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2013年7月17日
臨時レポート

カナダ高配当株ツインα（毎月分配型）～ 第1期分配金について ～追加型投信／海外／株式 ※課税上は株式投資信託として取り扱われます。

第1期の分配金を150円（税引前、1万口当たり）とすることを決定いたしました。
日頃より『カナダ高配当株ツインα（毎月分配型）』をご愛顧賜り誠にありがとうございます。
このたび、7月17日に当ファンドの第1期決算を行い、基準価額の水準、分配可能額（分配対象額）、市場動向等を総合的に勘案し、当期（第1期）の分配金を150円（税引前、1万口当たり）とすることを決定いたしました。
5月中旬以降、カナダ株式市場の下落や円に対するカナダドルの下落（円高）等から、当ファンドの基準価額は9,200円台まで下落しました。しかし6月後半からはカナダ株式市場が上昇に転じ、円高も落ち着いたことなどから、7月16日には基準価額は10,000円台目前まで回復しました。
当ファンドは引き続きカナダの高配当株式への投資に加え、「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を組み合わせることで、高水準のインカムゲインとオプションプレミアムの確保、ならびに中長期的な信託財産の成長を目指し運用してまいります。
※当ファンドにおける「株式カバードコール戦略」とはファンドが実質的に保有するカナダ株式に対し、株価指数のコールオプションを売却することをいいます。
また、「通貨カバードコール戦略」とはファンドが実質的に保有するカナダドル建て資産に対し、円に対するカナダドルのコールオプションを売却することをいいます。以下、同じです。

＜当ファンドの基準価額・純資産総額の推移と資産特性＞◆当ファンドの騰落率◆ポートフォリオ特性

6/28比（当ファンドが投資する「プリンシパル／CSカナディアン・エク
イティ・ インカム・ファンド」の資産内容（2013年6月28日現在））

設定来
4.2%

-0.8%

配当利回り

(2013年7月17日現在)

ツインα戦略◆基準価額等の推移（円）

12,000

株式部分 為替部分設定日（2013/4/26）～2013/7/17 （億円）
2,000

純資産総額(右軸)
分配金再投資基準価額（左軸）
基準価額(左軸)

11,0001,500

10,0001,000

9,000

基準価額
純資産総額

9,773円
971億円(2013年7月17日現在)

8,000
4/26

5/15

6.3%

6/3

6/22

7/11

500

0

カバー率

合計

52.1%

51.1%

-

オプ ショ ン プ レミアム（年率）

8.2%

9.4%

17.6%

平均権利行使期間

32日32日-※配当利回りは、基準日時点における各組入株式等の実績配当利回りを組入比率で加重平均した数値 ※ツインα戦略における株式部分のカバー率は、組入株式等の時価評価額合計に対する株式オプションの想定元本額の比率。為替部分のカバー率は、保有するカナダドル建て資産に対する通貨オプションの想定元本額の比率 ※オプションプレミアム（年率）は、ツインα戦略構築時において決定したプレミアムを年率換算して算出 ※平均権利行使
期間は、ツインα戦略構築時から次回構築時までの期間の平均値 ※上記の配当利回りおよびオプションプレミアム(年率)は、手数料・税金等を考慮しておりません ※上記の配当利回りおよびオプションプレミアム(年率)は、分配金水準を保証・示唆するもの
ではありません※プリンシパル・グローバル・インベスターズLLC提供データより作成※基準価額は信託報酬控除後のものです ※分配金再投資基準価額および騰落率は、信託報酬控除後の基準価額に対して、税引前分配金を決算日に再投資した修正基準価額をもとに算出、表示 ※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります ※分配金は1万口あたりの金額（税引前） ※分配可能額（分配対象額）が少額な場合には、委託会社の判断で分配を行わないことがあります ※上記データは過去の実績であり、将来の運用成果をお約束するものではありません

4ページ目以降の「投資リスク」と「ファンドの費用」の内容について必ずご確認ください■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託は預金、保険契約ではありません。
また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

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臨時レポート

カナダ高配当株ツインα（毎月分配型）

ご参考

収益分配金に関する留意事項

分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。

投資信託で分配金が支払われるイメージ
投資信託で分配金が支払われるイメージ

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。
●この場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。
●分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。

分配金が計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
分配金が計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合（注）分配対象額は、①経費控除後の配当等収益および②経費控除後の評価益を含む売買益ならびに③分配準備積立金および④収益調整金です。分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。

※左記はイメージ図であり、実際の分配金額や基準価額を示唆するものではありませんのでご留意ください。

投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
※元本払戻金（特別分配金）は実質的に元本の一部払戻しとみなされ、その金額だけ個別元本が減少します。また、元本払戻金（特別分配金）部分は非課税扱いとなります。
普通分配金：個別元本（投資者のファンド購入価額）を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）：個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金（特別分配金）の額だけ減少します。
（注）普通分配金に対する課税については、「投資信託説明書（交付目論見書）」の「手続・手数料等」の「ファンドの費用・税金」をご参照ください。

※上記は投資信託における「収益分配金に関する留意事項」を説明するものであり、当ファンドの分配金額や基準価額を示すものではありません。

4ページ目以降の「投資リスク」と「ファンドの費用」の内容について必ずご確認ください

2/5■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関
でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

2013年7月17日
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カナダ高配当株ツインα（毎月分配型）＜ファンドの目的＞
当ファンドはカナダの高配当株式への投資に加え、「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を組み合わせることで、高水準のインカムゲインとオプションプレミアムの確保、ならびに中長期的な信託財産の成長を目指します。
※当ファンドにおける「株式カバードコール戦略」とはファンドが実質的に保有するカナダ株式に対し、株価指数のコールオプションを売却することをいいます。また、「通貨カバードコール戦略」とはファンドが実質的に保有するカナダドル建て資産に対し、円に対するカナダドルのコールオプションを売却することをいいます。以下、同じです。

＜ファンドの特色＞
１．カナダ株式を実質的な投資対象とし、主に配当利回りに着目した銘柄選定により信託財産の中長期的な成長を目指します。
・ケイマン籍の円建て外国投資信託証券「プリンシパル／ＣＳ カナディアン・エクイティ・インカム・ファンド（Principal / ＣＳ
Canadian Equity Income Fund）」と国内籍の親投資信託「キャッシュ・マネジメント・マザーファンド」に投資するファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。
・「プリンシパル／ＣＳ カナディアン・エクイティ・インカム・ファンド」においては、カナダ株式の配当利回り水準に着目し、相対的に配当利回りの高い銘柄の中から、個々の企業のファンダメンタルズを勘案して銘柄を選定します。外国投資信託証券における株式の運用は、プリンシパル・グローバル・インベスターズLLCが行います。
・「プリンシパル／ＣＳ カナディアン・エクイティ・インカム・ファンド」への投資比率は、原則として高位を保ちます。
・「キャッシュ・マネジメント・マザーファンド」は、国内籍の親投資信託で、円建ての公社債および短期金融商品等を主要投資対象とし安定した収益の確保を図ることを目的として、大和住銀投信投資顧問が運用を行います。
・実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
２．株式への投資に加え、ツインα戦略を行うことで、オプションプレミアム＊1 の確保を目指します。
・当ファンドのツインα戦略とは、株式カバードコール戦略と通貨カバードコール戦略の組み合わせのことをいいます。
・株式カバードコール戦略は、カナダ株価指数（原則として S&P トロント６０指数とします。）のコールオプション＊2 の売りを行うことでオプションプレミアムの確保を目指す戦略です。
・通貨カバードコール戦略は、円に対するカナダドルのコールオプション＊2 の売りを行うことでオプションプレミアムの確保を目指す戦略です。
・各カバードコール戦略は、保有するカナダドル建て資産の評価額の50％程度とします。また、原則として、権利行使が満期日のみに限定されているオプションを利用することを基本とします。
※各カバードコール戦略の比率は、運用環境等により50％から大きくかい離する場合があります。また、今後この比率を見直すこともあります。
＊1「オプションプレミアム」とは、オプションの買い手が売り手に支払う対価をいいます。
＊2「コールオプション」とは、対象資産（株式など）を特定の価格（権利行使価格）で特定の日（満期日）に買うことができる権利をいいます。

３．毎月の決算日に、原則として収益の分配を目指します。
・決算日は、毎月17日（休業日の場合は翌営業日）とします。
・分配対象額の範囲は、経費控除後の利子・配当収益および売買益（評価損益を含みます。）等の範囲内とします。
・収益分配金は、基準価額水準、市況動向等を勘案して、委託会社が決定します。ただし、分配対象額が少額な場合等には、分配を行わないことがあります。
・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
※資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

4ページ目以降の「投資リスク」と「ファンドの費用」の内容について必ずご確認ください

3/5■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

2013年7月17日
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カナダ高配当株ツインα（毎月分配型）＜投資リスク（くわしくは最新の投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください）＞■当ファンドは、投資信託証券を通じて実質的に株式など値動きのある有価証券等に投資するとともにオプション取引等デリバティブ取引を行いますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産は、為替の変動による影響も受けます。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
■信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
■投資信託は預貯金と異なります。
■お申込みの際には、販売会社からお渡しします「投資信託説明書（交付目論見書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■基準価額を変動させる要因として主に、○株価変動に伴うリスク ○為替リスク ○カントリーリスク ○流動性リスク ○信用
リスク ○カバードコール戦略に伴うリスク ○スワップ取引に関するリスクがあります。
ただし、上記はすべてのリスクを表したものではありません。

＜ファンドの費用（くわしくは最新の投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください）＞
投資者が直接的に負担する費用● 購入時手数料
購入価額に３．１５％(税抜 ３．０％)を上限として販売会社毎に定めた率を乗じて得た額とします。
※詳細については、お申込みの各販売会社までお問い合わせください。
● 信託財産留保額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に０．２％を乗じて得た額とします。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用● 運用管理費用
毎日、信託財産の純資産総額に年率１．３１７７５％（税抜１．２５５％）を乗じて得た額とします。
（信託報酬）
運用管理費用（信託報酬）は、毎計算期末または信託終了のときに、信託財産から支払われます。
※当ファンドが投資対象とする投資信託証券では、管理報酬等が年率０．６１５％かかりますので、当ファンドにおける実質的な運用管理費用（信託報酬）は年率１．９３２７５％（税込）程度です。
● その他費用・手数料 信託財産の財務諸表の監査に要する費用は、毎日、信託財産の純資産総額に年率０．００９９７５％（税抜０．００９５％）以内の率を乗じて得た額とし、各特定期末または信託終了時に信託財産から支払われます。その他、有価証券売買時の売買委託手数料、それらに対する消費税等相当額、組入資産の保管費用等は、取引または請求のつど、信託財産から支払われます。
これらの費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※当該手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

4ページ目以降の「投資リスク」と「ファンドの費用」の内容について必ずご確認ください

4/5■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関
でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

2013年7月17日
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カナダ高配当株ツインα（毎月分配型）＜お申込みメモ（くわしくは最新の投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください）＞
●信託期間
●購入単位
●購入価額
●換金単位
●換金価額
●換金代金
●購入・換金申込
受付不可日●決算日および収益分配

平成２５年４月２６日～平成３０年４月１７日（約５年）
販売会社がそれぞれ定めた単位とします。
※お申込みの販売会社までお問い合わせください。
購入申込受付日の翌営業日の基準価額
販売会社がそれぞれ定めた単位とします。
※お申込みの販売会社までお問い合わせください。
換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額
換金申込受付日から起算して、原則として６営業日目からお支払いします。
トロント証券取引所、モントリオール取引所またはニューヨーク証券取引所の休業日と同日の場合はお申込みできません。
毎月１７日（該当日が休業日の場合は翌営業日）
年１２回の決算時に分配を行います。
※分配対象額が少額な場合には、委託会社の判断で分配を行わないことがあります。

※当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第３７条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

＜投資信託に関する留意点＞○投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。
投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社の本支店等にご用意しております。
○投資信託は、元本保証、利回り保証のいずれもありません。
○投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うことになります。
○投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
○銀行など登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

＜委託会社およびその他の関係法人＞■委託会社（ファンドの運用の指図を行う者）
大和住銀投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第353号
加入協会／一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会■受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を行う者）
三井住友信託銀行株式会社■販売会社
金融商品取引業者名
大和証券株式会社

登録番号
金融商品取引業者

関東財務局長(金商)第108号

4ページ目以降の「投資リスク」と「ファンドの費用」の内容について必ずご確認ください

日本証券業協会○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品取引業協会

○

○

○

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■当資料は、ファンドの運用状況や関連する情報等をお知らせするために大和住銀投信投資顧問が作成した資料です。■当資料内の運用実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運用成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
■投資信託は預金、保険契約ではありません。また、預金保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀行など登録金融機関
でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。