「岩を支持層とする杭基礎の調査法」に関する検討委員会報告書（案）平成 29 年１月

一般社団法人全国地質調査業協会連合会

まえがき
H27 年度に発生した横浜の建築基礎において、杭先端が傾斜・風化の可能性のある岩（支持層）に未到達となり、大きな社会問題となった。この原因のひとつとして、注意すべき地形・地質（傾斜・風化がある岩）における調査が不十分であったことが考えられている。
従来、杭基礎の設計・施工（支持層が土砂・岩盤）に対するボーリングは、土砂ボーリングが主体であった。そのため、岩盤の亀裂・風化で変化する支持層の深さ、支持力を N
値では十分に設計・施工に反映できなかった。
本委員会では、岩を支持層とする場合にコアを採取する「岩盤ボーリング」を基本とし、コアの観察、岩石試験などを用いた支持層の考え方を示した。さらに、この支持層を確認するために必要な地盤調査方法について提案を行っている。
この委員会で得られる成果を踏まえて、地盤調査を行えば、杭基礎の設計・施工時のトラブルを未然に防げる手助けにできると考える。
本報告書をまとめるあたり、具体的な現地調査を支持層の硬軟に応じて３か所（長崎、岡山、福島）おこない、現場に合った提案ができるように工夫を行った。
＜謝辞＞
本委員会では、清田准教授（東京大学生産技術研究所、学識経験者）、七澤上席研究員（国立研究開発法人土木研究所構造物メンテナンス研究センター、国土交通省）にオブザーバーとして参加していただき、岩を支持層とする杭基礎の支持層調査に関して、貴重な意見をいただいたことに関し、謝辞を申し上げます。
委員会のメンバーは以下の通りである。
委員長：柳浦良行（全地連 WG 主査、基礎地盤コンサルタンツ（株））
委員 ：萩原育夫（全地連 WG 委員、サンコーコンサルタント（株））
委員 ：濱田泰治（全地連 WG 委員、川崎地質（株））
委員 ：奥井裕三（全地連 WG 委員、応用地質（株））
委員 ：大賀政秀（全地連 WG 委員、(株)ダイヤコンサルタント）
委員 ：西川隆夫（全地連 WG 委員、中央開発（株））
オブザーバー：七澤利明（土木研究所、上席研究員）
オブザーバー：清田隆（東京大学生産技術研究所、准教授）
事務局 ：池田俊雄（全地連）事務局 ： 山本 聡（全地連）事務局 ：野村英雄（全地連 WG 委員、基礎地盤コンサルタンツ（株））
事務局 ：白井康夫（全地連 WG 委員、基礎地盤コンサルタンツ（株）
）

目

次

１．委員会の目的 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・ ・・1
２．岩を支持層とする杭基礎のトラブル事例と地盤調査における留意点 ・・・ ・・・2
2.1 支持層が縦断方向に傾斜していた・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2

2.2 支持層が横断方向に傾斜していた・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・2

３．岩を支持層とする杭基礎の調査時の課題の整・・・・・・・・・・・・・・・・4

４．課題１（岩盤の支持層の考え方、調査・試験方法が明確でない）に対する解決方法の提案 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・4
4.1 岩盤柱状図の作成

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・4

4.2 生成年代、亀裂、風化を考慮した岩盤の分類
4.3 支持層確認後の掘進長の目安
4.4 調査試験方法

・・・・・・・・・・・・・・7

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・8

５．課題２（支持層の傾斜（地形：オボレ谷、性状：風化、亀裂）の見分け方が判らない）に対する解決方法の提案 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・95.1 支持層の傾斜の可能性の有無の見分け方の整理

・・・・・・・・・・・・・9

5.1.1 地形形成において支持層全体の深さが変化 ・・・・・・・・・・・・・・9
5.1.2 岩盤の亀裂の発達と風化の進行による支持層の深さの変化

・・・・・・12

5.1.3 地形判読、地形地質踏査、ボーリング、物理探査、サウンディングおよび考察による支持層の深さの変化の把握

・・・・・・・・・・・・・・・13

5.2 調査計画の立案 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・20
5.3 地質平面部、地形地質縦断面図の作成 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・20
６．課題３（支持層に傾斜（橋台の幅で１ｍ以上）の可能性がある場合の詳細な調査方法と限界が判らない）に対する解決方法
6.1 各調査手法の特徴

・・・・・・・・・・・・24

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・24

6.2 支持層の特性に応じた各調査手法の組み合わせ ・・・・・・・・・・・・・・29
７．課題４（地盤調査で得られた地質リスク情報の設計者、施工者への伝達方法（予備調査、本調査）が判らない）の解決方法

・・・・・・・・・・・・・31

7.1 予備調査における地質リスク情報の整理

・・・・・・・・・・・・・・・・31

7.2 本調査における地質リスク情報の整理

・・・・・・・・・・・・・・・・32

８．今後の課題・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・33

8.1 コンサルティング業務の追加事項としての積算の必要性 ・・・・・・・・・33
8.2 残された課題 ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・35＜参考資料＞
・岩盤の支持層評価確認のためのチェックシート(案)１．委員会の目的
既存の杭基礎の設計施工に対する指針である「道路橋示方書下部構造編（道路協会）」や「建築基礎構造設計指針（日本建築学会）」では、土砂（粘土、砂、砂れき）に対する杭の支持層、支持力の考え方を示してあるが、岩盤に対しては明確な考え方を示していない。
本委員会では、岩を支持層とする杭基礎の支持層の考え方を明らかにし、その支持層を得るために必要な調査、試験方法について提案をおこなった。提案に当たっては、現地に合った提案とするため、具体的な現場において調査を行い基礎データの収集を行った。

1

２．岩を支持層とする杭基礎のトラブル事例と地盤調査における留意点
地形の形成過程から支持層の深さが橋台・橋脚および建築構造物の範囲内で１ｍ以上変化することがある。そのことを想定せずに調査・設計・施工が行われた場合には、以下のよ
うな杭の支持層への未達による支持力不足や不同沈下の発生などの地質リスクが発生している。
2.1 支持層が縦断方向に傾斜していた
図 2.1 は渡河橋梁において設計時の支持層が実際と異なった事例である。原因は、橋台、橋脚のジャストポイントで地盤調査が実施されなかったためである。
調査の留意点としては、橋台、橋脚位置では、ジャストポイントで地盤調査を行うことである。特に、周辺地形地質から支持層の傾斜が予想される箇所では、複数本のボーリング調
査、サウンディング、物理探査などを行う等の工夫が必要である。

当初BOR
当初BOR
当初BOR

強風化岩

変更支持層

当初支持層

風化岩

図 2.1 支持層が亀裂・風化で凸凹していた事例※支持層の変更は、風化岩の傾斜・不陸だけでなく亀裂、風化の影響でも変化
2.2 支持層が横断方向に傾斜していた
図 2.2 はジャストポイントでボーリングが行われたにもかかわらず、施工完了後に本体が傾く変状が生じた事例である。原因は、支持層の横断方向の傾斜を把握できなかったためである。
調査時の留意点としては、横断方向に支持層が傾斜することが予想される場合には、対象範囲を網羅する地盤調査を実施することである。このような場合には、１構造物に１孔では見逃すことが多く、複数の孔の配置、ボーリング調査を補完するサウンディング等の組合せ
等の工夫が必要である

2

当初BOR

土砂

当初支持層

変更支持層
岩盤

図 2.2 支持層の傾斜が想定と異なった事例※支持層の変更は、風化岩の傾斜・不陸だけでなく亀裂、風化の影響でも変化3

３．岩を支持層とする杭基礎の調査時の課題の整理
杭基礎のトラブル事例から考えられる地質リスクは、「支持層の深さが変化する」ことである。支持層の深さの変化には、地形の形成過程による岩盤支持層全体の傾斜、岩盤が過去に受けた力や地下水の影響による亀裂や風化などが考えられる。
具体的な課題は、以下のとおりである。
・ 課題１：岩盤の支持層の考え方、調査・試験方法が明確でない
岩種、岩級区分（軟岩、硬岩）に応じた岩の支持層としての考え方を整理し、必要な調査試験方法を整理する。
・ 課題２：支持層の傾斜（地形：オボレ谷、性状：風化、亀裂）の見分け方が判らない
注意すべき地形地質により生じる支持層の傾斜の可能性の有無の見分け方を整理（主として予備調査段階）し、業務内で確実に行うための施策をまとめる。
・ 課題３：支持層に傾斜（橋台の幅で１ｍ以上）の可能性がある場合の詳細な調査方法と限界が判らない
支持層の傾斜（橋台の幅で１ｍ以上）の可能性がある場合に、詳細設計を行ううえで必要な調査方法を整理（主として本調査段階）するとともに、調査の限界（言い換
えれば地質リスクとして残る）を示す。業務内でこれらを確実に行うための施策をまとめる。
・ 課題４：地盤調査で得られた地質リスク情報の設計者、施工者への伝達方法（予備調査、本調査）が判らない
注意すべき地形地質地域（支持層の傾斜以外）に橋梁基礎を築造する場合の設計・施工上の留意点を設計者、施工者に伝達する方法について整理する。
４． 課題１（岩盤の支持層の考え方、調査・試験方法が明確でない）に対する解決方法の提案
岩種、岩級区分（軟岩、硬岩）に応じた岩の支持層の支持層としての考え方を整理し、必要な調査試験方法を整理する。
以下に、課題１に対する対応策を記載する。
4.1 岩盤柱状図の作成
岩の支持層の評価には、岩種、岩級区分、風化、亀裂等の観察を行う必要があるが、従来のＮ値による評価を主体とした土砂ボーリング（ノンコアボーリング）では、岩の評価に必要なデータが得られない。そのため、岩を支持層とする場合には、岩盤ボーリング（コアボーリング）を行い、採取したコアを観察して岩盤柱状図を作成する。
図 4.1 と表 4.1 に岩盤柱状図及び観察項目の例を示し、表 4.2 に岩級区分と物理力学特性の関係例を示す。岩盤の工学的特性と関連した指標である岩級区分は、岩盤の硬さ（風化や変質の程度）、割れ目面の頻度や状態等に基づくものであり、地質専門技術者によるコア観察並びに体系的な区分が必要となる。

4

図 4.1 岩盤ボーリング柱状図の例

5表 4.1 コア観察項目の区分例（「ボーリング柱状図作成及びボーリングコア取扱い保管要領(案)，平成 27 年 6 月」）

コア形状

硬軟

割れ目状態

表 4.2 岩級区分と物理・力学特性の例（「地盤工学への物理探査技術の適用と事例、平成 13 年 10 月」をもとに作成）
岩
級
区
分

性

状

6

4.2 生成年代、亀裂、風化を考慮した岩盤の分類
生成年代、亀裂、風化を考慮した岩盤の分類を表 4.3 に示す。各分類に従い、今後支持力
算定式を整理する。
表 4.3 生成年代、亀裂、風化を考慮した岩盤の分類
硬岩、軟岩の区分
年代
区分 N値

一軸圧縮強度目安

母岩の硬軟 亀裂の発達 風化の進行

呼称

小

-

新鮮岩または亀裂の少ない岩
(硬岩）

大

-

亀裂の多い岩
（硬岩）

C～E

-

小～大

D～E

-

-

変形係数目安500MN/m2以上

硬岩 300以上

10MN/m2以上

A～C

鮮新世前
500MN/m2未満
軟岩 300未満

1MN/m2以上

鮮新世

その他

風化している岩(軟岩）
堆積軟岩（土丹、シルト岩）
圧縮性の高い軟岩（風化花崗岩など）被圧が考えられる岩
スレーキングの影響がある岩

4.3 支持層確認後の掘進長の目安
現場での支持層確認後の掘進長の目安を表 4.4 に示す。
表 4.4 岩盤における支持層確認後の掘進長の目安（斜面上の深礎基礎設計施工便覧に追加）確認後の掘進長（ｍ）
支持層が確認された

堆積軟岩

軟岩

硬岩

（N 値 50 以上）（CL 級）（CM 級以上）

地表から５ｍ未満

10

10

5

地表から５ｍ以深

5

5

3

深さ

留意点
・ 大規模構造物の場合、予備設計で設定されている基礎底面から、基礎の短辺長程度まで掘進する。
・ 岩盤（着岩）か転石かの判断をするために、5ｍ以上はコア採取で確認する。
・ 表 4.4 には無いが、本州四国連絡橋の建設に当たっては、D 級の風化花崗岩を DL～
DH 級に細分し、DH 級岩盤を支持層とした事例がある。ただし、風化が進んだ花崗岩
は N 値が高くても大きな変形を示すことがあるので注意が必要である。
・ 土 丹に代表される堆積軟岩は岩盤分類上では D 級であるが、一軸圧縮強度がqu>1000kN/m2 以上を示すものは支持層として良く採用されている。なお現場調査中に支持層の判別のための一軸圧縮試験を行うことは現実的ではないが、このような場
合、N 値が 50 以上であれば支持層として十分な強度を持っていることが多い。

7

4.4 調査試験方法
岩を支持層とする調査試験法を表 4.5 に示す。
表 4.5

生成年代、亀裂、風化を考慮した調査試験方法（案）留意点

亀裂性の岩盤で一軸試験を行った場合には、以下の道路トンネルの亀裂補正の考え方を準用し、補正を行う。

原位置で測定した弾性波速度は亀裂の影響や拘束圧の影響を受ける。この内、亀裂の影響は弾性波速度を遅く、拘束圧の影響は弾性波速度を早くする方向に働く。これに対して室内で測定する弾性波速度は、供試体試料には亀裂は無く、拘束圧は解放されている。図 4.2 は原位置と室内の弾性波速度の比較であるが、弾性波速度が低い領域ほど原8位置での測定値が室内のそれに比べて大きい傾向がある。このような事例は応力解放の影響が大きくて亀裂の少ない軟質な堆積軟岩で多いと考えられる。このような場合には補正式の注釈にあるように室内での測定値を用いることで安全側の扱いとなる。
また、一軸圧縮強度も応力解放された状態で測定していることを考えればさらに安全側の措置となる。

図 4.2 原位置と室内の弾性波速度の比較


風化の程度によっては変形しやすいために支持力発現までに大きな変形が生じるな
ど、岩の状態によっては、強度・変形特性が支持層に達しない場合がある。このため、過大な変形等が生じるおそれのある場合には、他の層を支持層とするなどの対応（杭基礎設計便覧、H27 年 3 月、P155）の検討に必要な変形係数 E についても、地盤調査で確認する。

５. 課題２（支持層の傾斜（地形：オボレ谷、性状：風化、亀裂）の見分け方が判らない）
に対する解決方法の提案
注意すべき地形地質により生じる支持層の傾斜の可能性の有無の見分け方を整理（主として予備調査段階）し、業務内で確実に行うための施策をまとめる。
課題２に対する対応策を以下にしめす。
5.1 支持層の傾斜の可能性の有無の見分け方の整理
支持層の深さの変化には、地形の形成過程による岩盤支持層全体の傾斜、岩盤が過去に受けた力や地下水の影響による亀裂や風化が考えられる。
支持層の傾斜の可能性に関しては、主に予備調査段階での検討事項である。
5.1.1 地形形成において支持層全体の深さが変化
沖積平野発達史による地形形成から考えると、図 5.1 に示すように岩を主体とする山地と平野部との境界では、岩が平野部の下にもぐりこみ、小オボレ谷付近の模式断面図のように、岩盤支持層の深さが山地から平野部に向かって深くなることが多い。このような箇所に構9

造物を設計施工する場合には、支持層の傾斜を疑う必要がある。

10

【小オボレ谷における岩盤支持層の傾斜の例】【傾斜地の例】（地盤工学会：傾斜地と構造物―その調査・設計および維持管理―、平成 2 年 12 月）【堆積低地と浸蝕低地の例】（鈴木隆介：建設技術者のための地形図読図入門 第２巻低地、平成 10 年 4 月）
図 5.1 山地近傍での岩盤支持層の傾斜状況

115.1.2 岩盤の亀裂の発達と風化の進行による支持層の深さの変化の評価
岩盤は、過去の浸食・変形作用・風化作用等によって強度や亀裂頻度等の性状が不均質となっている材料と位置づけられ、支持層の評価に当たっては過去並びに将来における地質現象と対応づけて岩盤性状を把握することが重要となる。表 5.1 に岩盤が支持層と想定される地質調査において注意すべき地質条件を示す。岩盤の支持層としての適否及び支持力等には、硬岩地山の場合には亀裂状態（発達頻度や方向性等）が、また軟岩地山の場合には岩の強度が大きく影響し、これらの岩盤性状に関するグルーピング（岩級区分）と、その空間的な広がり（深さ）を岩盤の形成過程を踏まえて評価することが必要となる。さらに、断層
破砕帯、斜面変動（土砂災害）、空洞、火山活動等の有無や性状を調査し、支持層としての
長期的な安定性を評価することが必要である。
表 5.1 支持層調査において留意すべき主な地質条件（「岩盤における調査と試験方法、H29 年 12 月」）

12

5.1.3 地形判読、地形地質踏査、ボーリング、物理探査、サウンディングおよび考察による支持層の深さの変化の把握
岩の支持層の深さの変化を把握するための詳細な調査が必要であるかどうかの判定をするため、沖積平野の形成過程を考慮した地形判読、地形地質踏査、ボーリング調査、物理探
査、サウンディングおよび支持層傾斜に関する考察などを行う。
(1) 沖積平野の形成過程を考慮した地形判読
山岳地では、現地踏査により容易に岩の支持層の深さの変化の有無を把握できる。丘陵地や平野部では、地表面が水平に近いことが多く、現地踏査だけでは支持層の深さの変化の有無を把握することは困難である。このような場合には、図 5.2 に示すような沖積平野形成過程を考慮した地形判読を行い、支持層の傾斜や凸凹の程度を評価する。

図 5.2 関東平野と東京の地形の変遷（「東京の自然史：貝塚爽平,紀伊国屋書店,1979 年 3 月」）

左列の▲は活動中の火山
右列の断面にみえる黒い層は関東ローム層の上部（立川ロームと武蔵野ローム）、点は河岸段丘
砂礫層、縦線は主に海成層（成田層群と沖積層）

13(2) 地形地質踏査
沖積平野の形成過程を踏まえて地形地質踏査（簡易指標試験併用）を行い、表 5.2～5.4 に示すような地形・地質等を現地で確認し、ボーリング、物理探査、サウンディング調査を計画する。計画に当たっては、表 5.5 に示すような公開されている地盤情報データベースを利用する。
表 5.2 地形の観察・調査項目（東日本高速道路株式会社：土質地質調査要領、平成 24 年 7 月）

表 5.3 簡易指標試験の例
区分

試験方法

硬さ
（硬岩）
硬さ
（軟岩）
岩質
水質

エコーチップ硬さ試験
シュミットハンマー試験
針貫入試験、ピック貫入試験
土壌硬度計
色彩色差測定、帯磁率計
ｐH計、電気伝導度計、DO計、水温計（針貫入試験装置の例）

14表 5.4 露頭の観察・調査項目（東日本高速道路株式会社：土質地質調査要領、平成 24 年 7 月）

表 5.5 公開されている地盤情報データベースの例（日本道路協会：杭基礎設計便覧、平成 27 年 3 月）

15

(3) ボーリング調査
1)ボーリングによる構造物位置の支持層の深さの把握
岩盤ボーリング（N 値併用のオールコアボーリング）により、地層構成、支持層の深さを把握する。
2)コア採取による岩種、岩級区分の把握採取されたコアを観察し、岩種、岩級区分を把握し、岩盤柱状図として整理する。
3)原位置試験、室内試験による岩盤性状の把握
硬岩、軟岩における亀裂、風化の程度に応じて、支持力算定の指標値となるせん断強度（一軸圧縮強度、粘着力、内部摩擦角、変形係数など）を求める。表 5.6 に支持層層付近での原位置試験、室内試験の例を示す。
表 5.6 支持層付近での原位置試験、室内試験の例

16

(4) 物理探査
物理探査としては、図 5.3 に示すように地盤に振動を与えてその伝搬速度から地層構成を推定する弾性波探査や表面波探査などがある。深度的には 10~100ｍまで対応可能であるが、支持層深度に対する精度は 2~10ｍ程度であり、概略の支持層の傾斜を把握することが可能である。
留意点としては、探査深度に応じた測線幅が必要であり、事前に地権者の了解を得る必要がある。また、表面波探査では、地表面がほぼ水平であることが現地条件となる。

図 5.3 表面波探査の例(5) サウンディング
岩の支持層を調査可能なサウンディング方法としては、動的コーン貫入試験（図 5.4 参照）やスウ
ェーデン式サウンディングなどがある。調査可能深度としては、岩の支持層上部の地盤が軟弱層である
場合には、GL-10～20m 程度まで対応可能である。
支持層深度での N 値は、動的コーン貫入試験で 50
以下、スウェーデン式サウンディングでは 10 以下であり、軟岩を支持層かつ小規模な構造物の調査に適する。また、概略の支持層の傾斜を把握することが可能である。
図 5.4 オートマチックラムサウンディングの例
サウンディングは、図 5.5 に示すように、ボーリング調査の補間方法としては有効な方法
法である。

17

ボーリングサウンディング

ボーリング

軟弱層

支持層
新鮮岩
強風化岩
新鮮岩を支持層
図 5.5 ボーリングの補間方法としてのサウンディング

サウンディング適用上の注意すべき地形地質を以下に示す。
適用可能な GL-10～20m は、支持層までの地層が軟弱であることが前提である。中間層に N 値 20 程度の砂層が連続する場合には、貫入不能となり支持層と勘違いする場合があるので注意が必要である。
（図 5.6(a)参照）。
岩の支持層を N 値 50 以上に設定する場合には、図 5.5(a)に示すように、サウンディング
では支持層まで到達しないことがあるので注意が必要である。
風化花崗岩では、亀裂に沿って玉ねぎ状の風化が進むことが多く、風化の状況によってはサウンディングが適用できない場合があるので注意が必要である。
（図 5.6(b)参照）
これらの留意点を踏まえると、サウンディングは単独で用いることは支持層の深度、傾斜の有無の判断を誤ることがある。必ずボーリングと併用し、ボーリングの補助的なものと考えて調査をすべきである。

18

(6) 支持層傾斜に関する考察
沖積平野の形成過程、ボーリング調査、地形地質踏査、物理探査、サウンディング結果を踏まえて、支持層の傾斜に関して考察を行う。考察結果は、後述する地形地質縦断面図に整
理する。
ボーリング

サウンディング

ボーリング

×
軟弱層
×

玉石層

N値20の中間砂層

軟弱層
×
風化岩（N値50以上）

傾斜した岩の支持層【(a) 支持層の上に風化岩、玉石、中間砂層がある例】
ボーリング

サウンディング

ボーリング

軟弱層
亀裂等

×
×
花崗岩
〇
強風化花崗岩(N値30～50程度）〇〇

花崗岩を支持層：風化花崗岩（N値50以上、通称玉ねぎ状風化）【(b) 花崗岩の支持層上部の風化の例】
図 5.6 サウンディング適用上の注意すべき地形地質19

5.2 調査計画の立案
支持層の傾斜の有無を評価するため、沖積平野の形成過程、地形地質踏査を踏まえて以下のような調査を計画する。
予備調査（課題２）

沖積平野の形成過程の検討、地形地質踏査結果の考察

ボーリング調査、物理探査の計画を以下の目的で行う・調査地全域の地形・地質状況を把握
・支持層の深さの確認
・調査地全域の支持層の傾斜の可能性の有無

予備設計

本調査（課題３で記述）

ボーリング調査、サウンディングの計画を以下の目的で行う・構造物の支持層の深さ、傾斜を把握するための調査

5.3 地質平面部、地形地質縦断面図の作成
沖積平野の形成過程、地形地質踏査、ボーリング調査、物理探査、サウンディングおよび考察を踏まえて、「調査地全域の地形・地質状況」、「支持層の深さ」、「調査地全域の支持層の傾斜の可能性の有無」、「その他注意すべき地形地質」を整理した地質平面図、地形地質縦断面図を作成する。
地層線および支持層線は、ボーリング間で地層の連続性が不確実および傾斜や不陸が想定される場合には、破線等による表現とし、設計者や後続調査技術者に、地質リスクとして確実に伝達するものとする。
図 5.7 に地質平面図、地形地質縦断面図の例を示す。

20

21
図 5.7（１） 地質平面図の例

22
図 5.7（２） 地形地質縦断面図の例（平野部）

図 5.7（３） 地形地質縦断面図の例（丘陵、山地部）

23

６．課題３（支持層に傾斜（橋台の幅で１ｍ以上）の可能性がある場合の詳細な調査方法と限界が判らない）に対する解決方法
支持層に傾斜（橋台の幅で１ｍ以上）の可能性がある場合に、詳細設計を行ううえで必要な調査方法を整理（主として本調査段階：構造物の位置、規模が決まった段階）するとともに、調査の限界（言い換えれば地質リスクとして残る）を示す。
以下に課題３に対する対応策を示す。
6.1 各調査手法の特徴
ボーリング調査に替わる補完調査手法として，表 6.1 に各種サウンディング、表 6.2 に物理探査をまとめる。

24

表 6.1 ボーリングの補完を目的とした主なサウンディングの種類
機械式コーン貫入試験(オートマチック
ラムサウンディング)

スウェーデン式サウンディング

ポータブルコーン貫入試験

簡易動的コーン貫入試験

主な目的

地盤の硬軟，締まり具合の判定

地盤の硬軟，締まり具合，地盤構
成，基礎地盤の支持力算定

軟弱地盤のコーン貫入抵抗，表土のトラフィカビリティ

自然斜面の表層部，宅地等小規模
建築物基礎の支持力算定

地盤構成，力学特性，液状化強度， 地盤の硬軟，締まり具合の判定，
弾性波速度など
土質試料の採取調査方法

φ45mm の円錐の打撃貫入 63.5kgのハンマーを 50cm 自由落下)

φ33mm のスクリューポイントを1000N の荷重と回転貫入

φ28.6mm の円錐を人力で静的貫入

φ25mm 円錐の打撃貫入
5kg のハンマーを 50cm 自由落下

断面積 1000mm2(φ36mm 程度)の円錐を静的貫入SPT サンプラー(外径 51mm)の打撃
貫入(63.5kgのハンマーを76cm 自
由落下)

広さ

2.5m×5m 程度※傾斜地は足場仮設要2m×2m 程度

1m×1m 程度

1m×1m 程度

2.5m×5m 程度
車載方もあり※傾斜地は足場仮設要5m×5m 程度
※傾斜地は足場仮設要

高さ

地表より最低 3m

2m 程度

1.5m 程度

1.5m 程度

2m 程度～

地表より最低 3m

Nd

Nsw，Wswqc

Ndqc(先端抵抗)，fs(周面摩擦力)，u(間隙水圧)N値

20cm 貫入に要する打撃回数

25cm 貫入に要する荷重と半回転数

10mm/s の貫入速度における荷重計の目読み(10cm 程度ごと)10cm 貫入に要する打撃回数

20mm/s の貫入速度による連続測定30cm 貫入に要する打撃回数

適用深度(m)

20m

10m 程度
周面摩擦力の影響

5m 程度

3～5m 程度
周面摩擦の影響26～60m（コーンタイプ，地盤反力
による）

制限なし

摘要Ｎ値

50 程度

10 程度

5 程度

10 程度

15 以下(車載型は 50 以下)

換算 300 以上

N 値 50 以下で上端深度のみ
精度 20cm

N 値 10 以下で上端深度のみ
精度25cm

N 値 5 以下で上端深度のみ
精度10cmN 値 10 以下で上端深度のみ
精度10cmN 値 15 以下で上端深度のみ
精度10cm

換算N 値 300 以上，層厚確認可
精度10cm

傾斜地では足場仮設が必要

半自動式は傾斜地で足場仮設必要

不要

不要

傾斜地では足場仮設が必要

傾斜地では足場仮設が必要

調査方法

作業範囲の条件

電気式静的コーン貫入試験(ＣＰＴＵ)

標準貫入試験
(ボーリング)

測定物理量

調査能力

支持層の確認精度

足場の必要性
足場仮設※直接費 平坦地 5.5 万円

上端面
岩盤の支
持層評価

傾斜地 20 万円 水上 40 万円程度

軟岩(N 値 50 以下)であれば可能

層厚

地層傾斜・凹凸

経済性 ※直接費

合評価

軟岩(N 値 50 以下)であれば可能

岩盤層の上部に中間層が無い場合のみ可能

○

×

○

岩盤層の上部に中間層が無い場合のみ可能○

7,000 円/m(土砂)5,000 円/m(土砂)5,000 円/m(土砂)3,000 円/m(土砂)9,000 円/m(土砂)11,000 円/m(土砂)24,000 円/m(岩盤)BOR 程度の準備工が必要
地層の目視観察は不能。

礫や中間層で貫入不能
風化層等の見分けは困難

地表付近の軟質部の厚さ確認に限定

地表付近の軟質部の厚さ確認に限定

反力必要・作業効率はやや劣る

地層の目視確認可能

25

表 6.2 地盤構造の推定に用いる主な物理探査の種類
調査方法

弾性波探査

表面波探査(高密度)

微動アレイ

トモグラフィ

主な目的

地盤の速度構造・断層

地盤の速度構造・空洞調査・液状化予測

構造物周辺地盤の S 波速度構造

精度の高い速度構造

施工方法

多チャンネルの地震計を配置し，人工的な起振による振動を測定する。

多チャンネルの地震計を配置し，人工的な起振による振動(表面波)を測定する。

複数の地震計を地表面に配置し，自然な地盤振動を測定する。

複数のボーリング孔を利用し，孔間の物理量を面的に入手する。

測定物理量

弾性波速度(P 波・S 波)

表面波速度

表面波速度(常時微動)

弾性波速度・比抵抗ボーリング作業可能範囲

広さ

受振器の設置する延長×幅

探査深度の 2 倍以上の測線長

測定深度の 2 倍以上
地震計の配置箇所は 1m2 程度であるが，地震計間隔と箇所数に制限がある

平坦性

不問

起伏のなだらかな平坦地

基本的に平坦地

不問

高さ

不問

不問

不問

ボーリング可能な 3～5m の離隔

水上

○

×

×

○

適用深度(m)

起振のエネルギーにより数 10m～数 100m
(おおよそ探査深度の 5～10 倍の測線長）

10m 程度(重量 300kg 級起振器でも 20～30m 程度)

数 10m～数 1000m(最大アレイ半径程度)
20m 以浅の極表層は困難

起振のエネルギーにより数 10m～数 100m

概略精度(m)

2m 程度（起振源による）

2m 程度

数 m（配置間隔による）深さ方向のみ

2～5m

適用地盤

中間低速度層，薄層の検出は困難

起伏の激しい箇所，浅部が深部より高い速度層を持つところは難。

水平成層構造の地盤が前提
複雑な地盤構成は不適

特に不問
孔間の人工物等の検出

備考

岩盤分類等の力学的特性の評価
大きな振動限が近くにある場合は困難

起振器利用と多チャンネルの 2 方式
精度は数 10cm 以上

地盤振動を利用した表面波探査

医療用 X 線 CT の応用
複数のボーリング孔が必要
精度は孔間距離の 1/10 程度

上端面

×ボーリングと併用することにより，当該層の速度分布のみ可能（精度は 2m 程度）

層厚×1m の精度を満たすことは困難

作業範囲の条件

調査能力

岩盤の支
持層評価

地層傾斜・凹凸
経済性 ※直接費

有無のみ可

有無のみ可

1 アレイでは不可

有無のみ可

320 万円/km

450 万円/km

50 万円/1 箇所

200 万円/1 孔間探査深度の倍以上の測線長を要する

平坦地が前提のため不可

平坦地が前提傾斜を求めることは 1 アレイでは困難

ボーリング孔を複数用意する必要があり，経
済性に劣る

総合評価

総じて 1m の精度を満たすことは現実的に困難であり，概略調査時等の広域な地盤性状の把握に限定される

26

図 6.1 に，物理探査、サウンディングおよびボーリング調査による支持層可能調査深度および支持層での調査精度を示す。

0

支持層深度での調査精度(m)支持層の傾斜を把握（定性的）
1
2
3
4

0

支持層の可能調査深度(GL-m)5支持層の傾斜と凸凹を把握（定性的）
ボーリング(N>300)
支持層の深度、支持算定の指標、傾斜、凸凹の把握（定量的）-10軟岩を支持層（ N値は10以下）支持層の傾斜把握のみ-20
軟岩を支持層（N値は50以下）

動的コーン(N<50)
スウェーデン式サウンディング(N<10)
動的簡易貫入試験(N<10)
ポータブルコーン(N<5)-30表面波探査(N>300、地表面水平)-40

軟岩～硬岩を支持層

弾性波探査(N>300)-50
支持層の傾斜把握のみ-60
図 6.1 各種調査方法の比較（ボーリング、物理探査は GL-50m 以深でも調査可能）
各種調査方法を比較し，ボーリングの補完としての特徴をまとめる。
ボーリング調査：軟岩～硬岩の支持層で調査可能
サウンディング調査：軟岩の支持層とする小規模の構造物の調査可能
物理探査：支持層の傾斜把握のみに適用可能○各種サウンディング
各種サウンディングは，一般的に，安価で施工性がよいとされ，
特に岩盤調査においては，比較の結果，ボーリング調査の補完として目的の達成度・時間・費用を考慮すると，サウン
ディングの中でも貫入エネルギーの大きいオートマチックラムサウンディングが最も適していると思われる。
一方で，オートマチックラムサウンディングは，貫入エネルギーを得るために，施工機械が大きく，ボーリングと同様の仮設・搬入方法が必要となるため，条件によっては，作業全体の時間の低減はわずかにとどまり，精度と効率のバランスを考えると必ずしもサウンデ
ィングが適しているとは言い難い場合がある。
したがって，計画時には施工条件や軟弱層の厚さ，中間層の有無といったことを既存の調査結果を参考に調査方法を決定することが重要である。

27

○物理探査物理探査は，非破壊調査であり，基本的にボーリングに比べて，現地での仮設や作業期間が短く，作業性が高い。そのために，平坦地かつ比較的浅部に支持層がある場合は，表面波探査や微動アレイは，非常に効果的である。
しかし，
山間部や橋台などの傾斜地では適さず，深部を探るためには倍以上の測線長が必要となるといった調査地(敷地)の制約がある。
また，物理探査によって得られた速度・比抵抗値は，岩種や密度といった物性の違いによっても変化するため，硬軟や風化・亀裂状態はボーリングによるコア観察によって補うことが必須となる。さらに，得られた測定値は測点間隔や読み値の精度誤差のため，主目的である 1m の精度といったものは期待できず，現段階では，杭の打設長を決定するなどの詳細調査では不適と言わざるを得ず，概略調査として地層の傾斜の有無等の判断材料に用いるな
どの使い分けが必要と考える。

28

6.2 支持層の特性に応じた各調査手法の組み合わせ
構造物の目的、規模により要求される支持層となる深度は異なるため，その条件から適切に支持層の深度、傾斜を把握するため、経済性、効率性を考慮した調査計画を立案する。
ここでは，計画構造物に対して中央でボーリング調査がすでに行われているものと仮定
し，以下に風化による劣化進行具合や埋没谷・褶曲等によって支持層が傾斜していると推測される場合の支持層ラインを確認する調査計画例を示す。
(1)地表面が平坦な場合(各構造物)

▲

●

▲

▲
▲

●

岩盤線
支持層線

土砂

▲

▲

風化岩

平面図

新鮮岩

断面図

●：既往ボーリング調査 ▲：追加ボーリング又はサウンディング(2)地表面が傾斜している場合(各構造物)(a)構造物に対して直交方向に傾斜している場合

▲
▲

●

▲

●

▲

土砂

岩盤線
支持層線

傾斜方向
風化岩
新鮮岩

平面図

断面図

●：既往ボーリング調査 ▲：新規ボーリング又はサウンディング(b)構造物に対して斜めに傾斜している場合

傾斜方向

▲

▲

▲

▲
岩盤線

●

土砂

▲

▲

●

支持層線

風化岩
新鮮岩

平面図

断面図

●：既往ボーリング調査 ▲：追加ボーリング又はサウンディング
29

(3)広域にわたって支持層の傾斜を確認する場合(a)道路線形の縦断方向に対しての探査測線
物理探査の測線
●

●
L1

L2

探査深度分測線を延長
L1
●

平面図
L2

●

岩盤線
支持層線

L2
土砂

L1

風化岩

物理探査で判断される範囲

新鮮岩
断面図

●：既往ボーリング調査：追加物理探査(b)道路線形の縦断方向に対しての探査測線●

L2・cosθ

L1・cosθ

岩盤線
L2

θ物理探査の測線

●

支持層線

L1

土砂
L2・cosθ 風化岩

L1・cosθ

新鮮岩
平面図

断面図

●：既往ボーリング調査

30：追加物理探査７．課題４（地盤調査で得られた地質リスク情報の設計者、施工者への伝達方法（予備調査、本調査）が判らない）の解決方法
注意すべき地形地質地域に橋梁基礎を築造する場合の設計・施工上の留意点を設計者、施工者に伝達する内容について、予備調査、本調査における地質リスク情報として整理する。なお、伝達方法としては、添付資料の「岩盤の支持層評価確認のためのチェックシー
ト」を活用する。
以下に課題４に対する対応策としての地質リスク情報を示す。
7.1 予備調査における地質リスク情報の整理(1) 予備調査実施計画段階（着手時）
検討対象地点の地質リスクの可能性を確認し、地質リスクを評価するための予備調査計
画の立案がなされているかを確認する。
・地質リスクの可能性を想定した検討対象地点の計画
・地形図・空中写真・地盤情報データベース等の収集を主体とした資料調査の計画
・現地踏査（地形地質踏査）とそのとりまとめ手法の計画
・橋梁地点周辺のボーリング調査位置の計画
・岩級評価を行うためのボーリングコア採取の計画
・岩盤支持層の岩級評価を基にしたボーリング掘進長の計画(2) 予備調査段階（調査時）
地質リスクを評価するための予備調査を実施しているかを確認する。
・地形判読や空中写真判読により架橋地点周辺における地形・地質の特徴を地形図等の平面的な情報からの的確な読み取り。
・既存情報などの資料調査により対象地における地形・地質の成因に関する基礎知識の習得。
・地形判読や資料調査結果をもとに架橋地点周辺における道路や河床に沿った地形地質
踏査の実施。
・地質リスクを評価できる調査位置でのボーリング掘削および掘進長の実施。
・岩級区分が可能な良質なボーリングコアの採取の実施。
(3) 成果品取りまとめ段階（完了時）
地質リスクの評価結果、総合解析とりまとめ、本調査への申し送りを記載されているかを確認する。
・地質調査の結果から計画路線沿いの帯付縦断図の作成。
・帯付縦断図には地質縦断図、地形図、地形分類図を記載し、地質縦断図の測線に合わせて地形区分、地質構成、岩盤支持層に関する所見を明記した帯枠を記載。

31

・地形地質踏査の結果を、微地形区分図や地質平面図として取りまとめ、岩盤支持層の傾斜や凹凸に関する評価事項・問題点を同図中に記載。
・岩盤支持層は風化等を考慮した岩級区分に基づいた選定。
・選定した岩盤支持層の傾斜の有無とその方向、凹凸や不陸、風化度合等についての考察。
・実際の橋脚・橋台設置位置で行われる本調査ボーリングに対して予備調査で抽出した地質リスクにもとづく本調査計画の立案。
・帯付縦断図や地質平面図に示した地質リスク潜在箇所毎に、横断方向のボーリング本
数と配置等の具体的な調査方法の計画。
7.2 本調査における地質リスク情報の整理(1) 本調査実施計画段階（着手時）予備調査報告書、予備設計報告書および現地踏査等により岩盤支持層に関する地質リスクの可能性を確認し、地質リスクを評価するための本調査計画の立案がなされているかを確認する。
・予備調査報告書の「総合解析とりまとめ」に記載された、岩盤の支持層評価に関する考察に対する検討および計画。
・「本調査への申し送り」内容に対する検討および計画。
・予備調査・予備設計の報告書を踏まえ、橋台・橋脚計画位置の現地踏査の計画。
・橋梁基礎計画位置での調査ボーリング・サウンディング・物理探査等の計画。
(2) 本調査段階（調査時）
地質リスクを評価するための本調査を実施しているかを確認する。
・橋梁基礎計画位置（縦断・横断）での現地踏査、ボーリング掘削および掘進長の実施。
・想定していた岩盤支持層の変化が激しく、追加調査の必要性。
・当初想定していた以外に岩盤支持層設定上の地質リスク低減のための追加調査の必要性。
(3) 成果品取りまとめ段階（完了時）
・岩盤の支持層の設定に関する設計・施工上の留意点、追加調査の必要性などを記載。
・岩盤の支持層に関する所見を記載した地質縦断面図、横断面図の作成。
・本調査においても解明しきれなかった地質リスクについて、本設計時や施工時に行うべき追加調査があれば、その具体的内容についての言及（申し送り事項）。

32

８．今後の課題
8.1 コンサルティング業務の追加事項としての積算の必要性
前章までに岩の支持層とする杭基礎の調査法に関して検討したが、これらの調査法に対する調査計画の立案、平面図・断面図等の作成、設計者への申し送りなどを行うに当たっては、極めて高度な専門的知識と豊富な経験を要する業務であるため、次頁の図に示すとおりコンサルティング業務の対象となる。
本検討では、岩を支持層とする杭基礎のトラブル事例から調査時の具体的な課題（1～4）を抽出し、それらに対する解決方法についての提案を行い、整理したが、設計業務等
標準積算基準書（平成 28 年度版 （監修）国土交通省大臣官房技術調査課 （発行）一般財団法人経済調査会）における、2-7 解析等調査業務の適用範囲に含まれていないと考えられる追加されるべき事項を以下に示す。
1) 岩を支持層とする杭基礎の調査（特に予備調査段階）を着手するに当たっては、既存資料の収集、地形地質踏査、地形判読（空中写真判読）などの結果を含めた『実施計画書』の立案・作成が重要となり、コンサルティング業務の追加事項として積算されるべきである。
2) 評価においては、ボーリングコア調査、物理探査、サウンディングの結果をもとに、『岩の支持層の傾斜、凹凸、不陸、風化度合を記載した岩盤柱状図、微地形分類図あるいは地質平面図、帯付断面図（縦断・横断）』を作成することが重要となり、コンサル
ティング業務の追加事項として積算されるべきである。
3) 総合検討（総合解析の取りまとめ）においては、『傾斜、凹凸、不陸、風化度合に関する岩の支持層の評価結果』を総合的に考察することが重要となり、コンサルティング業
務の追加事項として積算されるべきである。
4) さらに、予備調査で抽出した地質リスクに基づいた『本調査計画（詳細調査計画』
を立案・作成するとともに、予備設計者等への申し送り事項とすることが重要となり、コンサルティング業務の追加事項として積算されるべきである。

33

コンサルティング業務

コンサルティング業務「全国標準積算資料

土質調査・地質調査

平成 27 年度改訂歩掛版」（一般社団法人全国地質調査業協会連合会）より

34

8.2 残された課題
今回の委員会において、以下の課題が残された。
【課題１】
風化花崗岩は岩級区分を DL～DH 級に細分し、DH 級岩盤を支持層とした事例がある。ただし、風化が進んだ花崗岩は N 値が高くても大きな変形を示すことがある。風化・亀裂の程度と支持層としての適性は今後整理していく必要がある。
【課題２】
堆積軟岩を支持層とする場合、一軸圧縮強度が qu>1000kN/m2 以上を示すことが支持層としての目途となる。しかしボーリング調査中に一軸圧縮強度を確認して堀り止めすることは現実的ではない。そのため、支持層としての適性を判定できる孔内原位置試験や、採取
コアに対してその場で実施できる試験が求められており、既存の試験方法の適用性の検討
や、新たな試験方法の開発が求められる。

35

（支持層評価編）

36
名：

発注者印

総括調査員

主任調査員

確認の日付 ： 平成○○年○○月○○日

発注者 名 ：

業 務

道路橋基礎の品質向上のためのチェックシート（案）

調査員【参考資料】

・ 岩盤の支持層評価確認のためのチェックシート(案)37

調査実施計 画段階
（着 手時）

確認時期

2

1

項
目
№

調査内容の 確認

検討対象の 確認

検討項目

主な内容
・・・重点 項目（条件確定に時間がかかる項目であり、条件
未確定 の場合は、業務履 行に影

×

○

○

○

架橋 地点周辺における支持層 の深さ、岩 盤の支持層
4 傾斜 ・不陸 ・風化 度合等を想定 できる 調査位置、深さを計画されているか。

岩盤 の支持層に対して、岩級 評価ができるコアを採取する計画がなされているか。

岩盤 の支持層に対して、岩級 評価のための掘進長（堀止め基準 ）が事 前に定められているか 。

5

6「総合解析 とりまとめ」において、岩盤の支 持層評価
7 に関する考察 の記載を行 うことが、計画されている
か。

○

○

×

架橋 地点周辺における地形地 質踏査結果 から、岩盤

架橋 地点周辺における岩盤の 支持層を含 めた地層 を想定 するために、地形地 質踏査を計 画されているか。

架橋 地点周辺における岩盤の 支持層傾斜 ・不陸 ・風化度 合等を想定するために、地形図 ・空中 写真・地盤
情報 データベース等の 収集を主体 とした資料 調査を計画 されているか。

○

○

【選択】
○：対象
×：対象外

確認 状況
確認日

確認資料

確認内 容

発注時の確認（役職の記入）【選択】【選択】
確認できる資料○：全項目確定済
・確認済
項目を確認 した△：一部項目確定の名称、頁等 を 確認状況「○、△」の内容について、具体的に記述すること
・未確認
日付を記入
済
記入
×：未確定

予備調査編
対象項目

3 の支 持層傾斜・凹凸・風化度 合等を想定 するための
微地 形区分図あるいは地 質平面図の 作成が計画 されているか。

2

1

橋脚 及び橋台の設 置位置をある程度 想定している
2 か。
基礎 形式をある程度想 定しているか。

1 架橋 地点は確認 したか。

内容№予 備調査段階 で必要 な確認事 項

岩盤の支持層評価確認のためのチェックシート

38

地形地質踏 査による評価

ボーリング調査位置

ボーリング調査内容

6

7

空中写真判 読による評価

45

地形判読による 評価

3

調査実施段 階（調 査時）

検討項目

項
目
№

確認時期

主な内容

○

○

岩盤 の支持層傾 斜・不 陸・風 化度合等を 想定するた
1 めの架橋地点周辺 における空 中写真判読 を行った
か。

○

○

×

○

○

岩盤 の支持層傾 斜・不 陸・風 化度合等を 想定するた
1 めの架橋地点周辺 における地 形地質踏査 を行ったか。
架橋 地点周辺における地形地 質踏査によって、岩盤
2 の支 持層傾斜・不陸・風化度 合等を想定 することができる 調査位置の 選定となっているか。

調査 位置は、地形判 読、資料調査、現地 踏査結果を踏まえて選定されているか 。

岩盤 の支持層傾 斜・不 陸・風 化度合等の 地質リスク
2 が評 価できる 調査の位置 や掘進長（深さ）となっているか 。

支持 層となる岩盤の 岩級区分が 可能となるコアが採取されたか。

1

1

×

架橋 地点周辺における空中写 真判読によって、岩盤
2 の支 持層傾斜・不陸・風化度 合等を想定 することができる 調査位置の 選定となっているか。

2

架橋 地点周辺における地形判 読によって、岩盤の支持層 傾斜・不陸・風化度合等 を想定されているか 。

【選択】
○：対象
×：対象外

×

・・・重点 項目（条件確定に時間がかかる項目であり、条件
未確定 の場合は、業務履 行に影

確認 状況
確認日

確認資料

確認内 容

発注時の確認（役職の記入）【選択】【選択】
確認できる資料○：全項目確定済
・確認済
項目を確認 した△：一部項目確定の名称、頁等 を 確認状況「○、△」の内容について、具体的に記述すること
・未確認
日付を記入
済
記入
×：未確定

予備調査編
対象項目

岩盤 の支持層傾 斜・不 陸・風 化度合等を 想定するた
1 めの架橋地点周辺 における地 形判読を行っている
か。

内
容
№

予 備調査段階 で必要 な確認事 項

岩盤の支持層評価確認のためのチェックシート

39

成果取 りまとめ段階（完 了時）

確認時期

帯付縦断図 ・微地 形区分図・
地質平面図 の作成

本調査計画 の立案（申し送り事項）

10

支持層に関する評 価結果

検討項目

9

8

項
目
№

主な内容
・・・重点 項目（条件確定に時間がかかる項目であり、条件
未確定 の場合は、業務履 行に影○○

帯付 縦断図や地 質断面図に示した地 質リスク箇 所に、具体的な調査方法 を示したか。

2

4

予備 調査で抽 出した地質リスクに基づいた本調 査計
1 画を立案したか（ボーリングの配置 ・本数 ・掘進 長等）。

×3 微地形分類図あるいは地 質平面図を 作成したか。

×○

2 帯付 縦断図には支持層 評価に関する事項 は記述したか。

微地 形分類図あるいは地 質平面図には支 持層評価に関する事項 を記述したか 。

○

岩盤 支持層の風 化度合等に関する 事項は記載 した
か。

3

○

○

【選択】
○：対象
×：対象外

確認 状況
確認日

確認資料

確認内 容

発注時の確認（役職の記入）【選択】【選択】
確認できる資料○：全項目確定済
・確認済
項目を確認 した△：一部項目確定の名称、頁等 を 確認状況「○、△」の内容について、具体的に記述すること
・未確認
日付を記入
済
記入
×：未確定

予備調査編
対象項目

1 帯付縦断図は作 成したか。

岩盤 支持層の凹 凸、不陸に関する事項 は記載したか。

2

1 岩盤 支持層の傾 斜に関 する事項は 記載したか。

内容№予 備調査段階 で必要 な確認事 項

岩盤の支持層評価確認のためのチェックシート

40

調査 実施段 階（調査 時）

調査 実施計 画
段階（着手 時）

確 認時期

3

2

1

項
目
№

現地 調査での確認

調査 内容の 確認

検討 対象の 確認

検 討項目

内
容
№

当初 想定していた以外 に支持層設定上 の地質 リスク低減 のために追加調 査すべきことはないか。

○

岩盤 の支持 層傾斜・凹 凸・不陸・風化 度合等 の検討 に2 必要 な調査 において、想定 していた支持層 の変化が激しく、追加 調査の 必要性 はないか。

3×

橋梁 基礎計 画位置（縦 断・横断）でのボーリン グ本数
および掘 進長が 満足している か。

1

○

○

岩盤 の支持 層傾斜・凹 凸・不陸・風化 度合等 の検討 が必要 な基礎 で適 切な調査計 画が行 われているか。

3「総合解 析取りまとめ」において、岩盤 の支持 層評価
4 に関する 考察の記 載を行 うことが 、計画されているか。また、申 し送 り事項 を計画 に反映している か。

○○

予備 調査報 告書、予備 設計報 告書を 踏まえ、橋台 ・橋
脚計 画位置 の現地踏 査を計 画している か。
予備 調査報 告書、予備 設計報 告書およ び現地踏 査等より岩盤の 支持層 傾斜・凹凸 ・不 陸・風化度 合等の 検討の ために、調 査計画 への配慮が必要 な調 査箇所 であるか。

○

予備 調査報 告書、予備 設計報 告書およ び現地踏 査等により支持層 に関 する地質リスクを確認 したか。

○

【選択】
○：対象
×：対象外

確認 状況
確 認日

確認資 料

確認内 容

発注時の確認（役職の記入）【選択】【選択】○：全項目確定済 項目を確認した 確 認できる資料
・確認済△：一部項目確定の 名称、頁 等を 確認状況「○、△」の内容について、具体的に記述すること
日付を記入
・未確認
済
記入
×：未確定

本調査編
対象 項目

2

1

2

1 架橋 地点は 確認したか。

・・・重点 項目（条 件確定 に時間が かかる項 目であり、条 件
未確定 の場合 は、業 務履行 に影

主な内容

本 調査段 階で必要な確認 事項

岩盤の支持層評価確認のためのチェックシート

41

成果取 りまとめ段階（完了 時）

確 認時期

地質 縦断面 図、横断縁 図の作成

追加 調査計 画の立案（申し送り事 項）

6

支持 層に関する評 価結果

検 討項目

5

4

項
目
№

内
容
№

岩盤 支持層 の凹凸、不 陸に関する 事項は 記載したか。

本設 計時あるいは 施工時 に追 加調査 を行って確認す
るべ き事項とその方法 を記述 したか。

○

×

2 岩盤 の支持 層評価に関 する事項 は記述 したか。

1

○

○

○

【選択】
○：対象
×：対象外

対象 項目

1 地質 縦断面 図、横断面 図を作 成したか

3 岩盤 支持層 の風化度 合に関する 事項は 記載したか。

2

1 岩盤 支持層 の傾斜に関 する事項 は記載 したか。

・・・重点 項目（条 件確定 に時間が かかる項 目であり、条 件
未確定 の場合 は、業 務履行 に影

主な内容

本 調査段 階で必要な確認 事項

確認 状況
確 認日

確認資 料

確認内 容

発注時の確認（役職の記入）【選択】【選択】○：全項目確定済 項目を 確認した 確 認できる資料
・確認済△：一部項目確定の 名称、頁 等を 確認状況「○、△」の内容について、具体的に記述すること
日付を 記入
・未確認
済
記入
×：未確定

本調査編

岩盤の支持層評価確認のためのチェックシート