越谷保 育学

第１章

専

門則

総学

校

則

（目 的）
第１条 本校は、学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第８条に規定する幼稚園教諭及び児童福祉法施行令（昭和２３年政令第７４号）第１３条第１項第１号に規定する保育士を養成することを目的とする。
（目的達成の評価と公表）
第１条の２ 本校は、その教育の一層の充実を図り、前項の目的及び社会的使命を達成するため、教育活動その他の学校運営の状況について評価を行い、その結果を公表する。
２ 評価及び結果の公表に関し必要な事項は、別に定める。
（研修及び研究）
第１条の３ 本校では、教職員の資質向上及び教育方法の改善を図るため、組織的な研修及び研究を行うものとする。
２ 研修及び研究に関し必要な事項は、別に定める。
（名 称）
第２条 本校は、越谷保育専門学校という。
（位 置）
第３条 本校は、埼玉県越谷市東越谷３丁目１０番２に位置する。
（課程、学科、収容定員、総学級数及び修業年限等）
第４条 本校の課程、学科、収容定員、総学級数及び修業年限等は次のとおりとする。
課程

学科

教育・
社会福祉 幼稚園教諭保育士養成学科
専門課程

２

昼夜の別

総定員

入学
定員

総学
級数

修業年限

始業及び終業時刻

昼

１６０８０

４

２

午前9時00分から午後4時20分まで

幼稚園教諭保育士養成学科の生徒は４年を超えて在学することはできない。

1

（学年及び学期）
第５条 学年は４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
２ 学年を分けて次の２学期とする。
前期 ４月１日から９月３０日まで
後期 １０月１日から翌年３月３１日まで
３ 前項の規定にかかわらず、校長が必要と認めるときは、前期及び後期の開始日を変更することができる。
（年間の授業期間及び休業日）
第６条 年間の授業期間は３５週にわたることを原則とする。
２ 休業日は次のとおりとする。
（１） 国民の祝日に関する法律（昭和２３年法律第１７８号）に規定する休日（２） 日曜日（３） 創立記念日（４） 夏期休業 ７月２０日から８月３１日まで（５） 冬期休業 １２月２０日から翌年１月７日まで（６） 埼玉県民の日（１１月１４日）
３ 前項の規定にかかわらず、校長が必要と認めたときは、休業日に授業若し
くは実習を行い、前項第４号及び第５号の休業日を変更し、又は臨時に休業日を設けることができる。

第２章

教育課程及び履修方法（教育課程）
第７条 本校の教育課程は、別表（１）のとおりとする。
（履修方法）
第８条 幼稚園教諭保育士養成学科にあっては２年以上在学し、次の各号に規定する科目を別表（１）により履修しなければならない。
（１） 教養科目については９単位以上とする。
（２） 専門教育科目については７３単位以上とする。
（単位の計算）第９条 前条に規定する授業科目に対する単位数は、４５時間の学修を必要とする内容の授業科目１単位とすることを標準とし、授業方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修を考慮して次のとおりとする。
（１） 講義については、１５時間の授業をもって１単位とする。
（２） 演習については、３０時間の授業をもって１単位とする。ただし、教育相談の理論及び方法、英語コミュニケーション及び情報機器の操作に2

ついては、１５時間の授業をもって１単位とする。
（３） 実験、実習及び実技については、３０時間の授業をもって１単位とする。ただし、保育実習ⅠＡ、保育実習ⅠＢ及び保育実習Ⅱについては、４０時間の授業をもって１単位とする。
（授業時間）
第10条 第７条に規定する単位に相当する授業時数は学年、学期、週に按配して校長が時間割を定める。
（既修得単位の認定）
第11条 生徒が大学、短期大学及び専修学校において履修した科目について修得した単位を、本校の授業科目を履修したとみなすことができる。
２ 前項に定める授業科目を履修したとみなす授業時数は、本校の課程修了に必要な総単位数の２分の１を超えないものとする。
３ その他既修得単位の認定に関する事項は、別に定める。

第３章

学習の評価及び課程修了の認定（学習の評価）第12条 学則に定める授業科目を履修し、試験に合格した者に所定の単位を与える。
２ 学習の評価は、Ｓ､Ａ､Ｂ､Ｃ､Ｄの５段階に分け、９０点以上をＳ、８０点以上をＡ、７０点以上をＢ、６０点以上をＣ、６０点未満をＤとし、Ｃ以上を合格とする。
３ 定期試験等に関する事項は、別に定める。
（課程修了の認定）
第13条 課程修了の認定は第８条に規定する履修方法により単位を修得した者について教職員会議の議を経て校長が行う。
（卒 業）
第14条 幼稚園教諭保育士養成学科にあっては２年以上在学し、前条の規定により課程修了の認定を受けた者には卒業証書を授与する。
（称号の付与）第14条の２ 第１３条及び第１４条の規定により、幼稚園教諭保育士養成学科修了した者には、専門士（教育・社会福祉専門課程）の称号を授与する。
（資格等）
3第15条 本校において幼稚園教諭の免許状を取得しようとする者は、教育職員免許法及び同法施行規則による所定の単位を、又保育士の資格証明書を取得しようとする者は、児童福祉法施行規則による所定の単位を修得しなければならない。
２ 本校の各学科において取得できる資格は次のとおりである。
課程

学科取得できる免許状の種類・資格

教育・社会福祉
幼稚園教諭保育士養成学科
専門課程

第４章

幼稚園教諭二種免許状及び保育士資格証明書

教職員組織及び教職員会議・各種委員会（教職員組織）第16条 本校に次の教職員を置く。
課程
種別
校
学科

長

１

長

１以上

専

任

教

員

８以上

兼

任

教

員

８以上

医

１以上

事 務 職 員

２以上

学

２
３
４５６
７

教育・社会福祉専門課程

校

校長は校務をつかさどり、所属職員を監督する。
学科長は校長及び副校長を補佐する。
学科長は教員が兼任することができる。
教員は生徒の教育をつかさどり、校務を分掌する。
学校医は教職員及び生徒の健康診断並びにその健康管理にあたる。
事務職員は校長の命を受けて事務を処理する。

第16条の2

本校に副校長及び助手を置くことができる。

（教職員会議・各種委員会）
第17条 本校には校務の円滑な運営を図るため教職員会議を置く。

4

２
３

教職員会議は、校長、教員及び事務職員をもって構成する。
教職員会議は、校長が招集し、校務に関する校長の諮問その他重要な事項について協議する。

第17条の2 本校には校長が諮問する事項を審議し答申するため、各種委員会を置く。
２ 各種委員会は、校長が指名する教職員をもって構成する。なお、校長は、必要に応じて、企業等の関係者を委員として委嘱することができる。
３ 各種委員会に関し必要な事項は、別に定める。

第５章

入学、退学及び休学（入学の時期）第18条 入学の時期は毎年４月とする。
（入学資格）
第19条 本校に入学を願い出ることのできる者は次の各号の一に該当する者でなければならない。
（１） 学校教育法による高等学校を卒業した者（２） 通常の課程による１２年の学校教育を修了した者（３） 外国において学校教育における１２年の課程を修了した者（４） 文部科学大臣の指定した者（５） 高等学校卒業程度認定試験規則（平成１７年文部科学省令第１号）により文部科学大臣の行う高等学校卒業程度認定試験に合格した者（６） 専修学校の高等課程（修業年限が３年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たす者に限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者（入学志願の手続）
第20条 入学を願い出る者は、本校所定の入学願書に次の各号の書類及び入学選考料を添えて所定の期日までに提出しなければならない。
（１） 高等学校又は専修学校高等課程の調査書 （ただし、既卒業者で調査書の発行が不可能な者は、高等学校又は専修学校高等課程の卒業証明書及び単位修得証明書等をもって換えることができる。）（２） 卒業（見込）証明書（大学、短期大学、高等専門学校及び専修学校卒業又は卒業見込みの者に限る。）（３） 成績証明書（大学、短期大学、高等専門学校、専修学校卒業又は卒業見込みの者及び高等学校卒業程度認定試験合格の者に限る。）（４） 合格証明書（高等学校卒業程度認定試験合格の者に限る。）
5

（５） 推薦書（推薦選抜及び指定校推薦選抜の者に限る。）（入学試験の合否）第21条 入学試験の合否は前条の入学を願い出た者につき、学力、人物等について選考の上、決定する。
（入学手続）
第22条 入学試験で合格決定された者は、所定の期日までに入学手続きをしなければならない。
（転 学）
第22条の２

本校においての転学は認めない。

（退 学）
第23条 退学しようとする者は、その理由を記して保証人連署の上、校長に願い出て許可を受けなければならない。
（休 学）
第24条 病気その他の理由で１ヶ月以上修学することができない者は、病気の場合は医師の診断書、その他の場合はその理由を記して保証人連署の上、校長に休学を願い出て許可を受けなければならない。この場合２年を超えてはいけない。ただし、休学期間は在学年数に算入しない。
（復 学）
第25条 休学の期間中休学の理由がなくなったときは、校長の許可を受けて復学することができる。
（出席停止）
第26条 生徒が伝染病にかかり又はそのおそれがあるときは、その他必要があると認めるときはその生徒に対し出席停止を命ずることがある。
（再入学）
第27条 正当な理由で退学した者及び除籍者が再入学を希望したときは、選考のうえ許可することがある。
２ 再入学に関する事項は、別に定める。
（除 籍）第28条 次の各号の一に該当する者は、教職員会議の議を経て校長が除籍する。
（１） 第４条第２項に定める在学年限を超えた者（２） 第２４条に定める休学の期間を超えてなお修学できない者（３） 授業料その他の費用が納付されず、督促しても納付しない者
6（４）

第６章

長期にわたり所在が把握できず、音信不通の者

入学金、施設設備費、授業料、実習費、設備維持費及び入学選考料（授業料等の金額）
第29条 入学金、施設設備費、授業料、実習費、設備維持費及び入学選考料（以下「授業料等」という。）の金額は次のとおりとする。
(円)
施設学科

入学金

設備授業料

実習費

設備費
初年度250,000

合計

維持費180,000700,000

80,00040,0001,250,000

180,000

700,000

120,000

40,0001,040,000

幼稚園教諭保育士養成学科
２年度

２

授業料、実習費、施設設備費及び設備維持費の２分の１を３・９月に分納する。
３ 入学選考料は２０，０００円とする。ただし、指定校推薦選抜の場合は１０，０００円とする。
４ 証明書等の金額に関する事項は、別に定める。
５ 留年生の授業料等に関する事項は、別に定める。
６ 追試験料及び再試験料に関する事項は、別に定める。
（授業料等の減免）
第29条の２ 授業料等の減免に関する事項は、別に定める。
（授業料等の納付）第30条 前条の規定による授業料等は、それぞれ所定の期日までに納入しなければならない。
２ 入学金を納めない者は入学許可を取り消すものとする。
（授業料等の返還）第31条 既納の授業料等は返還しない。ただし、特別の事由のある場合は、その全部又は一部を返還することがある。
２ ３月３１日までに入学辞退の意思表示をした者については、入学金を除き、施設設備費、授業料、実習費及び設備維持費を返還する。ただし、スカラシップ総合選抜・推薦選抜・指定校推薦選抜合格者は、返還しない。
（休学期又は退学時の授業料等）
第32条 休学期間中は授業料、実習費、施設設備費及び設備維持費を徴収しない。ただし、休学を願い出た日の所属する学期の授業料、実習費、施設設備費及び設備維持費は納付しなければならない。

7

２

退学しようとする者については、退学しようとする日の所属する学期の授業料、実習費、施設設備費及び設備維持費は納付しなければならない。

第７章

賞

罰

（表 彰）
第33条 生徒としてその善行が表彰するに価すると認めたときは、教職員会議の議を経て、校長は生徒に対して表彰を行うことがある。
（懲 戒）
第34条 生徒が秩序を乱し、諸規則に違反し、又は生徒の本分にもとる行為があったときは、教職員会議の議を経て校長が懲戒する。
２ 懲戒はその軽重によって戒告、停学及び退学とする。
３ 次の各号の一に該当する者は、退学させることができる。
（１） 性行不良で改悛の見込みがないと認められた者（２） 学力劣等で成業の見込みがないと認められた者（３） 正当な理由なく出席常でない者（４） 学校の秩序を乱し、生徒の本分に著しく反した者

第８章

科目等履修生及び特別科目等履修生（科目等履修生）
第35条 本校において開設する授業科目に関し、本校生徒以外の者から特定の科目について履修申告があった場合には、本校の教育に支障がない限り、選考の上科目等履修生として、当該科目の履修を許可することができる。
２ 科目等履修生に関する事項は、別に定める。
（特別科目等履修生）
第36条 本校において開設する授業科目に関し、本校の生徒が特別な事情により特定の科目について履修申告を行い、本校の教育に支障がないと校長が認めた場合に限り、当該科目の履修をすることができる。
２ 特別科目等履修生に関する事項は、別に定める。

付則
8

１

この学則は、平成２年４月１日から施行する。

付則
１ この学則は、平成４年２月２３日から施行し、平成２年４月１日から適用する。ただし、第７条及び第８条の規定については平成２年度入学生から適用する。
付則
１ この学則は、平成４年４月１日から施行する。
ただし、第２６条の規定は、平成３年１０月１日から適用する。
２ 平成３年４月在籍の生徒に対する第７条、第８条及び第２６条の規定の適用は、従前の例による。
付則
１ この学則は、平成６年４月１日から施行する。
ただし、平成５年度在籍の生徒については、第２６条は改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
付則
１ この学則は、平成７年４月１日から施行する。
ただし、平成６年度在籍の生徒については、第２６条は改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
付則
１ この学則は、平成８年４月１日から施行する。
ただし、平成７年度在籍の生徒については、第２６条は改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
付則
１ この学則は、平成１０年４月１日から施行する。
ただし、平成９年度在籍の生徒については、第２６条は改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。

１１付
則
この学則は、平成１１年４月１日から施行する。
ただし、在学生については、その者が卒業するまでは、従前の例による。
付則
この学則は、平成１１年４月１日から施行する。
ただし、「保育士」の名称は平成１１年度卒業の者から適用する。
付則
9

１

この学則は、平成１３年４月１日から施行する。

１

付
則
この学則は、平成１４年４月１日から施行する。
ただし、在学生については、その者が卒業するまでは、従前の例による。

付則
１ この学則は、平成１５年４月１日から施行する。
ただし、平成１４年度以前の入学者にかかる教育課程及び履修方法については、改正後の第７条及び第８条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

１

付則
この学則は、平成１６年４月１日から施行する。

１

付
則
この学則は、平成１７年４月１日から施行する。

１１

付
則
この学則は、平成１９年４月１日から施行する。
ただし、別表（５）の入学選考料は、平成１８年１０月１日から適用する。
付則
この学則は、平成１９年４月１日から施行する。

付
則
１ この学則は、平成２０年４月１日から施行する。
ただし、平成１９年度在籍の生徒については、第２９条の規定は、改正後の規定にかかわらず、なお従前の例による。
２ 第２９条の２の規定は、平成１９年７月１日から適用する。

１

付
則
この学則は、平成２０年４月１日から施行する。

１

付
則
この学則は、平成２１年４月１日から施行する。

１付
則
この学則は、平成２２年４月１日から施行する。

付則
10

１

この学則は、平成２２年４月１日から施行する。
ただし、平成２１年度以前の入学者にかかる教育課程、履修方法及び単位の計算については、改正後の第７条、第８条及び第９条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

付則
１ この学則は、平成２３年４月１日から施行する。
ただし、平成２２年度以前の入学者にかかる教育課程、履修方法及び単位の計算については、改正後の第７条、第８条及び第９条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
付則
１ この学則は、平成２４年１０月１７日から施行する。
ただし、第７条（教育課程）に定める別表(１)(２)については、平成１８年度入学生から適用する。
付
則
１ この学則は、平成２６年４月１日から施行する。
２ 第１９条第６号、第２０条第１号、第２１条及び第２２条の規定は、平成２５年１０月１日から適用する。
３ 第２９条第２項の規定は、平成２６年２月１日から適用する。
付則
１ この学則は、平成２６年４月１日から施行する。
ただし、平成２５年度以前の入学者にかかる教育課程、履修方法及び単位の計算については、改正後の第７条及び第９条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
２ 第１７条の２の規定は、平成２６年３月１日から適用する。

１付
則
この学則は、平成２７年４月１日から施行する。

付則
１ この学則は、平成２９年４月１日から施行する。
２ 平成２８年度以前の入学者にかかる教育課程については、改正後の第７条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
付則
１ この学則は、平成３１年４月１日から施行する。
２ 平成３０年度以前の入学者にかかる教育課程、履修方法及び単位の計算については、改正後の第７条、第８条及び第９条の規定にかかわらず、なお従11前の例による。
付則
１ この学則は、令和２年４月１日から施行する。
２ 平成３１年度以前の入学者にかかる学科名及び入試区分名については、改正後の第４条、第８条、第14条、第14条の２、第15条、第20条、第29条及び第31条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
付則
１ この学則は、令和４年４月１日から施行する。
２ 変更後の第４条の規定にかかわらず、令和４年度の総定員は１８０、総学級数は５とする。
付則
１ この学則は、令和４年４月１日から施行する。
２ 令和３年度以前の入学生にかかる教育課程及び単位の計算については、改定後の第７条及び第９条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

12

越谷保育専門学校
学則（別表）

幼 稚 園 教 諭 保 育 士 養 成 学 科 （2021年度生）

別表（１）
区

分

教
養教 養 科 目科
目

教

小国
算生

計語
数
活専 科に音

楽

関門
す
図画工作る
教 科

体

授業 開設単位数
形態 必修 選択 計
倫
理学 講義
2
2
文学 講義
2
2
英 語コ ミュ ニケ ーション 演習 22
日 本 国 憲 法 講義 2
2
社会学 講義22
生き物 演習 1
1
情 報 機 器 の 操 作 演習 22
体育講
義 講義 1
1
体育実
技 実技 1
196
15
日 本 語 の 表 現 法 （ 児 童 文 学 を 用 い て ） 演習
22
教育科

目

子 ど も の 科 学 演習
音 楽 Ⅰ Ａ ピ ア ノ 基 礎 演習
音 楽 Ⅰ Ｂ ピ ア ノ 基 礎 演習
音 楽 Ⅰ Ｃ 弾 き 語 り 演 習 演習
音 楽 Ⅰ Ｄ 弾 き 語 り 演 習 演習
音 楽 Ⅱ 理 論 と 音 楽 あ そ び 演習
音楽Ⅱ器楽とオペレッタ 演習
幼 児 の 音 楽 演習
図 画 工 作 Ⅰ Ａ 演習
図 画 工 作 Ⅰ Ｂ 演習
図 画 工 作 Ⅱ 演習
幼 児 の 運 動 Ａ 演習
幼 児 の 運 動 Ｂ 演習

1111
1
1
1111111116

1511111111111

１年次 ２年次
（２）
（２）
（２）
（２）
（２）
（１）
（２）
（１）
（１）

（２）
（２）
（２）
（２）
（２）
（１）
（２）
（１）
（１）

（２）

（２）

（１）
1
1（１）
1
1

1（１）
（１）
1
1
（１）

（１）
（１）
1（１）
1

国語，算数，生活，音楽，図画工作及び目体育に含まれる内容を合わせた内容に係る科目その他これらに準ずる科目

小育

計・教育の理念並びに教育に関する

教
科 職に歴史及び思想科
目教

育原理 講義222

保 育 ・ 教 職 論 講義

222

幼 児 教 育 経 営 学 講義

22発学 講義

222

特 別 支 援 保 育 演習111

保 育 ・ 教 育 課 程 論 講義

2

2・教職の意義及び教員の役割・職務内容（チーム学校運営への対応を含む。）

教育の ・教育に関する社会的，制度的又は経営的事項（学校と地域との基礎的
関
理解に 連携及び学校安全への対応を
目 す 関する 含む。）
科目 ・幼児，児童及び生徒の心身の発る

9

達及び学習の過程
・特別の支援を必要とする幼児、児童及び生徒に対する理解・教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・マネジメントを含む。）

達心理

22

幼 稚 園 教 諭 保 育 士 養 成 学 科 （2022年度生）

別表（１）

区分教

教
養教 養 科 目
科目

小領域及び保育
内容の指導法専 教 に関する
科目

領域に関する専門的事項

保育内容の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。）

育 関 教育の基礎的理解に関する科目科 す目

授業 開設単位数
形態 必修 選択 計倫
理学 講義
文学 講義
英 語 コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 演習
日 本 国 憲 法 講義
社会学 講義生
き物 演習
情 報 機 器 の 操 作 演習
体育講
義 講義
体
育実
技 実技

計門 職

教 に科・教育の理念並びに教育に関する
歴史及び思想

2
222
2
12
1
1

（２）
（２）
（２）
（２）
（２）
（１）
（２）
（１）
（１）

91
1
1
111
1
1
1
1
1
1
1
1
1

教理 講義

22

2

論 講義

22

2

幼 児 教 育 経 営 学 講義

22

発学 講義

222

保 育 演習111

保 育 ・ 教 育 課 程 論 講義

22

幼児教育の方法及び技術 演習

1111112222
1222
1222原

15
1
111
11
11
1111
1
1
1（２）
（２）
（２）
（２）
（２）
（１）
（２）
（１）
（１）

子 ど も の 健 康 と あ そ び 演習
子 ど も と 人 間 関 係 演習
子 ど も と 環 境 演習
子 ど も の 文 化 と 言 葉 演習
子 ど も の 言 語 文 化 表 現 演習
子 ど も の 音 楽 基 礎 演 習 演習
子どもの発達と音楽表現 演習
子どもの発達と造形表現Ⅰ 演習
子 ど も の 総 合 表 現 演習
保 育 内 容 健 康 演習
保 育 内 容 人 間 関 係 演習
保 育 内 容 環 境 演習
保 育 内 容 言 葉 演習
保 育 内 容 表 現 （ 音 楽 ） 演習
保 育 内 容 表 現 （ 造 形 ） 演習
育6222221211

１年次 ２年次

11111
1
1
1
1
1
1
1
1
1
1

・教職の意義及び教員の役割・職務内容（チーム学校運営へ

保育・教職の対応を含む。）
・教育に関する社会的，制度的又は経営的事項（学校と地域との連携及び学校安全への対応を目 る含む。）
・幼児，児童及び生徒の心身の発達及び学習の過程
・特別の支援を必要とする幼児、科

2

児童及び生徒に対する理解・教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・マネジメントを含む。）

道徳、総 ・教育の方法及び技術
合的な学

目 習の時間 (情報機器及び教材の活用を含む。)

達心特 別 支 援

理等の指導
・幼児理解の理論及び方法
子ども理解の理論及び方法 演習
法及び生徒指導、
教育相談 ・教育相談（カウンセリングに関する等に関す 基礎的な知識を含む。）の理論及び 教育相談の理論及び方法 演習
方法る科目

教育実践に関する科目

保 育 ・ 教 職 実 践 演 習 演習
教 育 実 習 指 導 演習
教 育 実 習 Ⅰ 実習
教 育 実 習 Ⅱ 実習

21（２）

（２）
（２）

幼稚園教諭保育士養成学科

別表（１）

区

分

保育の本質・目的に関する科目

専

門 保育の対象の理解に関する科目

教

育
保育の内容・方法に関する科目

科

目

保育実習

小合計
計

教

科

目

授業 開設単位数
形態 必修 選択 計

保育
原理 講義
子 ど も 家 庭 福 祉 講義
社会
福
祉 講義
子 ど も 家 庭 支 援 論 講義
社 会 的 養 護 Ⅰ 講義
自立支援とライフデザイン 講義
子ども家庭支援の心理学 講義
子 ど も の 保 健 講義
子 ど も の 食 と 栄 養 Ａ 演習
子 ど も の 食 と 栄 養 Ｂ 演習
教 育 心 理 学 講義
保 育 内 容 総 論 演習
乳 児 保 育 Ⅰ 講義
乳 児 保 育 Ⅱ 演習
社 会 的 養 護 Ⅱ 演習
子育て支援 演習
子 ど も の 健 康 と 安 全 演習
特 別 支 援 保 育 Ⅱ 演習
子どもの発達と造形表現Ⅱ 演習
子どもの発達と造形表現Ⅲ 演習
音 楽 実 技 演 習 演習
子どもの弾き語り演習Ⅰ 演習
子どもの弾き語り演習Ⅱ 演習
子 ど も の 運 動 あ そ び 演習
保育教材（ペープサート・パネルシアター） 演習
保育教材（パペット・エプロンシアター） 演習
こ ど も と お も ち ゃ 演習
保 育 実 習 Ⅰ Ａ 実習
保 育 実 習 Ⅰ Ｂ 実習
保 育 実 習 Ⅱ 実習
保 育 実 習 指 導 Ⅰ Ａ 演習
保 育 実 習 指 導 Ⅰ Ｂ 演習
保 育 実 習 指 導 Ⅱ 演習

2222222211212111111111111112221117281

卒業に必要な総授業時間数（選択１単位30時間を2年次選択として換算）

11172222222211212111111111111
112221118398

１年次 ２年次
22222222（２）1
1（２）
121111111
1（１）
（１）
（１）
（１）
（１）
（２）
（２）

（１）
1（１）
（１）
（１）
（１）
（２）
（２）
２

1111,095
1,035（注１） 専門教育科目は必修科目７２単位及び選択科目の中から１単位以上履修し、計７３単位以上を履修しなければならない。
卒業に必要な総授業時間数は82単位以上であり、１年間800単位時間以上履修が必要。
（注２）単位の表記は次のような内容を表す。
1：半期１単位、2：半期２単位（ ）：指定されたいずれかの学年で履修可（注３）履修年次の合計欄に記載する数値は開設時間数を示す。

1,230960

幼稚園教諭保育士養成学科
区

専

保育内
容の指導法に関する科目

分

保育内容の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。）

教・教育の方法及び技術
職 道徳、総 (情報機器及び教材の活用を含む。)に 合的な学 ・幼児理解の理論及び方法
関 習の時間す 等の指導法及び生門 る 徒指導、 ・教育相談（カウンセリングに科 教育相談 関する基礎的な知識を含む。）の理論及び方法
目 等に関す授業 開設単位数
形態 必修 選択 計
保 育 内 容 健 康 演習 11
保 育 内 容 人 間 関 係 演習 1
1
保 育 内 容 環 境 演習 1
1
保 育 内 容 言 葉 演習 1
1
保 育 内 容 表 現 （ 音 楽 ） 演習 1
1
保 育 内 容 表 現 （ 造 形 ） 演習 1
1
教科目

１年次 ２年次
1
1
1
1
1
1

幼児教育の方法及び技術 演習

1

1

1

子ども理解の理論及び方法 演習

1

1

1

教 育 相 談 の 理 論 及 び 方 法 演習22

保 育 ・ 教 職 実 践 演 習 演習
教 育 実 習 指 導 演習
教 育 実 習 Ⅰ 実習
教 育 実 習 Ⅱ 実習
保育原理 講義
子 ど も 家 庭 福 祉 講義
社会福
祉 講義
子 ど も 家 庭 支 援 論 講義
社 会 的 養 護 Ⅰ 講義
子ども家庭支援の心理学 講義
子 ど も の 保 健 講義
子 ど も の 食 と 栄 養 Ａ 演習
子 ど も の 食 と 栄 養 Ｂ 演習
教 育 心 理 学 講義
保 育 内 容 総 論 演習
乳 児 保 育 Ⅰ 講義
乳 児 保 育 Ⅱ 演習
社 会 的 養 護 Ⅱ 演習
子 育 て 支 援 演習
子 ど も の 健 康 と 安 全 演習
特 別 支 援 保 育 Ⅱ 演習
保 育 教 材 研 究 （ 絵 本 ・ 紙 芝 居 ） 演習
保育教材研究（ﾍﾟｰﾌﾟｻｰﾄ・ﾊﾟﾈﾙｼ ｱﾀ ｰ） 演習
保 育 教 材 研 究 （ 折 り 紙 ・ 指 人 形 ） 演習
保 育 教 材 研 究 （ ﾊ ﾟ ﾍ ﾟ ｯ ﾄ ・ ｴ ﾌ ﾟ ﾛ ﾝ ｼ ｱ ﾀ ｰ ） 演習
保 育 実 習 Ⅰ Ａ 実習
保 育 実 習 Ⅰ Ｂ 実習
保 育 実 習 Ⅱ 実習
保 育 実 習 指 導 Ⅰ Ａ 演習
保 育 実 習 指 導 Ⅰ Ｂ 演習
保 育 実 習 指 導 Ⅱ 演習

2122222222211212222222221121211112る科目

教育実践に関する科目

教
保育の本質・目的に関する科目

育 保育の対象の理解に関する科目

科 保育の内容・方法に関する科目

目 保育実習

小合計
計

2
12
11
1
1
11
14
16

（注１） 専門教育科目は必修科目７２単位及び選択科目の中から１単位以上履修し、計７３単位以上を履修しなければならない。
（注２）単位の表記は次のような内容を表す。
1：半期１単位、2：半期２単位（ ）：指定されたいずれかの学年で履修可（注３）履修年次の合計欄に記載する数値は開設時間数を示す。

11112221116797（２）（２）

2222222（２）11（２）
12111111112221116381

2
1（２）

1
1（１）
（１）
（２）
（２）

（１）
（１）
（２）
（２）
２

1
1
11,0651,230