綜合病院山口赤十字病院
卒後臨床研修プログラム（令和 7 年度採用版）
臨床研修プログラム参加施設

綜合病院山口赤十字病院
山口大学医学部附属病院
国立病院機構関門医療センター
山口県立総合医療センター
医療生活協同組合健文会宇部協立病院
済生会山口総合病院
日本赤十字社和歌山医療センター
医療法人仁保病院
山口県立こころの医療センター
萩市国民健康保険川上診療所
小野田赤十字病院
柳井市立平郡診療所
周防大島町立東和病院
周防大島町立大島病院
下関市立豊田中央病院
津和野共存病院
長門総合病院
美祢市立病院
岩国市立錦中央病院

基幹型臨床研修病院
協力型臨床研修病院
協力型臨床研修病院
協力型臨床研修病院
協力型臨床研修病院
協力型臨床研修病院
協力型臨床研修病院（救急部門）
臨床研修協力施設（精神科）
臨床研修協力施設（精神科）
臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）臨床研修協力施設（地域医療）綜合病院山口赤十字病院
臨床研修管理委員会

1目次
Ⅰ. 基本理念
Ⅱ. 病院の概要
Ⅲ. 専門医（認定医）教育病院などの指定
Ⅳ. 協力型病院および協力施設の概要
Ⅴ. 臨床研修プログラムの概要
1. プログラム名称 （綜合病院山口赤十字病院 卒後臨床研修プログラム）
2. プログラムの目的と特徴
3. 臨床研修目標
4. 研修概要
5. 臨床研修管理委員会
6. 各科指導医責任者
7. 研修医の募集および採用、病院見学、問い合わせ先について
8. 処遇
9. 研修計画
10. 卒後臨床研修における基本方針
11. 剖検検討会の研修体制
12. 当直・救急体制

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Ⅰ. 基本理念
わたしたちは、「患者さん中心の地域連携」に取り組み、あたたかな信頼のおける医療を提供することを理念にあげている。
医療の原点は病める人々に自らの持つ知識と技術を駆使して、その苦しみからの解放を促すことである。そのために医学及び医療の果たすべき社会的役割を認識しつつ、実践可能な知識の集積と相まって確実な技術の習得が必要であると同時に、医師としての倫理を培っていくことが重要である。病める人々の心に傾聴し、尊厳を守り、診療情報の収集把握を通して治療計画を立て、これらを患者と家族に説明し、治療の選択肢を呈示するコミュニケーションやインフォームド・コンセント能力を養わなければならない。臨床研修では一般的な診療において頻繁に関わる負傷又は疾病に適切に対応できるよう、プライマリ・ケアの基本的な診療能力（態度・技能・知識）を習得させる。

Ⅱ. 病院の概要
名称：綜合病院 山口赤十字病院（そうごうびょういん やまぐちせきじゅうじびょういん）
ホームページアドレス：http://www.yamaguchi-redcross.jp
所在地：〒753-8519
山口県山口市八幡馬場 53-1
ＴＥＬ：083-923-0111
ＦＡＸ：083-925-1474
許可病床数：377 床
一般病床（329 床）・緩和ケア病棟（25 床）・ＮＩＣＵ（9 床）・ＧＣＵ（6 床）・HCU（8 床）
標榜診療科：
内科、消化器内科、呼吸器内科、膠原病内科、糖尿病内分泌内科、腎臓内科、緩和ケア内科、循環器内科、脳神経内科、精神科、小児科、外科、乳腺外科、整形外科、脳神経外科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻咽喉科、気管食道科、放射線科、麻酔科、歯科口腔外科、リハビリテーション科（25 診療科）
年間入院患者実数：13,189 人（令和 4 年度）

Ⅲ. 専門医・専攻医（認定医）教育病院などの指定
内科
内科
消化器内科
消化器内科
消化器内科
呼吸器内科
膠原病内科
膠原病内科
糖尿病・内分泌内科
腎臓内科
腎臓内科
脳神経内科
脳神経内科
脳神経内科
循環器内科
循環器内科
緩和ケア内科日本内科学会認定医制度教育関連病院
日本専門医機構 内科領域基幹施設
日本消化器病学会認定施設
日本専門医機構 消化器内科領域基幹施設
日本消化器内視鏡学会指導施設
日本呼吸器学会認定施設
日本リウマチ学会教育施設
日本専門医機構 膠原病・リウマチ内科領域基幹施設
日本糖尿病学会教育関連施設Ⅰ
日本腎臓学会研修施設
日本透析医学会認定施設
日本神経学会専門医制度准教育施設
日本脳卒中学会専門医認定制度研修教育施設
日本認知症学会専門医制度教育施設
日本循環器学会認定循環器専門医研修施設
日本超音波医学会認定超音波専門医研修施設
日本緩和医療学会認定研修施設
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小児科
小児科
小児科
外科
外科
外科
外科
整形外科
整形外科
脳神経外科
皮膚科
泌尿器科
産婦人科
産婦人科
産婦人科
産婦人科
産婦人科
産婦人科
産婦人科
産婦人科
耳鼻咽喉科
放射線科
麻酔科
病理
全科

日本小児科学会専門医制度研修施設
日本周産期・新生児医学会周産期（新生児）専門医暫定研修施設
日本小児循環器学会小児循環器専門医修練施設
日本外科学会専門医制度修練施設
日本消化器外科学会専門医修練施設
日本乳癌学会関連施設認定
日本胃癌学会認定施設 B
日本整形外科学会専門医研修施設
日本専門医機構 整形外科領域Ⅱ型基幹施設
日本脳神経外科学会研修プログラム（関連施設）
日本皮膚科学会認定専門医研修施設
日本泌尿器科学会泌尿器科専門医教育施設
日本産科婦人科学会専門医制度専攻医指導施設
日本周産期・新生児医学会周産期（母体・胎児）専門医暫定認定施設（指定区分：基幹認定施設）
日本がん治療認定医機構認定研修施設
日本女性医学学会認定研修施設
日本婦人科腫瘍学会専門医制度指定修練施設
日本産科婦人科内視鏡学会認定研修施設
日本遺伝性乳癌卵巣癌総合診療制度機構連携施設
特定非営利活動法人婦人科悪性腫瘍研究機構登録参加施設
日本耳鼻咽喉科学会専門医研修施設
日本医学放射線学会放射線科専門医修練機関（認定部門：画像診断・ＩＶＲ部門・核医学部門）
日本麻酔科学会麻酔科認定病院
日本病理学会研修登録施設
日本感染症学会研修施設※ 「日本専門医機構」の記載があるものは専攻医関係（随時更新予定）

Ⅳ. 協力型病院および協力施設の概要◆ 協力病院
1. 山口大学医学部附属病院（全科）
電話：０８３６－２２－２１２９ ＦＡＸ：０８３６－２２－２１５７
郵便番号：７５５－８５０５
所在地：山口県宇部市南小串１丁目１番１号
2.

国立病院機構関門医療センター（全科）
電話：０８３-２４１-１１９９ FAX：０８３-２４１-１３０１
郵便番号：７５２-８５１０
所在地：山口県下関市長府外浦町１-１
43. 山口県立総合医療センター（全科）
電話：０８３５－２２－４４１１ ＦＡＸ：０８３５－３８－２２１０
郵便番号：７４７－８５１１
所在地：山口県防府市大字大崎１００７７番地
4. 医療生活協同組合健文会宇部協立病院（内科、整形外科）
電話：０８３６-３３-６１１１ FAX：０８３６-３９-６９２０
郵便番号：７５５-０００５
所在地：山口県宇部市五十目山町１６-２３
5. 山口県済生会山口総合病院（内科）
電話：０８３-９０１-６１１１ FAX：０８３-９２１-０７１４
郵便番号：７５３-８５１７
所在地：山口県山口市緑町２-１１
6.

日本赤十字社和歌山医療センター（救急部門）
電話：０７３４－２２－４１７１ FAX：０７３４－２６－１１６８
郵便番号：６４０－８５５８
所在地：和歌山県和歌山市小松原通４丁目２０番地◆ 協力施設1.

医療法人仁保病院（精神科）
電話：０８３９-４１-５５５５ FAX：０８３９-４１-５５７７郵便番号：７５３-０３０３
所在地：山口県山口市仁保下郷１９１５－１

2. 山口県立こころの医療センター（精神科）
電話：０８３６－５８－２３７０ FAX:０８３６－５８－６５０３
郵便番号：７５５－０２４１
所在地：山口県宇部市大字東岐波４００４－２
3. 萩市国民健康保険川上診療所（地域医療）
電話：０８３８-５４-２０１４ FAX：０８３８-５４-２１２５
郵便番号：７５８-０１４１
所在地：山口県萩市川上４５０２-２
4. 小野田赤十字病院（地域医療）
電話：０８３６-８８-０２２１
FAX：０８３６-８８-２７３３
郵便番号：７５６-０８８９
所在地：山口県山陽小野田市大字小野田３７００番地
5. 柳井市立平群診療所（地域医療）
電話：０８２０－４７－２０３２ FAX:０８２０－４７－２０３２
郵便番号：７４２－００４１
所在地：山口県柳井市平郡１８２４番地１１5

6. 周防大島町立東和病院（地域医療）
電話：０８２０－７８－０３１０ FAX:０８２０－７８－１８８５
郵便番号：７４２－２９２１
所在地：山口県大島郡周防大島町大字西方５７１－１
7. 周防大島町立大島病院（地域医療）
電話：０８２０－７４－２５８０ FAX:０８２０－７４－４８４２
郵便番号：７４２－２１０６
所在地：山口県大島郡周防大島町大字小松１４１５－１
8. 下関市立豊田中央病院（地域医療）
電話：０８３７－６６－１０１２ FAX：０８３７－６６－１４３９
郵便番号：７５０－０４２４
所在地：山口県下関市豊田町大字矢田３６５－１
9. 津和野共存病院（地域医療）
電話：０８５６－７２－０６６０ FAX:０８５６－７２－０７７４
郵便番号：６９９－５６０４
所在地：島根県鹿足郡津和野町森村口１４１
10. 山口県厚生農業協同組合連合会 長門総合病院（地域医療）
電話：０８３７－２２－２２２０ FAX：０８３７－２２－６５４２
郵便番号：７５９－４１９４
所在地：山口県長門市東深川８５11.

美祢市立病院（地域医療）
電話：０８３７－５２－１７００ FAX:０８３７－５２－１８２０
郵便番号：７５９－２２１２
所在地：山口県美祢市大嶺町東分１３１３－１

12.

岩国市立錦中央病院（地域医療）
電話：０８２７－７２－２３２１ FAX:０８２７－７２－３３６１
郵便番号：７４０－０７２４
所在地：山口県岩国市錦町広瀬１０７２－１※ 地域医療研修は一般外来研修を含む。

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Ⅴ. 臨床研修プログラムの概要
1. プログラム名称

綜合病院山口赤十字病院 卒後臨床研修プログラム

2. プログラムの目的と特徴
綜合病院山口赤十字病院を基幹型とし、臨床研修協力病院・施設を中心に、説明と同意に基づく、良質で適正な医療が提供でき、医療の質の向上と安全管理に努力して地域住民から信頼される医療ができるように地域医療、プライマリ・ケアで必要とされる、保健、医療、福祉における基本的な臨床能力を身に付けることを目標とする。更に、プライマリ・ケアの場面で実践可能な知識の集積と確実な技術の習得と同時に、医師としての倫理、コミュニケーション能力、インフォームド・コンセント能力を培っていくことも重要である。これらの基礎となるのが臨床研修期間であり、医師としての基本的価値観を自らのものとし、基本的診療業務ができる資質・能力の習得を目指すものとする。
3. 臨床研修目標
1. 医師としての倫理を培う
2. プライマリ・ケアに対応できる知識、技能を習得する
3. 救急患者に対応できる初期診療を習得する
4. 治療計画や職種としてのチーム医療を理解する
5. 患者・家族への説明、同意の必要性を理解する
6. 医療内容を正しく記録する
7. 疾病の予防、健康管理、リハビリテーションについて理解し、基本的医療計画が立案できる
8. 職員研修において保険医療制度を正しく理解する
9. 災害救護の初期活動を理解する
4. 研修概要
研 修 期 間：２年間
必 須 科 目：内科（消化器、呼吸器、膠原病、糖尿病内分泌、腎臓、脳神経、循環器）、救急部門（麻酔科）、外科、小児科、産婦人科、精神科、地域医療※2年間で必修分野をすべて選択した上で、選択科目を選択可能となる。
選 択 科 目：内科（消化器、呼吸器、膠原病、糖尿病内分泌、腎臓、脳神経、循環器、緩和ケア）、外科、整形外科、脳神経外科、皮膚科、眼科、泌尿器科、耳鼻咽喉科、小児科、産婦人科、放射線科、麻酔科、救急部門
5. 臨床研修管理委員会
1. 構成
委 員 長兼研修実施責任 者：濵田 康宏 【教育研修推進室長兼脳神経外科部長】
臨床研修プログラム責任 者：山中 直樹 【統括責任者兼内視鏡外科部長】
委員：各科指導責任者、各診療科委員、看護部長、事務部長、臨床研修管理委員会事務局（人事課）、各協力病院・協力施設代表委員、外部委員 等
2. 開催頻度
毎年３月（研修修了前と研修開始前）に開催する。
原則は年に一度の開催とし、その他必要に応じて委員長が召集する。
（下部委員会を複数回開催しているため、代替とする）
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3. 研修医の所属・診療および指導体制について①統括責任者の役割 : 統括責任者は研修管理委員会プログラム責任者とし、全研修医の研修状況を統括する。
②統括責任者は、各科指導責任者と共に定期的（２ヶ月に１回程度）に臨床研修委員会を開き、各研修医の研修状況や進捗、研修体制等の報告を受ける。
③指導医の役割:研修医が各科研修中は、各科指導責任者の統括のもと、各科の指導医の指導に従って研修する。
◆指導医
１）各科所属の臨床経験年数７年以上で厚生労働省の定める指導講習会を修了した医師
２）研修管理委員会が決め、各科指導医のもと研修指導に適格であると認めた医師④研修医は、指導医の指導・指示のもと、研修を行う。
⑤研修医の自己評価 : 研修医は各科研修終了後、行動目標および症例経験等について自己評価票の該当箇所に自己評価を入力すること。（併せて、PG-EPOCにおいて自己評価入力を電子でも行う。）※各科研修後に都度入力を行い、研修修了前に臨床研修管理委員会に報告すること。
⑥各科指導責任者は、各科の研修終了時に研修医の研修状況を確認し、適宜助言を与えること。
⑦各科研修中の事務手続き : 原則日中の業務時間内はローテーションする該当研修科の所属医師としておこなう。時間外・休日については「研修医室」付けとなる。
⑧医師及び医師以外の医療職は、各研修医の研修ブロック終了時に「研修医評価票Ⅰ～Ⅲ」を用いて研修医の評価を行う。評価後、評価票は臨床研修管理委員会にて保管する。
⑨臨床研修管理委員及びプログラム責任者が、各研修医に対して年２回、研修状況及び進捗について形成的評価（フィードバック）を行う。
6. 各科指導責任者
1.原則、各科の指導責任者は各診療科部長とする。診療科部長が不在である診療科については、統括責任者又はその他診療科の診療科副部長が指導責任者となる。
2.他病院での指導責任者は、原則当該病院の定めた者（研修実施責任者等）又は臨床研修管理委員会の委員とする。
7. 研修医の募集および採用、病院見学、問い合わせ先について○研修医の募集及び採用について
1.応募資格
令和６年度 第 119 回医師国家試験合格見込みの者
2.募集人員基幹型 6 名（予定）山口大学・九州大学協力型 若干名
3.研修期間
2 年間（協力型臨床研修医の場合は基幹型病院のプログラムによる期間）
4.応募方法臨床研修医採用申込書（PDF ファイル） ※ 当院 HP 参照、履歴書、卒業見込書、成績証明書
5.応募時期
令和 6 年 6 月 1 日より定員に満たない場合、随時受付
6.選考日および場所
日時
受付後通知（7 月～8 月頃の予定）
場所
綜合病院山口赤十字病院
選考方法
面接および書類選考
合格発表
マッチングによる（または採用選考・面接後随時）
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○病院見学について
1.対象者
主に医学部 4 年生～6 年生、既卒生（左記以外の受け入れは要相談）
2.見学日時
月曜日～金曜日の 9 時～17 時の間（土･日･祭日は除く）
3.申込方法病院見学申込用紙（PDF/word ファイル）に記入の上、郵送又は FAX にてお申込いただくか、当院ホームページにある「病院見学申し込みフォーム」よりメールにてお申し込み。詳細については病院 HP を参照。
○お問い合わせ先〒 ７５３-８５１９
山口県山口市八幡馬場５３-１
総合病院山口赤十字病院 人事課
TEL：０８３-９２３-０１１１ FAX：０８３-９２５-１４７４
E-mail：jinnji@yamaguchi-med.jrc.or.jp
8. 処遇
身分
給与

研修医（常勤嘱託医）
１年次

４３０,０００円／月（手当込）

２年次

４６０,０００円／月（手当込）
１年次（夏季・冬季合計）
２年次（夏季・冬季合計）

勤勉手当て

５００,０００円／年
６００,０００円／年※在職期間によって変動あり

時間外手当て有当直

原則 月４回 （１回 ２０，０００円＋実績額）
年次有給休暇

休暇
研修医の宿舎家賃等補助

１年次 ： １０日
２年次 ： １１日
その他休暇
夏季休暇、創立記念日、年末年始休暇 等
借上げ宿舎（病院契約の宿舎） 有※宿舎利用については希望者のみ
宿舎利用時（家賃負担０円、管理費 １０，０００円／月）※宿舎利用なしの場合は家賃補助 有

研修医室

有

医師賠償責任保険

病院加入有／個人加入可

外部研修の補助

一部補助有

社会保険

公的医療保険組合健康保険公的年金保険厚生年金

労働者災害補償保険法の適用

有

国家・地方公務員災害補償法の適用

無雇用保険

有

※ 当院の借上げ宿舎利用時には、現物給付の課税額及び宿舎利用の諸費用については別途負担

99. 研修計画
研修期間： 2 年間
研修開始日 ： 2025（令和 7）年 4 月 1 日
研修医オリエンテーション
1. 当院の組織、理念、基本方針、役割について
2. 職業倫理、基本的態度について
3. 個人情報保護について
4. 医療安全について
5. 院内感染防止について
6. メンタルヘルスケアについて
7. 事務手続きについて
8. オーダリングシステムについて
9. カルテ管理・文献検索・診療録について
10. 救急体制・当直体制について
11. 薬剤部について
12. 地域連携について
13. 検査部について
14. 放射線科部について
15. 医療保険について
16. チーム医療について
17. 栄養指導について
18. クリティカルパスについて 他その他実技研修・講義を行う。
10. 卒後臨床研修における基本方針
1. 研修プログラムは必須科目の他、研修医の進路・希望等に柔軟に対応し、編成する。
2. 内科24週、救急部門12週の研修は必須として組み込む。救急部門は救急外来に属し、救急担当の医師の指導を受ける。また、救急部門12週のうち、4週は麻酔科の研修を選択することが出来る。
3. 必須の内科または外科または小児科研修のうち、1年次最初の3週はオリエンテーションを含む 基礎的な研修を行う。
4. 外科、小児科、産婦人科、精神科は4週以上を必須として組み込む。研修期間については8週以上が望ましいが、状況に応じて柔軟に対応する。
5. 内科系は一般内科、消化器、循環器、呼吸器、腎臓、膠原病、糖尿病・内分泌、脳神経、放射線科等の各診療科で研修可能である。また、外科系は外科、整形外科、脳神経外科、皮膚科、産婦人科、泌尿器科、耳鼻咽喉科、眼科等の各診療科で研修が可能である。
6. 内科系、外科系、小児科等各科を研修中は、その科の救急患者に対応して指導医のもと積極的に研修を行う。
7. 地域医療については、2年目に協力施設（協力病院や診療所等）で4週以上を必須として組み込む。 8週以上が望ましいが、状況に応じて柔軟に対応する。
8. 精神科は仁保病院または山口県立総合医療センターまたは山口県立こころの医療センターまたはその他の協力型臨床研修病院及び協力施設において研修を行う。
9. 一般外来研修は4週以上を必須として組み込む。8週以上が望ましいが、状況に応じて柔軟に対応する。
10. 内科、外科、小児科の各科の研修および地域医療研修において、一般外来研修を並行研修として行うことが出来る。
11. 将来専門とする診療科を中心にしたプログラムを作成できる。
10

■具体的な研修プログラムの例■●ジェネラリスト型
１. 総合型プログラム
１年目
２４ 内
あ週 科

２年目
救
１２ 急
あ週 部
門産
１２ 婦あ週 人科

１２ 外
あ週 科

小１２ 児
あ週科

精８神
週科

地４域
週医療選２０ 択
あ週 診
療科※救急部門：１２週のうち、４週は麻酔科選択可能。
※選択診療科：研修医の将来専攻したい科 等。

２. 中間型プログラム
１年目
２４ 内
あ週 科

２年目
救
１２ 急
あ週 部
門精
８ 外 ４神週 科 週科

小８児
週科

産
８婦
週人科

地
４域
週医
療

選

３６ 択
あ週 診
療科

※救急部門：１２週のうち、４週は麻酔科選択可能。
※選択診療科：研修医の将来専攻したい科 等。

３.選択優先型プログラム
１年目
２４ 内あ週 科

２年目
救
１２ 急
あ週 部
門

産
小８ 児 ４婦
週週人科
科

８外週科

精
地
４神 ４域
週科 週医
療

選

４０ 択
あ週 診
療科

※救急部門：１２週のうち、４週は麻酔科選択可能。
※選択診療科：研修医の将来専攻したい科 等。

●スペシャリスト型
１. 産婦人科・小児科優先プログラム
１年目
２４ 内
あ週 科

救
１２ 急
あ週 部
門

２年目
産
１２ 婦
あ週 人科

小
１２ 児あ週科地精４外 ４神 ４域
週科 週
週医科
療

※救急部門：１２週のうち、４週は麻酔科選択可能。
※３２週のうち、それぞれ産婦人科・小児科を何週回るか選択可能。

11小産
３２ 児婦
あ週
科人科

２．外科系優先プログラム
１年目
２４ 内
あ週 科

２年目
救
１２ 急
あ週 部
門

１２ 外あ週 科産
地小精
８ 児 ４婦 ４神 ４域
週
週人 週
週医科
科科
療

選外
３６ 択科
あ週科系

※救急部門：１２週のうち、４週は麻酔科選択可能。
※外科系選択科：外科、整形外科、脳神経外科、泌尿器科、耳鼻咽喉科、産婦人科、皮膚科、眼科より選択可能。

３．内科系優先プログラム
１年目
２４ 内あ週 科

２年目
救
１２ 急
あ週 部
門

１２ 外あ週 科産
地小精
８ 児 ４婦 ４神 ４域
週
週人 週
週医科
科
科
療

選内
３６ 択科
あ週科系

※救急部門：１２週のうち、４週は麻酔科選択可能。
※内科系選択科：一般内科、消化器、循環器、呼吸器、腎臓、膠原病、糖尿病・内分泌、脳神経、緩和ケア科、放射線科より選択可能。

11. 剖検検討会（CPC）の研修体制
研修医は、剖検症例についてＣＰＣを行い、ＣＰＣ終了後は報告書（ＣＰＣレポート）を作成し、指導医に提出する。ＣＰＣには病理医のほか、症例の主治医と関連する診療科の医師が同席する。
臨床病理カンファレンス（ＣＰＣ）は原則として年１回開催する。
症例を聴講する研修医は、病理所見とその示す意味について理解した上、ＣＰＣに出席する。
ＣＰＣでは、研修医が症例の経過と臨床的問題点を提示し、執刀医が肉眼及び組織所見について提示する。
研修医は、ＣＰＣのディスカッションを併せて、執刀医の指導のもと、症例を総括したＣＰＣレポートを作成する。
12. 当直・救急体制
研修医は、各科の研修中に指導医とともに当直を行う。原則月４回の当直を行い、指導を受ける。
救急体制においては、研修医は救急外来に属し、12週各科の救急外来の研修を受ける。救急部門
12週のうち、4週は麻酔科研修を選択することが出来る。研修時間は８時３０分～１７時とする。
救急部門では急患対応、外来診察、処置等を行い、入院となる患者は救急処置室で処置を行い、主治医に受け渡すまでの研修とする。主に救急外来での対応、問診、理学所見、検査、治療、入院決定などの初期対応を指導する。
各科の指導医（救急当番医）、看護師のもとで、積極的に処置対応の指導を行う。救急処置室所属であるが、急患が少ないときは、研修医が研修したい部門（例えば、エコー検査、放射線部門、検査部など）で研修を行うことも認める。その際、急患に対応して必ずオンコールする。
救急部長及びプログラム責任者を救急部門の指導責任者とする。
2024年3月6日

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