資格取得について
Ⅰ 中学校・高等学校教諭教職課程．年間予定
年生
月

上旬

教職課程ガイダンス

中旬

教職課程履修登録ガイダンス

指定期間

教職課程履修届申込・教職課程費納入期間

月下旬

教職課程ガイダンス（全学年合同説明会・履修カルテ記入）

月中旬

教職課程ガイダンス（履修カルテ記入）

月下旬

介護等体験ガイダンス（中学校教諭 種免許状取得希望者のみ）

月上旬

介護等体験申込・費用納入期限

各自定められた日程

介護等体験
・特別支援学校 日間
・社会福祉施設 日間
各体験終了後、介護等体験修了証明書提出

下旬

教職課程ガイダンス（全学年合同説明会・教育実習予備登録説明会・履修カルテ記入）

月

年生

年生
通年

月
月
月
月
月
月

月〜 月

教育実習校開拓中旬「教育実習予備登録票」提出期限

上旬

教育実習内諾活動ガイダンス

下旬「教育実習内諾書」郵送期限

中旬

教職課程ガイダンス（履修カルテ記入）

中旬

教育実習承諾活動ガイダンス

月〜 月

教育実習校訪問中旬「教育実習承諾書」郵送期限

月下旬

教職課程ガイダンス（全学年合同説明会・履修カルテ記入）
教育実習事前オリエンテーション

月

指定期間

教育実習費納入期限

実習校指定期間

教育実習（中学校 週間 or 高等学校 週間）

実習終了後 週間以内

「教育実習日誌」提出

中旬

教員免許状一括申請説明会

下旬「教育職員免許状授与願」提出〜 月

実習校指定期間

教職実践演習実務実習（ 日間）

月

下旬〜 月上旬

教育職員免許状取得者発表

月

卒業式

教育職員免許状配布（埼玉県教育委員会交付）

年生

〜 月月

※上記の年間スケジュールの詳細はすべて掲示にて行う。掲示で指定された日程に従うこと。
※ガイダンス時には、必ずこの『学生要覧』を持参すること。

191

．教職課程について）教職課程
教職課程は、教育職員免許法に基づき、大学における所定の基礎資格を修得し、かつ定められた必要単位を修得することによって、教育職員免許状が授与されるための養成課程である。
教育職員免許状は、本学で定める卒業に必要な要件を充たすとともに、教育職員免許法に定める必要な単位を修得した者に卒業と同時に教育委員会より授与される。本学で取得できる中学校、高等学校及び特別支援学校教員免許状の種類および免許教科は表 のとおりである。
表免許状の種類及び免許教科
学 部

学 科
欧米文化学科

人文学部
日本文化学科免許状の 種 類

免

中学校教諭 種免許状

英語

高等学校教諭 種免許状

英語

中学校教諭 種免許状

国語

高等学校教諭 種免許状

国語許教科

）教職課程の履修について
教職課程の履修に際しては、教務課へ「教職課程履修届」を提出し、「教職課程費」を納入しなくてはならない。また、一旦教職課程履修届を提出した後、何らかの事情により、これを辞退する場合についても辞退届を提出しなくてはならない。
学業成績不良の者、または本学の定める諸規則に違反するなど懲戒を受けた者は、教職課程の履修継続を認められない場合がある。
）教職課程を学ぶにあたって教職課程の履修は、卒業に必要な授業科目と並行して履修することから、学生にとって決して容易なことではない。
また、履修に際しては学納金以外に教職課程費、介護等体験費、教育実習費が必要となる。これらの費用は、取得希望免許状種類および免許教科によって異なるが、通常の学納金以外に費用が発生することを理解しておくこと。また、一度徴収した費用については、理由の如何にかかわらず返金できないので、払込時に十分注意しておくこと。
近年、教職課程の履修者の増加に伴い、 年次における教育実習の実施にあたり、受入実習校より教員採用試験の受験意思があるものに限る等の誓約を課す学校が見受けられる。自らの将来の進路について熟慮した上で、本当に教職に就くことを目指す者、教職課程を最後までやり遂げる意志のある者の履修を望む。
教育職員免許状の取得にむけては、学習における自らの不断の努力は当然のことながら、本学教職課程の指導支援、介護等体験・教育実習における関係機関および実習受入校の多大な協力なくして実現することはできない。したがって、途中で教職課程を辞退するということは、関係者に迷惑をかけるだけではなく、本学と関係機関との信頼関係に支障をきたすこともありうる。このような事態を引き起こさないためにも、中途で辞退することのないようあらためて注意を促す。
教職課程の履修に際しては、各種実習ならびに免許状申請に関する指導および事務手続きが頻繁に行われる。教務課からの掲示・指示に従い、各種指導および事務手続きについて遺漏のないよう努めること。

192

．履修方法について教育職員免許状を取得するには、以下の要件を満たさなくてはならない。
① 基礎資格を有すること。
（学士号の取得すなわち卒業すること。
）② 免許取得に必要な科目を履修し、必要単位数を修得すること。
P． 表 および P． 表 のとおり、免許状の種類、免許教科に応じた所定の単位を修得すること。
入学年度によってカリキュラムが異なり、また、免許状の種類および免許教科によって取り扱いが異なるので、常に○○年度入学なのか、○○学校の免許状の○○科の免許取得を目指しているのかを念頭におきつつ、参照すること。
＊P． 以降、入学年度・学科・免許状の種類に応じてカリキュラムが示されている。
表

免許状を取得するのに必要な単位数

〈年度生〉
学
免

許状の教科

欧米文化学科

日本文化学科

科

英語

国語

免 許 状 の 学 校 種

中学校

高等学校

教科及び教科の指導法に関する科目
教育の基礎的理解に関する科目
道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談に関する科目
教 育 実 践 に 関する科目

大 学 が 独 自 に 設 定 す る 科 目
上合記

いず

れかより
計193

中学校

高等学校

表

〈教育職員免許法施行規則第 条の 〉に規定する単位の修得

免許法施行規則に定める科目 単位数

本学における授業科目

単位数

履修区分

日本国憲法

単位 日本国憲法

単位 必修

体育

健康・体力づくり実習 A
健康・体力づくり実習 B
単位 生涯スポーツ実習 A
生涯スポーツ実習 B
体育（講義）

単位 !
単位 %
# 科目
単位 "
単位選択必修
単位 #単位 %外国語コミュニケーション

単位 ECA（Speaking）
Ⅰ

単位 必修

情報機器の操作単位$!

科目単位" 単位選択必修
単位

情報基礎＊
情報リテラシー＊$＊教職課程履修ガイダンスでの指示に従うこと。

免許取得に必要な科目は、次のカテゴリーからなる。表 および表 で定める単位数を修得し、かつ卒業に必要な単位数を修得すること。
〈教育の基礎的理解に関する科目・道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談に関する科目・教育実践に関する科目〉
免許取得にむけて、免許教科に関わりなく共通して必要な科目である。卒業要件単位には含まれない。
これについて、本学で定める授業科目および単位数については、表 のとおりである。ただし、P．
表 に示す科目については、教職課程履修者は卒業要件単位に含まれる。
〈教科及び教科の指導法に関する科目〉
免許教科に関係する専門科目であり、所属学科での卒業要件単位数に含まれる。それぞれの履修科目は取得しようとする教科により異なる。
〈大学が独自に設定する科目〉
免許取得に関係する科目であり、所属学科での卒業要件単位数に含まれる。
〈上記いずれかより〉
上記 つのカテゴリーより最低必要単位数を超過した単位数分を充当することができる。
〈 条の 科目〉
上記とは別に、「教育職員免許法施行規則第 条の 」に規定する単位を修得すること。
教職課程の履修については、各学科課程の卒業要件単位を修得しつつ、それぞれの科目が割り当てられている当該学年時に単位修得することが望ましい。
当該学年時に単位修得できなかった場合、教科教育法の履修、教育実習への参加に支障をきたすことが想定されるとともに、卒業と同時に教員免許を取得することが難しくなる。
その場合、卒業後も本学科目等履修生となるか教職課程のある他大学において単位修得しなければ教員免許を取得することができないので、計画的に履修・単位修得を進めること。
なお、表 にあるとおり、取得免許教科の最低修得単位数を充たすよう単位修得するためには、教育の基礎的理解に関する科目・道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談に関する科目・教育実践に関する科目、教科及び教科の指導法に関する科目、大学が独自に設定する科目での単位修得をもって最低修得単位数を充足する必要がある。

194

表

学科卒業要件充当科目
対象学科

学科目名

単位

A、J

教師論

単位

A

英語科教育法Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

各 単位

J

国語科教育法Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

各 単位

A、J

道徳教育指導法

単位

A、J

介護等体験及び事前事後指導

単位

A、J

キリスト教と学校教育単位

A

教えるための英文法

単位J

教えるための古典Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ

各 単位

J

教えるための現代文 A・B各 単位

表 は、所属学科における卒業要件に含まれるため、履修登録時での履修上限単位数に含まれる。

195

．履修登録について〈 年生及び新規申込者〉）中学校・高等学校教諭 種免許状の取得を希望する者は、履修登録前のガイダンスに参加し、「教職課程履修届」を提出すること。提出期限は、ガイダンス時に告知する。
）教職課程履修希望者は、新規申込の年次に教職課程費を納入すること。納入期限は、ガイダンス時に告知する。
）英語科教員免許を希望する者について、原則として、教職課程科目の履修を開始する時点において、
TOEIC−IP（TOEFL−ITP）点以上であること。この要件を満たさない場合、英語科の教職課程の履修を認めない。
〈 年生〉） 年次開設の教職課程科目の履修登録を行うには、 年次終了時に、卒業所要単位のうち 単位以上修得できていること。
）英語科教員免許を希望する者について、原則として、「英語科教育法Ⅰ」の履修を開始する時点において、TOEIC−IP（TOEFL−ITP）点以上であること。この要件を満たさない場合、「英語科教育法Ⅰ」、「英語科教育法Ⅱ」、「英語科教育法Ⅲ」、「英語科教育法Ⅳ」および「教育実習」の履修を認めない。但し、他の教職課程科目の履修は引き続き認める。
※TOEFL の制度変更により、スコアが変更になる場合がある。変更の場合、掲示で告知する。
）国語科教員免許を希望する者について、原則として、「国語科教育法Ⅱ」の履修を開始する時点において、日本語検定 級以上を取得していること。この要件を満たさない場合、「国語科教育法Ⅱ」、「国語科教育法Ⅲ」、「国語科教育法Ⅳ」および「教育実習」の履修を認めない。但し、他の教職課程科目の履修は引き続き認める。また、「国語科教育法Ⅰ・Ⅱ」を履修する際は、「教えるための古典Ⅰ・Ⅱ」を修得済みか、並行履修のこと。
〈 年生〉） 年次開設の教職課程科目の履修登録を行うには、 年次終了時に、卒業所要単位のうち 単位以上を修得できていること。
）国語科教員免許を希望する者について、「国語科教育法Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を履修する際は、「教えるための古典Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ」を修得済みか、並行履修のこと。
〈 年生〉） 年次開設「教育実習」について、以下の履修登録条件を設ける。
① 前年度（ 年次終了）までに、以下の単位を修得していること。
教師論
教育原理
教育心理学
教育方法論
各教科の指導法（取得希望免許にかかわるすべての教科の指導法について単位修得済であること。
）② 卒業年次において、修得済および履修単位数の合計が卒業要件を満たしていること。
） 年次開設「教職実践演習（中・高）」について、以下の履修登録条件を設ける。
「中学校教育実習」または「高等学校教育実習」を修得済みか、平行履修すること。

196

．介護等体験について）介護等体験とは
年 月 日、「小学校および中学校の教諭の普通免許状授与に関わる教育職員免許法の特例等に関する法律（介護等体験法）」が公布された。これは、小学校および中学校の教育職員免許状を取得する者に対し、 日間（内訳は、特別支援学校において 日間、社会福祉施設で 日間）の介護等体験の実施を義務付けるものである。
）介護等体験の手続きおよび実施について
中学校教諭 種免許状取得を希望する者は、 年次に開講する「介護等体験及び事前事後指導」（ 単位）を必修で履修しつつ、同科目の中で実習に相当する「介護等体験」に臨むこととなる。
対象者

中学校教諭 種免許状取得希望者

対象年次

年次

体験日数日間（内訳：埼玉県内の特別支援学校 日間、埼玉県内の社会福祉施設 日間）

体験期間

体験期間および体験施設（学校）の決定は、埼玉県教育委員会及び埼玉県社会福祉協議会が行う。決定結果は追って掲示で知らせる。

申し込み手続年次秋学期。詳細については掲示参照のこと。諸手続きは大学がとりまとめて埼玉県教育委員会及び埼玉県社会福祉協議会へ行うことになっており、学生が個人で申込みをすることはできない。

注 ）介護等体験は、講義授業と実習に相当する体験学習から構成される。講義授業と体験学習に取り組むだけの意欲が必要である。また、介護等体験の申込み後、体験を辞退した学生は、やむを得ない事由を除き、再履修はできない。将来の進路、学習計画を十分に考慮の上、申込みに臨むこと。
注 ）介護等体験の受入れ調整は、各都道府県ごとに福祉施設については社会福祉協議会、特別支援学校については教育委員会が行う。決定された体験期間は変更することができない。途中で辞退することのないよう、各自、教職課程について十分な自覚を持った上で介護等体験の申込みをすること。
注 ）介護等体験申込者は、指定期日までに介護等体験費を教職支援センターに支払うこと。
注 ）大学は、指定期日までに申込みのあった学生について、とりまとめて埼玉県教育委員会及び埼玉県社会福祉協議会へ申し込みをする。申込みをしなかった学生は、介護等体験を行うことができない。
注 ）介護等体験終了後、直ちに「介護等体験修了証明書」を教職支援センターへ提出すること。

197

．教育実習について
教育実習は、実習前年度である 年次での準備期間と実習年度である 年次での実習期間の ヵ年によって構成される。 年次においては実習先の開拓にあたり、 年次では実際の教育実習を通じての実践授業に臨むことになる。
〈 年次の手続きについて〉）教育実習内諾活動ガイダンス
教育実習予定校確保にむけ、必要書類の配布およびガイダンスを実施する。
）実習校開拓活動
各自、教育実習をお願いする中学校もしくは高等学校へ「教育実習依頼状（内諾願）」を持参の上訪問し、実習校確保にむけての依頼活動を行う。
なお、実習校によって「誓約書」の提出を求められる場合がある。提出の必要の有無、書式等について、各自実習校に確認しておくこと。
）教育実習承諾活動ガイダンス
これまでの「内諾」から最終的な「承諾」にむけての「教育実習依頼状（承諾願）」交付のためのガイダンスを実施する。
）教育実習予定校訪問
春季休暇期間中に「教育実習依頼状（承諾願）」を持参の上教育実習予定校を訪問し、既に確保している「内諾」を最終的な「承諾」に結びつける。
〈 年次の手続きについて〉）教育実習事前オリエンテーション
教育実習にむけて、オリエンテーションを行う。教育実習の心構え、姿勢等について教育上のアドバイスを行うとともに、教育実習に必要な各種書類（実習日誌、出勤簿、評価票等）の配布を行う。
）教育実習費納入
指定期日までに教育実習費を納入すること。
）教育実習
教育実習事前事後指導の科目である「中学校教育実習」または「高等学校教育実習」を必修で履修しつつ、指定された期間に教育実習に臨む。教育実習先での、遅刻・欠勤のないよう自己管理に特に注意すること。

．教育職員免許状一括申請について卒業予定者で、教育職員免許法に規定する所要資格を有する者は、教育職員免許状の授与申請を行うことができる。本学では、毎年秋に教育職員免許状一括申請を実施している。
一括申請とは、大学が免許状取得有資格者をとりまとめて、免許状の授与権者である埼玉県教育委員会へ免許状の申請を行うことである。
一括申請手続きを怠った者、あるいは教職課程の修了要件を満たさずして卒業し、卒業後他大学で免許状所要資格を得た者は、個人で居住地の教育委員会に授与申請を行うことになる。個人申請については、各都道府県の教育委員会によって手続きが異なるので、教育委員会に問い合わせること。
）ガイダンス
一括申請に関わるガイダンスを実施するとともに、必要書類の配布を行う。ガイダンスの日時、詳細は掲示を確認すること。
）教育職員免許状取得者発表
卒業生氏名発表と同時に教育職員免許状取得者を掲示にて発表する。
）教育職員免許状配布
卒業式にて、教育職員免許状を配布する。

198

．所属学科・免許教科毎のカリキュラム一覧〈教育の基礎的理解に関する科目〉
欧米文化学科、日本文化学科
チ
単位開講期
各科目に含める科目
対象 授業形態 備考 ○印週 回授業ェッ
授業科目の名称ク 必修 選択 春学期 秋学期 その他 学年 （無印は講義）ことが必要な事項 ナンバリング◎印週 回授業
教育の基礎的理解に関する科目
教育原理○
教育の理念並びに教育 PEDA‐‐に関する歴史及び思想 PEDA‐‐
学校と教育の歴史○
教職の意義及び教員の役割・職務内容
TETR‐‐
教師論○（チーム学校運営への対応を含む。）
教育に関する社会的、制度的又は経営的事項（学 PEDA‐‐
教育社会学○
校と地域との連携及び学校安全への対応を含む。）
幼児、児童及び生徒の心 PSYC‐‐
教育心理学○
身の発達及び学習の過程
特別の支援を必要と特別な教育的ニーする幼児、児童及び TETR‐‐
ズのある子どもの○生徒に対する理解
理解と支援
教育課程の意義及び編成の方法（カリキュラム・ PEDA‐‐
教育課程論○
マネジメントを含む。）
道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目
道徳の理論及び指導法 TETR‐‐
道徳教育指導法○
中免必修
総合的な学習の時間の指導法
総合的な学習の時間の指導法○
特別活動指導法○
特別活動の指導法 TETR‐‐
教育の方法及び技術（情報機器及び教材 TETR‐‐
教育方法論○の活用を含む。）
生徒指導の理論及び方法
生徒指導論○
TETR‐‐
進路指導及びキャリア（進路指導を含む。
）
教育の理論及び方法
教育相談（カウンセリン
教育相談
グに関する基礎的な知識 TETR‐‐ （カウンセリングを○を含む。）の理論及び方法含む。
）
教育実践に関する科目!中免希望者は中学校教育実習
TETR‐‐
中学校教育実習○
教育実習
実習 "を、高免希望者は高等学校教TETR‐‐
高等学校教育実習○#育実習を、両方希望者は中学
演習 校教育実習を必修
TETR‐‐
教職実践演習（中・高）
教職実践演習○※※教科教育法については、下記の通り必修にて履修すること。
英語：【高免取得希望者】英語科教育法Ⅰ、英語科教育法Ⅱ（計 単位）
英語：【中免取得希望者】英語科教育法Ⅰ、英語科教育法Ⅱ、英語科教育法Ⅲ、英語科教育法Ⅳ（計 単位）
国語：【高免取得希望者】国語科教育法Ⅰ、国語科教育法Ⅱ（計 単位）
英語：【中免取得希望者】国語科教育法Ⅰ、国語科教育法Ⅱ、国語科教育法Ⅲ、国語科教育法Ⅳ（計 単位）
高免取得希望者は、高等学校教育実習（ 単位）を必修で履修のこと。
中免取得希望者は、中学校教育実習（ 単位）を必修で履修のこと。
中免・高免両方を取得希望者は、中学校教育実習（ 単位）を必修で履修のこと。
中学校教育実習（ 単位）及び高等学校教育実習（ 単位）には、それぞれ事前・事後指導 単位を含む。

199

〈大学が独自に設定する科目〉
各科目に含める科目
授業科目の名称ことが必要な事項 ナンバリング
TETR‐‐
介護等体験及び事前事後指導
TEAT‐‐
キリスト教と学校教育
TETR‐‐
道徳教育指導法
ENGE‐A‐
教えるための英文法教えるための古典Ⅰ
大学が独自に設定 TEAT‐J‐
する科目
TEAT‐J‐
教えるための古典Ⅱ
TEAT‐J‐
教えるための古典Ⅲ
TEAT‐J‐
教えるための古典Ⅳ
TEAT‐J‐
教えるための現代文A
TEAT‐J‐
教えるための現代文B

チェ
ック単位
開講期
対象 授業形態 備考 ○印週 回授業◎印週 回授業
必修 選択 春学期 秋学期 その他 学年 （無印は講義）

＊集中○○
◎

○
○
○
○
○
○

200

実習 中免必修
高免のみA
J
J
J、中免必修J、中免必修!
"J、選択必修#欧米文化学科 英語〈教科及び教科の指導法に関する科目〉
各科目に含める科目
授業科目の名称ことが必要な事項 ナンバリング
教科に関する専門的事項
EGLI‐A‐
現代英文法
英語学
EGLI‐A‐
英語学概論
EGLI‐A‐
英語音声学
英語文学
EALI‐A‐
英米文学概論ENGL‐A‐
Public Speaking
英語コミュニケーション ENGL‐A‐
グローバルリーディングスキルズ
ENGL‐A‐
グローバルライティングスキルズ
CMPC‐A‐
異文化理解
AMER‐A‐
現代アメリカ事情
異文化理解
EGLI‐A‐
英語圏文化
各教科の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。
）
SUBP‐‐
英語科教育法Ⅰ
SUBP‐‐
英語科教育法Ⅱ
SUBP‐‐
英語科教育法Ⅲ
SUBP‐‐
英語科教育法Ⅳチェック単位開講期
対象 授業形態 備考 ○印週 回授業◎印週 回授業
必修 選択 春学期 秋学期 その他 学年 （無印は講義）

◎◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
◎
○○○○

201

中免必修
中免必修

日本文化学科 国語〈教科及び教科の指導法に関する科目〉
チ
単位
開講期
各科目に含める科目
対象 授業形態 備考 ○印週 回授業ェッ
授業科目の名称ク 必修 選択 春学期 秋学期 その他 学年 （無印は講義）ことが必要な事項 ナンバリング◎印週 回授業教科に関する専門的事項
日本語学概説◎国語学（音声言語 JPLI‐J‐
文章表現法
及び文章表現に関 JPLI‐J‐○ ○するものを含む。
） COMM‐J‐
日本語表現法（ディベート）＊集中
JLIT‐J‐
日本文学概説◎
国文学（国文学史を含む。） JLIT‐J‐
日本文学史（近現代）◎WLIT‐J‐
漢文学概説
◎
漢文学
WLIT‐J‐
中国文学◎
書道（書写を中心とする） JPCL‐J‐書道
◎ ◎
中免必修※
各教科の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。
）
SUBP‐‐
国語科教育法Ⅰ○
SUBP‐‐
国語科教育法Ⅱ○
SUBP‐‐
国語科教育法Ⅲ○
中免必修
SUBP‐‐
国語科教育法Ⅳ○中免必修※中免用科目。高免を履修する者が修得した場合、学科専門科目の単位となる。

202