開催日 ２０２０年６月２０日（土）会 場 あべのハルカス
２３階

四天王寺大学サテライトキャンパス

主 催 近畿学校保健学会

目

次学会長挨拶・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ １

年次近畿学校保健学会

開催地・学会長・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ２

第 67 回近畿学校保健学会

プログラム・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ４

一般演題一覧・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ５

教育講演・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ７

シンポジウム・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 11

一般演題・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 17

役員・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 30

協賛・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ 31

ご挨拶

学会長

第 67 回 近畿学校保健学会
四天王寺大学 楠本 久美子

第 67 回(2020 年次)近畿学校保健学会学会長を承り、ここに第 67 回講演集の発刊に至りました。
偏に会員の皆様方のご協力の賜物と心からお礼申しあげます。
ご承知の通り、今回は COVID-19 の影響で、会場発表を中止とし、誌面発表の第 67 回講演集を発刊することで進めて参りました。会場発表がなくなることは、近畿学校保健学会の規定により、奨励賞選考もなくなることになりますので、奨励賞選考を期待して応募くださった会員さまからの研究テーマの取り下げがありました。先の No.156 通信誌のプログラムと異なる箇所があります
が、ご理解のほどよろしくお願い申しあげます。
本学会のテーマ「子どもに関する現代的健康課題」は、まさに COVID-19 による「緊急事態宣言」の発令中の児童生徒の健康課題そのものだったと言えそうです。
シンポジストからの報告では、休校中の児童生徒の生活調査結果から、家庭でのゲームや動画視聴の時間がかなり増加していることが分かり、目の健康への影響が一層危惧する事態となっているとのことです。
「緊急事態宣言」の発令間もないころに、某精神科医が「家庭でのゲームの視聴は 30 分程度なら、視聴する方が良い。
」と発言する放映がありました。シンポジストの調査結果の報告によりますと、ゲーム等の視聴は 1 時間以上が多く、発言はいいように解釈されて利用されているようでした。しかし、ゲームは習慣化されやすく、依存しやすいと聞きますので、学校が再開したときにゲームがやめられるものなのか疑問を感じます。心の健康を守るためにもゲーム視聴に関する何らかの規制指導が必要に思われます。
校長であるシンポジストからは、児童の視力低下が増える現状の中、学校教育に ICT 教育の完備を進める一方、他方目を守る生活習慣も学校教育として指導する必要があると述べられています。
教育講演講師の湖崎淳氏には、「子どもの目の健康課題と色覚異常」をご執筆頂きました。わが国の児童生徒たちだけの課題だけでなく、全世界の人々への警鐘と受け止め、目の健康保持の実
践・習慣の啓発が望まれます。
「色覚異常」につきましては、『色覚問題に関する指導の手引』(文科省、1989、平成元年)が発行されています。1989 年発行の指導書は、教師用としては読みやすく非常に参考になります。先ずは教師が色覚異常について正しい知識を持ち、当該児童生徒に配慮できる姿勢が求められます。
一般演題は、「安全・配慮」、「保健管理」、「大学生・保健教育」、「健康意識」、「発達支援」、「運動」「保健教育」の領域にわたり、学校保健に関わる研究成果を投稿いただきました。本当にありがとうございました。これらの研究成果が、今後教育に活かされることを願っています。
最後になりましたが，本年次学会講演集の発刊に際し、堺市教育委員会からご後援を各企業・団体からご協賛を賜りました。ここに厚くお礼申しあげます。

－1－

近畿学校保健学会

開催地・学会長

回数

年次（西暦）

開催地

第1回

昭和 29 年（1954）

大阪

伊東

祐一

（大阪学芸大学）

第2回

昭和 30 年（1955）

奈良

伊東

祐一

（奈良県立医科大学）

第3回

昭和 31 年（1956）

滋賀

伊良子光義

（滋賀県教育委員会）

第4回

昭和 32 年（1957）

和歌山

吉武

弥三

（和歌山県立医科大学）

第5回

昭和 33 年（1958）

京都

川畑

愛義

（京都大学）

第6回

昭和 34 年（1959）

兵庫

竹村

一

（神戸大学）

第7回

昭和 35 年（1960）

大阪

富士

貞吉

（大阪学芸大学）

第8回

昭和 36 年（1961）

奈良

岩田

正俊

（奈良学芸大学）

第9回

昭和 37 年（1962）

滋賀

伊良子光義

（滋賀県教育委員会）

第 10 回

昭和 38 年（1963）

和歌山

小出

陽三

（和歌山県教育委員会）

第 11 回

昭和 39 年（1964）

京都

川畑

愛義

（京都大学）

第 12 回

昭和 40 年（ 1965）

兵庫

佐守

信男

（神戸大学）

第 13 回

昭和 41 年（1966）

大阪

伊東

祐一

（大阪学芸大学）

第 14 回

昭和 42 年（1967）

奈良

永井豊太郎

（天理大学）

第 15 回

昭和 43 年（1968）

滋賀

大西

輝彦

（滋賀県教育委員会）

第 16 回

昭和 44 年（1969）

和歌山

白川

充

（和歌山県立医科大学）

第 17 回

昭和 45 年（1970）

京都

米田

幸雄

（京都教育大学）

第 18 回

昭和 46 年（1971）

兵庫

佐守

信男

（神戸大学）

第 19 回

昭和 47 年（1972）

大阪

上林

久雄

（大阪教育大学）

第 20 回

昭和 48 年（1973）

奈良

橘

重美

（天理大学）

第 21 回

昭和 49 年（1974）

滋賀

山田

一

（滋賀大学）

第 22 回

昭和 50 年（1975）

和歌山

武田眞太郎

（和歌山県立医科大学）

第 23 回

昭和 51 年（1976）

京都

山岡

誠一

（京都教育大学）

第 24 回

昭和 52 年（1977）

兵庫

美崎

教正

（神戸大学）

第 25 回

昭和 53 年（1978）

大阪

安藤

格

（大阪教育大学）

第 26 回

昭和 54 年（1979）

奈良

出口

庄祐

（奈良女子大学）

第 27 回

昭和 55 年（1980）

滋賀

宮田

栄子

（滋賀大学）

第 28 回

昭和 56 年（1981）

和歌山

武田眞太郎

（和歌山県立医科大学）

第 29 回

昭和 57 年（1982）

京都

北村

李軒

（京都大学）

第 30 回

昭和 58 年（1983）

兵庫

山城

正之

（神戸大学）

第 31 回

昭和 59 年（1984）

大阪

後藤

英二

（大阪教育大学）

第 32 回

昭和 60 年（1985）

奈良

中牟田正幸

（奈良教育大学）

第 33 回

昭和 61 年（1986）

滋賀

林

正

（滋賀大学）

第 34 回

昭和 62 年（1987）

和歌山

松岡

勇二

（和歌山大学）第 35 回

昭和 63 年（1988）

京都

金井

秀子

（京都教育大学）

第 36 回

平成元年 （1989）

兵庫

住野

公昭

（神戸大学）－2－

学会長

第 37 回

平成 2 年 （1990）

大阪

大山

良徳

（大阪大学）

第 38 回

平成 3 年 （1991）

奈良

河瀬

雅夫

（天理大学）

第 39 回

平成 4 年 （1992）

滋賀

林

正

（滋賀大学）

第 40 回

平成 5 年 （1993）

和歌山

猪尾

和弘

（和歌山大学）第 41 回

平成 6 年 （1994）

京都

八木

保

（京都大学）

第 42 回

平成 7 年 （1995）

兵庫

勝野

眞吾

（兵庫教育大学）

第 43 回

平成 8 年 （1996）

大阪

一色

玄

（大阪市立大学）

第 44 回

平成 9 年 （1997）

奈良

山本

公弘

（奈良女子大学）

第 45 回

平成 10 年（1998）

滋賀

大矢

紀昭

（滋賀医科大学）

第 46 回

平成 11 年（1999）

和歌山

宮下

和久

（和歌山県立医科大学）

第 47 回

平成 12 年（2000）

京都

寺田

光世

（京都教育大学）

第 48 回

平成 13 年（2001）

兵庫

三野

耕

（兵庫教育大学）

第 49 回

平成 14 年（2002）

大阪

堀内

康生

（大阪教育大学）

第 50 回

平成 15 年（2003）

奈良

北村

陽英

（奈良教育大学）

第 51 回

平成 16 年（2004）

滋賀

大矢

紀昭

（滋賀大学）

第 52 回

平成 17 年（2005）

和歌山

宮西

照夫

（和歌山大学）第 53 回

平成 18 年（2006）

京都

津田

謹輔

（京都大学）

第 54 回

平成 19 年（2007）

兵庫

石川

哲也

（神戸大学）

第 55 回

平成 20 年（2008）

大阪

白石

龍生

（大阪教育大学）

第 56 回

平成 21 年（2009）

奈良

辻井

啓之

（奈良教育大学）

第 57 回

平成 22 年（2010）

滋賀

中川

雅生

（滋賀医科大学）

第 58 回

平成 23 年（2011）

和歌山

森岡

郁晴

（和歌山県立医科大学）

第 59 回

平成 24 年（2012）

京都

井上

文夫

（京都教育大学）

第 60 回

平成 25 年（2013）

兵庫

鬼頭

英明

（兵庫教育大学）

第 61 回

平成 26 年（2014）

大阪

平田

まり

（関西福祉科学大学）

第 62 回

平成 27 年（2015）

奈良

高橋

裕子

（奈良女子大学）

第 63 回

平成 28 年（2016）

滋賀

高野

知行

（滋賀医科大学）

第 64 回

平成 29 年（2017）

和歌山

内海みよ子

（和歌山県立医科大学）

第 65 回

平成 30 年（2018）

京都

小谷

裕実

（京都教育大学）

第 66 回

令和元年 （ 2019）

兵庫

大平

曜子

（兵庫大学）

第 67 回

令和 2 年

大阪

楠本久美子(2020)－3－（四天王寺大学）

第 67 回
学会テーマ

近畿学校保健学会プログラム「子どもに関する現代的健康課題」
内

一般演題

容

研 究 領 域
① 安全・配慮② 保健管理③ 大学生・保健教育④ 健康意識⑤ 発達・支援⑥ 運動⑦ 保健教育教育講演

テーマ「子どもの目の健康課題と色覚異常について」
教育講演講師

湖崎淳氏

大阪府眼科医会コメデカル部担当理事
学校医部副理事，色覚異常専門医
シンポジウムテーマ「スマホやタブレット・パソコンの利用，色覚異常の対応等，
子どもの目に関する問題」○コ－ディネーター
楠本久美子 氏〇シンポジスト
湖崎
淳 氏（四天王寺大学）（湖崎眼科院長・眼科医）

小島 美幸

氏

（小学校校長）濱本 祐子

氏（中学校養護教諭）

野浦由加里 氏

（中高一貫教育校中学養護教諭）

木村 里美(高等学校保健主事）

氏－4－一般演題プログラム＜安全・配慮＞1

A 県における養護教諭の職務に関する研究（第 1 報）
－保健管理とその困難に関する課題－〇入駒一美，栗原麗羅，前田美穂，近藤純子，西井崇之，名越民江，畑下博世（東京医療保健大学和歌山看護学部）

2

養護教諭の複数配置校における職務推進のあり方－人間関係を視野に入れて－○宮慶美恵子（花園大学）

3

養護教諭によるヒヤリハット伝達の危機対応に関わる有効性－小学校における事例検討を手がかりに－○八木利津子（桃山学院教育大学）

4

大阪府下小学校・幼稚園の安全に関する意識の変化－教諭，養護教諭の意識調査から考察する－○楠本久美子 1) ，毛利春美 2) ，久保加代子 2) ，岡本啓子 1) ，土居悟 1) ，仲谷和記 1)
1) 四天王寺大学，2) 関西女子短期大学＜保健管理＞
5

食物アレルギーを有する生徒の校内支援体制における課題【第 1 報】
－中学校・高等学校・支援学校に勤務する養護教諭への質問紙調査の結果より－○元田綾子 1)2) ，永井由美子 3)1) 大阪府立渋谷高等学校

2) 大阪教育大学大学院教育学研究科

3) 大阪教育大学＜大学生・保健教育＞
6

大学生における安全度および安心感との関係－学校安全教育の授業前後の比較－○白石龍生（日本福祉大学）－5－

＜健康意識＞
7

学校現場における性の多様性への意識－公立小中学校教員への調査結果より－〇田中成子 １），津田育久子 ２），藤田圭以子 ３），森田富士子 ４），鬼頭英明 ５）1) たなかや助産院，2) 津田助産院，3) 糸氏クリニック，4) 兵庫大学，5) 法政大
学＜発達・支援＞
8

保育所・幼稚園・認定こども園と小学校の連携について－年長児担任と小学校 1 年担任・特別支援教育コーディネータを対象にした調査から－○三上眞美（ 関西福祉大学， 大阪総合保育大学大学院児童保育研究科）＜運動＞
9

学びの構えの形成に関する実証的検証－立腰，ビジョントレーニング，呼吸法の導入を通して－○新田隆子 １）

八木利津子 ２）

1) 立命館小学校，2) 桃山学院教育大学＜保健教育＞
10

学校における心肺蘇生教育を教職員が実施することへの必要性〇吉田智子，岡本11

希（兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科）

生活習慣の主体的改善を促す指導プログラム開発のための予備的研究－小中学生に対する改善の経験，動機，方策，阻害要因等の質問紙調査の結果－〇望月昇平 1) ，衞藤佑喜 ３ ），大西瞳 ２ ），岡本希 1) ，西岡伸紀 1)
1) 兵庫教育大学大学院学校教育研究科，2) 兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科
3) 宇治市立菟道第二小学校

12

中学 2 年生対象のポジティブなボディイメージ形成に向けた学習の実施と評価〇萩原禎美，早見直美（大阪市立大学大学院生活科学研究科）

13

中学生の実態に応じた睡眠教育の提案○山本泰誠 1) ，藤本理沙子 2），辻延浩 2，3)，大平雅子 3)1) 滋賀大学大学院，2) 滋賀大学教育学部附属中学校，3) 滋賀大学

－6－

教

育

講

演

「子どもの目の健康課題と色覚異常について」

教育講演講師

湖崎淳氏

大阪府眼科医会コメデカル部担当理事
学校医部副理事，色覚異常専門医－7－

子どもの目の健康課題と色覚異常
湖崎

淳

湖崎眼科

子供の健康課題は近視の発生と進行、それにコンタクトレンズの使用であると思う。近視の進行は明治、大正時代から学校保健の課題であった。その時代から日本人には近視が多く、年代が経つごとに近視の割合は増えていった。戦時中は一時期減少したが、戦後は増加の一途をたどっている（図１）。近年の調査研究で近視化の要因がわかってきた。近視化の要因には①遺伝的要因と②環境要因（生活要因）がある。遺伝的要因は、両親が近視の場合、子供が近視になる確率
は 5 倍である。片親が近視の場合は 2 倍である。生活的要因は高学歴、都市の住民、近業作業である。近業作業については、短い視距離（過度の調節）、集中、長時間である。遺伝的要因を持
つ児童が生活要因にさらされると高率に近視化する。そこで近年問題となるのがゲーム機とスマホである。パソコンの視距離は 75cm、読書、タブレットは 30cm、ところがスマホは 15 〜 20cmである。近年の近視化の要因はスマホにあると言っても過言ではないと思う。2019 年の WHO のガイドラインではモバイルの使用時間は 1 歳以下は 0 時間 / 日、2 〜 4 歳児は 1 時間 / 日を推奨している。しかし、スマホは幼少時より身近なものになってきている。子供をあやすのにスマホは欠かせない。さらには赤ちゃんをあやすアプリまである。スマホは近視化の危険性だけだはな
く内斜視を発生させる事例もある。日本小児科学会から警鐘のポスターが出ている。「スマホの時間私は何を失うか」（睡眠時間、学力、視力、体力、70

コミュニケーション能力）「スマホに子守りをさ60せないで」などである（図２）。総務省の統計で50

は 10 代～ 20 代でスマホでのインターネット利用40

時間は平日 120 分を超えている（図３）。高度近視

30になると様々な眼障害が発生してくる。網膜剥離、20

緑内障、黄斑出血（黄斑部とは物を見る中心部の10網膜）、果てには黄斑萎縮などである。黄斑萎縮になるとかなり視力は低下し、治す手立てはないし

高校生

中学生

小学生

文科省学保統計調査

0

昭４５

昭５０

昭５５

昭６０

平２

平７

平１２

平１７

平２２

高 校
中学校
小学校

39.6
21.3
11.3

46
30.7
17.8

55.5
38.1
19.7

51.6
36.6
18.7

56.4
41.6
21.2

61.8
49.1
25.4

62.5
50
25.1

58.4
47.8
26.5

55.6
52.7
29.9

図１ 視力1.0未満の割合（45年間）（出典）総務省情報通信政策研究所「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」

図３ スマートフォン利用者のインターネット利用時間（2012年と16年比較）（平日1日あたり）

図2 日本小児科医会からの啓発ポスター－7－

進行性である’（図４）。今は近視を発生させない、進行させないが主眼となっている。しかし近視の発生や進行予防は様々試みられているがこれといった有効なものはない。毎日 2 時間ぐらい太陽の光を浴びて外で遊ぶというのは有効というデータはある。しかし都会の子供には無理。「寝転んでマンガ読んでたらあかんで。」「まあ、スマホやゲームは連続 30 分ぐらいにしときや。」
近視を矯正する手段としては眼鏡とコンタクトレ
ンズがある。女子は中学生くらいになるとコンタクト

図４ 中学1年生で-5.5Ｄ以上の近視になると、将来高度近視になる可能性が高い。

に興味を示す子が多い。コンタクトは眼鏡と比較して利点も欠点もある。コンタクトレンズは眼鏡に比べ、左右の度数の差があっても装用できる、視野が広い、曇らない、スポーツに向いている、外見上よい（？）などがある。しかし、利点にば
かり目がいって欠点を理解していない女子が多い。コンタクトは便利だが危険がいっぱいある。
コンタクトレンズを正しく使うためには、①眼科で診察を受けてからコンタクトを処方。必ず定期検査を受ける。ネットで買わない。量販店で買わない。②眼科で教えてもらった正しい装着方
法を守ること。③決められた使用期間を守ること。④調子の悪いときは、すぐにコンタクトを外して眼科へ。⑤教えてもらったケアの手順はしっかり守ること、である。眼科受診をしなかったり、使用方法をまもらなかったりすると、角膜上皮障害や角膜血管侵入、角膜感染などひどい眼障害を起こし失明の危機になることもある。
2015 年の調査では、使い捨てコンタクトレンズの使

日本の眼科 88：2 2017

用期限を守らない中高生は10％いる（図５）。また、定期検査を受けていない中高
生は 15 ～ 20％（図６）。コ
ンタクトの入手先は 15％が通販や雑貨店。カラコンに

図５ コンタクトレンズの使用期限と消毒

至っては 50％になる（図７）。
ネ ッ ト 購 入 者 の 90 ％ は 眼科を受診していないというデータもある。カラコン使
用者で眼科を受診してない人は 80％もいるとも言われている。カラコンには劣悪なものもある。綿棒でこす

平成27年度学校現場でのコンタクトレンズ使用状況調査

図６ 定期検査の状況－8－

ると色落ちするものもある。コンタクトレンズは便利ではあるが約束事を守るのが大切である。
特にカラコンユーザーには注意を要する。
色覚検査は平成 15 年に学校検査から全廃された。しかし、進学
平成27年度学校現場でのコンタクトレンズ使用状況調査

就職に様々な問題が浮上したた
図７ 屈折矯正用CLとカラーCLの購入場所の違い

め平成 26 年に任意検査として復活した。つまり、希望者に検査を行えることとなった。色覚異常者は男子で 20 人に 1 人、女子
では 500 人に 1 人の割合で存在する。男子では 1 クラスに 1 人いることになる。平成 15 年から25 年の間に教師になったものは自分の担任するクラスに色覚異常者がいることがわからなかった。分からずに色使いを注意してしまった事例もある。あってはならないことである。ではどのように対処すればいいのか。
大切なことは、色覚異常は「異常」ではなく「個性」であるということである。ほとんどの色
覚異常者は生活に不自由を感じていない。彼らは彼らなりの美しい色の世界に生きている。しかし、色を間違う状況もある。①対象物が小さいとき、②鮮やかな色でないとき（パステルカラー）、③明るさが足りないとき（薄暮、薄暗い部屋）、④短時間に見分けなければならないとき、⑤疲れなど注意力が散漫なときなどである ( 図８)。当該生徒にはさりげなく自分の特性を知ってもらわなければならない。板書はできるだけ色チョークを使わず、文字の大きさ、アンダーライン、
四角く囲うなどをして大切な個所を示してほしい。グラフや図などは境界線を白抜きで示すとか色誤認をしやすい色の組み合わせは避けるようにしてほしい。どうすればいいか。コピーをしてみればよい。コピーをすると黒の明暗で差がわかる。コピーをして分かりにくくなる色使いは色覚異常者にも分かりにくい。色覚異常は治らない。しかし、成長するにしたがって色以外の情報
で色誤認をしない知識と技術が発達する。特にトレーニングは必要ない。進学も特に制限はない（図９）。就職も特別なものを除き制限はない。しかし、ハンディとなる職業はある。本人が自分の特性を知り、これを克服する努力をする気があるかが大切である。だが、なれない職業もある。
フグの調理師にはなれない。列車や航空機の操縦士、航空管制官にはなれない。強度の色覚異常
理系学部： ほとんど制限なし。学部、学科（航空、海洋系）によっては制限がある。
文系学部： 制限なし。
教育学部： 制限なし（ただし、採用試験は別。苦手を補う努力をすれば十分可能）。

１．対象物が小さい時（色の面積が狭い）。

医学部 ： 制限なし。
看護学校： 制限なし（患者さんの顔色、尿の色など臨床上問題となる可能性あり）。

２．彩度が低い、あざやかでない色。

薬学部 ： 制限なし（臨床上問題となる可能性あり）。

３．明るさが足りない（薄暮、雨の日、薄暗い部屋）。

調理師学校：制限なし（ふぐ取り扱い者免許は２色覚は不可）。
調理師免許は制限ないが、食材の鮮度の見分けに難あり。

４．短時間に見分けなければならない時。

気象大学校：制限なし。

５．見るものに対する色の先入観。

航空大学校：操縦士の養成校だから、色覚異常は不可。

６．疲れなど、注意力が散漫な時。

海上保安大学校：石原表で検査。合格基準は非公表。

７．高速で移動時。

防衛大学校：強度の色覚異常は不可。
競馬騎手：色覚異常は不可。騎手学校は制限なし。

誤認を指摘された後、意識をすれば誤認は減少する。
図8 色誤認を起こしやすい条件

競艇選手：色覚異常は不可。

図９ 色覚異常の進学について－9－

の場合は自衛隊、警察官、消防士、海上保安官にはなれない（図 10）。
学校の先生への要望は、教師が色覚異常について正しい知識を持ち、当該児童へのさりげない
温かい配慮こそ求められるものであり、少なくとも教師の不用意な対応で当該児童生徒を傷つけることがあってはならない。色覚に異常があることも、その児童生徒の個性と捉え将来に希望を持たせることである。
2005 年より色覚異常の呼称が変わった。以前の色弱は異常 3 色覚に、色盲は 2 色覚に。もう色弱、色盲とは呼ばない。

色覚異常あり色覚異常強度

警察官

〇

×

消防士

〇

×

自衛隊

〇

×

航空操縦士は不可

海技士免許

〇

×

航行時間限定免許は可
航空操縦士は不可

海上保安官

〇

×

パイロット

×

×

動力車操縦士 ×

×

航空管制官

×

×

列車の操縦士図10 色覚異常により制限をうける職業

参考文献
1)・ 平成 27 年度学校現場でのコンタクトレンズ使用現状調査

宇津見

義一他

日本の眼科 8820172)・ カラーコンタクトレンズの安全性－カラコンの使用で目に障害も－センター報告独立行政法人国民生活2014 年 5 月 22 日

3）平成 22.23 年度における先天色覚異常者に関する実態調査（続報）－ 500 例のエピソード－
宮浦徹ほか

日本の眼科 8320124）先天色覚異常の職業上の問題点

中村かおる

東女医大誌

82

2012

5）保健管理（眼科）「色のバリアフリーを理解するための Q ＆ A」 学校保健ポータルサイト
本学校保健会 HP－10－日

子どもの目に関する問題について―スマホやタブレット・パソコンの利用、色覚異常の対応について―
小島美幸

シ

ン

ポ

ジ

ウ

大阪市立湯里小学校

ム

近年、小学生の視力低下は、著しい。小学校の視力検査では、両眼とも A 判定の子は、学年が上がるにつれ割合が低くなり、本校では昨年度、１年生からほぼ同率で 10 ポイントずつ下がる（1 年生 95％、2 年生 85％、3 年生 75％、4 年生 65％、5 年生 52％、6 年生 60％）
傾向がみられた。当然ながら、C・D 判定が増加する。子どもたちを取り巻く環境、学校生
活も含めた生活環境を考えると、ここ数年の視覚に訴える生活資源には目覚ましい進化、発展がある。学校環境をみると、PC ルームが各小学校には必ず、設置されている。設置当「スマホやタブレット・パソコンの利用，色覚異常の対応等，

時は、デスクトップ型 PC が２人に１台であったが、やがてすぐに 40 台配置され、40 人学級での１人１台授業が実現するようになった。最初は、キーボード操作も慣れない手つき

子どもの目に関する問題」の子どもたちも即座に順応し、大人である教員の操作技術よりもはるかに早くに技術を習得する子どもたちも多く出てきた。子どもたちは、モニターに映しだされる映像の鮮やかさや自らの操作によって画面に絵や文字が反映される有能感で釘付けになった。小学校では、ＰＣの授業は、ほぼ全員が楽しいと感想をもつに至った。そこから約 30 年のうちに今や持ち運び自在なタブレットやスマホの時代となり、もはや PC・スマホは家庭でも１人１台は現実の世界となっている。そして、小学校低学年でも楽しく使いこなせるゲームアプ○コ－ディネーター
リがあったり、自分で投稿できるサイトがあったり、また YouTube で動画を再生し鑑賞で楠本久美子 氏 （四天王寺大学）

きたりと、生活の一部として難なく使いこなしている実態がある。そのような状況に比例して、目の酷使は、否めない現実がある。
〇シンポジスト

文部科学省は、2019 年 6 月に 2025 年度には 1 人 1 台タブレット端末を利用できる環境

湖崎

淳

氏 （湖崎眼科院長・眼科医）

整備をすると示した。大阪市では、この４月からまず、小学校 5・6 年生に１人１台タブレ
ットの予算が配当され、令和 5 年度（2023 年度）までに全小中学校にタブレット 1 人 1 台

小島 美幸 氏 （小学校校長）
環境を実現すると示している。世界の情勢は、ますますＩＣＴ機器が進化し、さらに目が酷使される時代は続いていくであろう。
さて、平成 15 年に学校健診項目から色覚検査を省略してもよいこととなったが、その濱本 祐子 氏 （中学校養護教諭）後、平成 26 年に色覚検査は希望調査をとり希望する者には、実施することとなった。それにより、その約 10 年間に漠然と色使いや色の判別に不安を抱えていた者が、自分の特性と野浦由加里 氏 （中高一貫教育校中学養護教諭）

してとらえることが可能となった。中学３年生や高校卒業時の進路選択の際、自分の特性を知らずに選択した結果、就職段階で、職業選択に不適性と言われ、もっと早くにわかっ

木村 里美 氏 （高等学校保健主事）ていれば…という不幸な結果になったという事例もある。私たち教員は、子どもの将来にかかわる、影響を与える立場であることの自覚を持ち、子どもの身体的な特性を理解させることは重要である。その一つに、色覚特性もある。そして、自分の特性を知るということは、これから先の彼らの人生選択の大きな岐点であるという意味がある。色覚特性は、遺伝によるものであるため、彼らの生き方そのものにも影響する。教育的配慮が必要な理由はそこにもあるのではないかと思う。
現在の教育環境を眺めてみると、人間の体の部位のなかでも特に、目を酷使する環境下にあることは、誰もが認める事実である。
「目を休めるために、緑を見ましょう。」
「ときど

－11－

子どもの目に関する問題について―スマホやタブレット・パソコンの利用、色覚異常の対応について―
小島美幸

大阪市立湯里小学校

近年、小学生の視力低下は、著しい。小学校の視力検査では、両眼とも A 判定の子は、学年が上がるにつれ割合が低くなり、本校では昨年度、１年生からほぼ同率で 10 ポイントずつ下がる（1 年生 95％、2 年生 85％、3 年生 75％、4 年生 65％、5 年生 52％、6 年生 60％）
傾向がみられた。当然ながら、C・D 判定が増加する。子どもたちを取り巻く環境、学校生
活も含めた生活環境を考えると、ここ数年の視覚に訴える生活資源には目覚ましい進化、発展がある。学校環境をみると、PC ルームが各小学校には必ず、設置されている。設置当時は、デスクトップ型 PC が２人に１台であったが、やがてすぐに 40 台配置され、40 人学級での１人１台授業が実現するようになった。最初は、キーボード操作も慣れない手つきの子どもたちも即座に順応し、大人である教員の操作技術よりもはるかに早くに技術を習得する子どもたちも多く出てきた。子どもたちは、モニターに映しだされる映像の鮮やかさや自らの操作によって画面に絵や文字が反映される有能感で釘付けになった。小学校では、ＰＣの授業は、ほぼ全員が楽しいと感想をもつに至った。そこから約 30 年のうちに今や持ち運び自在なタブレットやスマホの時代となり、もはや PC・スマホは家庭でも１人１台は現実の世界となっている。そして、小学校低学年でも楽しく使いこなせるゲームアプ
リがあったり、自分で投稿できるサイトがあったり、また YouTube で動画を再生し鑑賞できたりと、生活の一部として難なく使いこなしている実態がある。そのような状況に比例して、目の酷使は、否めない現実がある。
文部科学省は、2019 年 6 月に 2025 年度には 1 人 1 台タブレット端末を利用できる環境整備をすると示した。大阪市では、この４月からまず、小学校 5・6 年生に１人１台タブレ
ットの予算が配当され、令和 5 年度（2023 年度）までに全小中学校にタブレット 1 人 1 台
環境を実現すると示している。世界の情勢は、ますますＩＣＴ機器が進化し、さらに目が酷使される時代は続いていくであろう。
さて、平成 15 年に学校健診項目から色覚検査を省略してもよいこととなったが、その後、平成 26 年に色覚検査は希望調査をとり希望する者には、実施することとなった。それにより、その約 10 年間に漠然と色使いや色の判別に不安を抱えていた者が、自分の特性としてとらえることが可能となった。中学３年生や高校卒業時の進路選択の際、自分の特性を知らずに選択した結果、就職段階で、職業選択に不適性と言われ、もっと早くにわかっていれば…という不幸な結果になったという事例もある。私たち教員は、子どもの将来にかかわる、影響を与える立場であることの自覚を持ち、子どもの身体的な特性を理解させることは重要である。その一つに、色覚特性もある。そして、自分の特性を知るということは、これから先の彼らの人生選択の大きな岐点であるという意味がある。色覚特性は、遺伝によるものであるため、彼らの生き方そのものにも影響する。教育的配慮が必要な理由はそこにもあるのではないかと思う。
現在の教育環境を眺めてみると、人間の体の部位のなかでも特に、目を酷使する環境下にあることは、誰もが認める事実である。
「目を休めるために、緑を見ましょう。」
「ときど

－11－

き、遠くの山や木々を見ましょう。」「机と目の距離を 30 ㎝離しましょう。」「暗い部屋で本を読むのはやめましょう。」等々、学校では、昔から目の健康のために様々な呼びかけを行ってきているが、これらは永遠のキャッチフレーズである。現在、新型感染症の拡大防止に「手洗い、咳エチケット、マスク着用」と衛生習慣が見直され強調されているが、感染症予防ではないが、人間の健康生活を維持し、QOL を高めていくためには、目の酷使を抑えるのは現代人には、必要な健康習慣であると考える。今こそ、学校教育で身に着けさせる健康習慣の柱に「目を守る」生活習慣を徹底していくべきであろう。

－12－

子どもの目に関する問題について―スマホやタブレット・パソコンの利用、色覚異常の対応について―濱本祐子

大阪府箕面市立第一中学校

保健室から見える子どもの目に関する問題は、校種や地域によっても様々であるが、中学校の保健室から報告をする。
新型コロナウイルス感染拡大防止のため進んだ社会のデジタル化は、臨時休校中の学校の学びの形にも影響を与えようとしている。勤務校がある箕面市でも第２波・第３波の感染拡大による再休校に備え、オンライン授業に向け整備が行われている。昨日オンライン
授業の試行を実施したところ、焦る先生方よりむしろ子どもたちの方に慣れている子がいた。これは社会の自粛中における塾や習い事の教室で、すでにオンライン化が進んでいたからのようだ。子どもたちは、外に出られなかった日々、テレビやパソコン、携帯ゲーム
やスマートフォンなど近くのものを凝視する時間が長くなっており、視力の低下が進んでいるのではと心配される。昨年度、本市での学校のタブレットを持ち帰っての家庭学習導入検討会議では、視力への影響を懸念した経緯があるが、今回のリモートワークといった
大人の働き方をも変化させた波には、「どう工夫したら目への負担を減らせられるのか。」と考えざるをえない。一日オンライン授業をするのであれば、目の疲労を念頭に「遠くのものを見てみましょう。」とか「目の体操をしましょう。」といった積極的な指導が必要となるだろう。
昨年度の３学期、４月の視力検査の結果におけるどちらかの視力が D 判定だった者（ 1 年生 9 名＝4.4％、2 年生 12 名＝5.6％、3 年生７名＝3.6％）のうち、未受診者（1 年
生 4 名、2 年生 9 名、3 年生 5 名）を対象に、放課後個別健康相談を行った。未受診者のうち 2/3 は、裸眼視力での D 判定だったことに驚いた。他の健康診断の項目に比べ、視力は治療勧告者の人数も多いため事後の追跡を全体で見がちだったが、D 判定で未受診の子どもこそ、個別に受診できていない理由を聞き、眼科に受診する大切さを指導することが大切であると思った。保健だよりや掲示物で目の大切さを伝えているつもりだったが、やはり個別に丁寧にゆっくり話すことで、日常見えづらく不便さを感じていたことや、頭痛や肩こりなどの体の不調があったことを聞き出せ、受診への動機づけがさらにできたように思われる。
色覚については、平成 26 年の学校保健安全 法 施行規則の一部改正 に 伴い、市の保健調査票を利用し保護者 に 対し色覚についての 説 明を掲載し、担 任また は保健室の養護教諭、さらに眼科専門医への相談を勧めている。また調査票中のアンケート内容に色覚の項目を設けているが、中学校においてはその欄へのチェックはほとんど入れられていない。保護者からの連絡で「色覚異常」の診断がある数名の子どもを学校は把握しているが、クラスに一人の在籍を前提に、全教職員が正確な知識を持ち、日頃の授業を意識して行うことが大切である。学校の色覚検査が健康診断の必須項目から削除されて年数が経ているため、色覚検査を受けたことを覚えていない、さらには受けていない教職員も増えてきている。
前任校では、改正の際に学校眼科医を講師に色覚についての研修会を行った。それ以降、毎年度の初めに保健室から日本学校保健会 HP を元に資料を作成し、配慮を伝えていた。

－13－

今年度は研究部通信(研究主任が定期的に出す通信)で、教室環境のユニバーサルデザインとして、色覚に個人差がある子どもに必要な対応を配信している。パソコン画面でのスライド作成が簡単にできるようになった今、黒板だけでなく、視覚教材作成時にもその色使いには工夫が必要であると考える。

－14－

子どもの目に関する問題について―スマホやタブレット・パソコンの利用、色覚異常の対応等について―
木村里美、野浦由加里

富田林中学校・高等学校

学校では、学習に支障のない見え方であるかどうかを指標として、視力を A～D の４段階に区切って視力検査を行っている。本校の昨年度の検査結果は、中学校 C 23.9%、D 6.1%、
高校 C 25.3%、D 7.4%（裸眼視力と矯正視力を合わせた割合)である。全体として 30％前後の生徒が視力 0.6 以下のため、教室の座席や文字の大きさによっては黒板の文字が見えにくい状況にあった。また色覚検査については、検査を通じて生徒が自身の色覚の特性を知るとともに、すべての教員が色覚異常を正しく理解し、生徒が学校生活や進学、就職等で不利益を受けないような環境を整えることを目的として実施し、結果をプライバシーに十分に配慮したうえで保護者に伝えるとともに、教職員にはチョークの色を工夫するなど指導上の工夫を促している。さて、目の健康を保つためには、
「食生活」
「運動」
「休養」の習慣をバランスよく日常生活に取り入れること、情報機器を使用する場合は、チラツキ等の画面環境を整え、目と画面の距離を一定以上保つ、連続使用時間、使用時の姿勢に留意する等が必要であり、本校でもその趣旨に沿って指導している。その意味で生徒の生活実態を探り、スマホ等の使用時間を把握することは重要であると考え、昨年度より本校生徒を対象にした生活実態調査を実施している(表参照)。

（アンケート実施期間：2020 年 4 月 23 日～ 4 月 26 日 。回答数：全生徒１０７７名中９９５名。
平時の数値

昨年のスタディサポートの学習状況調査による本校生の回答結果を表示したもの。）

特に、本年は新型コロナウィルス感染対策による休校措置があり、その間の生徒の生活状況を把握するために、休校中にウェブによる生活実態アンケートを実施した。その結果、休校中、生徒たちはゲームや動画視聴にかなりの時間を使っていることが分かった。また、
休 校 中 の ス マ ホ 等 Ｓ ＮＳ の 使 用 時 間 を 、 中 学校 の 前 年 度 の 回 答 と 比較 し た と こ ろ 、 ど の学 年 も 大 幅 に Ｓ Ｎ Ｓ の使 用 時 間 が 増 加 し て おり 、 ３ 時 間 を 超 え る 生徒 が 多 く 存 在 し て い－15－

る こ と が 分 か っ た 。 中で も 、 ６ 時 間 を 超 え る長 時 間 使 用 者 が か な りの 割 合 で 存 在 し て おり(中 1 5%

中 2 10% 中 3 18%)、生活習慣の確立への不安とともに視力に対する悪影響が懸念される。今後、前年度の視力検査等との比較を通じて、携帯・スマホの使用時間の増
加がどのように視力と関係しているか検証していきたいと思う。

－16－

A 県における養護教諭の職務に関する研究（第１報）－保健管理とその困難に関する課題－〇入駒一美，栗原麗羅，前田美穂，近藤純子，西井崇之，名越民江，畑下博世
東京医療保健大学和歌山看護学部
キーワード：養護教諭

職務

一

般

現状と課題

演

【目的】

題

保健管理における救急処置，定期健康診断，朝の本研究は，A 県内養護教諭の職務等の現状を把握

健康観察，学校環境衛生などの職務実施に関する項

し，今日的課題を明らかにするとともに，養成や現目では，学校環境衛生を除く全項目において 85％以

任研修を通して養護教諭の資質能力の向上を図るた

上の養護教諭が「取り組んでいる」回答であった．

めの資料を得ることを目的とした．本報では，養護

一方，評価に関する項目では，「取り組んでいる」の教諭の職務のベースとなる保健管理に着目し，職務
1 参照）．
研 究 領回答が低かった（表域への取り組み状況と職務の困難感を明らかにする．
【方法】

表１

保健管理における職務の実施と評価の取組状況
項目

救急処置

2019 年 10 月 1 日～10 月 31 日，A 県の国公立・私
定期健康診断① 安全・配慮
立の小学校(252 校)，中学校(123 校)，義務教育学校

朝の健康観察(1 校)，高等学校(38 校)，特別支援学校(11②
校)の養
保健管理
護教諭(臨時採用を含む) 425 名を対象に，郵送によ学校環境衛生

職務内容

ｎ＝236
人(%)

実施

救急体制の整備213(90.3%)

評価

事後措置

190(80.5%)

実施

計画立案

231(97.9%)

評価

計画・実施後の評価

199(84.3%)

実施

収集・分析の取り組み

205(86.9%)

評価

評価の取り組み

182(77.1%)

実施

参画・実施の取り組み

164(69.5%)

評価の取り組み

146(61.9%)③

大学生・保健教育④

健康意識定の結果，26 項目中 14 項目（救急処置に関する校内評価

保健管理において困難と感じている項目は、χ2 検

る質問紙調査(選択式と自由記述の併用)を実施した．
調査項目は，堀篭(2014)を参考に，対象者の属性(校発達・支援研修の企画，健康診断の計画、実施についての評価，種，経験年数等)，保健管理，保健教育等 11⑤
項目とした．保健管理の職務に関する 26 の下位項目につい⑥ 運動 個人及び集団の健康観察の評価，学校環境衛生の評て，職務への取り組み状況を 4 件法で質問を行い，価など）において有意な差があった．

職務に「取り組んでいる・どちらかというと取り組

【考察】

⑦

保健教育

んでいる」を合わせて「取り組んでいる」とした.ま

保健管理などの職務において，実施だけでなく評

た，職務の困難感について、2 件法で質問を行った．

価まで行うことで，職務改善が適切に実施できるが，回答結果の統計的解析は SPSS25.0 を用いて行った．

評価まで取り組んでいる項目が実施と比較し低い割

なお，研究にあたり，東京医療保健大学倫理審査委

合であった．保健管理の評価の項目において，困難員会の承認後，個人情報保護等について文書で説明に感じている項目が有意に高かったことから，困難

し，質問紙への回答により同意を得たものとした．

に感じている要因を明らかにする必要がある．また，【結果】

保健管理以外の項目について，校種や経験年数，取回収状況は，236 名(回収率 55.5%)であった．属性

組状況等と困難感に関連する項目を明らかにし，養は小学校 130 名(55.1%)，中学校 61 名(25.8%)，高等護教諭の職務遂行において実施から評価まで完遂で学校 33 名(14.0%)，特別支援学校 8 名(3.4%)，併設

きるように，研修内容や養成段階での授業内容に活4名(1.7%)であり，勤務年数は3年未満30名(12.7%)，

かしていきたい．なお，この研究は令和元年度東京

3 年～5 年 24 名(10.2%)，6 年～10 年 30 名(12.7%)，

医療保健大学和歌山看護学部特別研究費の助成を受

11 年～20 年36名(15.3%)，
21 年～30 年58人(24.6%)，

けて行ったものである．

31年以上57名(24.2%)，
無回答1名(0.4%)であった．

＜文献＞堀篭ちづ子他(2014)岩手県における養護教
諭の職務等に関する調査報告書，岩手県立大学．

－17－

演題・1
A 県における養護教諭の職務に関する研究（第１報）－保健管理とその困難に関する課題－〇入駒一美，栗原麗羅，前田美穂，近藤純子，西井崇之，名越民江，畑下博世
東京医療保健大学和歌山看護学部
キーワード：養護教諭

職務

現状と課題

【目的】

保健管理における救急処置，定期健康診断，朝の本研究は，A 県内養護教諭の職務等の現状を把握

健康観察，学校環境衛生などの職務実施に関する項

し，今日的課題を明らかにするとともに，養成や現目では，学校環境衛生を除く全項目において 85％以

任研修を通して養護教諭の資質能力の向上を図るた

上の養護教諭が「取り組んでいる」回答であった．

めの資料を得ることを目的とした．本報では，養護

一方，評価に関する項目では，「取り組んでいる」の教諭の職務のベースとなる保健管理に着目し，職務回答が低かった（表 1 参照）．

への取り組み状況と職務の困難感を明らかにする．

表１

【方法】

保健管理における職務の実施と評価の取組状況
項目

救急処置

2019 年 10 月 1 日～10 月 31 日，A 県の国公立・私
定期健康診断立の小学校(252 校)，中学校(123 校)，義務教育学校(1 校)，高等学校(38 校)，特別支援学校(11 校)の養護教諭(臨時採用を含む) 425 名を対象に，郵送によ

朝の健康観察学校環境衛生

職務内容

ｎ＝236
人(%)

実施

救急体制の整備213(90.3%)

評価

事後措置

190(80.5%)

実施

計画立案

231(97.9%)

評価

計画・実施後の評価

199(84.3%)

実施

収集・分析の取り組み

205(86.9%)

評価

評価の取り組み

182(77.1%)

実施

参画・実施の取り組み

164(69.5%)

評価

評価の取り組み

146(61.9%)

る質問紙調査(選択式と自由記述の併用)を実施した．

保健管理において困難と感じている項目は、χ2 検

調査項目は，堀篭(2014)を参考に，対象者の属性(校定の結果，26 項目中 14 項目（救急処置に関する校内

種，経験年数等)，保健管理，保健教育等 11 項目と研修の企画，健康診断の計画、実施についての評価，した．保健管理の職務に関する 26 の下位項目につい個人及び集団の健康観察の評価，学校環境衛生の評て，職務への取り組み状況を 4 件法で質問を行い，価など）において有意な差があった．

職務に「取り組んでいる・どちらかというと取り組【考察】んでいる」を合わせて「取り組んでいる」とした.ま

保健管理などの職務において，実施だけでなく評

た，職務の困難感について、2 件法で質問を行った．

価まで行うことで，職務改善が適切に実施できるが，回答結果の統計的解析は SPSS25.0 を用いて行った．

評価まで取り組んでいる項目が実施と比較し低い割

なお，研究にあたり，東京医療保健大学倫理審査委

合であった．保健管理の評価の項目において，困難員会の承認後，個人情報保護等について文書で説明に感じている項目が有意に高かったことから，困難

し，質問紙への回答により同意を得たものとした．

に感じている要因を明らかにする必要がある．また，【結果】

保健管理以外の項目について，校種や経験年数，取回収状況は，236 名(回収率 55.5%)であった．属性

組状況等と困難感に関連する項目を明らかにし，養は小学校 130 名(55.1%)，中学校 61 名(25.8%)，高等護教諭の職務遂行において実施から評価まで完遂で学校 33 名(14.0%)，特別支援学校 8 名(3.4%)，併設

きるように，研修内容や養成段階での授業内容に活4名(1.7%)であり，勤務年数は3年未満30名(12.7%)，

かしていきたい．なお，この研究は令和元年度東京

3 年～5 年 24 名(10.2%)，6 年～10 年 30 名(12.7%)，

医療保健大学和歌山看護学部特別研究費の助成を受

11 年～20 年36名(15.3%)，
21 年～30 年58人(24.6%)，

けて行ったものである．

31年以上57名(24.2%)，
無回答1名(0.4%)であった．

＜文献＞堀篭ちづ子他(2014)岩手県における養護教
諭の職務等に関する調査報告書，岩手県立大学．

－17－

演題・2
養護教諭の複数配置校における職務推進のあり方～人間関係を視野に入れて～○宮慶美恵子

花園大学

キーワード：養護教諭，複数配置校，職務推進，人間関係【目的】「１日当たりの保健室利用状況調査」1 )では，養護教諭が複数配置されている大規模校においては，一日 50 人前後の児童生徒に対応している実態がある。
そのような中，養護教諭の複数配置校における「職務推進」の在り方については，大谷 2 )が「職務分担」の方法をあげているが，それ以外に具体的方法は見当たらない。そこで本研究では，養護教諭の複数配置校での職務推進のあり方を，二人の人間関係も視野に入れて考察することを目的とした。
【方法】
１ 時期
2012 年 11 月～2013 年 3 月
2 対象及び内容
半造化インタビュー調査では，Ｋ市内の 3 校 6 名の複数配置校の養護教諭を対象に，複数配置で仕事を行う上で大切にしている事柄などを調査した。また質問紙調査では，全国 20 の政令指定都市における複数配置校の養護教諭 704 名を対象に，「複数配置校における職務推進のあり方」に関する 22 項目や，
「人間関係尺度」3 ) の 7 項目について調査した。
3 分析方法「複数配置校における職務推進のあり方」に関する22 項目については，最尤法，プロマックス回転による因子分析を行い，下位因子を抽出した。人間関係の良し悪しと下位因子との関連には，一要因の分散分析を行なった。解析には IBM SPSS Statistics
Version 20 を使用し，統計上の有意水準は 5％とした。
【結果】
養護教諭の「複数配置校における職務推進のあり方」に関する 22 項目に関しては，因子分析をした結果，表 1 に示すように，3 つの下位因子が抽出された。その 3 因子を「Ⅰ.協力・連携・相談」
「Ⅱ.相手
の尊重」
「Ⅲ.チームワーク」と命名した。また，養護教諭同士の「人間関係円滑群」と「非円滑群」との間
で下位因子間に差が見られるか，一要因の分散分析を行った結果，「人間関係円滑群」は「非円滑群」に比べて「協力・連携・相談」「相手の尊重」「チームワーク」の各因子得点が有意に高かった（表 2）。

表2 人間関係と養護教諭の複数配置の職務推進（1）人間関係円滑群（n=200) （２）人間関係非円滑群(n=112)

M(SD)
協力・連携・相談
.99
.014
相手の尊重
1.64
.131
チームワーク
1.004.099
注）一要因の分散分析を行った。＊＊＊P＜.001

M
.909
1.20
.720

(SD)
.198
.584
.378

F値

有意確立

40.117 ***103.278 ***103.278 ***【考察】
養護教諭が複数配置校において職務を推進する場
合「協力・連携・相談」「相手の尊重」「チームワーク」の 3 因子がキーワードとして抽出された。また，人間関係が円滑な人達はそうでない人達に比べ，上記 3つの因子得点が高かったことより，この 3 つの因子は複数配置校の養護教諭同士が，人間関係を保ちながら職務を推進する上で大切な要因であることが示
唆された。
【文献】
1 ) 日本学校保健会：保健室利用状況に関する調査報告書．平成 28 年度調査結果，18，東京，2018

2 ) 大谷尚子：養護教諭複数配置校における円滑な執務の進め方についての一考察―とくに職務分担について―．健康教室 33，59-75，19823 ) 栁生和夫・相賀直他：教員の免疫性と同僚・上司関係との相互作用に関する一考察 千葉県における小・中学校教員の免疫性高低群の比較による検証．文教女子短期大学部研究紀要 46 集，63-71，2003

－18－

演題・3
養護教諭によるヒヤリハット伝達の危機対応に関わる有効性―小学校における事例検討を手がかりにー〇八木 利津子（桃山学院教育大学）
keyword：養護教諭，ヒヤリハット要因，連携
目的

諭の対応を３観点のプロセスレコードで分析するこ

中央教育審議会答申（2008）では、学校保健活動とにより、危機対応時に重視すべき項目が明らかにの推進に当たって養護教諭は中核的な役割や関係職なった。発生前・発生時・発生後に共通する 3 回以員等とのコーディネーター的役割等が明文化された。

上の出現コードは問題点の区分では【担任】
、
【連絡】
、

このような状況下で、学校組織における養護教諭の【確認】、【保護者】で改善策の区分では【保健室】、

役割・位置づけ・権限をより明確にすることの必要

【報告】
、
【相談】
、
【管理職】であった。

性が提言されており（秋光・白木，2010）多忙さや

結果②A 校のヒヤリハット要因は、【連絡不足】が最

職務内容の多様化に困惑していると予測される。こ多頻出コードであった。B 校の要因は、【観察不足】の背景を踏まえて、養護教諭は、学校緊急時の対応【連絡不足】【すぐに報告】、C 校の要因は、【相談】において組織で動くことが重要であり、いかに校内が最多頻出コードであった。学校医の病院が休診日の危機管理体制を強化していくかが求められる。そであり周囲にスムーズに相談することができなかっこで、経験の浅い養護教諭による自校のヒヤリハッ

たと述べている。D 校の要因は、【連絡不足】と【通ト体験の省察が、外傷の重症化予防や緊急時の組織

学サポーター】が頻出コードであり、４事例におい体制づくりのための発信の一助となり得るかどうかて、ヒヤリハットに至った養護教諭の口述からテキについて検討する。

スト分析をすることで、【連絡不足】という共通した方法

頻出コードを把握した。

調査時期：2018 年 4 月～2019 年 3 月

考察

仮説：養護教諭によるヒヤリハット体験の伝達を本事例ではいずれも経過は良かったものの、保護通して、教職員研修の充実を図ることで緊急時の組者が心配して病院受診したり、問い合わせしたりし織体制の整備や危機対応に有効となり得る。

ており、児童や保護者の不安が長期化する可能性も①公立小学校 A~D 校に在籍する若年養護教諭（経あった。しかし、C 校の事例のように児童が長時間

歴 3 年以下）のヒヤリハット体験の対応について 1

泣いている場合は、適切な状況把握が難しい。いず

事例～2 事例を「発生前」「発生時」「発生後」の 3れの事例も、養護教諭の医学的な知識不足というよ

観点のプロセスレコードを用いて、問題点と改善策

り、観察や確認不足、伝達不足が要因である。すなを教職員の役割から省察する。

わち、緊急時の組織体制づくりには欠かせない報②①の省察を４校の養護教諭にヒアリング調査を

告・連絡・相談の必要性を研修(共有)せざるを得ない行い、テキスト分析法に依るヒヤリハット要因の頻状況があろう。さらに養護教諭の思い込みによる判

出コードや共通語群を抽出し要因を明らかにするこ

断ミスもみられたことから、冷静な観察と校内情報とで危機対応に必要な事項を考察する。

交換の在り方が問われる。

結果

まとめ

学校内外の日常生活上、起こりがちな打撲による

ヒヤリハット要因の明示は有意義で、報連相とい外傷事例を抜粋した。概要は紙面都合上省略。

う基本にたち戻る大切さについて再認識できた。学結果① 「発生前・発生時・発生後」の縦軸に、「問校管理下のけが対応では、管理職への報告や教職員

題点・改善策」を横軸で状況を書き出すことで、ヒ組織間で連携し合う等、相互扶助は欠かせない。こヤリハット要因が連想しやすく整理された。養護教の機会に養護教諭間の連繋も見直したい。

－19－

演題・4
大阪府下小学校・幼稚園の安全に関する意識の変化〇楠本久美子 1)毛利春美 2)久保加代子 2)岡本啓子 1)土居悟 1)仲谷和記 1)
1)四天王寺大学、2)関西女子短期大学
キーワード 学校安全計画

危険等発生時対処要領 安全教育と最も低く、③3 年後の 2014 年次には「危険等【目的】2010、2014、2019 年に大阪府下の小学校と幼稚園に学校安全に関しての無記名の調査を行った。大阪では、阪神淡路大震災(1995 年)、
附属池田小学校殺傷事件(2001 年)が発生している。児童生徒に対する安全確保は、学校経営にとって重要な課題でもあるので、小学校及び幼稚園
ではなおさら学校安全に対する意識が高いと推定し、本調査を行った。3 回の調査にて、小学校
及び幼稚園での取り組み、対策状況を検討して、
学校安全の在り方及び必要性を再確認したので報告する。
【方法】8 月中旬に封書にて「安全計画・危険等発生時対処要領」作成が 39.1～92.8%に増加していた。④2010 年次の低さは、2019 年次の校園の作成率 84.2～100.0%との間に 0.1%の有意差が認められた。⑤3 回の調査において校園の「交通安全」に関する「危険等発生時対処要領」作成率
が 0～77.8%と低い。⑥「安全教育」に関しては、3 年間を通し「災害安全」は火災のみの避難訓練が全校園で実施されていた。⑦「生活安全」に関して 3 年間を通し、小学校の教育率が 60.0～
88.4%と「交通安全」「災害安全」の教育率と比較

発生対処要領」作成状況や「安全管理・教育」に関する調査を大阪府下の小学校 100 校と幼稚園

してやや低い結果であった。

15 園に 3 回実施した。回答者は学校安全担当者【考察】全ての校園で学校安全計画策定がなされているのは、1975 年から義務付けられているためと考える。2010 年調査結果の「学校危険等発生時対処要領」作成率の低さは 2009 年の学校保健安全法改正が周知されていなかったためと考える。
2014 年に作成率が上がったのは、2013 年の文科
省の作成指導及び研修があった影響と考える。
学校管理下では小学 1 年生の交通事故が最も高いが、生活・災害安全と比較して交通安全の要
領作成、教育ともに率が低いので、交通安全にも力を入れるべきと考える。

が回答している。初回の 2010 年次は小学校 65 校と６園の幼稚園から回答を得た。2014 年は、小学校 69 校と 6 園の幼稚園から、2019 年には小学校
95 校と９園の幼稚園から回答を得た。
【結果】①「学校安全計画」策定状況は、3 回の調査において 82～95%の校園が策定していた。
②「危険等発生時対処要領」作成については、3回の調査で「生活安全」「交通安全」「災害安全」
において 2010 年次の校園の作成率が 0～18.5%

危険等発生時対処要領作成状況、安全教育状況
2010 年

2014 年

2019 年

回答者

小学校

幼稚園

小学校

幼稚園

小学校

幼稚園

回答者数

65

6

69

6

95

9

生活安全 要領12(18.5)

1(16.7)35(50.7)

4(66.7)※93(97.8)※9(100.0)

教育39(60.0)6(100.0)48(69.6)6(100.0)84(88.4)9(100.0)

0(-)

0(-)

27(39.1)

4(66.7)※74(77.9)※7(77.8)55(84.6)6(100.0)61(88.4)

6(100.0)75(78.9)9(100.0)

0(-)

0(-)

0(-)

4(66.7)※93(97.8)※9(100.0)65(100.0)6(100.0)64(92.8)6(100.0)92(96.8)9(100.0)

交通安全 要領
教育
災害安全 要領
教育

(

－20－

); %

※; p<0.001

災害安全の教育に関しては、自然災害の避難訓練の実施はほとんどなされていない。自然災害の教
育は地域ぐるみの取り組みが必要と考える。現在の教育は訓練に重点が置かれやすいが、知識力・考察力に重点を置いた教育を推進すべきで
ある。

演題・5
食物アレルギーを有する生徒の校内支援体制における課題【第 1 報】
－中学校・高等学校・支援学校に勤務する養護教諭への質問紙調査の結果より－○元田綾子１）2 ，永井由美子 3）3）大阪教育大学健康安全教育系）

1）大阪府立渋谷高等学校

2）大阪教育大学大学院教育学研究科

キーワード：食物アレルギー、養護教諭、校内支援体制【目的】近年、児童生徒を取り巻く生活環境の変化に伴い、国民が何らかのアレルギーに罹患している割合は、2 人に 1 人と言われている 1）。学校においては、平成 24 年 12 月に調布市立小学校
で食物アレルギーに起因する児童死亡事故が発生し、こうした事故を二度と起こさないよう、誤食の防止やアナフィラキシー時のアドレナリン自己
注射薬エピペン®注射液の使用を含めた、食物ア
レルギーの緊急対応に関する重要性が再認識されている 2）。また、食物アレルギーの有症率は乳幼児期が最も高く、加齢とともに漸減している 3）と報告がされており、生徒は成長にともない食物ア
レルギーの耐性を獲得し、喫食機会が増加する中で自己管理をしている日常が伺える。
学校現場では、日本学校保健会「学校のアレル
ギー疾患に対する取り組みガイドライン」や地方
自治体が作成したガイドラインをもとに、校内支援体制を構築し、食物アレルギーを有する生徒への対応が行われている。そこで、本研究では養護教諭を対象に、生徒のアレルギーの実態把握とともに、食物アレルギーを有する生徒への校内支援体制について質問紙調査を行い、課題を把握・整理し、効果的な支援に向けて検討することを目的とする。
【方法】令和元年 11 月、大阪府立高等学校、支援学校および近畿圏の中学校に勤務する養護教諭に対して選択記述式・自由記述式のアンケート調
査票を 289 校に郵送した。回収数は 105 校(中学校 38 校、高等学校 49 校、支援学校 18 校)であり、回収率は 36.3％であった。学校のガイドライ
ン・マニュアルの活用状況については、無効回答
2 校を除く 103 校を解析対象とした。
調査内容は、食物アレルギーがある生徒の在籍状況とガイドライン・マニュアルの活用状況である。分析方法は、単純集計とクロス集計表を用いてのχ2 検定を行った。統計学的検討は統計ソフ
ト SPSS Statistics Premium Grad Pack ver.26を使用した。有意水準は 5%未満とした。
なお、倫理的配慮については、大阪教育大学倫理審査委員会の承認(受付番号 447 号)を得た。調査にあたっては、目的や方法、協力の任意性、個
人情報の保護等を明記し、回答票の提出をもって同意するとした。
【結果】対象校 105 校（在籍 61.090 人）の食物
アレルギーがある生徒の有病率は 4.914 人(8.0％)
であり、校種別では中学校 18.159 人中 1.553 人(8.6％)、高等学校 39.295 人中 3.114 人(8.0％)、
支援学校 3.636 人中 217 人(6.0％)であった。ア

ドレナリン自己注射薬エピペン®注射液が処方されている生徒数は、186 人(0.3％)、校種別では中学校 74 人(0.4％)、高等学校 103 人(0.3％)、支援学校 9 人(0.3％)であった。過去 3 年間にアナフィラキシーショックを起こした生徒数は 38 人
(0.1％)、校種別では中学校 12 人(0.1％)、高等学
校 22 人(0.1％)、支援学校 4 人(0.1％)であった。
校種別において、食物アレルギーを有する生徒の割合に違いが認められなかった。
一方、学校独自あるいは国、地方自治体が作成したガイドライン・マニュアルを活用していると回答した学校は 73 校(70.9％)、校種別では、中学校 37 校中 29 校(78.4％)、高等学校 48 校中 28 校
(58.3％)、支援学校 18 校中 16 校(88.9％)であり、校種別による違いが明らかとなった。さらに、残差分析により、中学校・支援学校よりも高等学校においてガイドライン・マニュアルの活用状況が有意に低いことが認められた(ｐ＜0.05)。
また、自由記述欄から、全学校種において「教職員や保護者の意識が低い」「医療機関の受診を勧めにくい」「養護教諭に任せておけばよいと思われている」など、
養護教諭は学校現場において、
食物アレルギーを有する生徒の支援に対して、他教員との認識のズレに危機感を抱いている記述がみられた。
【考察】本研究では、食物アレルギーを有する生
徒数は 6.0％～8.0％であり、校種別による違いが認められなかったが、ガイドライン・マニュアルの活用状況では校種別に違いが認められたことから、校内支援体制において課題がある可能性が示唆された。さらに、食物アレルギーを有する生徒の具体的な支援状況についても調査し、今後検討を行う必要性があると思われる。
【参考文献】 1)厚生労働省:アレルギー疾患の現状等. https://www.mhlw.go.jp/file/05Shingikai-10905100-KenkoukyokuGanshippeitaisakuka/0000111693.pdf(2020.4.26 閲覧可能) 2)文部科学省:学校給食における食物アレルギー対応指針 2015:
https://www.
mext.go.jp/component/a_menu/education/detai
l/__icsFiles/afieldfile/2015/03/26/1355518_1.pd
f (2020.5.1 閲覧可能) 3）日本小児アレルギー学会食物アレルギー委員会: 食物アレルギー診療ガイドライン 2016 ダイジェスト版
https://www.jspaci.jp/allergy_2016/chap03.html(2020.4.26 閲覧可能)

－21－

演題・6
大学生における安全度および安心感との関係－学校安全教育の授業前後の比較－〇白石

龍生（日本福祉大学）

キーワード（安全・安心の概念、安全安心様相図、授業評価）【目的】安全および安心という言葉に対する概念は、第 2 象限から第 1 象限に移動した者が 14 名、第 3 象

人によって異なるものである。安全で安心できる学校

限から第 1 象限に移動した者が 5 名、第 4 象限から第を作る事が理想ではあるが、その状況に浸っていると、

1 象限に移動した者が 2 名であった。
授業終了時には、いざ想定外のことが起こった時に対応するのが困難

受講生の 6 割が第 1 象限に位置していた。安全度およとなる。そこで学校安全教育の授業実践前後で、大学

び安心感の相関関係をスぺアマンの順位相関係数を生の安全および安心に対する感じ方に変化が認めら求めて授業前と授業後で比較したが、両者に差はなくれたかどうかについて検討した。

相関係数はそれぞれ 0.36 および 0.38 であった。

【方法】平成 29 年度大阪教育大学第二部の学校安全【考察】「安全安心な学校」という表現はよく聞くこ

教育受講生 110 名（男子 39 名、女子 71 名）を対象ととだが、それほど安全でなくても安心できる環境もあした。15 コマの授業の 1 回目および 14 回目に安全安る。安全および安心というのは異なる概念であると規心様相図に自分がおかれている現状の安全度および定して、学校安全教育の授業を行ってきた。14 回の授それに対する安心感を極グラフの上にプロットして業を通して安全および安心に対する考え方が変化すもらった。安全安心様相図は大阪教育大学附属池田小

るのではないかと推測していたが、必ずしもそうでは学校において安全科の授業で用いられていたものになかった。安全度は高めることは出来るかもしれない

目盛り（-10 から+10）を追記したものである。縦軸がが、安心感はあくまで心理状態であることを踏まえて調査時点における安全度、横軸が安心感で、1 回目の将来教育現場に立つ学生には子ども達に接してほし授業で預かり、14 回目の授業で再度プロットしてもいものである。本来順序尺度であるものを数量化してらい、その変化について調べた。倫理的な配慮として、解析したが、正規分布しないことが明らかになったた

得られたデータは研究資料としてのみ利用すること。

め、授業前後の対応のある検定には、マンホイットニ

データを数量化した後は裁断し、焼却することを伝え

ーの U 検定を用いた。安全度および安心感の関わりはた。参加したくない者は記入しなくていいことを伝え

授業前後で変化していなかった。安全度と安心感にはたが、幸いにも受講生全員が 2 度の調査に参加してく

1 回目および 14 回目の授業ともに弱い相関関係が認れた。
なお統計処理には、IBM SPSS Statistics Ver.24

められ、安全と安心は関わっていると考えられた。こを用いた。

のことを裏付けるように第 1 象限に 6 割の者がいた。

【結果】得られたデータの度数分布を調べたところ、また危険であり不安と感じていた者が 3 名いた。この

安全度および安心感ともに正規分布していなかった。

ような学生には個別対応が必要であったと考えられそこで授業前と後で対応のある 2 群に違いがあるかた。

をマンホイットニーの U 検定で比較したところ、安全

ただあくまでその時点での感覚であることも重要

度および安心感ともに有意差は認められなかった。そである。学生が授業者となった時に子ども達が安全おこで 4 つの象限間での移動を細かく調べた。第 1 象限

よび安心をどのようにとらえているかを把握しておは、安全で安心である。第 2 象限は、危険であるが、くことが重要であり、1 コマの授業の中でも安全度と安心している。第 3 象限は、危険であり、不安である。

安心感が相互に揺れ動くことを認識しておくことが第 4 象限は、安全であるが、不安である。という心情重要であると考えられた。

を表している。第 1 象限に留まっていた者が 45 名、

－22－

演題・7
学校現場における性の多様性への意識―公立小中学校教員への実態調査結果より―○田中成子 1） 津田育久子 2） 藤田圭以子 3） 森田富士子 4) 鬼頭英明 5)1）たなかや助産院 2）津田助産院 3）糸氏クリニック 4) 兵庫大学） 5) 法政大学
キーワード（性の多様性，学校現場，教員）【目的】性的マイノリティの児童生徒が学校生活を送るためには，教員によるきめ細やかな対応が鍵となる。そこで，「性の多様性」に関する学校での現状と課題を明らかにすることを目的とし，教員の意識調査を実施した。
【方法】2019 年度 11 月～2 月，助産師が性教育

表 1「性の多様性」を取り上げた経験あり中学校教員の属性・その他の実施経験内容
経験
年数

担当
教科

実施内容

1

20代

5～ 10

国語

LGBTQ
心・性のあり方

△

〇

2

20代

～5

国語

DVD視 聴
性的指向

×

〇

〇

3

30代

5～ 10

国語

日頃の授業で
折に触れて

性自認

△

〇

4

30代

5～ 10

国語

性的マイノリティ

LGBT

△

〇

×

5

40代

5～ 10

理科

当 事 者 の 思 い /社 会 で の 差
別ワークシート学習

△

〇

×

△

〇

〇

△

△

〇

象に「性の多様性」に関する自記式アンケート調査を行った。※ここでいう「性の多様性」とは「性的指向・性自認」「性的マイノリティ」とい養成機関 研修講習

総 合 学 習 で LGBT
理科で生物の性
性的マイノリィ
当事者による話

関わり
経験

〇

6

40代 11～ 20 理 科

7

40代 11～ 20 理 科

8

30代 11～ 20 社 会

LGBTに 関 す る
社会の動き

△

×

〇

9

30代 11～ 20 社 会

LGBT

△

〇

〇

10

20代

11

30代 11～ 20

12

30代

5～ 10

技術

13

20代

～5

技術

14

養護
30代 11～ 20
教諭を実施した公立中学校のうち，学校長から承諾が得られた 3 中学校と 2 小学校において，教員を対学習経験

ID. 年 代

～5

保健
体育
保健
体育

15

30代

5～ 10

数学

16

30代

5～ 10

17

30代 11～ 20

英語
未記
入

未記入

△

〇

×

保健の授業で
性について

△

〇

×

多岐に渡る

×

〇

〇

LGBT

性自認＆
性的指向

〇

×

性自認

〇

〇

LGBTQの 説 明
交際について当事者を招いてクラス毎に講演

性自認＆
性的指向

〇

〇

LGBT

×

〇

〇

未記入

△

〇

〇

図 1. 中学校における配慮・支援事項

う表現を含んだ多様なセクシュアリティのことを意味すると定義した。 調査項目は，基本属性：①年齢(年代）②教員経験年数（講師経験含む）

表 2「性の多様性」を取り上げた経験あり小学校教員の属性・ その他の実施経験内容

ID.

年代

経験
年数

学習経験
実施内容

関わり経
験

養成機関 研修講習③担当教科。以下 1.～3.は単一選択式。4．についろんな性別いろんな生き方Rebitの HPよ り ダ ウ ン ロ ー
ドした映像教材

130代

11～ 20

2

40代

5～ 10

3

50代
～

21～ 30からだと心の性が違う人の手 記 と LGBTの 説 明

4

40代

5～ 10

LGBTや 共 生 の 社 会

学習内容や実施内容については自由記述。1.養

5

50代
～

31～

6

30代

11～ 20

成機関や研修会等での学習経験（4 件法）とその7

40代

11～ 20

8

20代

5～ 10

9

20代

験（4 件法）とその内容 3.性的マイノリティ児

10

30代

11

童生徒と関わった経験（4 件法）4.在籍校におけ

12

いては，16 項目より選択として回答を求めた。

内容 2.授業等で「性の多様性」を取り上げた経

△

〇

〇

×

〇

〇

×

×

〇

×

〇

〇

性自認の多様性×〇△

総 合 学 習 で LGBT
理科で生物の性

△

〇

×

△

〇

△

1年 生 か ら 系 統 立 て 「 性 の 多様性」体と心の違い

△

〇

〇

5～ 10

異性、同性、好きの形は
それぞれ

△

〇

△

5～ 10

未記入

△

〇

△

40代

5～ 10

性のグラデーション
男女だけではない

性自認＆
性的指向

〇

△

40代

21～ 30

性の多様性

△

〇

△

LGBT,

性の多様性

図 2.小学校における配慮・支援事項

る配慮や支援事項（複数回答可）【結果】有効回答数：A.中学校 39,B.小学校 24（調【考察】当該児童生徒との関わりが中学では査対象者は学内にて抽出）

3 倍に増えており，第 2 次性徴の心身の変化に

1. 研修会等で学習した経験あり:A.72%，B.83%

伴い，相談等の増加があると考えられた。

内容としては，LGBT 当事者による講話が最も多在籍校における配慮事項でも，回答の上位項目

かった。専門職の講師として，弁護士，医師，看が異なっており，学校種による特色も示唆され

護師，助産師が示された。2.授業等で「性の多様た。小学校における授業等での取り上げ経験は性」を取り上げた経験あり：A.44% B.50%（表 1，

5 割であるが，発達段階に応じた系統立てた指表 2）3.「性的マイノリティ」児童生徒と関わっ

導，いつからどのようにという具体的な学校でた経験あり：A.51％ B.17% 4.在籍校での配慮・の指導計画が必要と考えられる。また日々の関

支援事項：A.①制服②名簿③修学旅行での宿泊/

わりの中で，児童生徒が自ら内に抱える思いのトイレの順に多かった。B.①呼び方②名簿が多か表出に対して教員が適切に対応できるよう研った。（図 1，図 2）

修会等での学習機会の充実を期待する。今後，専門相談機関との連携のあり方についても具体的方策につながるよう調査研究を継続して
いきたい。

－23－

演題・8
保育所・幼稚園・認定こども園と小学校の連携について－年長児担任と小学校 1 年担任・特別支援教育コーディネーターを対象にした調査から－○三上
キーワード 保幼こ小連携

眞美（関西福祉大学・大阪総合保育大学大学院児童保育研究科）

引き継ぎ 養護教諭引継ぎ会議は、
保幼こでは 5 才児担任が 79.1％、【目的】小学校入学にあたり、配慮の必要な児童の早期支援のために、保育所・幼稚園・認定こど園長が 48.7％出席していた。小学校では特支 Co

も園とのきめ細やかな連携が必要である。小学校

70.6％、教頭 35.6％出席していた。必要な引継ぎへの円滑な接続のために、小学校と保育所・幼稚項目として、保幼こでは本人の特性 80.1％、未診園・認定こども園との交流行事や、引継ぎ会議な断だが気になる子ども（パニック等）79.1％、健どが行われているが、多数の就学前施設から入学

康面 70.7％であり、小学校では健康面 79.1％、してくる小学校では、全ての園と連携ができてい本人の特性 78.5％、未診断だが気になる子ども

ない現状もある。そこで、実際にどのような保幼76.1％であった。引継ぎ会議への小学校養護教諭

こ小連携が行われており、当事者が課題と感じての出席状況を表 1 に示した。

いることや、今後必要だと思うことは何かを明ら

表1

かにしたいと考え、質問紙調査を行った。その中で、小学校入学前の引継ぎ会議などに養護教諭はどの程度かかわっているのか、また、どのような引継ぎ会議の小学校養護教諭の出席状況
出 席

必要時出席

わからない

保幼こ

19 人（9.9%） 31 人（16.2％） 69 人（36.1％）

小学校

17 人（10.4％） 37 人（22.7％） 30 人（18.4％）

面で養護教諭が必要とされているのかについて

小学校養護教諭が引継ぎ会議に出席することも尋ね、分析を行った。
【方法】本調査は、Ａ市の公立保育所 61 園・公について、保幼こでは、アレルギー対応 55.5％、

立幼稚園 52 園と、無作為に抽出したＡ市にある医療面の配慮 50.8％、個別対応 44.5％、不登校

私立の保育所・幼稚園・認定こども園 335 園にお対応 44.0％、SC・SSW との連携 44.5％、小学校

いて、5 才児担任を対象にした。また、Ａ市の小では、アレルギー対応 69.3％、医療面の配慮

学校 288 校については、1 年生担任と、特別支援

68.1％で非常に必要だと回答していた。今後必要

教育コーディネーター（以下、特支 Co と記す。
）

だと思う点は、両者とも低学年との交流と引継ぎを対象とした。調査期間は 2019 年 11 月～12 月

会議等の開催であり、連携の課題としては日程調

で、説明文と返信用封筒を同封して学校園長宛に整や計画や準備に手間がかかることに加え、担当

無記名、自己記入式の質問紙調査を郵送した。そ者の異動後も継続できる体制が望まれていた。

れぞれ質問紙調査の返信をもって研究に同意を【考察】保幼こ小連携において、養護教諭は医療得られたものとした。本研究は大阪総合保育大学

面やアレルギー対応等に期待されていることが倫理委員会の承認を受けている（児保研－029）。

明らかになった。また、保幼こ側が小学校養護教【結果】公立と私立を合わせて 191 園の 5 才児

諭は誰なのかわからず、認知度が低いことに加え担任（保育所 104 人、幼稚園 68 人、認定こどもて、私立の保幼こは、養護教諭や看護師の配置が園 19 人）と、小学校 163 人（1 年生担任 82 人、少なく、小学校養護教諭が日常的に連携をとる上特支 Co 81 人）の回答があった。

で同じ立場の職種がないことも影響があると考実際の保幼こ小連携の取り組みとしては、小学えられた。今後、養護教諭の専門性を生かした支校低学年との交流行事が保幼こで 57.6％、小学援が子どもたちの小学校への円滑な接続や早期校 69.9％で行われていた。引継ぎは保幼こで支援に繋がるように、保幼こ小連携や引継ぎ会議

90.6％、小学校で 88.3％行われていた。

に積極的に関わる必要があると考える。

－24－

演題・9
学びの構えの形成に関する実証的検証―立腰、ビジョントレーニング、呼吸法の導入を通して―〇新田隆子（立命館小学校）
・八木

利津子（桃山学院教育大学）

keyword：小学生・立腰・ ビジョントレーニング・呼吸・近見
１背景と目的10 月と 3 月の支援前後に近見視力検査を行い、教森信三氏が提唱された立腰教育（腰骨を立てる姿

育支援後に学習効果（算数・漢字・心の健康等）につ

勢教育）は、集中して学習に取り組む力を育てるといて当該児童と担任教諭に自記式質問紙調査をする。

されており、腰骨を立てた深い呼吸は落ち着きを生３結果

むと言われている。学習に向かうための基盤づくり

10 月のアンケートと比べ、3 月では「立腰、ビジとして、これまで立腰教育を取り入れることの有効ョントレーニング、深い呼吸を続けることは大事」

性を実感している。さらに、視機能を高めるビジョの選択項目は「とても思う」が、99.1％、「かなり思

ントレーニングは、第一人者である北出勝也氏によう」が、0.9％と、100％の児童が良さを感じ意欲的でれば、集中力が高まると言われる。

あった。
「マス計算のスピードアップにとても役立つ」

学校生活の入門期で、学習に向かうことのできるが 92.3％、「漢字を覚えることにとても役立つ」が

身体や心を培い、落ち着いて話を聞いたり、集中し94.0％と効力感を有する児童が多かった。
「一年生のて取り組んだりすることのできる態度や能力を形成

はじめより今のほうが姿勢が良くなったと思う」のしておくことは、今後の学習の成果に大きく関わり、は、「とても思う」「かなり思う」を合わせて 78.6％、望ましい人格形成にも影響していくことであろう。

「集中していろいろなことにとりくむ力がのびたとばいこん た っ し

筆者の勤務校の建学の精神「培 根 達支 」
（人間の根

思う」が、
「とても思う」「かなり思う」を合わせてっこの部分をしっかり育てる意）は、人格形成と共83.8％、「粘り強くいろいろなことに取り組む力がのに学びの構えの形成も目指すものと捉えている。近びたと思う」が、「とても思う」「かなり思う」を合わ

年、姿勢の保持ができない子どもの姿勢悪化が問題

せて、88.0％と一年生の初めと比べてみて、自分のとなっている。姿勢が保てず、落ち着かない子ども

成長を感じている割合が高まった。

は、口呼吸や、浅い呼吸が目立つことが多い。

担任教諭のアンケート結果は、「取り組みはとても役

また、スマホやゲーム機など近くて狭い空間で、立った」という回答が全員より得られた。近見視力

背中を丸くして目を動かすことが増えている子どもの検査では、0.5 以下が 11 月は、22 名、3 月は、16が多くなっていることが、視機能の発達に遅れを招名と 6 名減少した。

いている可能性も予想される。

４考察

そこで、学びに対する構えを形成するために、「身

立腰・ビジョントレーニング・呼吸法の一連の流体に良い正しい姿勢」「視機能のトレーニング」「落

れに取り組むと教室の空気が引き締まり、全員が落ち着いた深い呼吸」を組み合わせて取り組み、そのち着いて学習に向かう姿があった。実践後は、全員有効性について事例検討することを目的とする。

が「続けることは大事だ」と捉えており、日々実践

２方法の中で、取り組むことの良さを感じていることは、本研究では、２０１８年度１年生１１８名を対象

表情や様子から窺えた。また保護者の理解を得ることして齋藤孝氏の提唱される呼吸法とビジョントレとで、家庭で一緒に取り組んだという賛同意見も多ーニング、立腰を組み合わせによる実践を筆者が試数みられ家庭連携の相乗効果が期待できる。立腰を行した。加えて北出勝也氏とわかさ生活によるビジ

ベースとして、ビジョントレーニング・呼吸法を組ョントレーニングについて、出前授業を行い、保護み合わせることは、有効な手立てであると言えよう。

者への啓発講演会を実施する。

－25－

演題・10
学校における心肺蘇生教育を教職員が実施することへの必要性

1）関西創価中学校・高等学校○吉田 智子 1）2），岡本 希 2）2）兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科

キーワード：救命講習会，応急手当普及員，心肺蘇生教育，学校，消防機関【目的】
日本の学校では、毎年約 50 件の心停止が発生しており、2005 年～2014 年の 10 年間に病院
外心停止を発症した就学年齢の子ども(6 歳～
17 歳)は全国で 899 人であった。日本では AED
が 2004 年 7 月より一般市民でも使用できるよ
うになり、2016 年 3 月現在 93.9％の学校に設置されている。教職員が中心となって救命講習会を開催し、学校の救命力を向上させ、児童・生徒の命を守ることができる学校づくりを目指すためには、学校と消防機関との事前の連携が不可欠である。しかし、総務省のデータによると、救急・防災に関する消防機関との連携会議を実施している学校は、全国で 25.1％にとどまっており、連携会議での内容は明らかにされていない。消防機関が学校に対してどのような連携を取っているのか現状を確認することは、
今後、校内で教職員が心肺蘇生教育を展開していくために必要となる支援を検討する基礎資料となるものと考える。
そこで、本研究では、普通救命講習会を実施
している大阪府内の消防機関を対象に、普通救命講習会や応急手当普及員講習会の開催状況、
学校との連携状況について、アンケート調査を実施し、消防機関側から捉えた学校と消防機関の連携における現状と課題について検討した。

防機関と学校との連携状況や意識調査である。
【結果】
調査対象の 43 機関のうちに 37 機関より回答を得た(回収率 86.0％、有効回答率 100％)。消防機関が救命率を上げるために取り組んでいる
普通救命講習会は、28(75.7％)機関が、消防機
関の館内だけでなく学校にも出向して開催していた。一方、普通救命講習会を開催することができる応急手当普及員を養成するための講習会を実施している消防機関は 22(59.5％)機関であった。
学校と「連携を取っている」もしくは「時々取っている」と回答したのは 30(81.1％)機関であった。連携内容としては、すべての消防機
関が心肺蘇生教育と回答し、エピペン所有者の情報授受が 20 件(66.7％)であった。一方、学校と「連携を取っていない」もしくは「あまり取っていない」と 7 機関が回答し、その理由として、「学校が救命講習会に積極的でない」という回答が 3 機関からあがった。学校における心肺蘇生教育は誰が実施するべきかとの質問に対して最も多かったのは「応急手当普及員資格を取得している教職員」の回答で、28(75.7％)機関であった。学校教職員が応急手当普及員資格を取得することに対して「必要である」と回答したのは 33(89.2％)機関に及んだ。
自由記述から、最近の救急需要から学校に出向して長時間救命講習会を開催することが難し
いことや、学校と消防機関が一層の連携を図る
ためには、合同訓練や連絡協議会の場が必要であるとの意見があがった。

【方法】
大阪府内にある消防機関で普通救命講習会を開催している消防本部、消防局、消防署、消防分署の合計 43 機関を対象に質問紙調査を実施した。回答は普通救命講習会を開催している消防士(救急救命士を含む)に依頼をした。調査は2017 年 8 月～9 月に実施した。調査は郵送にて対象者への依頼文と質問紙を送り、郵送にて質問紙の回収を行った。調査項目は、普通救命講
習会及び応急手当普及員講習会の実施状況、消【考察】
学校における心肺蘇生教育は地域の消防機関と連携を図りながら、教職員が中心となって展開することが重要である。

－26－

演題・11
生活習慣の主体的改善を促す指導プログラム開発のための予備的研究－小中学生に対する改善の経験，動機，方策，阻害要因等の質問紙調査の結果－○望月昇平 1)，衞藤佑喜 2)，大西瞳 3)，岡本希 1)，西岡伸紀 1)
1)兵庫教育大学大学院学校教育研究科 2)兵庫教育大学連合学校教育学研究科 3)宇治市立菟道第二小学校

キーワード 主体的

改善経験

動機 方策

【目的】
児童生徒が生活習慣の改善に主体的に取り組
むためには，改善の経験や動機を生かした指導が必要と考えられる。本研究は，生活習慣の改善の経験，継続期間，動機，方策，阻害要因等について予備的質問紙調査により明らかにすることを目的とする。
【方法】
北海道内公立小学校に在籍する 6 年生 33 人(男子 17 人，16 人)，中学 3 年生 29 人(男子 16 人，
女子 13 人)を対象に，2020 年 4 月に無記名自記
式質問紙調査を実施した。質問内容は，運動，睡眠(起床・就床時刻)，手洗い，メディアの使用状
況(T V，P C，インターネット)の各々について，
生活習慣に対する評価，改善の意思，動機※，最近 3 か月間の改善経験，継続期間，方策※，継続の阻害要因※とした（※複数回答）。
【結果】
生活習慣別，校種別に割合の高い回答を挙げる。
割合計算の分母は、改善経験：全体、改善動機：
改善の意思がある者、改善期間及び改善方策：改善経験者であり，［小，中（人）］として示す。
運動習慣の改善経験率［分母：小 33 人，中 29
人，以下同様］は，小学生 67%，中学生 62%であった。改善の動機［小 23 人，中 16 人］は，
「運
動能力を高めたい(小 67%，中 86%)」が最も多く，次いで，小学生「痩せたいと思った(42%)」，中学
生「部活の大会(32%)」であった。継続期間［小22 人，中 18 人］は，小学生「覚えていない(46%)」，
中学生「１ヶ月(28%)」が最多であった。改善方策［小 22 人，中 18 人］は，小中共に，「とにかく頑張った(小 32%，中 50%)」が最多で，次いで，
小学生「目標を書いた(27%)」，中学生「友達を誘った(28%)」であった。
睡眠習慣の改善経験率［小 33 人，中 29 人］
は，小学生 64%，中学生 31%であった。改善の動機［小 24 人，中 22 人］は，小学生「あくびが出るから(57%)」、中学生「朝起きる事が出来ない(44%)」が最も高く、次いで小中共に「ボーッとする(小 39%，中 44%)」だった。継続期間［小 20
人，中 9 人］では，小中共に「覚えていない(小25%，中 44%)」が最多であった。改善方策［小22 人，中 18 人］は，小学生「とにかく頑張った(43%)」，中学生「特に工夫していない(67%)」が最も多く、次いで，小学生「目標を書いた(14%)」，
中学生「とにかく頑張った(44%)」であった。
手洗い習慣の改善経験率［小 33 人，中 29 人］
は、小学生 76%，中学生 41%であった。改善の動機［小 28 人，中 22 人］は，小学生「風邪などが流行したから(89%)」、中学生「ばい菌が付いているから(77%)」が最も多く，次いで，小学生「ばい菌が付いているから(71%)」，中学生「手をきれいにしたいから(77%)」であった。継続期間［小25 人，中 12 人］は，小中共に「2 ヶ月以上(小68%，中 33%)」が最多であった。改善方策［小25 人，中 12 人］は，小学生「とにかく頑張った(小 68%)」，中学生「覚えていない(75%)」が最も高く，次いで，小中共に「特に工夫していない(小28%，中 44%)」であった。
メディア習慣の改善経験率［小 33 人，中 29 人］
は、小学生 61%，中学生 21%であった。改善の動機［小 24 人，中 12 人］は，小学生「目が悪くなったから(71%)」，中学生「テストがあったから(58%)」が最も高く，次いで、小中共に「家の人に言われた(小 50%，中 42%)」であった。継続期間［小 20 人，
中 6 人］
は，
小学生「1 週間」「覚えていない」(25%)，
中学生「1 週間程度(50%)」であった。改善方策［小20 人，中 6 人］は，小中共に，「とにかく頑張った(小 50%，中 67%)」が最多であった。次いで，小学生「特に工夫していない(35%)」，中学生「前の失敗を生かす(33%)」であった。
【考察】
小学生では，生活習慣の改善経験率が全体的に高かったが，中学生では，睡眠習慣，メディアの習慣の改善経験率が低かった。
手洗いは，先行研究に比べて取り組み状況が高く，コロナウィルス感染症対策の影響が考えられ
る。

－27－

演題・12
中学２年生対象のポジティブなボディイメージ形成に向けた学習の実施と評価○萩原禎美 1)，早見直美 1)
1) 大阪市立大学大学院生活科学研究科
キーワード：ポジティブなボディイメージ，思春期，食健康教育【目的】思春期は，自身の体型を過小・過大評価し，BAS-2 得点変化別の前後比較では，SE を測定する

体型不満を抱くネガティブなボディイメージ（NB）を

Rosenberg Self Esteem Scale（RSES）で BAS-2 上

もちやすく，NB は不健康な食行動の一要因とされる．

昇群男子 2.50 から 2.61（p＝0.022），女子 2.32 からNB の改善は，体型不満の軽減にとどまり，健康的な2.44（p＝0.005）へ上昇し，BAS-2 上昇群以外では男

食行動につながりにくいと報告がある．そこで近年，

子 2.62 から 2.43（p＝0.003），女子 2.34 から 2.20（p

自身の身体を尊重し，健康的な行動をとるといわれる＝0.017）へ減少した．情報を考えてみるかでは，「た

ポジティブなボディイメージ
（PB）が注目されている．

まに考える」が BAS-2 上昇群男子 39.7％から 53.4％

しかし，これまで PB 形成を目的とした学習の報告（p＝0.001），女子 51.4％から 58.1％（p＝0.018）へはない．そこで本研究は，中学 2 年生を対象に PB 形増加した．また朝食内容では「主菜摂取」，「副菜摂取」

成に向けた学習を作成・実施し，学習効果および健康がBAS-2上昇群女子で43.4％から56.6％（p＝0.031），

的な食生活との関連を明らかにすることを目的とした．

26.3％から 44.7％（p＝0.004）へ増加した．

【方法】2019 年 4 月～2020 年 1 月に，準実験デザイ

授業評価では，理解度や参加度で「できた」が男女ンを用いて実施した．大阪府公立中学校 3 校 2 年生

とも 80％程度であった．また学習後の実践意欲・実践

547 名のうち，2 校（332 名）を実施校，1 校（215 名）したことでは，「情報判断」，「自分を大切にする」が男を対照校とした．PB の要因分析結果をもとに計 3 回

女とも半数以上でみられた．

の学習：1）メディアリテラシー学習，2）セルフエス

WS 分析では，体型に関し友人が悩む場合の声かけ

ティーム（SE）学習，3）体型へのプレッシャー対処

において，男女とも半数以上が「今のままでよい」と

スキル学習を作成し，実施校において授業を行った．

記述した．一方，自身が体型に関してプレッシャーを

評価は，質問紙調査による前後比較（実施校・対照受けた場合の考えでは「今のままでよい」の記述は，

校別／Body Appreciation Scale-2（BAS-2）得点変化

男子 28.6％，女子 38.0％であった．

別）と学習に用いたワークシート（WS）の分析とした．

【考察】学習は生徒が理解でき，主体的に取組み，実解析には，SPSS Statistics25（IBM）を用い，有意践につながる内容であった．また，メディアリテラシ

水準は 5％とした．

ーや SE の向上は PB の形成につながることが示唆さ【結果】実施校・対照校別の前後比較では，PB を測定れた．一方で，学習効果は十分といえず，ボディイメ

する BAS-2 得点は実施校男子 2.90 から 3.08（p＝ージ学習の理解を深めるための授業時間の確保や学習

0.018），女子 2.61 から 2.81（p＝0.001）へ上昇し，

内容をより自分のこととして捉えられるような学習展

対照校において男女とも上昇した．情報を考えてみる

開が必要と考える．

かでは，「たまに考える」が実施校男子で 36.2％から

また，PB 形成は良好な朝食習慣を意識づける可能

49.3％（p＝0.001）へ増加した．また朝食摂取頻度で性が示唆された．一方，朝食習慣にはボディイメージ

は「毎日摂取」が対照校男子で 89.0％から 79.1％（p以外の要因も多く関わるため，他の食行動との関連に＝0.007）へ減少し，朝食内容では「副菜摂取」が実施

ついても，今後検討する必要があると考える．

校女子で 28.8％から 38.8％（p＝0.040）へ増加した．

－28－

演題・13
中学生の実態に応じた睡眠教育の提案
山本 泰誠 1)，藤本 理沙子 2)，辻 延浩 2, 3)，大平 雅子 3)１）滋賀大学大学院 ２）滋賀大学教育学部附属中学校 ３）滋賀大学
キーワード 身体活動量 睡眠教育 中学校【目的】
思春期から青年期は心身の発育・発達において重要な時期であり，睡眠時間を十分に確保することが重要である（Sleep, 2000; 平成 28～29
年度 児童生徒の健康状態サーベイランス事業報告書，日本学校保健会，2019）．しかし，日本の中学生，高校生の半数以上が睡眠不足を感じている．思春期における睡眠の研究によると，一定しない睡眠覚醒リズムや就寝時刻や起床時
刻が遅いことが，学業成績の低さと関係していることも明らかにされており（Sleep Medicine,2003），中高生に睡眠問題が及ぼす影響は多岐にわたる．しかしながら，保健授業では「休養及び睡眠と健康」の一般的な知識が扱われているのみで，中学生が抱える睡眠問題に即した内容であるとは限らない．
そこで，本研究では，中学生の睡眠習慣の実態調査を行い，得られたデータをもとに，実態に応じた睡眠教育を提案することを目的とする．
【方法】
Ｓ中学校の生徒 16 名（男子７名，女子９名）を対象にして，身体活動量計を用いて１週間に亘る睡眠習慣の実態調査を行った．同時に，ピッツバーグ睡眠質問票による質問紙調査も行った．また，身体活動量計との整合性を図る
ために，睡眠日誌も記入させた．それらのデー
タを基に，実態に応じた考察を行った．
【結果】
最初に，身体活動量計や質問紙調査の結果について報告をする．本研究の対象者の総睡眠時
間は 350.6±62.0 分，睡眠潜時は 10.1±10.1 分，
睡眠効率は 77.5±8.3％，中途覚醒回数 10.4±
3.4 回，姿勢変更回数 14.7±4.6 回，総消費量は1921.9±230.2kcal であった．この結果から，今回の対象者の総睡眠時間は，全国の中学生の全体平均睡眠時間（466 分）（平成 27 年版 子供・
若者白書，内閣府，2015）よりも短いことが明らかになった．
次に，活動量計から算出した睡眠変数及び活動変数と質問紙調査のデータの相関を求めるた－29－

めに，相関係数を算出した．その結果，以下の５点のことが明らかになった．
１．
「総睡眠時間」と「日中のやる気」，「就寝前のスマートフォン・パソコン・ゲームの使用」に負の相関が認められた（r =-0.553 , p < 0.05 ;r = -0.534, p < 0.05）．
２．
「就寝前のスマートフォン・パソコン・ゲー
ムの使用」と「日中の眠気」，「日中のやる気」に正の相関が認められた（r = 0.655 , p < 0.01 ;r = 0.598, p < 0.05）．
３．
「中途覚醒回数」と「姿勢変更回数」に正の相関が認められた（r = 0.773 , p < 0.01）．
４．
「姿勢変更回数」と「睡眠効率」に負の相関が認められた（r = -0.549, p < 0.05）．
５．
「総消費量」と「姿勢変更回数」に負の相関が認められた（r = -0.513 , p < 0.05）．
【考察】
上記で述べた結果を基に，中学生の実態に応じた睡眠教育について考察を行った．保健授業で扱われる健康の保持増進のために休養及び睡眠が重要であることを基礎知識として伝えた上で，
１．就寝前のスマートフォン・パソコン・ゲー
ムを控えることが睡眠時間の確保だけではなく，日中のやる気の上昇や眠気の減少にも繋がることを理解できるようにする．
２．中途覚醒回数や姿勢変更回数が減少するよ
うな熟睡をもたらすためには，日中の総消費量，
つまりは活動量を増加させることが必要である
ことを理解できるようにする．
以上の２点の要素を加えることで，より実態に応じた睡眠教育を行うことが出来るのではな
いかと考える．本研究は，上記に提案した睡眠教育を中学生に行った上で，その効果の検証を行うことを計画していたが，新型コロナウイル
スの影響で提案に留まってしまった．したがって，今後はこの睡眠教育の実施及び効果の検証を進めていく．

第 67 回

近畿学校保健学会

役員

学会長

楠本

久美子

（四天王寺大学教育学部教育学科）

実行委員長

毛利

春美

（関西女子短期大学養護保健学科）

大西宏昭（関西女子短期大学養護保健学科）

岡本啓子（四天王寺大学教育学部教育学科）

久保

加代子

（関西女子短期大学養護保健学科）

竹端祐介（大阪国際大学人間科学部人間健康学科）

辻立世（森ノ宮医療大学保健医療学部看護学科）

土居悟（四天王寺大学教育学部教育学科）

仲谷和記（四天王寺大学教育学部教育学科）

竹原章雄（関西女子短期大学養護保健学科）

森島研次（関西女子短期大学養護保健学科）

実行委員(50 音順)－30－

出 展 協 賛・和宗総本山四天王寺
・株式会社 日本学校保健研修社
・株式会社 少年写真新聞社
・嵯峨御流華道飛鳥司所
・株式会社 ぎょうせい関西支社
・株式会社 光生館
・株式会社 青鞜社
・関西女子短期大学・四天王寺大学

（順不同）

－31－

－32－

－33－

－34－