※詳細は最終ページをご確認ください。
＊R&Iファンド⼤賞では、2015年、2016年は優秀ファンド賞、2017年、2018年は最優秀ファンド賞を受賞しました。

最優秀ファンド賞

販売⽤資料
2020年3⽉30⽇

⾼成⻑インド・中型株式ファンド
⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）
⾜元の基準価額の下落について
平素は「⾼成⻑インド・中型株式ファンド／⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）」（以下、当ファンド）をご愛顧賜り、厚く御礼申し上げます。
新型コロナウイルスの世界的な感染拡⼤に伴う景気減速懸念などにより、⾜元でインド株式が⼤幅に下落したことから、当ファンドの基準価額も下落しています。当レポートでは、当ファンドの実質的な運⽤を担当する「コタック・マヒンドラ」グループ（以下、コタック）の情報を基に⾜元のインド中型株式の動向と今後の⾒通し等につきましてご報告いたします。

基準価額の推移⾼成⻑インド・中型株式ファンド

⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）（2011年8⽉31⽇（設定⽇）〜2020年3⽉25⽇）（2017年11⽉22⽇（設定⽇）〜2020年3⽉25⽇）

35,000（円）

30,00012,000
税引前分配⾦再投資基準価額

11,000

基準価額

25,00010,00020,0009,000

17,486円

15,000

基準価額

8,000
7,000

10,0005,982円

5,000
011/8（円）

13/8

15/8

17/8

（年/⽉）
19/8

6,000
5,000
17/11

5,673円
18/5

18/11

19/5

19/11

（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）「⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）」は2020年3⽉25⽇現在において分配を⾏っておりません。

⾜元の市場動向新型コロナウイルスの感染拡⼤懸念によりアジア各国・地域の株価が軟調に推移する中、インド株式は⽐較的堅調に推移してきました。しかし、インドにおいても感染件数は徐々に増加し、3⽉24⽇にはモディ⾸相がテレビ演説で25⽇午前0時からの21⽇間、インド全⼟を封鎖すると発表したことなどから、インド株式は⼤きく下落しました。

※上記は過去の実績であり、当ファンドの将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
※ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは6ページをご覧ください。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

1/8

販売⽤資料

インド中型株式の動向
2019年9⽉の⼤幅な法⼈税減税の発表後、内需関連銘柄が多いインド中型株式は⼤型株式をアウトパフォームしましたが、新型コロナウイルスの感染拡⼤を受けて3⽉中旬以降⼤幅に下落し、3⽉25⽇時点のインド中型株式のPERは10.8倍と、過去10年平均の15.2倍を⼤きく下回る⽔準となっています。
＜インド株式市場の推移＞（ポイント）
120＜インド株式市場のPERの推移（過去10年）＞

2019年9⽉末〜2020年3⽉25⽇

2010年3⽉末〜2020年3⽉25⽇

25（倍）インド中型株式21100

インド中型株式の過去平均PER

17

インド⼤型株式

15.2

13807372※2019年9⽉末を100として指数化

60
19/919/11

9520/1（年/⽉）

インド⼤型株式12.5
10.8

インド中型株式

10/3

12/3

14/3

16/3

18/3

20/3
（年/⽉）

（注）インド⼤型株式はニフティ50、インド中型株式はニフティ中型株100（配当込み、現地通貨ベース）を使⽤。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成

今後の⾒通しおよび運⽤⽅針 21⽇間に及ぶ全⼟封鎖が⾏われるため、インド経済の⼀時的減速は避けられないと考えられますが、インド政府とRBI（インド準備銀⾏）は今後、減速に対応するための財政・⾦融⽀援策を⽴案すると⾒込まれています。
 インド中型株式は、バリュエーション（投資価値評価）⽔準、中⻑期的な成⻑性などの観点から、⼤型株式と⽐べても魅⼒的な⽔準まで低下したと考えます。今後、新型コロナウイルスの感染拡⼤が収束に向かえば、法⼈税率引下げによる経済的メリットへの期待などから、市場参加者の中型株式への注⽬は再び⾼まるとみています。
 インド経済の中⻑期的な経済成⻑⾒通しに変化はありません。また、原油価格も新型コロナウイル
ス感染拡⼤などを背景に急落しており、最⼤輸⼊品⽬が原油であるインド経済にとってはポジティブとみています。株価の調整は良い投資機会と捉え、引き続きインドの消費拡⼤で恩恵を受ける内需関連銘柄への投資を⾏う⽅針です。

＜原油価格の推移＞

2017年12⽉末〜2020年3⽉25⽇
80（⽶ドル/バレル）

6040

24.5

200
17/12

18/12

19/12 （年/⽉）（注）原油価格はニューヨーク・マーカンタイル取引所原油1限⽉先物を使⽤。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※上記は過去の実績、当資料作成時点の市場⾒通しおよび運⽤⽅針であり、当ファンドの将来の運⽤成果や今後の市場環境等を⽰唆あるいは保証するものではありません。今後、予告なく変更することがあります。

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販売⽤資料ファンドの特⾊※ 各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
⾼成⻑インド・中型株式ファンド
︓3ヵ⽉決算型
⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型） ︓年1回決算型
1. インドの中型株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指します。
●ファンド・オブ・ファンズ⽅式により運⽤を⾏います。外国投資信託への投資を通じて、インドの取引所に上場している中型株式（預託証書（DR）や上場予定を含みます。）等に投資を⾏います。
●原則として、対円での為替ヘッジは⾏いません。
※当ファンドにおいて中型株式とはニフティ500の時価総額上位51位〜350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄とします。
ただし、⼤型株式や⼩型株式にも投資を⾏うことがあります。
※株式への投資は、当該株式の値動きに連動する有価証券への投資で代替する場合があります。
2. インドの代表的な総合⾦融グループの⼀つである「コタック・マヒンドラ」グループが実質的な運⽤を⾏います。
●主要投資対象とする外国投資信託は、インドの中型株式等に精通したコタック・マヒンドラ・アセット・マネジメント（シンガポール）が運⽤を⾏います。
3. 3ヵ⽉決算型と年1回決算型からご選択いただけます。
●3ヵ⽉決算型は、原則として、毎年2⽉、5⽉、8⽉、11⽉の27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。
●年1回決算型は、原則として毎年2⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。
●委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあるため、将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではありません。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※ 資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。
投資リスク
基準価額の変動要因
ファンドは、投資信託を組み⼊れることにより運⽤を⾏います。ファンドが組み⼊れる投資信託は、主として海外の株式を投資対象としており、その価格は、保有する株式の値動き、当該発⾏者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。ファンドが組み⼊れる投資信託の価格の変動により、ファンドの基準価額も上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運⽤の結果としてファンドに⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯⾦とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、⼀定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。
■ 株式市場リスク
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
■ 信⽤リスクファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がったり、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

■ 為替変動リスク
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
■ カントリーリスク
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
■ 市場流動性リスクファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

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販売⽤資料

その他の留意点〔分配⾦に関する留意事項〕○ 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
○ 分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
○ 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
● ファンドは、いわゆる中型株に着⽬して投資するファンドであり、株式市場全体の値動きと⽐較して、相対的に値動きが⼤きくなることがあります。また、中型株の値動きが株式市場全体の値動きと異なる場合、ファンドの基準価額の値動きは、株式市場全体の値動きと異なることがあります。
● インド株式の譲渡から得るキャピタル・ゲインについては、保有期間に応じたキャピタル・ゲイン税等が課されます。課税分は、当ファンドが実質的に負担するため、基準価額に影響が出ます。
また、インドの株式には、外国⼈機関投資家の保有⽐率の制限があります。したがって、外国⼈機関投資家の保有⽐率の状況によっては投資が制約される場合があります。
● 投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換⾦申込みの受付けを中⽌すること、および既に受け付けた換⾦申込みを取り消すことがあります。

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販売⽤資料

お申込みメモ
購⼊単位
販売会社または委託会社にお問い合わせください。
購⼊価額
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額となります。
ただし、累積投資契約に基づく分配⾦の再投資の場合は、各計算期末の基準価額となります。
購⼊代⾦
販売会社の指定の期⽇までに、指定の⽅法でお⽀払いください。
換⾦単位
販売会社または委託会社にお問い合わせください。
換⾦価額
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額（0.30％）を差し引いた価額となります。
換⾦代⾦
原則として、換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬以降にお⽀払いします。
信託期間＜3ヵ⽉決算型＞
2027年3⽉1⽇まで（2011年8⽉31⽇設定）＜年1回決算型＞
2027年3⽉1⽇まで（2017年11⽉22⽇設定）
決算⽇＜3ヵ⽉決算型＞
毎年2⽉、5⽉、8⽉、11⽉の27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）＜年1回決算型＞
毎年2⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）
収益分配＜3ヵ⽉決算型＞
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配を⾏います。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
＜年1回決算型＞
決算⽇に、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
＜共通＞
分配⾦受取りコース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、決算⽇から起算して5営業⽇⽬までにお⽀払いいたします。
分配⾦⾃動再投資コース︓原則として、分配⾦は税⾦を差し引いた後、無⼿数料で再投資いたします。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。
課税関係課税上は株式投資信託として取り扱われます。
配当控除の適⽤はありません。
お申込不可⽇インドの取引所、インド（ムンバイ）の銀⾏、ルクセンブルグの銀⾏の休業⽇のいずれかに当たる場合ならびに毎年12⽉24⽇には、購⼊、換⾦の申込みを受け付けません。
スイッチング販売会社によっては、3ヵ⽉決算型および年1回決算型の間でスイッチングを取り扱う場合があります。また、販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

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販売⽤資料ファンドの費⽤
投資者が直接的に負担する費⽤○ 購⼊時⼿数料
購⼊価額に3.85％（税抜き3.50％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める⼿数料率を乗じた額です。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
○ 信託財産留保額
換⾦時に、1⼝につき、換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に0.30％の率を乗じた額が差し引かれます。
投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤○ 運⽤管理費⽤（信託報酬）ファンドの純資産総額に年1.1605％（税抜き1.055％）の率を乗じた額です。
※投資対象とする投資信託の信託報酬を含めた場合、年2.0505％（税抜き1.945％）程度となります。ただし、投資対象とする投資信託の運⽤管理費⽤は、年間最低報酬額等が定められている場合があるため、純資産総額によっては、上記の料率を上回ることがあります。
○ その他の費⽤・⼿数料
上記のほか、ファンドの監査費⽤や有価証券の売買時の⼿数料、資産を外国で保管する場合の費⽤等（それらにかかる消費税等相当額を含みます。）が信託財産から⽀払われます。これらの費⽤に関しましては、その時々の取引内容等により⾦額が決定し、運⽤状況により変化するため、あらかじめ、その⾦額等を具体的に記載することはできません。
※ ファンドの費⽤（⼿数料等）の合計額、その上限額、計算⽅法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
税⾦分配時
所得税及び地⽅税 配当所得として課税 普通分配⾦に対して20.315％換⾦（解約）及び償還時
所得税及び地⽅税 譲渡所得として課税 換⾦（解約）時及び償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※ 個⼈投資者の源泉徴収時の税率であり、課税⽅法等により異なる場合があります。法⼈の場合は上記とは異なります。
※ 外国税額控除の適⽤となった場合には、分配時の税⾦が上記と異なる場合があります。
※ 税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税⾦の取扱いの詳細については、税務専⾨家等にご確認されることをお勧めします。
委託会社・その他の関係法⼈等
委託会社
ファンドの運⽤の指図等を⾏います。
三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会
︓ ⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会

受託会社

ホームページ ︓ https://www.smd-am.co.jp
フリーダイヤル ︓ 0120－88－2976 ［受付時間］午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。

販売会社

三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社ファンドの募集の取扱い及び解約お申込の受付等を⾏います。

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販売⽤資料

販売会社
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協会

⼀
⾦般融社
商
団品法取⼈
引第業
⼆
協
種会

⽇
本⼀
投般資社
顧団
問法業⼈
協会

藍澤證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第6号○○

あかつき証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第67号○○

エイチ・エス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第35号○

ａｕカブコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号○

エース証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第6号○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○

ＦＦＧ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第5号○

岡三オンライン証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第52号○

岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号

○

⾦融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協会

⼀投
般資社
信団
託法
協⼈
会

備考

※1○
※1

○

○

○

○

※1

○

※1

○
※1
○

○

○

※1

○

⾹川証券株式会社

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○※1

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2938号○※1

ごうぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第43号○※1

静岡東海証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第8号○※1

⼗六ＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第188号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○

第四北越証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○○

内藤証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第24号○○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第142号○○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○※1

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○※1

フィデリティ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○

マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○○

明和證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第185号○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○

株式会社愛媛銀⾏

登録⾦融機関

四国財務局⻑（登⾦）第6号○※1

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関近畿財務局⻑（登⾦）第8号○※1

株式会社清⽔銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第6号

○

※1
※1
○○
※1○○

○
○

※1
※1

○

○

○

備考欄について※1︓「⾼成⻑インド・中型株式ファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

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販売⽤資料

販売会社
⽇
本証

販売会社名

登録番号

券
業
協会

⼀⾦
般
融社
商団
品
法
取⼈
引第業
⼆
協
種会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協会

⼀
投
般
資社
信団
託法
協⼈
会

備考

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○※1

株式会社但⾺銀⾏

登録⾦融機関近畿財務局⻑（登⾦）第14号○※1

株式会社千葉興業銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第40号○※1

株式会社⿃取銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第3号○※1

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○※1

株式会社富⼭第⼀銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社福岡銀⾏

登録⾦融機関福岡財務⽀局⻑（登⾦）第7号○○

株式会社北越銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第48号○○※1

株式会社北陸銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第3号

○

○

※1

岡崎信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第30号

○

※2 ※1

※1

備考欄について※1︓「⾼成⻑インド・中型株式ファンド」のみのお取扱いとなります。※2︓ネット専⽤●Ｒ＆Ｉファンド⼤賞2018について
当ファンドは、｢Ｒ＆Ｉファンド⼤賞2018｣投資信託／インド株式部⾨において最優秀ファンド賞に選ばれました。
「Ｒ＆Ｉファンド⼤賞2018」／投資信託は、2016、2017、2018年それぞれの3⽉末時点における１年間の運⽤実績データを⽤いた定量評価がいずれも上位75％に⼊っているファンドに関して、2018年3⽉末における3年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰しています。定量評価は、“シャープ・レシオ”を採⽤し、表彰対象は償還予定⽇まで 1年以上の期間を有し、残⾼が30億円以上かつカテゴリー内で上位50％以上としています。なお、上位1ファンドを「最優秀ファンド賞」、次位2ファンド程度を「優秀ファンド賞」として表彰しています。
「Ｒ＆Ｉファンド⼤賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を⽬的としており、特定商品の購⼊、売却、保有を推奨、⼜は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当⼤賞は、信⽤格付業ではなく、⾦融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信⽤格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信⽤格付⾏為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当⼤賞に関する著作権等の知的財産権その他⼀切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
※上記の評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

重要な注意事項● 当資料は、三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売⽤資料であり、⾦融商品取引法に基づく開⽰書類ではありません。
● 当資料の内容は作成基準⽇現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、将来に関し述べられた運⽤⽅針・市場⾒通しも変更されることがあります。当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が⾼いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
● 当資料にインデックス･統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の⼀切の権利は、その発⾏者および許諾者に帰属します。
● 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
● 投資信託は、預貯⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・貯⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録⾦融機関でご購⼊の場合、投資者保護基⾦の⽀払対象とはなりません。
● 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）および契約締結前交付書⾯等の内容をご確認の上、ご⾃⾝でご判断ください。投資信託説明書（交付⽬論⾒書）、契約締結前交付書⾯等は販売会社にご請求ください。また、当資料に投資信託説明書（交付⽬論⾒書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）が優先します。

作成基準⽇︓2020年3⽉26⽇

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