編集後記
当社の 75 年史の編纂が正式に決定したのは、創立 70 周年を迎えた 2016（平成 28）年 11 月のことでした。5 年後の社史刊行を目指した航海は、目的地も海図も確かならず、手探りのなか、まさに前途茫洋たる海にそろりと船を出したのでありました。
まずは、編纂方針、構成内容、スケジュール、予算など基本的な事項を決定し、2017 年 4 月からは総務部に専任者 1 名を配属し体制を整えました。
当社は『50 年史』を刊行しておりますので、初めに 50 年史部分をより理解しやすく再編集する作業と、 その後の 25 年間の資料の収集・整理等の作業から取りかかりました。作業開始にあたり、50 年史部分では何を残してどのように読みやすく再編集するか、25 年史部分では思うように資料が集まらない、見つからないと、資料を整理して社史として紡いでいくことの難しさを痛感し、編纂作業は難航しました。
各部から選任された協力員も日常業務との兼務でなかなか思うように活動できず、時間だけが過ぎていく状況となりました。そこで各部ごとの部門史を作成し、社史編纂の元資料とすることで編纂作業が目に見えて進展していき、専任者が 2 名体制となったこともその動きを加速させていくことができました。
そのうちに、ずいぶん先だと思っていた刊行時期もどんどん目の前に迫り、終盤はコロナ禍におそわれ、最後は時間との闘いとなったのも事実です。
そうしていま、完成なった「75 年史」をみると、まさに感無量です。
近年、企業活動におけるサステナビリティという言葉を耳にします。また企業はもともとゴーイングコンサーン（継続企業の前提）と言われています。あらためて今、社史を振り返ってみますと、先人たちが、この言葉のとおり、当社の永続、継続的発展に強く思いをよせ、それぞれの時代に苦闘を重ね、その結果として、現在の当社があることに深く思い至ります。
「75 年史」により、 この思いが現役・将来の世代に継承されれば、小職の望外とするところです。
社史の編纂には多くの方々のご協力をいただきました。当初よりご尽力いただいたユークリッドプロジェクトの鯖戸雅行代表、ライターの内田高洋氏、大日本印刷株式会社の皆さま、資料、写真等をご提供いただいた関係者の皆さ
ま、インタビュー、資料提供等でご協力いただき、また編纂に貴重なアドバイスをいただいた OB、協力員、社員の皆さんに、 この場をお借りして心からの感謝を申し上げます。
2022 年 3 月
総務部長

344

松井克浩

参考文献
『運輸経済統計要覧』一般財団法人運輸政策研究機構「運輸白書」運輸省「エネルギー生産・受給統計年報」通商産業省・経済産業省『LNG 50 年の軌跡とその未来』今井伸・橘川武郎、2019 年「驚くほど刑罰が軽かった天津爆発事故の一審判決」『日経ビジネス』2016 年 11 月18 日号「海運統計要覧 2021」日本船主協会、2021 年「解決に大きな前進、新幹線『青函トンネル問題』」『週刊東洋経済』
2020 年 3 月 9日号「貨車の技術発達系統化調査」荒井貞夫、国立科学博物館『技術の系統化調査報告』第 13 集、独立行政法人国立科学博物館 産業技術史資料情報センター、2009 年 5 月「ガス事業の現状」経済産業省資源エネルギー庁『ガス事業便覧』日本ガス協会、2021 年「解決に大きな前進､ 新幹線『青函トンネル問題』」、「独自取材で判明した『貨物列車との共存策』」東洋経済オンライン、2020 年 3 月
9日『環境負荷の小さい物流体系の構築を目指す実証実験』国土交通省、
2003 年 8 月『近代日本総合年表 第四版』岩波書店編集部、岩波書店、2001 年「原子力総合パンフレット 2020 年版」一般社団法人日本原子力文化財団『交通運輸』日本のビッグ・インダストリー 7、桜井徹ら共著、大月書店、2001 年 4 月「交通政策白書」平成 30 年版、国土交通省、2018 年「交通白書」平成 17 年度、警察庁、2005 年「国土交通白書」国土交通省『JR 貨物グループレポート 2020』「JR30 年物語」
『旅と鉄道』増刊 2017 年 4 月号、朝日新聞出版『昭和・平成 現代史年表』小学館、2019 年 7 月「再生可能エネルギーの歴史と未来」経済産業省資源エネルギー庁「資源・エネルギー統計」 経済産業省「自動車保有車両」 自動車検査登録情報協会『震災と鉄道 全記録』
AERA Mook、朝日新聞出版、2011 年 9 月「水素エネルギー社会におけるインフラ及び都市・住宅に関する研究」国土交通省国土交通政策研究所『国土交通政策研究』第59号、2005 年 12 月
「水素・燃料電池戦略ロードマップ」経済産業省、2015 年 6 月『石油化学』産業経営史シリーズ 5・化学工業Ⅱ、大東英祐、日本経営史研究所、2014 年 6 月「石油資料月報」石油連盟「石油、 その輸送と私」（『石油春秋』
1976 年 1 月号〜 6 月号） 石油春
秋社、1976 年『石油便覧』
ENEOS 株式会社ホームページ『戦前日本の石油攻防戦−1934 年石油業法と外国石油会社−』橘川武郎、ミネルヴァ書房、2012 年「船舶運航管理令」国立公文書館デジタルアーカイブ「2016 年度 貨物自動車運送事業における生産性向上に向けた調査
事業 荷主業界ごとの商慣行・商習慣や物流効率化の取り組み状況の調査報告書 〜化学編〜」国土交通省・野村総合研究所、
2017 年『日本経済の記録』歴史編第 1・2 巻、小峰隆夫編集、内閣府経済社
会総合研究所企画・監修、2011 年 3 月『日本産業史』1 〜 5 巻、有沢広巳・髙村寿一・小山博之編、日本経済新聞社、1994 年 9 月「日本のエネルギー、150 年の歴史」経済産業省資源エネルギー庁「日本初の ブラックアウト 、 その時一体何が起きたのか」資源エ
ネルギー庁スペシャルコンテンツ、2018 年 11 月 2日
『はしれ ディーゼルきかんしゃ デーデ』 童心社、2013 年「東日本大震災における JR 貨物の対応」木林徳彦、流通経済大学
物流科学研究所『物流問題研究』
56 号、2011 年「平成 30年北海道胆振東部地震に係る被害状況等について」内閣府、2019 年 1 月「平成 30年北海道胆振東部地震に係る復旧・復興等の状況」第 5版、国土交通省北海道開発局 復興・強靭化推進本部、2020 年 9 月「平成 23 年東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）について（第 161報）」総務省消防庁災害対策本部、2021 年 3 月 9 日「平成 23 年東北地方太平洋沖地震の警察活動と被害状況」警視庁緊急災害警備本部、2021 年 3 月10日
「北海道胆振東部地震対応について」2019 年度第 2 回全国安全委員会、2019 年 1 月 29 日
「モーダルシフト説明会 02. 鉄道コンテナ輸送の仕組み」「同 04. 鉄道コンテナが運ぶもの」JR 貨物 YouTube 公式チャンネル、2020
年3月「わが国の自動車保有動向」自動車検査登録情報協会『貨物鉄道百三十年史（上・中・下巻）』日本貨物鉄道株式会社、
2007 年『JR 貨物 15 年の歩み』日本貨物鉄道株式会社、2003 年『30 年のあゆみ』日本貨物鉄道株式会社、2019 年『帝国石油五十年史（経営編）』帝国石油株式会社、1992 年『東燃五十年史』東燃株式会社、1991 年『日本石油百年史』日本石油株式会社、1988 年『15 年史』 日本石油輸送、1961 年『日本石油輸送の 25 年』 日本石油輸送、1973 年『日本石油輸送 50 年史』 日本石油輸送、1997 年『30 年のあゆみ』 関東石油輸送、1994 年■ 社内報、社内誌「社報」「グループニュース」「海外情報」「ゆそう」「タンク車」「故式守社長を偲んで」
1959 年345取材協力・資料提供（敬称略・五十音順）■ ヒアリング協力者
天野喜司 遠藤尚 岡﨑基太 片岡昇 栗本透 新泰彦
田長丸雅司 津野英一 戸井田俊明 花田優 松原宗宏
森田公生
■ 資料・写真提供者
青野浩典 茂野誠 中野卓也

古井幸男

松本幸造

■ 写真提供朝日新聞社 アマナイメージズ 植松昌 浦田慎 梶山正文
貨物鉄道博物館 共同通信社 国立感染症研究所 鉄道博物館
公益財団法人政治経済研究所附属 東京大空襲・戦災資料センター
日本車輌製造 菱沼正治 福田孝行 堀井純一

社史編纂事務局
松井克浩
新谷明大

堀川紗智美

松浦直也

宗像知子

■ 協力員（敬称略・五十音順）
石渡信吾 上松良太 太田秀樹 髙地昌臣 小和田英恵
佐藤一穂 関口達哉 田中美紀 内藤康晴 中山俊夫 西尾民生
菱沼正彦 廣田拓人 松浦正 宮澤光 宗村和弘 吉野大祐
渡辺圭介

日本石油輸送 75 年史
2022 年 3 月 31 日発行■ 発行

日本石油輸送株式会社
東京都品川区大崎一丁目 11 番 1 号■ 編集

日本石油輸送株式会社■ 執筆

内田高洋（ライター）■ 制作協力株式会社 DNP コミュニケーションデザイン
株式会社ユークリッドプロジェクト
株式会社セプトアートワークス
株式会社フーモア■ 印刷・製本 大日本印刷株式会社
東京都新宿区市谷加賀町一丁目 1 番 1 号