博士論文要旨	 	 
著者：小川	  敦	 学籍番号：LD0103	 
論文題目：ルクセンブルクにおける国民意識と言語	 第二次大戦後から 1984 年言語法まで	 	 
１．本論文の課題	 	 	 本論文では、多言語社会とされるルクセンブルク大公国（以下ルクセンブルクと表記）における、第二次世界大戦後から 1984 年の言語法に至るまでの言語学者や言語政策に関わってきた人物たちの言語に関する言説を扱い、分析を行った。	 	 	 1839 年のロンドン協定の結果、現在の近代国家・ルクセンブルクは成立した。その経緯は、いわば歴史の偶然であり、副産物のようなものであった。その後、小さな領土を国家の単位として国民国家の建設が行われ、他のヨーロッパ諸国のナショナリズムと歩調を合わせるように、国民意識が醸成されてきた。	 	 	 近代国家・ルクセンブルクは、フランス語圏、すなわち現在のベルギー領リュクサンブール州を「失う」という形で成立したこともあり、一部の例外を除いてドイツ語圏のみで構成される。この経緯を考えると、ルクセンブルクという国家はドイツ語のみを公用語として運営することが可能であったように思われるが、実際にはフランス語がドイツ語とともに公用語とされ、フランス語能力の高低が社会階層と比例するようになっていった。その一方で、ルクセンブルクで話される土着のドイツ語方言が、ドイツ語とは異なったルクセンブルク独自の言語「ルクセンブルク語」として見なされるようになった。	 	 	 この結果、話し言葉としてルクセンブルク語を母語として用い、その上でフランス語とドイツ語を書き言葉として教育によって習得するのがルクセンブルク人である、と自他共に表象するようになる。これら三言語はそれぞれお互いの領域を守りつつ併存する、とされるようになった。	 	 	 	 1984 年にルクセンブルク語を国語（langue	 nationale）とし、フランス語やドイツ語と並ぶ事実上の公用語として規定する「言語法」が成立する。三言語併存というこれまでの言語的な平和が存在している中で、さらにヨーロッパの統合が進展しつつある中で、なぜ「国民」と「言語」を強く結びつけるような法律が成立したのであろうか。	 	 	 本論文の課題は、第二次世界大戦を通じて高まり、培われたナショナリズムと言語意識がどのようにして言説として結びつけられ、イデオロギーとされてきたのか、そして1984 年の言語法がどのような議論の過程で生まれたものなのかを検証し、明らかにすることである。	 

２．論文の概要	 	 	 本論文は、序章と本体部分である第 1 章から第 5 章で構成される。	 	 	 第 1 章では、ナショナリズムと言語という文脈で、フランス語やドイツ語が使用される中で、ルクセンブルク語がルクセンブルク人の国民を表象する言語、すなわち国語として認識される歴史的な過程を追い、社会言語学的な理論を用いながら把握した。	 	 	 1839 年に近代国家ルクセンブルクが成立して以来、「ルクセンブルク人」という国民が作られていくのと同時に、土着のドイツ語方言が国民を象徴する言語・ルクセンブルク語として意識されるようになった。民族と国家と言語は重なり合うべきであるという国民国家的なイデオロギーがルクセンブルクにおいても作り上げられたと言える。特にルクセ
ンブルク国内の共通語コイネーの存在は、母語はもはやドイツ語の一方言ではなく、ルクセンブルク独自の言語であると意識させる。	 	 	 ある言語が近隣の言語から独立した存在としてみなされるには、独自の書き言葉を持ち、標準語として確立することが望ましいが、ルクセンブルク語はルクセンブルク国民の母語という後ろ盾があるのにもかかわらず、フランス語やドイツ語の存在もあり標準化が進んでいるとは言い難い。規範を与えられた標準語とすることに政府が一貫して消極的であったこともその要因である。	 	 	 	 	 	 現在のルクセンブルクでは、フランス語、ドイツ語、ルクセンブルク語の 3 言語が用いられているが、それぞれの使用領域はある程度決まっており、機能分担されているとされる。第 2 章ではルクセンブルクにおける三言語併存（トリグロシア・Triglossie）を検証した上で、単一言語性と多言語性の意識について見た。	 	 	 ルクセンブルクでは母語ルクセンブルク語を育成してきた一方で、書き言葉としてはフランス語やドイツ語が使用され続け、その結果ルクセンブルクの内部、外部双方からルクセンブルクは母語＋2 つの言語を使いこなす三言語併存（Triglossie）、もしくは一般的に三言語状態（Dreisprachigkeit）の多言語社会として認識されてきた。その複雑な多言語状態は言語的な平和や調和として記述されることが多かった。	 	 	 しかし実際には「国民性」が言語とともに語られる際には、ルクセンブルク語使うことこそがルクセンブルク人であるという単一言語性の意識と、ドイツ語とフランス語を使いこなすことで東西の仲立ちができるからこそルクセンブルク人であるという多言語性の意
識が、コインの表裏のように常に両立し、時代によっては対立してきた。	 	 	 	 	 	 以上の第 1 章、第 2 章で見てきた点を踏まえ、第 3 章から第 5 章では本論文の主題である第二次大戦後から 1984 年言語法の成立までの、言語政策に関わってきた人物たちの意識について検証した。	 	 	 第 3 章では第二次大戦中のナチス・ドイツの支配に対する抵抗によってナショナリズムが高揚する中で行われたルクセンブルク語の正書法改革について把握するとともに、そこに携わった人物たちがどのような考えを持っていたのかを考察した。	 

	 	 ルクセンブルク語に対する愛着とドイツ語に対する反感が高まる中、1946 年にルクセ
ンブルク語の第一次正書法改革が行われた。それまではドイツ語の習得を前提とした正書法が用いられていたが、この正書法ではドイツ語から乖離した、むしろ英語的な書き方が採用された。その結果この新しい正書法は受け入れられることなく失敗し、結局のところドイツ語の習得を前提とする正書法が 1950 年に出されることで落ち着いた。このことは皮肉にも、反ドイツ的な風潮の中でもドイツ語がルクセンブルクにおける社会生活には必要不可欠であったことを示していた。	 	 	 ルクセンブルクにおいてはドイツ語が不可欠であるということに加え、ルクセンブルク語を書き言葉として独立した言語にはできないという考えが多勢を占める中、言語学者ブルッフは独自の理論によって、ルクセンブルク語は古代からの成立過程から他のドイツ語方言とは全く異なっており、ルクセンブルク語の中にフランス語の要素があることを示そうとした。その思想は過去と現在、言語と国民を強く結びつけようとするものであり、強いイデオロギー性を伴うものであった。一方でブルッフにとってルクセンブルク語はあくまで話し言葉であり、外国語としてフランス語やドイツ語を用いることには反対していなかった。これはその後の三言語併存という言語の機能分化への考えへとつながっていくことになる。	 	 	 	 第 4 章では、1960 年代から頭角を現し、1970 年代、1980 年代と活躍し、当初はブルッフ理論の後継者であった言語学者 F.	 ホフマンについてとりあげた。ルクセンブルク語に対する愛着、母語意識が大変強いのにもかかわらず、外国語の運用能力を重視し、1984年の言語法にも強く反対することになった、言語学者ホフマンの言語観について考察している。本章では特に 1960 年代、1970 年代の文献を中心に扱った。	 	 	 1960 年代から頭角を現したホフマンにとって、ルクセンブルク語はルクセンブルク人の国民意識の象徴的存在であったが、同時に彼にとってルクセンブルク語はあくまで方言（Mundart・Dialekt）という位置付けであった。それは決して書き言葉（Schriftsprache）や標準語（Hochsprache）にはなり得ないものであった。ホフマンにとっては近代化を伴う書き言葉としての役割はフランス語やドイツ語が担うべきもので、ルクセンブルク語は古い形を持つ方言であるべきだという考えであった。共通語があってもそれは標準語に育成されるべきものではないと考えていた。このような考えの根本にあるのは、ルクセンブルク語とは古くから農民の用いていた言語であり、標準語のような役割を担わせるのには不適切なものであるという認識であった。またこの考え方はルクセンブルク人の多言語性の意識と表裏一体であった。フランス語、ドイツ語、ルクセンブルク語のそれぞれが役割分担をすべきであり、ルクセンブルク人はフランス語とドイツ語を運用できる必要があるという考えであった。	 	 	 第 5 章では、1984 年の言語法の内容について考え、言語法成立に至るまでの、1970 年
代および 1980 年代の議論を追う。単一言語性と多言語性の意識がどう衝突したのか、どのようにして言語法成立に至ったのかを考察した。	 	 	 1984 年の言語法制定の直接のきっかけは、1980 年の西ドイツで発行された新聞記事による先導的な内容にあったとされる。言語法によれば、ルクセンブルク語はルクセンブル

ク唯一の国語であるだけでなく、フランス語やドイツ語と並ぶ事実上の公用語として規定されている。この内容については、ルクセンブルク語を公用語、すなわち書き言葉として本当に運用できるのかが問われ、大きな議論がなされた。また、フランス語やドイツ語についても、その運用について問われるようになった。	 	 	 1984 年の言語法は、法律の条文だけを読めば現状の追認のようにしか認識できない。
しかし、その議論と背景、特に 1970 年代から続く論争を見ると、ルクセンブルク国内における言語意識の対立と深く関係している。それは、前述の単一言語性と、多言語性のイデオロギーのせめぎ合いであった。	 	 	 1971 年から活動していた言語擁護団体は、ルクセンブルク語の外国語からの純化と地位向上を訴えていたが、言語法はそれまでの主張を貫くための重要な手段となった。一方
で、言語法に反対する側、特にその急先鋒であったホフマンは、ルクセンブルク語の公用語化によってそれまでの外国語教育が衰退し、特にフランス語を満足に使いこなせない人が増えてしまうことで、小国であるルクセンブルクが周囲から孤立してしまうことを恐れた。また、国内における方言差も依然として大きかったことから、標準語策定をめぐって国内対立が生まれかねないと警鐘を鳴らした。	 	 	 しかし、両者の意見は全く異なっているようにも見えるが、どの言語を重視するのかという点で異なっているだけであったとも言える。どちらもルクセンブルク語を母語とし、フランス語とドイツ語を教育によって習得するという、典型的とされるルクセンブルク人像を念頭に置いた言説であった。	 	 	 このような中で、単一言語性のイデオロギーに立つ側は、ルクセンブルク語におけるフランス語やドイツ語の要素を否定することで自己を見いだそうとした。それは使用領域という考えにおいても同様であった。すなわち、三言語併存という考え方に言語的な不平等を見いだし、それを根拠に 3 つの言語の平等を主張し、それまでフランス語やドイツ語が使われることが当然とされた領域に踏み込もうとした。この時に主張の根拠とされたのは、ルクセンブルクではルクセンブルク語が使えて当然であるという国民国家的な言語共同体の考え方であった。	 	 	 最終的に単一言語イデオロギーを主張する側が言語法へとたどりつくことができたのは、伝統的な「三言語併存による言語の機能分担」という前提を、それは言語的な不平等であるとして言説により戦略的に切り崩すことに成功したためであったといえる。