年限）
第６条

本学大学院における博士前期課程及び修士課程の修業年限は、２年とする。ただし、４年を越えて在学することはできない。
２

博士後期課程の修業年限は、３年とする。ただし、６年を越えて在学することはできない。

（学年、学期及び休業日）
第７条

学年、学期及び休業日については、同朋大学学則第 10 条及び第 11 条の規定を準用する。

第２章

管理運営

（研究科長）
第８条
２

本学大学院人間学研究科に研究科長を置く。

研究科長は、学長の指示のもとに運営にあたる。

（研究科長補佐）第９条

本学大学院に研究科長補佐を置くことができる。

B－2－1

２

研究科長補佐は、研究科長を補佐する。

（研究科委員会）
第 10 条本学大学院の重要事項を審議するため、学長、研究科長及び各研究科専任教員をもって組織する同朋大学大学院人間学研究科委員会（以下「研究科委員会」という。
）を設ける。
２

研究科委員会の審議事項は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。

（1）学生の入学、修了及び各種課程の修了（2）学位の授与（3）前二号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、研究科委員会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
３

研究科委員会は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる。
第３章

授業科目、単位、履修方法等（授業科目及び単位数）
第 11 条人間学研究科博士前期課程、博士後期課程の授業科目及び単位数は別表Ⅰのとおりとする。

（指導教員）
第 12 条

指導教員は、専攻科目担当の教授又は准教授とする。

（研究課題）
第 13 条学生は入学後所定の期日までに指導教員の指導を受けてその研究題目を定め、研究科長に届出なければならない。
（履修方法）
第 14 条仏教文化分野博士前期課程の学生は別に定める履修規程に基づき「研究基盤科目」４単位、「研究基礎科目」４単位、「研究発展科目」「隣接複合科目」から 10 単位以上、「研究専門科目」から６単位以上、「特殊演習Ⅰ〜Ⅳ」８単位の合計 32 単位以上修得しなければならない。
２

人間福祉分野博士前期課程の学生は別に定める履修規程に基づき「研究基盤科目」２単位、「研究基礎科目」から４単位以上、「研究発展科目」「隣接複合科目」及び「研究専門科目」から 14単位以上、「特殊演習Ⅰ〜Ⅳ」８単位の合計 30 単位以上修得しなければならない。

３

臨床心理分野博士前期課程の学生は別に定める履修規程に基づき「研究基盤科目」２単位、「研究基礎科目」から２単位以上、「研究発展科目」「隣接複合科目」から２単位以上、「研究専門科目」から 26 単位以上、「特殊演習Ⅰ〜Ⅱ」４単位の合計、合計 36 単位以上を修得しなければならない。
４

仏教文化分野及び臨床心理分野博士後期課程の学生は別に定める履修規程に基づき「特殊演習Ⅰ〜Ⅵ」12 単位を修得しなければならない。

（試験）
第 15 条

試験は原則としてその授業が終了した学期末に行う。

（他の大学院における修得単位の認定）
第 16 条本学研究科において教育研究上有益と認めたときは、他の大学の大学院とあらかじめ協議の上、当該他大学の大学院の授業科目を履修させることができる。
２

前項の規程により修得した授業科目の単位は 10 単位を超えない範囲で本学研究科において修得したものとみなすことができる。

（課程の修了）
第 17 条 博士前期課程の修了について次のとおり定める。
(1) 課程を修了しようとする者は本学博士前期課程に２年以上在学し、所定の単位を修得し所定の期日までに学位論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。

B－2－2

(2) 学位論文を提出しようとする者は、本学研究科の博士前期課程に１年以上在学し、16 単位以上を修得していなければならない。
(3) 課程の修了認定は、研究科委員会の議を経て行う。
２

博士後期課程の修了について次のとおり定める。
(1) 課程を修了しようとする者は本学研究科博士後期課程に３年以上在学し、所定の単位を修得し所定の期日までに学位論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
(2) 学位論文を提出しようとする者は、本学研究科の博士後期課程に２年以上在学し、８単位以上を修得していなければならない。
(3) 課程の修了認定は、研究科委員会の議を経て行う。
第４章

学位の名称及び授与（学位の授与）第18条

人間学研究科仏教人間学専攻仏教文化分野博士前期課程修了の認定を得た者に修士（文学）［同朋大学］、博士後期課程修了の認定を得た者に博士（文学）［同朋大学］の学位を授与する。
２

人間学研究科仏教人間学専攻人間福祉分野博士前期課程修了の認定を得た者に修士（人間福祉）［同朋大学］の学位を授与する。

３

人間学研究科仏教人間学専攻臨床心理分野博士前期課程修了の認定を得た者に修士（心理学）［同朋大学］、博士後期課程修了の認定を得た者に博士（文学）［同朋大学］の学位を授与する。

４

本学に博士の学位論文を提出し、その審査に合格し、かつ、専攻分野に関して本学大学院の博士後期課程を修了した者と同等以上の学力を有することが試問によって確認された者に博士（文学）［同朋大学］の学位を授与する。

５

学位授与に関する規程は、別に定める。
第５章

入学、休学、転学及び退学（入学時期）
第 19 条本学大学院の入学時期は、毎学年度の始めとする。

（入学資格）
第 20 条本学大学院博士前期課程に入学することのできる者は、次の各号の一つに該当し、かつ所定の選考に合格した者とする。
(1) 学校教育法第 83 条に定める大学を卒業した者(2) 学校教育法第 104 条第４項の規定により学士の学位を授与された者(3) 外国において、学校教育における 16 年の課程を修了した者(4) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者(5) 我が国において、外国の大学相当として文部科学大臣が指定した外国の学校の課程を修了した者(6) 文部科学大臣が指定した専修学校の専門課程（修業年限が４年以上であること、その他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）を修了した者(7) 文部科学大臣の指定した者(8) 本学大学院の研究科において､個別の入学資格審査により､大学を卒業した者と同等以上に学力があると認めた者で､22歳に達した者
２

本学大学院博士後期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
(1) 修士の学位又は専門職学位を有する者(2) 外国において修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者

B－2－3

(3) 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者(4) 我が国において、外国の大学院相当として文部科学大臣が指定した外国の学校の課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者(5) 文部科学大臣の指定した者(6) 本学大学院の研究科において、個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者（選考）
第 21 条

入学志願者に対する選考は、筆記試験、口述試験及び出身大学長又は学部長の調査書等を総合して行う。
（休学）
第 22 条学生が病気又は特定の事由により、引き続き３か月以上修学を休止しようとするときは、学長の許可を得て休学することができる。
２

休学期間は、１か年以内とする。ただし、特定の事情があるときは、学長の許可を得て、１か年を限り期間を延長することができる。

３

休学期間は、通算して２年を超えることはできない。

４

休学期間は、在学期間に算入しない。

（復学）
第 23 条 休学期間満了の場合は、速やかに学長に復学願を提出し、復学しなければならない。また、休学期間内であってもその事由が消滅した場合には学長の許可を得て復学することができる。
（転学）第 24 条 学生が他の大学院に転学しようとするときは、事由を具し学長の許可を得なければならない。
（退学）
第 25 条 学生が退学しようとするときは、事由を具し学長の許可を得なければならない。
（除籍）
第 26 条 学生が次の各号の一つに該当するときは、研究科委員会の議を経て学長が除籍する。
(1) 死亡又は行方不明の届出のあったとき(2) 成業の見込みがないと認められたとき(3) 所定の在学期間を超えたとき(4) 授業料納付の義務を怠り、督促してもなお納付しないとき（懲戒）第 27 条 学長は、教育上必要と認めたときは、研究科委員会の議を経て学生を懲戒することができる。
２

懲戒は、訓告、停学及び退学とする。
第６章

検定料、入学料及び学納金（検定料）
第 28 条 入学を志願する者は、別表Ⅲに定める検定料を納付しなければならない。
（入学金）
第 29 条 入学する者は、本学の定める期日までに、別表Ⅳに定める入学金を納付しなければならない。
（学納金）
第 30 条

学生の納付金は、別表Ⅴに定める額とし、指定された期日までに納入しなければならない。

B－2－4

２

既納の学納金は、原則として返還しない。

（学年の中途で修了する場合）
第 31 条前期をもって修了する見込みの者は、前期分の授業料を所定の期日までに納入しなければならない。
（休学の場合の学納金）
第 32 条休学期間中の学納金は、在籍料として、半期休学の場合 30,000 円を納入するものとする。

（退学、除籍の場合の授業料）
第 33 条

前期又は後期の中途において退学し、もしくは除籍されたとき、又は停学及び退学を命じられた者の授業料は、これを徴収する。ただし、第 26 条第１号に該当して除籍された場合は、当該者に係る未納の授業料を免除することができる。
（復学の場合の授業料）
第 34 条

前期又は後期の中途において復学した者から徴収する授業料の額は、復学を許可された日の属する学期の学納金とする。
（徴収猶予）
第 35 条 経済的理由その他特別の理由により学資の支弁が困難な学生に対しては、入学金及び授業料の免除又は徴収を猶予することができる。
第７章

資格の取得

（教員免許）
第 36 条 本学大学院において教育職員免許状を取得しようとする者は、本学大学院において開設されている関係科目から、教育職員免許法及び同法施行規則に定める必要単位数を修得しなければならない。（ただし、高等学校教諭１種免許状又は中学校教諭１種免許状の資格を有する者に限る。
）
２

本学大学院において取得できる免許状の種類は、次のとおりである。
分野
免許状の種類人間学研究科仏教人間学専攻
仏教文化分野中学校教諭専修免許状（宗教）
高等学校教諭専修免許状（宗教）

人間学研究科仏教人間学専攻
人間福祉分野高等学校教諭専修免許状（福祉）（真宗大谷派教師及び学階）
第 37 条本学大学院の学位記を授与された者で真宗大谷派に僧籍を有し、修了後、真宗大谷派教師及び学階の授与を希望する者は、真宗大谷派教師条例施行条規に定める単位を修得しなければならない。
（公認心理師となるために必要な科目）
第 38 条人間学研究科仏教人間学専攻臨床心理分野の学生で、公認心理師受験資格を取得しようとする者は、第 17 条第１項に定める修了要件を充足し、かつ公認心理師法及び文部科学省令・厚生労働省令が定める科目を修得しなければならない。
２

前項の要件を得るためには、別表Ⅱの授業科目・単位を修得しなければならない。
第８章

科目等履修生（履修の許可及び認定）
第 39 条

第 20 条の一に該当する者が、大学院における授業科目中その一部について履修を願い出

B－2－5

るときは、学生の修業を妨げない限り、選考の上科目等履修生として履修を許可することができる。
２

履修した授業科目について、試験に合格したときは、願い出により所定の単位を認定する。

（規程の準用）第 40 条

科目等履修生に関する規程は同朋大学学則に準ずる。

第 41 条科目等履修生について本章に規定するもののほか、本学則の他の各条項を準用する。ただし、科目等履修生には第 18 条は適用しない。
第９章

補則（学則の準用）
第 42 条

この学則に定めるもののほか、大学院の学生に関し、必要な事項は、同朋大学学則を準用することとし、さらに必要な事項は研究科委員会において定める。
附則

この学則は、平成 15 年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成 16 年４月１日から施行する。
附則

この学則の第 32 条については、平成 16 年 10 月１日から施行する。
附則

この学則は、平成17年４月１日から施行する。ただし、平成16年度以前に文学研究科修士課程に入学した者は、なお従前の例による。
附則

この学則は、平成18年４月１日から施行する。ただし、平成17年度以前に人間福祉研究科修士課程に入学した者は、なお従前の例による。
附則

この学則は、平成 19 年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成 21 年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成 22 年４月１日から施行する。
附則

この学則は、平成 24 年４月１日から施行し、平成 24 年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成 25 年４月１日から施行し、平成 25 年度入学生から適用する。
附則

この学則は、平成27年４月１日から施行する。ただし、平成26年度以前に文学研究科博士前期課
程・博士後期課程及び人間福祉研究科人間福祉専攻修士課程に入学した者は、なお従前の規程による。
附則

この学則は、平成28年４月１日からこれを施行する。ただし、平成27年度以前入学生については、なお従前の規程による。
附則

この学則は、平成29年４月１日からこれを施行する。ただし、平成28年度以前入学生については、B－2－6

なお従前の規程による。
附則

この学則は、平成30年４月１日からこれを施行する。ただし、平成29年度以前入学生については、なお従前の規程による。
附則

この学則は、2020年４月１日から施行する。ただし、2019年度以前に文学研究科博士前期課程・博士後期課程及び人間福祉研究科人間福祉専攻修士課程に入学した者は、なお従前の規程による。
なお、第36条については、文部科学省において、大学院教職課程が認定された後の４月１日から施行する。
附則

この学則は、2021年４月１日からこれを施行する。

B－2－7

別表Ⅰ

仏教人間学専攻

授業科目及び単位数＜博士前期課程＞
区

分

授

業

科 目

分野共通
仏教文化 人間福祉 臨 床 心 理
分野
分野
分野

研 究 基 盤 科 目

仏教文化分野研
発展
科

人間福祉分野究目

臨床心理分野
分野共通

隣接複合科目

履修年次単位

仏教人間学研究Ⅰ

１

２

仏教人間学研究Ⅱ

１

２

真宗学研究

１

２

仏教学研究

１

２

福祉研究法
社会福祉政策論研究

１・２
１・２

２
２

社会福祉方法論研究

１・２

２

福祉研究法
心理学基礎研究

１・２
１・２

２
２

仏教史研究
日本文化史研究
仏教文学研究
典籍文化研究宗教学研究
世界宗教文化研究
キリスト教神学研究
児童福祉臨床研究
障害者福祉研究ソーシャルケア研究
精神保健福祉研究
精神医学研究レジデンシャルソーシャルワーク研究
医療福祉研究
保育学研究
児童福祉臨床研究
障害者福祉研究ソーシャルケア研究
精神保健福祉研究
精神医学研究心の健康教育に関する理論と実践
産業・労働分野に関する理論と支援の展開
仏教社会福祉研究
仏教カウンセリング
福祉・心理総合支援演習
生命倫理学研究
教育学研究
教育哲学研究保育心理研究保育心理事例研究
海外文化研修

１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２
１・２

２
２
２
２
２
２
２
２
２
２２２２２２２２２２２２２２２２２２２２１２

備

考

Ⅰは３分野とも必修、Ⅱは仏教文化分野のみ必修、人間福祉・臨床心理分野は選択。
必修

B－2－8

「福祉研究法」を含む４単位以上取得。

2 単位以上取得。

「隣接複合科目」と併せて 10 単位以上取得。

選択

選択「研究発展科目」と併せて 10 単位以上取得。

区分
仏教文化 分野

研専

人間福祉 分野

究門
科目

臨
床
心理
分

授 業 科 目
実践仏教
真宗学特殊研究
仏教学特殊研究
仏教文化文献研究
仏教フィールドワーク
真宗文化特論
地域福祉研究比較福祉研究地域子育て支援研究
アドミニストレーション研究
クオリティマネジメント研究
スーパービジョン研究
ストレスマネジメント研究
サクセスフル・エイジング研究
比較幼児教育研究
臨床心理学特論Ⅰ
臨床心理学特論Ⅱ
臨床心理面接特論Ⅰ
臨床心理面接特論Ⅱ
臨床心理査定演習Ⅰ
臨床心理査定演習Ⅱ
臨床心理基礎実習Ⅰ
臨床心理基礎実習Ⅱ
臨床心理実習Ⅰ臨床心理実習Ⅱ
心理学研究法特論
Ａ群
臨床心理学研究法特論

野

発達心理学特論
教育心理学特論
家族心理学特論
Ｃ群 臨床心理関連行政論
犯罪心理学特論
精神医学研究
神経生理学特論
Ｄ群
障害者（児）心理学特論
老年心理学特論
投映法特論
心理療法特論Ｅ群
学校臨床心理学特論
臨床心理地域援助特論
特殊演習 Ⅰ
仏教
特殊演習 Ⅱ
文化
特殊演習 Ⅲ
分野
特殊演習 Ⅳ
特殊演習 Ⅰ
人間
特殊演習 Ⅱ
福祉
特殊演習 Ⅲ
分野
特殊演習 Ⅳ
臨床心 心理学特殊演習Ⅰ
理分野 心理学特殊演習Ⅱ
論文
修士論文
Ｂ群

研 究
指 導履修年次 単位
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１・２
２
１
２
１
２
１
２
１
２
１
２１２１１１１２１２
１
１・２２
１・２２
１・２２
１・２２
１・２２
１・２２
１・２２
１・２２
１・２２
１・２２１・２２
１・２２
１・２２
１・２２１・２２１２１２２２２２１２１２２２２２
１２２２

B－2－9

備

考

選択

選択

必修

選択必修科目群（Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ）からそれぞれ 2 単位以上、計 10 単位以上取得。

必修<博士後期課程>
区

究

仏教文化 分野

研
導

臨床心理 分野

指論文

分

授

業

科 目

仏教文化特殊研究Ⅰ
仏教文化特殊研究Ⅱ
仏教文化特殊研究Ⅲ
仏教文化特殊研究Ⅳ
仏教文化特殊研究Ⅴ
仏教文化特殊研究Ⅵ
臨床心理学特殊演習Ⅰ
臨床心理学特殊演習Ⅱ
臨床心理学特殊演習Ⅲ
臨床心理学特殊演習Ⅳ
臨床心理学特殊演習Ⅴ
臨床心理学特殊演習Ⅵ

履修年次

単位

１１２２３２２２２３１１２２２３２２２２２２２

備考

すべて必修科目。各分野12単位修得。併せて博士論文の提出・合格が必要。

２

博士論文

（合計 12 単位以上）

B－2－10別表Ⅱ（公認心理師となるために必要な科目（大学院））
法定基準
指定科目

本大学院基準本大学院公認心理師
大学院開講科目
指定科目

司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開

保健医療分野に関する理論と支援の展開（精神医学研究）
福祉分野に関する理論と支援の展開（児童福祉臨床研究）
教育分野に関する理論と支援の展開（学校臨床心理学特論）
司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

保健医療分野に関する理論と支援の展開
福祉分野に関する理論と支援の展開
教育分野に関する理論と支援の展開

心理的アセスメント
に関する理論と実践
心理支援に関する
理論と実践

家族関係・集団・地域
社会における心理支援に関する理論と実践

心の健康教育に関する理論と実践
心理実践実習（450時間以上）

精神医学研究

履修
年次

単位

１・２

２

備考

すべて必修

心理的アセスメント
に関する理論と実践（臨床心理査定演習Ⅰ）
心理支援に関する理論と実践（臨床心理面接特論Ⅰ）
家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践Ⅰ（家族心理学特論）
家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践Ⅱ（臨床心理地域援助特論）
心の健康教育に関する理論と実践
心理実践実習児童福祉臨床研究

１・２

２

学校臨床心理学特論

１・２

２

司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開

１・２

２

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

１・２

２

臨床心理査定演習Ⅰ１

２

臨床心理面接特論Ⅰ

１

２

家族心理学特論

１・２

２

臨床心理地域援助特論

１・２

２

心の健康教育に関する理論と実践

１・２

２

心理実践実習

１・２

合計単位数

10
(450)

「心理実践実習」に別表Ⅱの実習科目（臨床心理基礎実習Ⅰ・Ⅱ、臨床心理実習Ⅰ・Ⅱ）を含めることができる。
単位欄における（ ）内の数字は、実習時間数を表す

30（合計 30 単位修得）

別表Ⅲ

同朋大学大学院学則第 28 条（検定料）
検定料

別表Ⅳ35,000 円

受験時のみ同朋大学大学院学則第 29 条（入学金）
１ 同朋大学、名古屋音楽大学、名古屋造形大学の卒業生及び修了生は免除する。
入学金 190,000円
２ 博士前期課程から後期課程へ進学する場合は徴収しない。

B－2－11

別表Ⅴ

同朋大学大学院学則第 30 条（学納金）
種授※1

別業

大学院

備考料

500,000 円

年

額

教 育充実 費200,000 円

年

額

人間学研究科博士前期課程の学生の内、所定の修業年限を超えて在学し、それぞれ所定の単位を修得した者で修士論文のみ未提出の留年者、並びに仏教文化分野、人間福祉分野においては特殊演習Ⅳ、臨床心理分野においては心理学特殊演習Ⅱを除いた所定の単位を修得した留年者の学納金は、授業料・教育充実費のそれぞれ 1/5 を納入する。
※2

人間学研究科博士後期課程の学生の内、所定の修業年限を超えて在学し、それぞれ所定の単位を修得した者で博士論文のみ未提出の留年者、並びに仏教文化分野においては仏教文化特殊研究Ⅵ、臨床心理分野においては臨床心理学特殊演習Ⅵを除いた所定の単位を修得した留年者の学納金は、授業料・教育充実費のそれぞれ 1/5 を納入する。

B－2－12