大学史資料室報Tokyo Gakugei University Archives journal.

東京学芸大学
大学史資料室

2

vol.

目次

大学資料の電子化をめぐる諸問題
大学史資料室室長……………………………………………………1

藤井健志

元田直小伝―東京府尋常師範学校長就任時までの経歴・活動を中心に―
大学史資料室専門研究員

…9

小正展也

大学史資料室展示報告「學藝アルバム－学生生活とキャンパスの移り変わり（２）－」…21
人文科学講座准教授

及川英二郎

平成 26 年度活動報告 …………………………………………………………………………24

大学資料の電子化をめぐる諸問題
大学史資料室室長

藤井健志

はじめに

1 これについては藤井健志「大学における資料保存の意味と意義」『東京学大学がもつ様々な資料の保存の必要性は、自明なことのように見える。だが実際には、資料の保存に対して、いくつかの視点から反対を唱える人々が学内には少な1からずいる 。とは言え、多くの場合、資料保存のための経費とスペースが十分に確保されていれば、ある程度容易にこの問題には対処できる。保存のための経費と、保存のためのスペースが十分にあれば、大学のもつ資料の保存に反対する人はあま2

りいないからである 。しかしまさにこの経費とスペースの問題で、大学は頭を悩3ますのである 。
この二つの問題のうち、大学が特に悩むのはスペースの問題である 4。その根底にはスペースを確保するための経費、言い換えると保存のための施設を建設したり、借用したりする経費を現在の国立大学法人が捻出することがきわめて困難だという事情がある。そのため現有施設の中で、どのように資料保存のためのスペースを見つけ出すかという問題が、大学の直面する中心的な課題となるのである。そしてこ5の問題を解決する切り札として、資料の「電子化」 が主張されることがある。資料を電子化することによって、すなわちデジタルデータとして保存することによっ

芸大学大学史資料室報』１（2014）
において触れた。なおこの拙文は東京学芸大学のウェブサイトからもア
クセスできる（http://www.u-gakugei.
ac.jp/shiryoshitsu/newsletter/）。
2 ただし上掲論文で述べたように、「公
文書等の管理に関する法律」や学内の諸規程のために、経費やスペースが確保されたとしても、資料保存は必ずしも容易ではない。
3 この文章を書いている私は、現時点において東京学芸大学大学史資料室長という立場の他に、副学長、附属図書館長という立場にもある。つまり大学の執行部にいるわけで、大学を代表してその資料保存に対して責任をもたなければならない立場に立つ者でて、スペースの問題を一挙に解決しようというのである。言うまでもなく、電子化ある。「大学は頭を悩ます」と書いた

したら元の紙資料は廃棄することが前提である。

のは、私もその一員である大学執行部

こうした考え方には、後述するようないろいろな問題がある。しかし電子化がスがいろいろ悩んでいるという意味である。本論はこうした意味での現場にペース確保の切り札になるのではないかという考え方、と言うかむしろ漠然とした立つ者という立場から書かれており、期待に近いものだが、確かにこれを書いている 2014 ～ 5 年前後の東京学芸大学（以研究論文というだけでなく、現場から下、本学と略称する）の私の周辺に漂っている。本論はこうした漠然とした期待感の報告という性格ももつものである。

を紹介するとともに、より明確な形で、大学における資料保存と電子化の問題を考

4 東京学芸大学の大学史資料室の場えることを目的とする。

合、前掲論文にも書いたが、これまで約 50㎡の部屋しかなかった。2015年春からは、附属図書館の改修に伴って地下の約 40㎡の部屋が使えるようになったが、依然として狭小なスペー
スしかもたないのが実態である。両者のスペースが離れており、一体的な管理が難しいので、「国立公文書館等」

1. 電子化に対する漠然とした期待の指定も受けられない状態である。

最初に私が見聞したことを例としてあげてみよう。大学史資料というよりも、図

5 本論では「電子化」と「デジタル化」
を同じ意味で使っている。現在の日本書館資料として考えられているものだが、これまで大学に提出された修士学位論では、この二つを明確に使い分けて文（いわゆる修論）をどのように保存するかという問題がある。本学の図書館では、いないと思われるからである。なおこれまで図書館の一室において過去の修論を保存し、閲覧に供していた。しかし2014 年から 15 年にかけて図書館の耐震改修工事を行うことになったときに、修論を置くスペースが、一つの課題になったのである。改修後の図書館にはいわゆるラーニングコモンズ等、従来館内にはなかったいくつかのスペースを設置することになっていた。このためこれまで以上に館内のスペースの使い方が問題になってき電子化の意味については、本論の第 2章を参照。
6 本学の図書館改修では、改修とともに申請していた増築が認められなかった。そのため従来吹き抜けになっていたところに床を張ることも、面積た。「改修」では原則としてスペースの増設が認められないので、改修前と同じ面の増加を伴うとして認められなかっ積の図書館に新しい設備を置けば、当然のことながら従来他の機能のために使われたのである。

ていたスペースにしわ寄せがいくからである 6。そこで改修計画の中では、図書館

1

の狭小なスペースをどのように使っていくかということが、重要な検討事項となっ

7 明確な意見という形で提案されたた。この過程で、これまで図書館が保存してきた過去の修論を電子化し、「現物」と言うよりは、打合せの中で思いつきを廃棄したらどうかという案が出たことがある 7 。そうすればこれまでのように一のような形で発言されたものであった。しかも本文中に述べたように検討室を確保する必要がなくなり、それによって新たなスペースが図書館に確保される対象として取り上げられなかったののではないかという考えである。この案は図書館の職員ではなくて、他の課の職員で、実際には議論もされず、ほとんどから出たのだが、基本的には修論の現物自体の保存が重要だという図書館職員の発注目されなかった。

言によって、あまり議論もされずに取り上げられなかった。これは 2014 年に実際

8 些細なと書いたが、こうした何気にあったことである。

ない発言が、図書館の資料保存の基本
8

本論でこのような些細なこと を紹介するのは、こうしたところにスペース捻出の切り札としての電子化への期待というものが表れていると考えるからである。これが、私が本論で言うところの「漠然とした期待」の一つの例である。この例は図書館での話であり、本論で主に検討をしたい大学史資料室、より一般的にいえば大学アーカイブズということになろうが、そこでの例ではない。しかしこうした漠然とした期待が、「何となく」としか言いようのない形で、一種の気分のように、図書館以外にも広く存在していると私は考えている。すなわち現代

方針となることも十分考えられる。言わば資料保存に対する見識が問われる場面であったと思う。本学図書館に収蔵されている修論は基本的には唯一の存在であるので、一度失われると復元はできない。後述のような電子化の危険性を考えると、現物を廃棄すべきではない。
9

むしろこうした漠然とした期待の大学において、文書を保管しなければならないすべての部所において、こうしは、資料保管のスペースに四苦八苦した期待は抱かれていると思う。取り敢えずは、こうした期待を非難したいわけでているすべての部所における資料保はない 9。こうした期待の特徴や、それを生み出した背景を探りたいのである。

存に向けての誠実な期待と言ってもよいかもしれない。

電子化に対するこうした期待の特徴は、基本的にはスペース確保への関心から生まれてきたもので、資料保存への深い関心から生まれたものではないというところにある。むしろ電子化をすることによって、紙の形態の原資料を廃棄できる10

ここでデジタルアーカイブの文脈と述べたのは、資料を電子化することによって、「誰でも、いつでも、どのではないかという期待と密接に結びついていると言えなくもない。それは言いこからでも、有用な知的資産にアクセすぎだとしても、少なくとも保存スペースの効率的な活用への期待である。

スできる」ようにすることを目指す流

この期待は、基本的には紙資料の保存のあり方に位置づけるべき問題である。
言い換えると近年しばしば言われているような「デジタルアーカイブ」の文脈と10は異なるところから生まれている 。したがって、最初から電子形態で、すなわ
ちパソコン等の日本語ソフト等で作られ、電子メールに添付されてやりとりされたり、パソコン等の中に保存されたりしている、いわゆる「ボーンデジタル（Born
Digital）」の記録

11

は、念頭に置いていない。あくまでも念頭に置いているのは、紙の形態の資料の「電子化」である。

れである。『知のデジタルアーカイブ―社会の知識インフラの拡充に向けて―』（総務省、2012 年）6 頁参照。
そこでは資料の利用という点に主要な関心が向けられている。
11

山田理恵子「日本の公文書館とデジタル化」小川千代子編『デジタル時代のアーカイブ』（岩田書院、2008
年）10 頁。

またこの期待は、資料保存の専門家ではない人の間でもたれやすい。資料の電子化に伴う諸問題に関する知識の少なさがこうした期待を生み出していると言えると思う。後述するように資料の電子化には様々な問題があり、それを知れば知るほど電子化の危険性について考えざるを得なくなる。しかもそうした危険性は、
日本でも十数年前から繰り返し指摘されてきた。しかし資料保存にかかわる人たちの間では重要な問題であっても、そのことが知識として一般に普及したとは言いがたい。そうした知識がないからこそ、資料保存に関して専門家ではない人の間で、ある意味で素朴なこうした期待が生まれるのである。したがって、こうした期待は、資料保存が議論される場面ではなくて、スペースの確保が必要となった場面において、繰り返し再生されるのではないかと思う。
資料の電子化がはらむ諸問題は、私が見た範囲でも日本では 1990 年代後半に2

は議論されている 12。その意味では古い問題だと言える。しかし上に述べたように、そのことは必ずしも一般には知られてこなかったと思う。だがそれとは別の文脈で、最近になって上述の期待が強められる事情があったのではないかと私は考えている。それは電子書籍からの刺激である。2010 年は日本の「電子書籍元年」と呼ばれているが 13 、iPad の発売もあって紙の形態（いわゆる本）をとらない書
籍（すなわち電子書籍）に、普通の日本人の関心が集まり始めた年だと言ってよいと思う。その後アマゾンのキンドルや楽天のコボの展開などがあり、電子書籍
がごく一般の日本人の話題にのぼるようになってきた。その中で、グーグルがこれまで世界で出版されたすべての本を電子化するといった話も 14、多くの日本人が知るところとなったのである。さらにこの動きに合わせて、デジタル教科書も15

話題になってきた 。電子書籍にかかわるこうした流れから見ると、電子化に対する素朴な期待は、むしろ 2010 年以降の数年間に高まってきたように思われる。
資料保存の専門家の世界ではなく、より広い一般社会において、電子化が普通に語られるようになってきたからである。
現在、インターネットで「電子書籍のメリット」といった語で検索をすると、そのメリットとして、しばしばスペースの節約があげられている。電子書籍を買
16

うことによって本の保管場所が大幅に節約できるという考え方である 。また児童・生徒用のデジタル教科書が普及すれば、子どもたちは重い教科書をもって学17

校に通わなくてもよくなるとも言われている 。電子書籍やデジタル教科書がもつメリットはもちろんこれだけではないが、効率的な保存や運搬という書籍や教科書本来の目的とは異なることがあげられていることには注目しておきたい。電子化ということが効率化と結びつけて語られるという点では、本論で論じている
大学資料の電子化とよく似た性格をもっていると思うからである。
以上のように資料を電子化して保存することによって、少ないスペースで大量の資料を保存しようという期待は、少し姿を変えて社会全体に広まってきているように思う。大学という組織の中で、明確に提案されることは少ないかもしれな
いが、電子化をすれば多くのスペースを使わないで資料が保存できるのではないかという思いが、ある種の何気ない気分や雰囲気のような形で、浸透してきているように私には感じられる。本学の図書館の話で言えば、私たちはスペース確保のための電子化という考え方は採らなかったものの、その考え方自体に驚いたわ
けではない。そうした期待が珍しいものではなくなってきているからである。
しかし資料の電子化には、それこそメリットもデメリットもある。特にその危険性に大学はもっと敏感になるべきだろう。電子化の問題は、単なる漠然とした
期待にとどめるべきではない。何となく「良いこと」として、そこに含まれる危険性を見落とすと、重大な問題が生じかねないのである。そこで次に、電子化のメリットを踏まえながら、その危険性について考えてみたい。

3

12 小川千代子「記録の暗黒時代」『月刊 IM』1998 年 10 月号。小川千代子『電子記録のアーカイビング』（日外アソ
シエーツ、2003 年）所収。
13

これについて言及しているものは多いが、たとえば山田順『出版大崩壊―電子書籍の罠―』（文藝春秋、2011 年）9 頁参照。ただし 1980 年
代から繰り返し「電子書籍元年」という言葉が使われていたという指摘もある。落合早苗「電子書籍とはなにか―ケータイコミック / ケータイ小説考察―」『情報の科学と技術』62-6（2012年）参照。
14 山田順前掲書 49 頁～ 52 頁参照。
なおこうしたグーグルの動向に関する諸問題については牧野二郎『Google
問題の核心―開かれた検索システムの た め に ―』（ 岩 波 書 店、2010 年 ）第三章を参照。
15

中村委知哉・石戸奈々子『デジタル教科書革命』（ソフトバンククリ
エイティブ、2010 年）参照。この本ではデジタル教科書の様々なメリッ
トが論じられている。
16 このことについては、2015 年 2月現在では多くのサイトが言及しており、枚挙にいとまがない。
17

たとえば中村・石戸前掲書（注15）76 頁。なお電子書籍に対しては批判的な立場に立っていると思われる赤木昭夫『書籍文化の未来―電子本
か印刷本か―』（岩波書店、2013 年）も、「電子本」の「利点」の 2 番目に、可搬性と保存のための空間の節約をあげている（51 頁）。

2. 資料の電子化とそのメリット

18

それほど量は多くないが、写真フィルムや、いわゆる 8 ミリ等で撮最初に資料の電子化とはどのようなことなのかを確認しておこう。ただしそこにられた映像フィルム、録音機等で記録されたテープ類も念頭に置いている。

いくつかの留保条件を付けなければならない。まず本論で考えているのは、あくま
でも大学の資料保存であって、資料保存一般ではない。それも図書館ではなくて、大学史資料室あるいは大学アーカイブズにおける文書保存のあり方がテーマである。またすでにもっている紙の形態の資料の電子化であって 18、さしあたって「ボーンデジタル」の記録は検討対象とはしない 19。そして今後おそらく繰り返し生じると思われる、紙資料を電子化して保存することによって元の紙資料を廃棄し、スペースを確保しようという考え方を念頭に置きながら考えていくことにする。
電子化のイメージとしては、紙の形態の資料を何らかのソフトウェアと機器を使ってデジタルデータ化し、何らかのメディア（たとえば DVD などの光ディスク）に記録して保存しようというものである 20。現物のもつ諸情報をデジタルデータに

19 「ボーンデジタル」の記録の保存は、大きな問題なので別の機会に触れたい。
20

ここでの記述は小島浩之「デジタル情報の劣化と陳腐化・化石化」『漢字文献情報処理研究』11（2010 年）を参考にしている。またメディアについて、大島茂樹は光ディスク、磁気ディスク（ハードディスク）、磁気テー
プ、フラッシュメモリの四つに言及している。大島茂樹「デジタル情報保存

変換し、デジタルデータとしてメディアに保存するとともに、それを何らかの再生のリスク―記録メディアの劣化 ･ 陳腐装置（たとえばパソコン）によって再現しようということである。

化とファイルフォーマットの陳腐化

なお、こうした電子化とは異なるので、本論ではあまり触れないが、保存のため―」『情報の科学と技術』60-2（2010年）参照。

のマイクロフィルム化も似た性格をもっている 21。資料の長期保存や利用のために現物を撮影してマイクロフィルム化をすることはしばしば行われているが、フィル
ムやマイクロフィルムは、現物をデジタルデータに変換したものではないので、本論で述べている電子化ではない。しかし紙資料の劣化に対抗するための保存方法であり、保存スペースの節約という側面ももっている点で、資料の電子化と似ている
22。さらにマイクロフィルムは、基本的にはマイクロフィルムリーダーという再生装置を通してでないと読めない（読みにくい）。電子化された資料と同じく「再生23

装置を媒介しなければヒトが認識できない記録」 という点でもよく似ている。

さて電子化のメリットや必要性は二つないし三つの方向から考えることができる。第一に紙等の劣化による資料の喪失への対策（保存対策）である。第二に電子化することによって資料をインターネットで発信し、広く利用に供するためというものである。この二つは電子化に向けて一般的に言われていることだが 24、
私は三つ目として前述の「漠然とした期待」を付け加えたい。その善し悪しは別として、実際に資料を保存しなければならない現場（大学アーカイブズや、大学内の各部所）では、スペースに関する必要性は無視できないからである。
まず、第一と第二の動向について少し触れておこう。2012 年に設立された文化資源戦略会議

25

26

が出した「アーカイブ立国宣言」 では、図書、記録文書、映像、写真、美術品などの文化資源を蓄積し、発信し、共有し、活用することの重要性が指摘され、その中心的課題がデジタルアーカイブの整備だとされている。
27

そして「アーカイブ立国宣言」編集委員会編『アーカイブ立国宣言』 においては、
デジタルアーカイブとすることによって、書籍、映画、音楽さらには震災の記録
等々の劣化を防ぎ、多くの人の共有財産になるとされている。

21 フィルム資料そのものの保存と、保存のためのマイクロフィルム化とは異なる問題である。ここで言及しているのは後者である。
22 「 マ イ ク ロ フ ィ ル ム 保 存 のた め の 基 礎 知 識 」（ 国 立 国 会 図 書館、2005 年）http://warp.da.ndl.

go.jp/info:ndljp/pid/287276/www.
ndl.go.jp/jp/aboutus/data/pdf/
microfilm2005.pdf 参 照（2015 年 2月 22 日確認）。
23

小 島 前 掲 論 文（ 注 20）72 頁。

小島は同論文で、記録を裸眼可読のものと、機械可読のものとに分けている。本文に引用したように再生装置を必要とするか否かがポイントであり、言うまでもなく電子化された資料が機械可読の代表的なものであるが、マイクロフィルムも同様の性格をもっている。なお機械可読の記録として、
小島は「カセットテープ、ビデオテー
プといったアナログ記録も含まれる」と指摘している（同論文 75 頁）。これらは似た性格をもっており、本文で述べるように保存上の危険性も共有
している。

28

スペースの問題も、たとえば次のように指摘されている 。
発行時には資料的価値が認識されていなかったものも、半世紀を経て、知的資源としての重要性が認識されるものもあります。当時の価値観では、風俗雑誌

424 たとえば前掲『知のデジタルアー
カイブ』（注 10）や「アーカイブ立国宣言」編集委員会編『アーカイブ立国宣言』（ポット出版、2014 年）参照。

やカストリ雑誌が研究対象になるとは思ってもみなかったことでしょう。ス
ペースのことを考えないですむ、デジタルアーカイブであれば、網羅的な収集も可能で、価値判断を未来に託すことも出来ます。

25

日本の文化資源の整備と活用について、国家戦略的観点から論議、政策提言をすることをめざして設立された官民横断的組織。前掲『アーカイブ立国宣言』10 頁参照。なおこの会

このように資料を電子化することによって「スペースのことを考えないですむ」
ようになるというのが、電子化の意義の一つとしてあげられることも多い。
以上のような電子化の意義やメリットは明らかであると私も考える。「アーカ
イブ立国宣言」には共感するし、これからのアーカイブは、デジタルアーカイブを念頭に置かなければならないことにも賛成である。こうした私の考えを、まず議が設立された 2012 年には、超党派の「デジタル文化遺産推進議員連盟」も結成されている。福井健策・中川隆
太郎「デジタルアーカイブ振興法制定の意義と今後の方向性」（同書所収）
254 頁参照。
26 アーカイブ立国宣言については、は明言しておこう。
しかしそれにもかかわらず、気になることもある。デジタルアーカイブには上述のような意義をもつとしても、資料の電子化には大きな危険が伴う。また電子化された資料を維持していくためにはたいへんな経費と手間がかかる。実際にデジタルアーカイブの設立に尽力している人々には、こうした資料の電子化に伴う諸問題がよく認識されていると思われるが、私が心配しているのは前述のような「漠然とした期待」を資料の電子化に対して抱いている人々である。私には一方で資料の電子化に対する期待が様々なメディアを通して醸成されているのに対し、一方では電子化がはらむ諸問題についてはあまり共有されていないように思われる。電子化が資料の保存、公開、
スペース節約等に対する夢のような特効薬で、それさえすれば諸問題が一気に解決するような気分が漂っているような気がするのである。そしてそうした気分が、第一章で述べたような形で、時に出現するの

同上書 12 頁～ 26 頁を参照した。
27

注 24 参照。

28 「既存の知的財産をいかにアーカ
イブしていくか」（同上書所収）214頁～ 215 頁より引用。
29 『アーカイブ立国宣言』自体が、電子化を促進する立場から書かれているから、当然のことでもある。なおデジタルアーカイブ設立に向けての著作権処理のあり方や人材育成等は、同書の主要なテーマであるが、本論の目的とは関係がないので触れなかった。

ではないだろうか。
こうしたことはある意味でしょうがないことかもしれない。前述の『アーカイブ立国宣言』は、注意して読むと、ところどころに電子化の危険性について言及されているのだが、全体的にはデジタルアーカイブのメリットを強調する構成になっている。現在の日本におけるアーカイブ、デジタルアーカイブの遅れを考え

30

電子化の危険性や限界、それらをめぐる諸問題等を顧みないで抱かれる期待は、不当な期待と言ってもよいと思う。

ると、メリットの強調は正当なことであると思う 29。しかし、繰り返すが、それ31にもかかわらず、資料の電子化に対する漠然とした期待や、ある意味で不当な期ある私の立場は、この論文では「末端」

待 30 も助長しているのではなかろうか。正当な理念が、末端において不当に具体化されることもあると思う 31。そこで私たちは次に、資料の電子化がもつ危険性

大学史資料室長で図書館長でもの立場である。つまり電子化にかかわる一大学の具体的な方針を作り、実行に移す立場であるからである。本論はこうした立場から論じられているこについて注目しなければならない。

とに注意されたい。
32 『アーカイブ立国宣言』122 頁より引用。なおこの引用部分は、「｢デジ
タルアーカイブ｣ への疑義」という小

3. 電子化の危険性

見出しが付けられた箇所に含まれる。
また岡島尚志の論述（同書 113 頁～

前述の『アーカイブ立国宣言』では、一部の論者が電子化の問題点にも触れている。
たとえば映画フィルムの保存について、岡島尚志は次のように述べている 32。

123 頁）は、「デジタルアーカイブは｢保存｣ に役立つか」というタイトルになっている。もっとも岡島はデジタ
ルアーカイブに反対しているわけで

33（デジタル化によって） 本来、決して簡単ではない「保存」「保管」という作業がごく簡単なもので、人もコストも削減できるものだという印象を与えはない。その可能性も含めて、きちんと議論をすべきであるし、そもそも多くの映画作品が「ボーンデジタル」であるとも指摘している（同書 117 頁）。

5てしまうとすればゆゆしき問題です。やはり、こうしたコンテンツ利用あり
きの議論は、どうしても我々のような「保存」を第一義に考えて活動してきた人間から言わせると、やはり深刻な問題をかくし、あいまいにするという懸念をぬぐえないわけです。

34

前掲小川『電子記録のアーカイビング』（注 12）参照。
35 小川「InterPARES プロジェクト」（同

デジタルアーカイブに対して積極的な同書においても、こうした指摘がされていることに注意すべきである。電子化の危険性については、日本においても、すでに 1990 年代後半に小川千代子が警鐘を鳴らし、2003 年に資料の電子化に伴う諸問題をまとめている 34。もちろんそこでは電子化自体に反対するのではなく、電子化の問題点とそれへの対応策の検討を提唱したものである。
小川の本でも紹介されているが33 藤井による補足。

35、 欧 米 で は 1999 年 に 始 め ら れ たInterPARES36（インターパレス）というプロジェクトが重要である。このプロジェ
クトのサイトの director’s message において、研究代表者の Luciana Duranti は次37のように述べている 。

上書所収。初出は 2001 年）。
36International Research on

Permanent Authentic Records inElectronic Systems の略称。
37 http://www.interpares.org/ip_
director_welcome.cfm より引用（2015
年 2 月 22 日確認）。
38

もっとも引用にあるように、欧米でも多くの人が電子化の危険性については無頓着であったようだ。

The InterPARES Project was launched in 1999 to address the concerns
raised by the fact that organizations and individuals had come to rely in afundamental manner on the creation, exchange and processing of digital
information without recognizing the grave threat posed to records by the
rapid obsolescence of hardware and software, the fragility of digital storage
media, and the ease with which digital entities can be manipulated.

39 2012 年に学習院大学大学院人文科学研究科アーカイブズ学専攻と、京都大学大学文書館が共催で、ルチア
ナ・デュランチを講師にして国際セミ
ナー「デジタル記録とアーカイブズ」
を開催している。西川康男「ルチアナ・
デュランチ博士の講演 ｢デジタル記録の信頼性確保に向けて―インターパ
レス ･ プロジェクトの成果―｣ を聞い

ここでは a. 電子化された資料に対して短期間で生じるハードウェアやソフト
ウェアの陳腐化、b. 電子化されて保存された資料の脆弱性、c. 電子化された資料の改変しやすさに対して、組織や個人が無頓着であることに警鐘が鳴らされている。少なくとも 1990 年代後半には欧米において、資料の電子化の危険性がかな
りはっきり認識され始めていたと言ってよい 38。こうしたインターパレス ･ プロ
39

ジェクトは、次第に日本でも広く注目されるようになってきた 。また 2010 年には日本の二つの雑誌が、資料の電子化の問題点を特集している 40。日本において」『京都大学大学文書館だより』23（2012 年）参照。
40 『情報の科学と技術』60-2（2010年）における「特集 資料保存：メディ
アの劣化と対策」および『漢字文献情報処理研究』11（同年）の「特集陳腐化するデジタル資料」。特に後者が参考になった。

ても、近年、専門家の間では資料の電子化の危険性が強く意識されていると言っ41てよいだろう。

いる a と b の問題が含まれる。

それでは電子化の危険性は、どのように整理されるのだろうか。大きく分けるとその危険性は、①メディアと再生装置の陳腐化と劣化に伴う再現不可能化の問

42

ここにはデュランチが指摘してこれは基本的にはデュランチの指摘のｃの問題であるが、改変可能性

題 41、②電子化された資料の真正性の確保の問題 42、の二つになると考える。

という点ではｂの脆弱性の問題も含①メディアと再生装置の陳腐化と劣化に伴う「再現不可能化」

43

陳腐化とは、技術の進化によって古い形態のメディア（たとえばフロッピーディ
スク）や、それを呼び出すための再生装置（たとえばワードプロセッサ）が、「古
いもの」として使われなくなる事態のことである 43。そのため電子化した資料そのものは存在しているのにもかかわらず、その資料が再現できなくなるのである。
資料の電子化の過程は、第一に資料を何らかの記録装置とソフトウェアを使っ6まれる。
陳腐化は、英語の obsolescenceに当たる。obsolescence は「退化」のイメージをもつ言葉である。

てデジタルデータ化し、何らかのメディアに記録する過程と、第二にそのメディアから再生装置を使って資料を呼び出し、読める形で再現する過程とに分けられる。この双方の過程で陳腐化にかかわる問題が、容易に生じる。第一の過程では、
たとえばデジタルデータ化する規格（たとえば文字コード）が変更されると、後44の機種において再生できなくなる 。またデジタルデータ化する際に使用するソ
フトウェアは、それを作動する機器の基本的な OS に依存しているため、作成されたデジタルデータは OS の変更に対して脆弱である。言わば電子化された資料
45

は、それを電子化した機器の OS の寿命に左右されかねないのである 。第二の44 小島前掲論文（注 20）参照。また規格が異なると DVD が、本来 DVDを再現できるはずのプレーヤーですら再現できなくなることがある。これについては、中西秀彦『電子書籍は本の夢を見るか』（印刷学会出版部、2015 年）103 頁参照。こうしたことが起こるのは、現在、電子化の規格がきわめて多様になっているからである。

過程では、資料を再現する機器自体の消滅という問題がある 46 。電子化された資45料そのものは保存されたとしても、それを再生することができなくなるのであれ

Windows XP に対するメーカーのサ

ば、保存したとは言えまい。
これに加えてメディアそのものの劣化の問題もある。CD や DVD などの光ディ
スクの耐久年数は数年～数十年と意外に短いという 47。また大島茂樹は、磁気テープは特定の環境下で 19 年以上は保存できるというものの、磁気ディスク（ハードディスク）は多くの可動部品で構成されているために耐用年数が 5 年前後、フラッシュメモリもデータを保持できる期間は最長 10 年程度と述べている 48。
以上を考えると、電子化された資料の寿命は、資料の再現可能性にかかっている。そしてこの意味で、その寿命は紙に比べて驚くほど短いと言わなければならポートが、現在では打ち切られていることを想起してみよう。
46

ここに前述のワードプロセッサの問題が含まれるが、この他にもレーザーディスクの問題等がある。現代のきわめて速いデジタル機器の進展は、現在当たり前に使っている記録媒体
が、近い将来に新しい機器では読み出せなくなる可能性を示唆している。
47

ない。

小島前掲論文 74 頁。たとえば

菅 真 城「 デ ジ タ ル 保 存 っ て 大

丈 夫？」『 大 阪 大 学 文 書 館 設 置 準 備
室だより』5（2009 年）5 頁。なお

②電子化資料の「真正性確保の困難さ」

DVD-R や RW は 温 度 10 度 ～ 25 度、紙の形態の資料のばあい、その資料の真正性（本物であること）は、その保存状態や、入手経路の他に、資料が書かれた紙の材質や、文字の形態、内容等を分析して判断される。そこでは古文書学を中心として、かなり厳密な手続きが確立
49されてきた 。資料が電子化され、元の資料が廃棄された場合には、その電子化の様態にもよるが、真正性を判断するための要素が減少していることに注意しなければならない 50。さらには資料に対する追加や削除、変更等の改竄が発見しにくくなる（「ボーンデジタル」資料の場合は、改竄がきわめて容易であるとさえ言える）。
関連して電子化された資料に関しては、紙の形態の資料とは違って情報セキュ
リティ上の問題が発生しうる。何らかのサーバーに保存されていた資料が、いわゆるハッカーによって改竄されたという事例が一般社会では増えつつある。「サ相対湿度 40 ～ 60％の環境がないと、長期的保存は難しいという（小島前掲
論文 73 頁）。ちなみにかつて資料保存に対して重要な役割を期待されていたマイクロフィルムの劣化は、現在かなり深刻な状況になっているという。西山貴章「まるで酢こんぶ…マイクロフィルム資料劣化に悩む図書館」（2011 年 ）（http://web.archive.org/
web/20110123183911/http://www.
asahi.com/national/update/0120/
TKY201101200249.html。2015 年 2月 22 日確認）参照。
48 大島前掲論文（注 20）参照。

イバー攻撃」といった語も目につくようになった。こうした意味では、近年になればなるほど、電子化された資料の真正性を保つことが難しくなっているという側面もある。この意味でも電子化された資料は脆弱である 51。

49

坂口貴弘「アーカイブズ資料をめぐる信頼性の評価」『情報の科学と技術』60-1（2011）参照。
50

典型的には、紙の材質の判断が

できない。
51

この他にも、電子化された資料

は記録装置や再生装置の影響を受けやすいので、パソコンのクラッシュ等での喪失の危険性がある。菅前掲論文（注 47）6 頁参照。

7

おわりに

52

後 藤 真「 永 続 性 の あ る 歴 史 資料デジタル・アーカイブへの試論―

以上のように資料の電子化には大きな危険性が伴う。特に資料の電子化は保存には不向きであるというのが、現在のアーカイブの専門家の考え方である。後藤真は「デジタルデータの永続性が疑問視されるようになった昨今、現物資料の代替としてのデジタルアーカイブは最早不可能に近い存在となっている」と述べている 52。
だとすると、最初に述べた「漠然とした期待」に資料の電子化は応えられないということになる。スペースの節約という目的であっても、電子化後の原資料を安易に捨てるべきではないのである。このことに関しては電子化のデメリットが、メリットを上回るからである。

「アーカイブズ」への接近とデジタル応用の可能性―」『漢字文献情報処理研究』11（2010 年）102 頁。
53

マイグレーションの必要性は、

アーカイブズ学の世界では常識となっている。
54

坂口貴弘は、電子署名、タイム

スタンプ、光ディスク寿命の評価、電子化作業の記録をあげている。坂口前

しかし一方で電子化のメリットを放棄することはできない。特に電子化することによって資料をインターネットで発信し、広く利用できるような環境を作ることは、
現在では避けて通れない課題である。
ただしそのためには新たな手間と経費をかけなければならない。電子化した資料を記録したメディア、およびそれを再現する再生装置が陳腐化するのなら、定期的に資料を新しい媒体に移し変える作業（マイグレーション）が必要である。資料が大規模になればなるほど、そこに必要な手間と経費は膨大なものとなる 53。また真正性を保持するためには、電子化された資料に適合的な記録システムを作る必要がある 54。こうした手間と経費をかけてこそ、資料の電子化のメリットが活かせるのだが、高いコストがかかることは忘れてはならないだろう。
資料の電子化に漠然と期待してはならない。そのメリットと危険性を踏まえながら、手間と経費をかけて慎重に、しかし確実に進める必要がある問題である。言い換えると節約や効率化の観点から、資料の電子化を考えるべきではない。アーカイブズの専門家が明確に意識している問題が、一般の資料保存の現場にあまり伝わっていないように思われるが、資料の電子化は、あくまでもアーカイブズのあり方の文脈から考えるべきであり、資料保存の現場にいる者も、デジタルアーカイブをめぐる諸問題を意識することが重要である。資料の電子化をしようとするのなら、それなりの知識が必要なのである。

8

掲論文（注 49）32 頁。

元田直小伝―東京府尋常師範学校長就任時までの経歴・活動を中心に―
大学史資料室専門研究員

小正展也

１. はじめに1 小池聖一「大学文書館のサービス戦略」（『情報の科学と技術』第 58 巻

2012 年 4 月に東京学芸大学大学史資料室（以下、大学史資料室と略記する）が11 号、2008 年 11 月）。

設立されてから今年で 3 年が経とうとしている。既に大学史資料室は二回の展示を

2 「学ぶ意欲刺激したい 広がる「自行い、史料の収集・整理等の作業を進めてきた。これからも大学史資料室は様々な校教育」」（『中日新聞』2014 年 4 月

業務を行い益々発展していくと思うし、益々忙しくもなってくるであろう。
しかし、どんなに忙しくなっても我々が常に忘れてならない重要な問題がある。
それは教育学部・教育学研究科である東京学芸大学における大学史資料室の使命・
理念とは何かという問題である。
近年、大学を取り巻く状況は一変し、各大学に求められる期待もこれまでのものとは大きく異なってきたと考える。国公私立に関係なく各大学は自校の持つ使命は何かという事を十分に意識しなければ生き残れない状況にある。
本来なら私なりの大学史資料室の使命・理念像について順序立てて論じていくべ

8 日）。
3

元田直の経歴については、「東京府属元田直外四名尋常師範学校長並ニ教頭ニ転任及兼任ノ件」（『官吏進退・明治二十年官吏進退二十一・文部
省一』国立公文書館所蔵）、「杵築藩維
新前後の形勢及元田君の実歴」
（『史談
速記録

第一二九編』史談会、1903

年）、〔執筆者不明〕「元田直」（『明治維新人名辞典』吉川弘文館、1981 年）、

きなのであろうが、私は上記の点を十分に言えるほどの教育経験をしてきた者では

楠本行孝「元田直」（『神道人名辞典』

ない。また実際に色々な仕事をしていく中で、自分なりの使命・理念像というもの

神社新報社、1986 年）等を参照した。

が形づけられてくると考える。ここでは自分が大学史資料室の使命・理念像の探求を忘れないという事を宣言するだけにしておく。そして今後の大学史資料室にとって必要だと思われる業務について以下、少しばかり考えていきたい。
近年、自校史教育が新聞などで取り上げられ、注目されてきている。自校史教育
は教養教育科目「大学史」として、主に新入生の初年度教育で実施されている。広
島大学文書館長である小池聖一氏も自校史教育は「各大学において新入生に対する
当該大学に対する認識を向上させ、学習意欲を高める上で大きな効果を持っている」と高く評価されている 1。また自分の意図せざる大学に入学した新入学生に対しても自校史教育を行う事によって、学生の学ぶ意欲を高める効果があった事が指摘されている 2。そのため近年では各大学で自校史教育が盛んに行われるようになってきている。
ところで自校史教育とは一体どのようなものを指すのであろうか。自校史教育とは大まかに言えば、①自校の創立過程（自校の理念の形成過程も含む）、②総長・校長・創立者を始めとする教職員、③自校で実際に行われていた教育・研究活動、④学生生活、等々を講義する事で、自校の歴史及び理念を新入学生に十分に認識してもら
うための講義だと言う事が出来る。自分たちがこれから学ぶ大学はどのような所で、どんな来歴を経て成り立っているのか。これらの点の理解が今後の新入学生の毎日の学習活動にとって重要なキーにもなると考える。
本校でも既に自校史教育が行われているようだ。前身校も含めた東京学芸大学の歴史については既に東京学芸大学の年史（25 年史・50 年史）がある。しかし残念ながら未だ十分に歴史的事実が明らかにされてきたとは言い難いのではないだろう
か。前身校も含めた東京学芸大学の様々な歴史的事実の研究蓄積が無いと、教員・
大学史資料室が自校史を行おうとしても十分な準備が出来ないであろう事は容易に想像できる。今後は自校史教育のためにも、前身校も含めた東京学芸大学の歴史を明らかにする研究活動も並行して行っていく必要があると考える。そこで本稿では研究活動の一環として、1887 年 5 月から 1890 年 10 月まで前身校である東京府尋常師範学校の校長であった元田直 3（以下、元田と略記）について取り上げてみ9

また元田直そのものを取り上げた研究論文はないようである。

たい。

4

元田は森有礼文相における教育改革が進行した時期に東京府尋常師範学校の校長に就任した人物である。森文政期は近代日本の教育制度において重要な時期である。

元田竹渓については、「杵築藩維

新前後の形勢及元田君の実歴」
（『史談
速記録

第一二九編』史談会、1903年）、岡田武彦「解題（二）帆足万里」

その森文相期に元田は東京府尋常師範学校長に就任した。そして元田は東京府尋常（『日本思想大系 47 近世後期儒家集』

師範学校の基礎を築いた校長の一人だとされている。しかし何故、元田が校長に選

岩波書店、1972 年）〔、執筆者不明〕「元

ばれたのか、また元田が東京府尋常師範学校長に就任するまで、どのような活動を田竹渓」（『明治維新人名辞典』吉川弘文館、1981 年）等を参照した。

してきたのかについては、これまで十分に明らかにされてきたとは言い難い。
前身校の柱である東京府尋常師範学校の歴史を明らかにする上でも、東京府尋常師範学校の各校長についての研究を行う必要がある。それは学校経営を行う上で、現在以上に校長の役割が重要だと考えられるからである。そこで本稿では元田が東京府尋常師範学校校長に就任するまでの経歴・活動について明らかにする事を目指したい。そして何故、元田が校長に抜擢されたのかについても十分ではないが、元田の経歴・活動等を踏まえた上で見解を述べてみたいと思う。

２. 幕末維新期から 1880 年までの元田の活動
元田直は杵築藩儒元田竹渓 4 の長子として、1834（天保五）年 3 月 5 日に杵築で生まれた。父の竹渓は帆足万里の高弟であり、門下に物集高世等がいる。元田は父から儒学を教わり、また物集高世から国学を教わった。竹渓は藩の学校の教授職を務めており、元田もその学校で訓導を務めていた。
ペリー来航後、日本社会は激動し始める。元田父子は勤王の志を抱いていた。竹渓は楠正成を深く尊敬し、普段から勤王が大事だと言っていた。此頃、藤田東湖や会沢安などの書籍が元田たちの処に伝ってきたようだ。また、はっきりとは分からないが、息子の元田は文久年間に大坂に出て、勤王の志士達と交わったと言われている。
慶応年間、長光太郎（長三洲）らが大宰府にいる三条卿ら七卿を迎えるために日田の近くの彦山で決起しようと企てた。その企てには竹渓の門人である直江鉄太郎（鶴見村の庄屋）という者もいた。彼らの企てに同意した元田は、杵築藩から弾薬を長光太郎らに提供させようとしたらしい。しかし弾薬の件で藩内の反対派から攻撃を受け、元田父子は 2 年間幽閉させられてしまう 5。
1868（明治元）年の正月、藩主の嫡子松平親貴は朝廷からの上京命令を受けた。
1868 年 1 ～ 2 月の頃だと思われるが、その親貴の供をする事になったため、元田の幽閉が解かれる事になった。しかし上京した元田は間もなく新政府に使える事となる。1868 年 4 月 14 日、元田は内国事務局諸侯掛書記役、同年 6 月 7 日には行政官書記となったのである。
内国事務局への就職の経緯については、元田の直話が残されている。1868 年 5月頃だと元田は言っているが、朝廷に帰順を誓い安堵を与えられた藩主親子に対して、元田は同列の者達と共に「人材登用に就て過激の論」を行ったらしい。それがもとで元田は藩主から突然の帰藩を命じられてしまう。
小河彌右衛門（小河一敏、豊後岡藩士）ら元田の仲間達は、元田は帰藩すると再10

5 元田の幼少期から幕末期における活動については、「杵築藩維新前後の形勢及元田君の実歴」（『史談速記録
第一二九編』史談会、1903 年）、〔執筆者不明〕「元田直」（『明治維新人名辞典』吉川弘文館、1981 年）等を参照した。

び幽閉されるだろうと心配した。小河は小松帯刀・廣澤真臣に元田の事を掛け合っ

6 「杵築藩維新前後の形勢及元田君てくれた。当時、小河は徴士・内国事務局権判事であり、小松帯刀や廣澤真臣と交の実歴」（『史談速記録 第一二九編』

渉できる地位にあった。そして元田の朝廷への出仕が決まったのであった 6。
1868 年 7 月 14 日、元田は徴士・度会府判事となり、7 月 19 日には従五位下に叙任される。徴士は「無定員」で「諸藩士及都鄙有才ノ者公議ニ執リ抜擢」された

史談会、1903 年）22 － 29 頁。
7 『法規分類大全 官職門〔1〕』（内閣記録局、1889 年）11 頁。

官吏の事を指す 7。新政府は旧幕府の重要な拠点であった東京・京都等を「府」と

8 度会府における元田等の活動につしたが、伊勢等を治めていた旧山田奉行所を「度会府」に改編した。度会府のトッ

いての記述は、「第一章 近代伊勢の幕プである府知事には公家の橋本実梁が就任している。度会府判事の元田は度会府の開け

ナンバー 2 であった。
ここで度会府に於ける元田の活動で重要だと思われる点について紹介しておきたい 8。元田が伊勢神宮の改革問題に関与していた点である。度会府当局者にとって、神宮改革は府の最重要課題であった。元田直や同僚である浦田長民（度会府神祇曹長）ら度会府当局は神宮改革を熱心に主張していたようだ。
東京再幸中の明治天皇は 1869 年 3 月 12 日、伊勢神宮の内宮並外宮を参拝した。
その際、元田は橋本知事らと共に明治天皇を奉迎している。明治天皇参拝前の 3 月

第一節 度会府・県時代の政治

行政（川越美穂氏執筆）」（『伊勢市史第四巻近代編』伊勢市、2012 年 6

月 1 日）2 － 21 頁を参考にした。
9 『日本近代思想大系 5 宗教と国家』（岩波書店、1988 年）10 － 13 頁。
10 前掲、『伊勢市史 第四巻 近代編』20 頁。

9 日に元田は維新政府に神宮改革についての「献言封事」を提出している 9。

11「献言封事」は①「天祖大廟ト豊受宮ト之御名分ヲ明ニシ奉ル事」、②「大麻ヲと国家祭祀の再編（下）」（『人文学報』

御頒賜被遊度事」、③「知府事ヲシテ神務ニ関ラシメ候事」、④「神都中廃寺相成度

第 51 号、1982 年）52 頁。

羽賀祥二「明治神祇官制の成立

事」、⑤「庶民参拝御免被為成度〔事〕」の五点を提言していた。提言の内容につい12 前掲、『史談速記録 第一二九編』ては紙面の関係上、深く検討する事はしない。ここでは提言の④「神都中廃寺相成

119 頁。

度事」が既に度会府当局によって実行されていた点を指摘しておきたい。
度会府は明治天皇を迎えるためとして強引に廃仏政策を推し進めていた。行幸前の 1869 年 2 月には度会府が「神領中の参道にある仏閣仏像などは取払い、宇治・山田の町々における仏書仏具等の商売を禁じた」達を出している。この 2 月の達に対して、浄土宗（知恩院）から太政官へ寺院存続の嘆願があった。そのためか翌三月には「神宮近傍一里半四方にある寺院は門戸を閉じて、梵鐘鳴物は禁止する」と
度会府の寺院破却政策は緩和される。しかし度会府では 1868 年末から 1869 年 3月にかけて廃寺がピークを迎えたという。このような度会府の廃仏政策について『伊勢市史近代編』は「仏教色や穢れについて度会府は他地域よりも神経質になっていたといえる」と評価している 10。提言の④「神都中廃寺相成度事」は上記のような度会府の廃仏政策を背景に書かれたものであった。元田ら度会府当局者は廃仏政策などの急進的な改革を構想するだけでなく、一部実行していたのであった。
そして先述の「献言封事」が評価されたのか、元田は 1869 年 5 月 2 日に教導局御用掛兼勤、同年 5 月 4 日には祭政一致御用掛となっている。祭政一致御用掛には元田の他に、中山忠能、正親町三条実愛、池田慶徳、阿野公誠、亀井玆監、福羽美静、小野述信が任命された。元田ら祭政一致御用掛は「政府内部で二官制（引用者註…神祇官と太政官の律令二官制の事）および神祇官の太政官上への班位を強く主張したと思われるグループ」11 であった。元田は教導局兼務時に小野述信や「国学者二三人」と「日本教」について研究していた、と後に語っている 12。度会府判事時代の元田は急進的な神道系のグループと一緒に活動していた事が分かる。
1869 年 7 月 24 日、度会府は度会県となった。それに伴い元田は移動となり、同年 8 月 15 日、太政官の大史に就任した。大史の職掌は「掌勘11

詔奏、造日誌、

勘署文案、検出稽失」であった 13。また元田は大史就任中の 1871 年 7 月に『東京13 前掲、『法規分類大全 官職門〔1〕』

土産』という小冊子を出している。元田が同年春に杵築に帰郷した際の談話を著書

135 頁。

にしたものであった。『東京土産』では当時の大問題であった封建・郡県可否論に

14 『法律学の夜明けと法政大学』（法ついて、封建ではなく郡県を可とする事を主張していた。

政大学、1992 年）。

ちょうど元田が『東京土産』を出した頃、中央官制の改革により、1871 年 7 月
22 日に太政官大史の職は「廃官」となった。そして元田は自動的に失職した（同15 奥平昌洪『日本弁護士史』（有斐閣書房、1914 年）153 頁。

年 8 月 8 日に位記を返上している）。
その後、1871 年 12 月 3 日、元田は岡山県権参事に任ぜられる。しかし九日後の 12 月 12 日に元田は岡山県権参事を辞職してしまう。地方官の仕事が嫌だったからなのか、その理由は不明である。

16

以下の法律学舎に関する記述は

主に『東京教育史資料大系 第二巻』
（東京都立教育研究所、1971 年）355－ 356 頁及び 408 頁によった。

そして元田は新しい道へ進みだした。法律への道であり、教育者への道であった。
1875 年 5 月 13 日、元田は法律学舎という私立の法律学校を開いた。法律学舎は

17 前掲、『日本弁護士史』151 頁。

我国の私立法律専門学校の元祖であり、加えて現在の法政大学の元になった学校で

18 『 文 部 省 第 三 年 報あると言われている 14。

611 頁。

では元田は何故、民間法律学校を起したのだろうか。元田の具体的な動機を記したものは今回、残念ながら見つけられなかった。後世の文献であるが、近代日本における弁護士制度の歴史を記した『日本弁護士史』（有斐閣書房、1914 年）によると、元田は大史に就いていた時に制度取調局及び記録局の掛を兼任し、江藤新平の下で法律編纂の仕事も行っていたと書かれている 15。元田の法律への関心は江藤新平の下での法律編纂事業に係わった事から生じたのかもしれないが、十分な史料的な根拠はないので今後の課題としたい。
次に文部省年報や東京府に出された「私学開業願書」等によりながら法律学舎について簡単に紹介していきたい 16。
1875 年 5 月 13 日付で元田が東京府に提出した「私学開業願書」によると、法律学舎は「東京府下第五大区二小区浅草森田町９番地辻平左衛門居宅」に開業するとしている。学科は「内国法律諸書」と「支那及西洋各国法律翻訳書」を講ずるとしていた。また教則は生徒を上下二級に分け、下級には「内国法律書」、上級には「外国法律書」を教授するとしていた。「私学開業願書」には教員として、1869 年に大学本校助教を務めた依田董（東京府士族）が記載されていた。前掲『日本弁護士史』には、はっきりとした時期は明記されていないが、法律学舎では元田（日本
刑律）の他に名村泰蔵（仏国民法）、沼間守一（英国法律）が講義をしていたという 17。また『文部省第三年報

明治八年』によると、1875 年の法律学舎の教員は

18

3 名、生徒は 31 名であった 。ちなみに『文部省第三年報
法律学舎は「明治八年明治八年』を見ると、専門学校一覧表」に掲載されている。文部省は法律学舎を

東京開成学校や東京医学校のような官立の専門学校と同一のレベルを持つ学校だと考えていた事が分かる。
ところで『文部省第三年報

明治八年』では法律学舎の設立年は「明治七年」、所在地は「東京神田五軒町」とされ、東京府への届出書と文部省年報では記載が異なっている箇所が存在する。所在地については『日本弁護士史』によると、法律学舎は 1875 年 10 月に神田五軒町三番地の旧小田原藩邸に移ったとされている 19。
また後に見る法律学舎分校設立の東京府への届出書にも「明治九年三月廿四日
田五軒町三番地

法律学舎長神元田直」と記載されている事から、文部省年報の所

12

19

明治八年』

前掲、『日本弁護士史』151 頁。

在地の記述は正しい事となる。とすると法律学舎の設立年「明治七年」も正しい可20 『 文 部 省 第 五 年 報

能性が出てくる。元田が東京府に法律学舎の届出をする 1 年前の 1874 年から何ら

506 頁。

かの法律専門学校を立ち上げていた可能性も考えられる。法律学舎の設立年の相違

21 『文部省第六年報

については今後の課題としたい。

410 頁。

翌 1876 年 3 月 24 日には法律学舎は分校を「東京府第一大区九小区南鍋町二丁

明治十年』

明治十一年』

22

前掲、『日本弁護士史』198 頁。

徒を上下二級に分け、下級には「刑法講義」、上級は「民法会読」を課すとしていた。

23

以下、当時の演説結社について

教員名は本多潤（長崎県平民）が記載されている。本多潤は「漢学皇学凡五年」
・「仏

は、中島久人「都市民権運動の成立―

目八番地吉川源六宅」に開いている。分校の学科は「内外法律諸書」で、教則は生

朗西語学凡四年」を修めた人物で、「仏朗西語学」を福地源一郎・中江篤助から習ったようだ。

東京における都市知識人結社の動向―」（『歴史評論』405 号、1984 年 1月）、稲田雅洋『自由民権運動の系譜

その後の法律学舎の歩みを文部省年報によって見てみると、1877 年には教員 920名・生徒 81 名と規模が急激に拡大する 。しかし翌 1878 年には教員 2 名・生徒
46 名と一転して規模が縮小する 21。たった 1 年で教員が三分の一以下、生徒が半数になったのである。そして 1879 年以降は法律学舎自体が文部省年報の一覧表から消えてしまう。
上記の教師・生徒数の減少は法律学舎の性格が変化した事から生じた。前掲『日本弁護士史』によると 1877 年 10 月、法律学舎は神田錦町に移転し、生徒の受け入れを止めて「訴訟代言の業務」を開始したという。また元田自身も 1877 年 12月 26 日に代言人の免許を取得した 22。1877 年以降、元田は学校運営から代言業務に舵を切り始めたのである。
1879 年になると、元田はもう一つの新しい活動を始めた。演説会場などで演説を行うようになったのである。元田が行った演説のタイトル・日時・場所や一緒に演説を行った弁士等について纏めたのが【表】である。当時、東京で発行されていた『朝野新聞』などの主要紙をめくって元田の演説筆記や元田が書いた論説等を探したが、それらを見つける事は出来なかった。そのため演説タイトルから元田の演説内容を判断するしかないが、当時の元田の関心を大まかに把握する事は可能だろう。また同席した弁士たちについて検討する事で当時の元田の交友関係を明らかにする事も出来ると考える 23。
【表】を見ると、元田は 1879 年 7 月から 9 月頃まで、ブラックや堀龍太らと演説を行う事が多かったようだ。ブラックは『日新真事誌』を創刊した J・R・ブラックもしくは J・R・ブラックの子供である H（ハーレ）・ブラックを指すと思われる。
『日新真事誌』は板垣退助らが明治七年に左院に提出した民選議院設立建白書を掲載した新聞紙として著名である。J・R・ブラックは『日新真事誌』を辞めた後、演説会を開き、自らも演説を行っていた。また堀龍太は現役の海軍軍人でありながら演説を行う演説家として当時、有名であった。堀龍太は 1879 年 2 月 16 日に結成された演説結社薫誘舎のメンバーであり、薫誘舎には牧野照や戸田欽堂も関係しているので、元田はブラック親子や薫誘舎のメンバーと演説を行っていた事が分かる。
この時期の元田の演説タイトルには「民権」とつくものが多い。また「任天論」や「日本文明論」
・「文明ノ弁」のように何か哲学的な内容をもったと思われる演説もある。
しかし残念ながら演説内容は全く分からないので、実際、どのような事を話していたのかは不明である。
1879 年 10 月頃からは、元田は荒川高俊・山川善太郎・漆間真学らが属してい13―近代日本の言論の力―』（吉川弘文館、2009 年）等を参考に記述した。

た北辰社のメンバーと演説を行うようになる。1879 年 10 月に結成された北辰社

24 『東京横浜毎日新聞』1880 年 7は当時の有名な演説結社であった。1880 年 4 月 7 日の演説会の広告を見ると、元月 1 日。

田は北辰社の「客員」となっていた事が分かる。

25 『 郵 便 報 知 新 聞 』1880 年 11 月

北辰社のメンバーと一緒に演説するようになった元田の演題は具体的な問題に即したものが多くなってきた。例えば 1880 年 4 月 7 日に元田は「集会条例ノ利害ヲ論ズ」という演題で集会条例について論じている。政府は民権運動を取り締まるた
めに 1880 年 4 月 5 日に集会条例を発布した。元田は早速、二日後に集会条例について演説会で取り上げたのであった。元田の専門分野である法律の面から集会条例の可否について論じたのであろう。また、このような演説を行ったりしている事から、元田が民権運動側のサイドにいた事も窺える。
1880 年 4 月 7 日以降、9 月 12 日になるまで元田は演説を行っていない。1880
年 5 月に代言人規則が改正され、代言人は組合を設立しなければならなくなった。
同年 6 月 29 日、元田は東京代言人組合会の初代会長に選出された 24。その後も元田は代言人組合会会長としての職務が忙しかったようで、そのため演説会はお休みしていたようだ。
しかし元田は東京代言人組合会会長就任後も演説を二回行っている。同席した弁士は田口卯吉・大石正巳などの共存同衆・嚶鳴社の人々であった。当時、北辰社は荒川高俊のように東京での演説が警察によって禁止させられていたために、メンバーの活動は停滞していた。一方で共存同衆・嚶鳴社の非官吏の人々は演説会を継続していた。元田は東京代言人組合会会長就任後、共存同衆・嚶鳴社の人々と一緒に演説を行うようになった事が分かる。この段階では未だ元田は民権運動側の人物であった。
1879 ～ 1880 年の元田は演説会場で演説を行い、北辰社や共存同衆・嚶鳴社のメンバーと一緒に活動していた。また 1880 年 6 月には東京代言人組合会の会長職に就いた。元田はこの時期、都市知識人的な活動を活発に行っていた。
しかし、ここで再び元田は転機を迎える。1880 年 11 月 18 日、元田は判事に任じられた。判事就任についての経緯は残念ながら全く分からない。勤務先は長崎上等裁判所であった 25。元田が長崎上等裁判所判事に就職した頃、父竹渓が 1880
年 12 月 30 日に 80 歳で死去した。元田が長崎上等裁判所判事に就職したのも父竹渓の事があったのであろうか。ここで元田は民間人から一転して官吏となったのであった。

３. 元田の判事辞職から東京府尋常師範学校長就任前までの活動
1883 年 1 月 25 日、元田は長崎上等裁判所判事を辞めた。
判事辞職後、元田は東京に戻ってくる。後に元田は前掲の史談会における談話で「所謂国粋保存の主義で演説又は新聞に関係したことも有りました」26 と述べている。本稿では元田が「所謂国粋保存の主義で演説又は新聞に関係したことも有りま

1419 日。同じ日に小野述信も判事に任じられている。
26 前掲、『史談速記録 第一二九編』
120 頁。

した」というのは、この時期以降の活動の事を指すのだと考える。以下、1887 年

27 『時事新報』1883 年 5 月 26 日。

4 月に東京府に就職する迄の元田の活動について見ていきたい。

また元田肇については、七戸克彦「現行民法典を創った人々 9

元田肇」

元田は判事辞職後、少なくとも 1883 年 5 月には東京の法律学舎で長男元田肇と（『法学セミナー』第 661 号、2010 年

一緒に「訴訟監定幷仲裁等」を開始している 27。長崎上等裁判所勤務前から、元田

1 月）等を参照されたい。元田肇は後は東京で代言人業務を行っていた事は前述した。元田の長男肇は 1880 年 7 月に東に立憲政友会の有力幹部となり、逓信

京大学法学部を卒業し法学士の称号を得ていた。父元田直が長崎に赴任すると、息大臣や鉄道大臣を務めた。

子元田肇はその後を継いで法律学舎で代言人活動を開始していた 28。元田は東京に

28『 東 京 日 日 新 聞 』1880 年 12 月

戻ると、息子肇と共に代言人活動を再開したのであった。

16 日。

そして元田は教育活動もこの時期、再開している。『時事新報』によれば、元田は 1883 年 6 月 2 日、「今度栃木県下へ私立法律学校を設立する見込」のため栃木に赴いたと報じられている 29。栃木での私立法律学校の試みはその後、どうなったのかは不明である。
一方、元田は 1884 年 2 月 25 日には廸知学院という私学を東京府麹町区に開い

29 『時事新報』1883 年 6 月 4 日。
30 『東京教育史資料大系

第六巻』（東京都立教育研究所、1973 年）591頁。
31

山本正秀『近代文体発生の史的ている。設置の目的は「東洋哲学ノ一部ヲ授ケ傍ラ漢文ヲ作ラシム」事としていた。

研究』（岩波書店、1965 年）260 －

生徒定員は 50 名で、生徒の学力基準は「論孟温史ヲ自読シ得ル者以上」であった

261 頁。

30。廸知学院の設置目的に「東洋哲学ノ一部ヲ授ケ」とあるが、生徒の学力基準を32 『時事新報』1884 年 7 月 16 日。

見ると具体的には儒学の教授を想定していたと思われる。
元田は帰京後、代言人活動や教育活動の他に新しい活動を開始した。「かなのくわい」に入会したのである。本稿では元田が「かなのくわい」に入会した事に注目

33 『東京横浜毎日新聞』1886 年 1
月 31 日附録。

したい。それは元田が「かなのくわい」に入会した事が後の東京府尋常師範学校長

34 『時事新報』1884 年 11 月 4 日、就任に関係してくると考えるからである。

『時事新報』1884 年 11 月 6 日。

「かなのくわい」は 1883 年 7 月に設立された「かな専用と用語上の平易化」を謳う国字改良運動の団体である。役員を見ると、会長には有栖川宮威仁親王、副会長には吉原重俊・肥田浜五郎、幹事に高崎正風・丹羽雄九郎が就任している 31。元32

35 『 か な の

くわい

えんせつし

ふ』（みやぎのくみ、1885 年）19 －
25 頁。

33

田も「かなのくわい」設立以降、「評議役」 ・「議員」 となっている。
1884 年 11 月 4 日には参議や「目下上京中なる各府知事県令」等を招いた「かなのくわい」の懇親会が開かれた。その席で元田も外山正一等と共に演説を行って36 外山正一の演説については、イ・
ヨンスク『「国語」という思想』（岩波
現代文庫、2012 年）の第 1 章を参照
されたい。

34

いる 。以下、元田の演説について簡単に検討する。
元田は、日本が西洋諸国に劣らずやっていくには教育が急務中の急務であると述べる。教育を盛んにするには「かなのみちをひらくにある」のだとする。「かなのみちをひらく」とは漢字の教育を廃止し、全てカナで教育を進める事である。そして漢字の教育を廃止するために、政府の御布告・命令や民衆の上申などを全てカナ書きに改めるべきだと提言した。そうすれば漢字の教育を行わないで済み、瞬く間に文部省の教育法は改まり、国民全ての知識が発達すると元田は主張したのであった 35。
元田の議論は現在の時点から見ると、かなり困惑してしまうものである。しかし元田の議論を当時の他の「かな」論者やローマ字論者と比較してみると、そんなに変な議論ではないと考える。日本の速やかな近代化を進めるために漢字を廃止し、ローマ字を国字にすべきだという外山正一のようなローマ字論者と元田の考えている事は基本的には同じ位相にあると言える 36。
その後、元田は「かなのみちをひらく」事を実践しようとしたのか、『普通小学教訓』（中本二冊）という本の版権を内務省に出願している。『普通小学教訓』の版

15

権は 1885 年 10 月 12 日に内務省に認められている 37。元田がどのような内容を

37『 官 報 』（ 第 689 号、1885 年 10想定していたのかは不明であるが、本のタイトルから小学校教科書読本の執筆を考

月 15 日）211 頁。

えていたようだ。しかし元田は、わずか 1 年後の 1886 年 11 月 1 日に本の版権を38『官報』（第 1009 号、1886 年 11

返納してしまっている 38。

月 9 日）83 頁。

元田が『普通小学教訓』の版権を取得した頃、「かなのくわい」は組織活動の活発化を企てていた。1885 年 10 月には吉井友実、福羽美静、三島通庸、奈良原繁、
高崎五六、津田真道、西周ら 10 人を名誉会員に加えている。また、これまで会員のみ聴講が許されていた「かなのくわい」の月例演説会を同年 11 月から会員外のものでも無料で入場出来るようにした。
同年 12 月には「かなのくわい」の組織改編が決まる。具体的には事務を「編纂出版」、「新聞発兌」、「演説」、「遊説」、「教育」の五部に分け、「小学教科に適すべ
き仮名文の書及び仮名新聞」を編纂出版したりする事などを計画していた 39 。
ここで注目したいのは元田と高崎五六（履歴等は後述する）との接点が出てきた事である。元田が東京府尋常師範学校長就任時、高崎五六は上司にあたる東京府知事であった。前述したように高崎五六は 1885 年 10 月に「かなのくわい」の名誉会員に就任している。高崎五六は「かなのくわい」の副会長である高崎正風とは従39 『 郵 便 報 知 新 聞 』1885 年 10 月
30 日、『 郵 便 報 知 新 聞 』1885 年 12月 15 日。
40 『官報』（第 1139 号、1887 年 4月 20 日）196 頁、『官報』（第 1171 号、
1887 年 5 月 27 日）265 頁。
41 『百官履歴下巻』（日本史籍協会、1928 年）126 － 128 頁、〔執筆者不明〕「高崎五六」（『明治維新人名辞典』吉川弘文館、1981 年）557 頁。
42

宮地正人「近代天皇制イデオロ

ギー形成過程の特質」（同『天皇制の弟の関係にある。その高崎正風と元田は「かなのくわい」で知古であったはずであ

政治史的研究』校倉書房、1981 年）る。また「かなのくわい」で高崎五六と元田は知古になった可能性もある。こうし

117 頁。

た「かなのくわい」での活動を通じて、元田は高崎正風・高崎五六などの所謂「保守派」との関係を深めていったのだと考える。

４. 元田の東京府尋常師範学校長就任と高崎府知事の教育政策
元田は 1887 年 4 月 18 日、東京府学務課長に就任する。そして約 1 か月後の同
年 5 月 25 日に東京府尋常師範学校長となり、学務課長も引き続いて兼務した 40。
では何故、元田が選ばれたのであろうか。先に元田と高崎五六が「かなのくわい」
での活動を通じて関係が生じてきた事が関係しているのではないかと述べた。ここでは元田を採用した高崎五六東京府知事の教育政策の観点からその点について簡単に検討していきたい。
高崎五六は 1836（天保七）年生れ・薩摩藩出身である。高崎は幕末期には公武合体派の志士として活躍した。維新後は 1871 年 11 月 2 日に置賜県参事となったのを皮切りに、1872 年 4 月 9 日に左院中議官、同年 5 月 24 日に教部省御用掛兼勤、1875 年 10 月 7 日には岡山県令となっている。そして 1884 年以降は参事院議官・元老院議官という閑職に就いていたが、一転して 1886 年 3 月に東京府知事に抜擢されたのであった 41。
高崎五六は極めて保守的な政治思想の持ち主であったと考えられる。高崎五六は
三島通庸・伊地知正治らと共に教部省を「神仏教混淆」ではなく「是非神道を首に立て行く」方針で運営していこうとした勢力の一人であった 42。また高崎五六と高崎正風（当時、宮内省式部次官）は「方今我社会交際上種々の弊害あるを歎」じて16

1887 年 3 月に「交際規約」を発表している。これは高崎五六と高崎正風が当時の日本社会における社会交際に大変問題があると考え、冠婚葬祭における贈答品の制
限や宴会における食べ物の品数の制限などをまず宮内省の高等官中に広めようとして作成したものであった 43 。当時の欧化主義下の「改良」ムードの中で、高崎五六と高崎正風は保守的な節倹論を社会に広めようとしたものであると考えられる。
そして元田が東京府尋常師範学校長に就任する少し前、高崎府知事は 1887 年 5

43 『毎日新聞』1887 年 3 月 5 日。
44『 官 報 』（ 第 1155 号、1887 年 5
月 9 日）78 頁、『官報』（第 1161 号、1887 年 5 月 21 日）206 頁。
45 筆者が確認しただけでも、『大日本教育会雑誌』、『教育報知』、『東京日

月 4・5・6 日に府下公立学校長教員を、同年 5 月 18・19 日には府下私立学校設

日新聞』、『郵便報知新聞』が高崎府知44事の「訓諭」全文を掲載している。

立者を招集して重要な「訓諭」を行った 。その筆記の全文は『大日本教育会雑誌』に掲載されている。また、この筆記の写しは多くのメディアに送付されたのだと考えられる 45。この「訓諭」に対する高崎府知事の強いこだわりが感じられるが、一体「訓諭」で何が語られたのであろうか。以下、長くなるが高崎府知事の「訓諭」
46について検討していきたい 。
高崎は近年、欧米諸国との交際が開けるにつれて欧米の学術を輸入するのは、国家の文明富強のために固より異論はないとする。しかし「一利アレハ一害従テ生ス
ルハ理勢ノ免レサル所」であり、「今ヤ欧米学術ノ我国ニ普及スルニ従」って、
少年客気ノ輩ハ徒ニ彼国文華ノ外観ニノミ心酔シテ道徳ノ何物タルヲ遺レ本邦固有ノ美徳トモ称スヘキ尊王愛国心ノ如キハ人復措テ問ハサルノ傾向ナキニア
ラス甚シキニ至テハ政府ヨリ一令一法ノ出ルコトニ輙チ之ヲ横議シ抵抗ヲ試ミ
ントスルモノ往々之アリというような害が出て、「国家ノ妨害」になっているとする。
では何故、日本では上記のような害が出てきているのか。欧米各国では「教育ノ道」
も開け、同時に家庭教育及び宗教によって「一般人民ノ道徳心」が維持されている。
それに対して我国では、これまで「支那流ノ学術ヲ以テ従前ノ道徳ヲ補翼」していたが、今はそれが世に用いられなくなり、併せて「我邦固有ノ道徳ヲモ稍亡シテ」
しまっている。そして我国の宗教も頼むに足らない。これらの弊害によって「軽躁
浮薄ノ人ヲ養成」しているのが我国の現状だ、と高崎は嘆いている。
次に高崎の教育観が述べられる。教育は学術を教授するだけでなく、「人ノ美徳ヲ養成シテ一国ノ風俗ヲ維持スルノ基本」である。しかし「一朝其方法ヲ誤ルニ於テハ恐ルヘキ結果ヲ生シ国家ノ治安ヲ妨害スル」事となる。高崎はその例として、
欧米の「社会党虚無党」を挙げる。そして日本では幸いに未だ「社会党虚無党」の類は出ていないが、教育の結果は「数十年ノ後ニ顕」れるので、「今ヨリシテ教育ノ方法ヲ改良シテ其方針ヲ誤ラサル様注意」すべきであるとする。「社会党虚無党」の類は居なくても、維新以来、「人心ノ帰向スル所ハ一途ニ智力ノ一点ニ偏シ其弊
道義ノ何タルヲ遺レテ人心次第ニ軽浮ニ流レタ」のは「明白ナル事実」である。高崎は「今日早已ニ之ヲ匤済スルノ遅キヲ感スル程ノ次第ナリ」と強い危機感を述べている。
そして「訓諭」の最後の部分で高崎は、尊王愛国ノ志操ヲ基トシテ憤慨激烈ノ極ニ騖セス柔弱怯惰ノ末ニ流レス又学術
技芸ハ務メテ欧米ノ長ヲ取リ中庸ノ発達ヲ得テ古ノ忠臣孝子ニモ恥チサルノ良民ヲ養成センコト余ノ切ニ望ム所ナリと述べ、教員各位に対して今後、全力で教育の改良を務めていくよう求めている。
以上、高崎の「訓諭」の内容について詳しく検討してきた。高崎が「訓諭」で一番

17

46 「東京府知事ノ訓諭」（『大日本教育会雑誌』第 56 号、1887 年 5 月 31日）264 － 265 頁。

述べたかったのは、教員に対して「本邦固有ノ尊王愛国心ヲ基トシテ道徳ノ教ヲ一
47

層拡張スヘキ」事を求める点にあった 。高崎は「尊王愛国ノ志操ヲ基トシテ」「中

47 『官報』（第 1166 号、1887 年 5月 21 日）206 頁。

庸ノ発達ヲ得」た「良民ヲ養成」する事を目指し、教員に「教育ノ改良」のために

48『東京府青山師範学校沿革史』（東全力を傾ける事を求めたのであった。高崎が「訓諭」を行った背景には現今の教育

京府青山師範学校、1930 年）90 頁。

に対する強い不満感・危機感があった。高崎はこの「訓諭」によって今後、教育を最重要視して政策を行っていく事を宣言したとも言えよう。そして「教育ノ改良」

49 『官報』（第 1378 号、1888 年 2
月 6 日）49 頁。

のためには現在教育の任に就いている現職教員各個人の努力だけでなく、未来の小
学校教員の養成も重要となってくる事は明白であろう。高崎府知事はそのために同じような思想傾向を持つ元田を学務課や師範学校に送り込んだのではないだろうか。

50 『官報』（第 983 号、1886 年 10
月 8 日）76―77 頁。
51 『 朝 野 新 聞 』1882 年 6 月 29 日

高崎府知事は前述の「訓諭」を行う前の 4 月の段階で、既に東京府の学務課長に元田を送り込んでいた。そして「訓諭」後、高崎府知事は元田を始めとして東京府尋常師範学校の重要なポストに保守主義的な人物を 2 人送り込んでいる。以下、2附録。
52 『国学院大学百年史上巻』（国学院大学、1994 年）93 頁。

人の人物について簡単に見ておきたい。
1887 年 7 月、矢島錦蔵が東京府尋常師範学校教頭心得となった 48。矢島は1888 年 2 月 4 日に正式に教頭となり 49、元田が校長辞職後はその後任となった人

53『 官 報 』（ 第 983 号、1886 年 10
月 8 日）76 － 77 頁。

物である。尋常師範学校官制 50 によると、教頭は「教諭中ヨリ之ニ兼任シ学校長ノ

54 門脇厚司『東京教員生活史研究』

監督ニ属シ教務ヲ整理シ教室ノ秩序ヲ保持スルコトヲ掌ル」教務における重要なポ（学文社、2004 年）の巻頭写真ペーストであった。その教頭に矢島が就任したのである。矢島は駒場農学校（農科大学の前身校）の獣医学科を 1882 年 6 月に卒業し獣医学士の称号を得ていた 51。また矢島は東京府尋常師範学校教諭に就任する前には、皇典講究所の英語科教師（1886年 4 月就任）などを務めていたという経歴を持つ 52。
1887 年 8 月 11 日には東京府尋常師範学校幹事に勝浦鞆雄が就任している。尋
常師範学校官制 53 によると、幹事は「学校長ノ指揮ヲ承ケ庶務ヲ幹理ス」とされ、尋常師範学校の庶務を取り仕切る職であった。勝浦鞆雄は 1850（嘉永三）年生で旧高鍋藩（現在の宮崎県）の出身である。勝浦は最初、1869 年 9 月 8 日に堺県権史生に就いた後、1872 年 4 月 20 日に教部省十等出仕となっている。教部省では教院掛・寺務掛・教務係を担当していた。その後、1873 年 11 月 29 日に和歌山県十三等出仕となって以降、和歌山県で働いている。和歌山県では師範学校長や学務課長代理などを経験している。勝浦は 1886 年 3 月 1 日に和歌山県警部を非職となった以降、無役であったと考えられる 54。
勝浦は和歌山県在職時に師範学校長や学務課長代理等を務めた経験を有する。元田や矢島には無い豊富な行政経験が買われて幹事に就任したのだと考えられる。また勝浦が教部省十等出仕の時、高崎五六は教部省御用掛であった。両者は知古であった可能性も高い。
以上、高崎府知事の「訓諭」後の東京府尋常師範学校の人事について検討してきたが、一連の人事はうまく出来ていると思う。矢島は元田には無い新しい教育を受けた経験を持ち、元田校長を教務の点から補佐する事が出来る。また師範学校長や学務課長経験のある勝浦幹事は元田校長を庶務の点から補佐する。元田校長は維新以降、様々な経歴を持つので様々な所に顔が聞くであろうし、学校や代言事務所など組織運営の経験を持つ。そして高崎府知事の意向に沿って元田・矢島・勝浦の三者が連携し東京府尋常師範学校の運営を行っていったのだと思われる。元田らが18ジに、勝浦の履歴書の写真版が掲載されている。本稿では勝浦の履歴情報を
門脇著書から引用した。

行った東京府尋常師範学校の教育についての検討は本稿の課題を超える。この点は55 『 官 報 』（ 第 1339 号、1887 年

今後の課題としておきたい。

12 月 14 日）136 頁。
56 『郵便報知新聞』1889 年 5 月 6 日。

５. おわりに
以上、元田直の経歴・活動について東京府尋常師範学校長就任前までの時期を中心に検討してきた。校長就任までの元田の経歴・活動については本稿によって、かなりの程度明らかにする事が出来たと考える。また併せて元田の東京府尋常師範学校長就任の経緯についても検討を行った。そして元田を含む 1887 年における東京
府尋常師範学校の人事が高崎五六東京府知事の教育政策に伴うものであった点を指摘した。
最後に今後明らかにされるべき重要な課題点について、簡単に指摘して本文を結びたい。
まずは元田の東京府尋常師範学校長就任の経緯について、より直接的な史料によって事情を明らかにする事である。本稿では元田の校長就任を高崎府知事の教育政策との関係から位置づけた。しかし直接的な史料によって、上記の点を裏付けたとは言い難い。今後、この点に留意して史料収集を行っていきたい。
次に元田校長の教育活動について明らかにする事である。前述したように、元田校長らの東京府尋常師範学校における師範教育については今後の課題である。元田校長らの行った教育活動について、その一端を述べると 1887 年 12 月に「修学並ニ兵式演習ノタメ」旅行を行っている 55 。これは史料上における東京府尋常師範学校の「修学旅行」の嚆矢であると考えられるが、積極的に当時流行していた新しい教育活動を行っていた事が分かる。実際にどのような教育が行われたのかについても、事実の掘り起しも含めて明らかにしていきたい。
そして最後に指摘しておきたいのは元田の校長以外の活動についてである。
1889 年 5 月の「かなのくわい」総会で、元田「取締」は一年間の会務報告を行っている 56。元田は東京府尋常師範学校長兼学務課長に就任後も「取締」として「かなのくわい」の活動を継続していた事が分かる。また元田は校長だけでなく東京府学務課長としての活動も行っていたはずである。その点についても今後明らかにしていきたい。

19

【表】元田直による演説活動【表】元田直による演説活動
日時

会の名前

場所

演説者及び演説タイトル
元田直「国法論」、堀龍太「国権論」、牧野照「政事論」、ハーレブラック「讒謗ノ説」、中村真金
1879年7月6日 講談会
薫誘舎(有楽町3丁目1番地)「武力ノ説」
1879年7月11日 演説会
西久保八幡町大養寺
ブラック「ナポレオン論」、牧野照「世界論」、堀龍太「一作十年論」、元田直「日本文明論」
1879年7月19日 演説会
西久保八幡町大養寺
ブラ―ック「吉原可廃之論」、牧野照「国事犯論」、元田直「任天論」、堀龍太「芝居政法論」
1879年7月26日 演説会
西久保八幡町大養寺
ブラック「日本開化之害論」、元田直「民権之弁」、牧野照「叛逆論」、堀龍太「長短盲撃」
1879年7月27日 講談会
柳橋万八楼
堀龍太「百戦百勝(論)」、ブラック「論題未定」、元田直「政権論」、牧野照「民権論」
1879年7月30日 演説会
神田雉子町34番地南木楼 牧野照「国会論」、ブラック「日本開化ノ弊」、元田直「文明ノ弁」、堀龍太「攘夷論」
1879年8月6日 演説会
神田雉子町34番地南木楼 元田直「民権論」、ブラック「治外法権」、牧野照「政事論」、堀龍太「日本論」
1879年8月9日 演説会
西久保八幡町大養寺
元田直「公益論」、牧野照「国会論第二回」、堀龍太「強兵論」、ブラック「刑事論」
井田忠信「官吏選任論」、牧野照「人民ニ国事ノ教育ヲ施ス」、ブラック「租税論(日本語ニテ)」、
1879年9月23日 演説会
四谷門前待合茶屋大泉
元田直「民権(之)説」、中村某「沖縄県ノ説」
元田直「国憲説」、ブラック「監獄可廃論(日本語ニテ)」、瀬谷正二「不平ノ予防」、井田忠信「不1879年9月27日 演説会
四谷門前待合茶屋大泉方
平ト愛国ト似タル説」
瀬谷正二「拡智ノ説」、井田忠信「日本商業論」、山川善太郎「憂人ノ不知」、荒川高俊「府県会1879年10月１2日 演説会
四谷門前待合茶屋大泉方説」、元田直「贋札製造論」、ブラック「関渉論(日本語ニテ)」
ブラック「専売免許」、荒川高俊「日食之説」、元田直「国勢論」、井田忠信「頼甲斐ナキ世ノ中
1879年10月１6日 演説会
四ツ谷門前待合茶屋大泉方哉」
井田忠信「保険論」、戸田欽堂「おかめ八目」、荒川高俊「大臣参議責任論」、元田直「同胞人1879年10月29日 愛民社演説会
四ツ谷門前大泉方
民ニ告グ」、ブラック「権限論」
井田忠信「益友論」、戸田欽堂「撃剣論」、荒川高俊「裁判ノ弊」、元田直「日本論」、貌刺屈「日1879年11月5日 演説会
四ツ谷門前大泉亭
清論(日清の関係)」
貌刺屈「開化之害」、戸田欽堂「秋風鱅魚之感」、井田忠信「政府之薬」、荒川高俊「三大要1879年11月12日 愛民社開業式演説会 四谷門前大泉亭
件」、元田直「圧制の説(圧制論)」
1879年11月19日 三楽舎演説会
三楽舎(有楽町3丁目1番地) 土居光華、荒川高俊、山川善太郎、瀬谷正二、元田直 (北辰社員を招待す)
三楽舎(有楽町3丁目1番地) 荒川高俊、土居光華、山川善太郎、瀬谷正二、奥宮庸人、元田直
1879年11月26日 演説会
1879年11月30日 三楽舎臨時演説会 三楽舎(有楽町3丁目1番地) 瀬谷正二、荒川高俊、山川善太郎、奥宮庸人、元田直
1879年12月3日 演説会
三楽社(有楽町3丁目1番地) 武田建彦、瀬谷正二、荒川高俊、山川善太郎、元田直
1879年12月10日 演説会
三楽社(有楽町3丁目1番地) 山川善太郎、荒川高俊、奥宮庸人、元田直、瀬谷正二、武田建彦
1879年12月17日 演説会
三楽社(有楽町3丁目1番地) 元田直、山川善太郎、荒川高俊、奥宮庸人、瀬谷正二、武田建彦
1879年12月20日 愛民社演説会
四谷門内角簿記学校
元田直、中澤鎌作、牧野照、戸田欽堂、井田忠信
1879年12月20日 臨時演説会
三楽舎(有楽町3丁目1番地) 元田直、田島鹿之助、荒川高俊、山田雄虎、瀬谷正二、其他諸君出席
1879年12月24日 演説会
三楽舎(有楽町3丁目1番地) 元田直、荒川高俊、瀬谷正二、奥宮庸人、山田雄虎
元田直「府下人民権利ヲ抛棄スルノ説」、荒川高俊「革命論」、瀬谷正二「情理論」、武田建彦
1880年2月1日 演説会
三楽舎(有楽町3丁目1番地)「暗殺論」
津田敬之「先見の楷梯」、元田直「実益論」、荒川高俊「華族に告ぐ」、山川善太郎「書生何故1880年2月4日 演説会
三楽舎(有楽町3丁目1番地)に閑居する乎」
井田忠信「日本マグナカルタ」、戸田欽堂「娼婦論」、元田直「政府ノ機」、津田敬三「文明ノ1880年2月4日 演説会
四谷門内角簿記学校
光」、筒井源次郎「愛ノ論」
井田忠信「三大急勢」、戸田欽堂「国会冀望」、筒井源次郎「婦人一家ノ本」、元田直「告東京1880年2月4日 開校式演説会
芝霜月町鳴門塾
府民」、津田敬三「圧制ハ文明ノ本」
1880年3月10日 演説会
三楽舎(有楽町)
瀬谷正二、日下部鶴太郎、漆間真学、元田直
山川善太郎「国会論は将に顛覆論に変ぜんとす」、武田建彦「革命論」、元田直「万国論」、其1880年3月17日 三楽舎演説会
三楽舎(有楽町3丁目1番地)
他諸子
1880年3月20日 三楽舎講談会
三楽舎(有楽町3丁目)
漆間真学、日下部鶴太郎、元田直、土居光華、其他諸子
1880年3月24日 演説会
三楽舎(有楽町3丁目1番地) 土居光華、漆間真学、山田風外、元田直
漆間真学「官吏に呈するの一針」、三輪重秀(秀重)「法律の活用」、片岡泰一「輿論の勢力」、
1880年3月31日 三楽舎演説会
三楽舎(有楽町3丁目)
元田直、武田腆三郎「未定」
元田直(客員)「集会条例ノ利害ヲ論ズ」、山本広太「売薬論」、片岡泰一「官海掃除論」、漆間1880年4月7日 北辰社演説会
浅草須賀町井生村楼
真学「大坂大会議ノ結局如何」、土居光華「官吏ハ演説者ヲ嫌忌スルヤ」、瀬谷正二「日本国法論」
1880年9月12日 政談演説
日吉町共存同衆
元田直、大石正巳、奥宮健之、西村玄道、佐伯剛平、田口卯吉、馬場辰猪
田口卯吉、波多野承五郎、元田直、奥宮健之、森下岩楠、大石正己、佐伯剛平、竹内正己、
1880年9月25日 政談演説並討論
日吉町共存衆館
西村玄道、馬場辰猪

典拠：『朝野新聞』
・『東京曙新聞』
・『東京日日新聞』。

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大学史資料室展示報告「學藝アルバム－学生生活とキャンパスの移り変わり（２）－」
人文科学講座准教授（大学史資料室員） 及川英二郎

2014 年 7 月 29 日～ 8 月 8 日の 11 日間、本学芸術館 1 階の展示室で第 2 回大学史資料室
展示を行った。今回は、昨年のパネルを常設展示として再利用したうえで、「特集：戦前の修学旅行」と題する特別展示を行った。
芸術館の展示室は、奥行き 8 メートル・横 22 メートルの広大な空間である。今回は備え付
けの仕切りを設け、横 14 メートルのスペースとして利用した。館の入口から向かって右側を
第 1 面、正面を第 2 面、左側を第 3 面、手前の壁面を第 4 面とし、第 1・3・4 面を昨年来の常設展示にあて、正面の第 2 面を特別展示にあてた。

展示室入口

右から 1 面・第 2 面

第 3 面・第 4 面

１．常設展示：學藝アルバム
昨年の繰り返しになるが、常設展示の概要をまず記しておく。第 1 面は「學藝アルバム：戦前編」と題し、「師範学校の学び」と「師範学校の行事・課外活動」の 2 コーナーで構成した。
前者では師範学校の授業風景や教育実習の様子、寄宿舎生活などを取り上げ、後者では運動会
や部活動の様子を取り上げた。昨年使用した遠足・修学旅行のパネルは、特別展示に合わせて
第 2 面に移動し、かわりに東京府女子師範学校の沿革と、同校の校歌や校則を紹介するパネルを追加した。
第 3 面と第 4 面は「學藝アルバム：戦後編」とし、「大学の学び」、「大学の行事・キャンパス生活」、「学芸大キャンパスの移り変わり」の 3 コーナーで構成した。「大学の学び」では、男女共学となった戦後の授業風景や教育実習の写真、当時の学生が描いたイラストなどを展示した（昨年陳列した『学報』や『弓道部誌』などの冊子は展示しなかった）。「大学の行事・キャンパス生活」
では、教職員と学生で実施していた武蔵野マラソンや開学祭の様子、旧図書館や万葉池周辺の
写真、弓道部の練習風景などを展示した。
「学芸大キャンパスの移り変わり」では、航空写真や
地形図、キャンパス配置図などを使い、戦前および 1950 － 60 年代の本学とその周辺地域の変遷を解説した。また、新旧の大学正門や自然科学系研究棟、構内宿泊施設（鷹野荘・小金井クラブ）と、体育館北側にある「けやきの碑」などを紹介し、展示室の最後尾は、1961 年に撮影されたパノラマ写真を使って、当時のキャンパスを一望できる場とした。

２．特集：戦前の修学旅行
近代日本における修学旅行のモデルは、1886（明治 19）年 2 月、東京師範学校（現在の筑波大学）で行われた「行軍旅行」にあるとされる。これは、初代文部大臣森有礼が導入した兵式体操の課外授業であり、軍事演習と武装行軍とを兼ね備えたものであった。これに翌 1887
（明治 20）年、東京師範学校校長であった高嶺秀夫が、動植物鉱物標本の採集や生態観察、史跡・名所の見学などを加味して実施したのが「修学旅行」の嚆矢とされる。その後、1888（明21治 21）年には文部省令で「定期ノ仕業中」に位置づけられ、尋常師範学校から尋常中学校・高等小学校へと広まっていった。やがて 1899（明治 32）年、汽車運賃割引制度が導入され、修学旅行は広く尋常小学校にまで普及した（以上、展示
パネル「はじめに」「おわりに」より抜
粋）。
本学の前身校の第２面「特集：戦前の修学旅行」

1 つである東京府
女子師範学校で修学旅行が始まったのは、1915（大正 4）年 5 月である。行き先は「3 年生は日光、4 年生は関西」とされ、以後これが定式化した。1970（昭和 45）年発行の『東京学芸大学二十年史』では、1928（昭和 3）年に行われた同校 4 年生の修学旅行について、以下のように説明している。「4月 20 日夜出発、伊勢神宮、二見ヶ浦、奈良、法隆寺、大阪、高松、屋島、宇野、岡山、宝塚、
京都、滋賀、吉野山等の順で各所を見学し、9 泊 10 日を要し、4 月 29 日に帰京」、「附添は担任教師 2 名のほかに 2 名の先生（男女各 1 名）」、「生徒全員を 7 ～ 8 名の班に分け、各班に班長をおいた。事前の研究、先生方との連絡、宿との交渉等種々のことは大体生徒が自主的に行い、帰京後は大部の旅行記録を作成した」（581 頁）。
さらに、1930 年代後半の修学旅行については、同書に次のような記述がある。「昭和 9 年以
来一部 4 年生は春に関西を経て朝鮮（下関－釜山－京城－仁川－慶州－大邱－下関）に、二部
は 2 年生の春東北、北海道方面へ修学旅行していたが、前述の如き興亜の抱負をいだいて昭和
14 年 5 月には一部、二部生共満洲まで出かける事とした」（591 頁）。
このように、修学旅行は当時、大日本帝国の版図と無関係ではなかった。また、天皇や皇室ゆかりのスポットが重視されるなど、当時の政治動向とも密接に関係する。今回の展示では、こうした経緯や背景をふまえながら、1920（大正 9）年 5 月 1 日～ 9 日、東京府女子師範学校の 4 年生たちが経験した「第 6 回関西旅行」の様子を紹介した。
この「第 6 回関西旅行」については、手書きの記録『大正九年関西旅行記』が本学に保管されている。A5 版・100 頁ほどの冊子で、参加した生徒が第一班から第八班まで各班 5 ～ 8 人に分かれ、毎日交代で綴ったものである。工夫をこらした彼女たちの紀行文は、訪問先の故事・伝承や関連する詩歌を引用し、各自の個性的な字体とあわせ臨場感あふれる内容だ。また、風景や人物・建物を描いた挿絵も随所に配され、巻末には詳細な会計報告が添付されるなど、本学が保管する他の旅行記と比べても特徴的で興味深い。
一行は 1920（大正 9）年 5 月 1 日の夜半、竹早の正門前と東京駅とで見送りを受け汽車で出発した。初日は車中泊である。使命感や興奮で寝付かれない生徒たちの様子は、第一班の記
録に生き生きと描写されている。引率教員の似顔絵や夜空に浮かぶ富士山の威容など、挿絵も印象的である。2 日目早朝、名古屋駅を過ぎ、持参した弁当で朝食をすませ、石山寺から琵琶湖を巡り京都へと向かう。大津での乗り継ぎも、いちいち笑みが絶えない様子だ。その後、京都で 2 泊し、神戸・大阪・奈良・伊勢神宮と恒例のコースを辿っていく。諏訪山から遠望する
神戸の街並みは、造船所の煙で暗く重苦しい。奈良では恩師との再会を喜び、旅行の終盤にかけては、日増しに名残惜しさも募ってくる。最終日の行程はまさに強行軍である。早朝 6 時前に名古屋を出発し、甲府経由で 16 時間余。飯田町に到着したのは午後 10 時過ぎであった。
この「第 6 回関西旅行」について、今回の展示では『大正九年関西旅行記』を翻刻し、そこ

22

からの引用を軸に構成した。生徒の描いた挿絵も、写真撮影のうえ拡大コピーした。同旅行記
は、ところどころ修正された全文が『会報第十一号』（東京府女子師範学校校友会、1921 年 3
月 20 日発行）で活字になっており、同誌の巻頭には若草山での集合写真が掲載されている。「第6 回関西旅行」に関わる写真は、いまのところこの 1 枚のみであり、貴重な写真といえる。こ
の他、展示では他年度の集合写真や当時のガイドブックを使い、訪問先の風景を補足した。また、同時期の日本地図を展示し、行程を線分で示したほか、国鉄の旧路線図や運賃表、当時の賃金水準が分かる表なども参考資料として添付した。さらに、『大正九年関西旅行記』巻末の会計報
告をもとに、旅行にかかった費用の内訳や運賃計算、神社仏閣の拝観料などについても考察を加えた。
なお、実物資料については、昨年使用した制服・制帽、水着、柔道着、優勝杯に加え、特集にあわせて数年分の旅行記と写真帳、戦前のガイドブックなどを、室内中央の陳列ケース 3 台に展示した。また、『大正九年関西旅行記』の翻刻作業を補うため、陳列ケースの横に長机と椅子を設置し、付箋とボールペンを用意して来場者に誤字チェックをしてもらった。参加型の展
示をイメージした実験的な試みである。
今回は附属図書館の改築にともない、オープンキャンパスの日程に合わせた展示スペースの確保ができなかった。そのため、学期末から夏休みにかけての変則的な展示となったが、来場者は約 150 名と、まずまずの盛況であった。ご協力いただいた関係各位には、この場を借りて厚くお礼申し上げたい。

23【平成 26 年度活動報告】［委員会等及び委員名簿］
運営委員会
◎藤井健志

副学長・人文社会科学系教授

赤間祐介

人文社会科学系講師

中西

自然科学系講師

史君塚仁彦

総合教育科学系教授

服部哲則

自然科学系講師

山崎幸一

附属学校運営参事

木村

教育研究支援部長

優※◎は委員長

室員会議◎藤井健志

副学長・人文社会科学系教授

橋本美保

総合教育科学系教授

君塚仁彦

総合教育科学系教授

遠座知恵

総合教育科学系准教授

椿真智子

人文社会科学系教授

及川英二郎

人文社会科学系准教授

狩野賢司

自然科学系教授

服部哲則

自然科学系講師

鈴木明哲

芸術・スポーツ科学系教授

小正展也

専門研究員

山口寿夫

事務室長

※◎は室長

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［主な活動・成果］
・50 年史関連資料の目録作成・一部公開
・資料収集・確認作業
・法人文書の保存等確認作業
・大学史資料室展示会（2014 年 7 月 29 日〜 8 月 8 日）
「學藝アルバム ―学生生活とキャンパスの移り変わり（２）―」

・大学史資料室報（第 2 号）の作成
・資料環境の維持
大学史資料室保存環境調査報告（4 回）
データロガーの設置による温度・湿度の測定
フェロモントラップの設置による虫害虫の捕獲調査
生培地を用いた空中浮遊菌測定

・他大学の調査（京都教育大学、九州大学）
・新規収蔵庫の設置

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【発行】東京学芸大学大学史資料室【発行年月日】平成 27 年 3 月 31 日

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［発行］東京学芸大学大学史資料室［発行年月日］平成

東京学芸大学
大学史資料室

年

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月

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