公益社団法人	  日本視能訓練士協会	  定款	 	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	 目次	  	  第１章	  	  	 総則（第１条～第２条）	 	  	  	  	  第２章	  	  	 目的及び事業（第３条～第４条）	 	  	  	  	  第３章	  	  	 会員（第５条～第１０条）	 
第４章	  	  	 総会（第１１条～第２０条）	 
第５章	  	  	 役員（第２１条～第２８条）	 
第６章	  	  	 理事会（第２９条～第３５条）	 
第７章	  	  	 資産及び会計（第３６条～第４１条）	 
第８章	  	  	 定款の変更及び解散（第４２条～第４５条）	 	  第９章	  	  	 公告の方法（第４６条）	 	  第１０章	  	 事務局（第４７条）	 	  第１１章	  	 補則(第４８条)	 	  	  	  	  附則	 	 第１章	  	  総	  	  	  	  	  則	 
（名	  称）	 
第１条	  本協会は、公益社団法人日本視能訓練士協会と称する。	 
（事務所）	 第２条	  本協会は、主たる事務所を東京都千代田区に置く。	 	 

第２章	  目的及び事業	 
（目	  的）	 
第３条	  本協会は、視能学の発展を促進し、視能障害防止、眼保健衛生の普及・向上に関する事業を推進するとともに、視能訓練士の職業倫理を高揚することにより、視能検査・視能矯正の学術技能の研鑚並びに人格資質の陶冶に努め、もって国民の医療の普及・向上を図り、健康の維持発展に寄与することを目的とする。	 
（事	  業）	 
第４条	  本協会は、前条の目的を達成するため、次の事業を行う。	 
(1)	  視能矯正学を通じて国民の視能障害防止、眼保健衛生の普及・向上に寄与するための事業	 
(2)	  国内外の視能矯正学に関する学術・技術の向上と研究開発並びにその普及・振興のための	 	  	  	 事業	 (3)	  視能訓練士の生涯教育の推進に関する事業	 (4)	  国内外の医療、公衆衛生に係わる関連団体との連携協力に関する事業	 （5）	 前各号の主旨を目的とした学術誌の刊行と電子ジャーナル公開に関する事業	 	 	 (6)	 	 視能訓練士の職業倫理の高揚並びに社会的地位の向上に関する事業	 	 (7)	 	 視能矯正学の普及・発展に寄与した個人並びに団体の表彰に関する事業	 （8)	  その他、本協会の目的を達成するために必要な事業	 	  	  ２．前項の事業を本邦および海外でおこなう。	 	 

第３章	  	  会	  	  	  	  	  員	 
（会員の構成）	 
第５条	  本協会は、本協会の目的及び事業に賛同する個人または団体であって、次条の規定により本協会の会員となった者をもって構成する。	 
２．会員の種類は、次の３種とする。	 
(1)	  正 会員	  視能訓練士法（昭和46年法律第64号）による視能訓練士の免許を有し、本協会の目的に賛同し入会した個人	 
(2)	  賛助会員	  本協会の目的に賛同し、これを援助するため入会した個人又は団体	 	  	  	  (3)	  名誉会員	  本協会に功労のあった者、又は学識経験者で理事会の推薦に基づき総会の承認を	 1	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	 得た者	 
３．正会員をもって一般社団法人及び一般財団法人に関する法律(平成18年法律第48号)(以下、｢法人法｣という。)上の社員とする。	 
（会員の資格の取得）	 
第６条	  正会員になろうとする者は、総会の定めるところにより申し込みをし、理事会の承認を受けなければならない。	 	  	  ２．賛助会員になろうとする者は、理事会の定めるところにより申し込みをし、その承認を受けなければならない。	 	  	  ３．名誉会員に推薦された者は入会の手続は必要とせず、本人の承諾により会員となるものとする。	 
（経費の負担）	 
第７条	  正会員は、本協会の事業活動に経常的に生じる費用に充てるため、会員になった時及び毎年、総会において別に定める額を納入しなければならない。	 	  	  ２．賛助会員は、総会において別に定める賛助会費を納入しなければならない。	 	  	  ３．名誉会員は前２項の限りでない。	 
（任意退会）	 
第８条	  	 正会員は、別に定める退会届を会長に提出して、任意にいつでも退会することができる。	 
２．正会員及び賛助会員が退会するとき、当該年度までの会費に未納がある者については前項の限りではない。	 
（除	  名）	 
第９条	  正会員が次のいずれかに該当するに至ったときは、総会の決議によって除名することができる。この場合、その会員に対し、決議の前に弁明の機会を与えなければならない。	 
(1)	  本協会の定款又は規則に違反したとき	 (2)	  本協会の名誉を傷つけ、又は目的に反する行為をしたとき	 (3)	  その他除名すべき正当な事由があるとき	 
（会員の資格喪失）	 
第10条	  前2条の場合のほか、正会員及び賛助会員は、次のいずれかに該当するに至ったときは、その資格を喪失する。	 
(1)	  定款で定めた事由の発生（2） 全ての正会員が同意したとき	 (3)	  当該会員が死亡、又は会員である団体が解散したとき	 (4)	  ２年以上会費を滞納したとき	 (5)	  正会員にあっては、視能訓練士法第５条第１項に規定する免許を失ったとき	  	  	  	 	 第４章	  	  総	  	  	  	  	  会	 （構	  成）	 
第11条	  総会は、すべての正会員をもって構成する。	 	  	  ２．前項の総会をもって法人法上の社員総会とする。	 
（権	  限）	  	  	  	 第12条	  総会は、次の事項について決議する。	 
(1)	  事業報告の承認	 
(2)	  正会員の除名	 (3)	  理事及び監事の選任又は解任	 
(4)	  貸借対照表及び損益計算書(正味財産増減計算書)の承認	 
(5)	  定款の変更	 
(6)	  解散及び残余財産の帰属	 
(7)	  その他総会で決議するものとして法令又はこの定款で定められた事項	 
（開	  催）第 13 条	  本協会の総会は、定時総会及び臨時総会とする。	 

2定時総会は、毎事業年度終了後３カ月以内に開催する。
臨時総会は、必要がある場合に開催する。
（招	  集）	 
第14条	  総会は、法令に別段の定めがある場合を除き、理事会の決議に基づき会長が招集する。	 	  ２．正会員の議決権の１０分の１以上の議決権を有する会員は、会長に対し、総会の目的である事項及び招集の理由を示して、総会の招集を請求することができる。	 
３．総会を招集するには、会長は総会の日の２週間前までに、正会員に対して必要事項を記載した書面をもって通知する。	 
（議	  長）	 
第15条	  総会の議長は、その総会において、出席正会員の中から選出する。	 
（議決権）	 第16条	  総会における議決権は、会員１名につき１個とする。	 
（定足数）	 第17条	  総会は、正会員の過半数の出席がなければ開会することができない。	 
（決	  議）	 
第18条	  総会の決議は、総正会員の議決権の過半数を有する正会員が出席し、出席した当該正会員の議決権の過半数をもって行う。	 	  	  ２．前項の規定にかかわらず、次の決議は、総正会員の半数以上であって、総正会員の議決権の３分の２以上に当たる多数をもって行う。	  	 (1)	  正会員の除名	  	 (2)	  理事及び監事の解任	 
(3)	  定款の変更	 
(4)	  解散	 (5)	  その他法令又はこの定款で定められた事項	 
（書面表決等）	  	 第19条	  総会に出席しない正会員は、あらかじめ通知された事項について書面をもって表決し、又は他の正会員を代理として表決を委任することができる。	  	  	 	  	  ２．前項の場合における前２条の規定の適用については、その正会員は出席したものとみなす。	 
（議事録）	 第20条	  総会の議事については、法令に定めるところにより、議事録を作成する。	 	  	  ２．議長及び総会で選任した署名理事は、前項の議事録に記名押印する。	 	 

第５章	  	  役	  	  	  	  	  員	 
（役員の設置）	 
第21条	  本協会に	  次の役員を置く。
理	  事	  	  20人以上25人以内
監	  事	  	  ３人以内	 
２．	 理事のうち、１人を会長、４人以内を副会長、10人以内を常務理事とする。	 
３．	 会長をもって法人法上の代表理事とする。	 
４．	 副会長、常務理事をもって業務執行理事とする。	 
（役員の選任）	 
第22条	  理事は、総会において正会員の中から選任する。	 	  	  ２．理事会は、会長、副会長及び常務理事を選定する。	 	  	  ３．監事は、総会において会員以外の者から選任する。	 
（理事の職務及び権限）	 
第23条	  理事は、理事会を構成し、法令及びこの定款で定めるところにより、職務を執行する。	 
２．会長は、法令及びこの定款で定めるところにより、本協会を代表し、その業務を執行する。	 	  	  ３．副会長は、会長を補佐するとともに、理事会において別に定めるところにより、本協会の業務を	 3分担執行する。	 	  	  ４．常務理事は、理事会において別に定めるところにより、本協会の業務を分担執行する。	 
（監事の職務及び権限）	  	 第24条	  監事は、理事の職務の執行を監査し、法令で定めるところにより、監査報告を作成する。	 	  	  ２．監事は、いつでも、理事及び職員に対して事業の報告を求め、本協会の業務及び財産の状況の調査をすることができる。	 	  	  ３．監事は、理事会に出席し、必要があると認めるときは、意見を述べなければならない。	 
（役員の任期）	 
第25条	  理事及び監事の任期は、選任後２年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時総会終結の時までとする。	 	  	  ２．補欠として選任された理事又は監事の任期は、前任者の任期の満了する時までとする。	 
３．理事又は監事は、第21条に定める定数に足りなくなるときは、任期の満了又は辞任により退任した後も、新たに選任された者が就任するまで、なお理事又は監事としての権利義務を有する。	 
（役員の解任）	 
第26条	  理事及び監事は、総会の決議によって解任することができる。	 
（報酬等）	 第27条	  理事は、無報酬とする。	 	  	  ２．監事には、総会において定める総額の範囲内で、総会において別に定める報酬等の支給の基準に	 	  	  	  	  従って算定した額を、報酬として支給することができる。	 	 	  	  ３．理事及び監事には費用を弁償することができる。	 
（顧	  問）	 
第28条	  本協会に顧問を若干名置くことができる。	 	  	  ２．顧問は、理事会の推薦により会長が委嘱する。	 	  	  ３．顧問は、本協会の重要な事項について会長の諮問に応じて意見を述べるものとする。	 	  	  ４．顧問は無報酬とする。ただし、費用を弁償することができる。	 	  	  ５．顧問の任期は、委嘱した会長の在任期間とする。	 	 

第６章	  	  理	  	  事	  	  会	 （構	  成）	 
第29条	  本協会に理事会を置く。	 
２．理事会は、すべての理事をもって構成する。	 
（権	  限）	 
第30条	  理事会は、次の職務を行う。	 	 (1)	  本協会の業務執行の決定	 	 (2)	  理事の職務の執行の監督	 	 (3)	  会長・副会長及び常務理事の選定及び解職	 （開	  催）	 
第31条	  会長、副会長及び常務理事は、毎事業年度に４箇月を超える間隔で２回以上自己の職務の執行の状況を理事会に報告しなければならない。	 	  	  ２．理事会は、次に掲げる場合において開催する。	 	 	 (1)	  会長が必要と認めたとき	 	 (2)	  理事から理事会の目的である事項を示して招集の請求があったとき	 	 (3)	  法令に基づき監事から招集の請求があったとき	 
（招	  集）	 
第32条	  理事会は、会長が招集する。	 	  	  ２．会長が欠けたとき又は会長に事故があるときは、各理事が理事会を招集する。	 
（議	  長）	 
第33条	  理事会の議長は、会長がこれに当たる。	 
（決	  議）	 
4第34条	  理事会の決議は、決議について特別の利害関係を有する理事を除く理事の過半数が出席し、その過半数をもって行う。	 	  	  ２．前項の規定にかかわらず、理事が理事会の決議の目的である事項について提案した場合において、その提案について、議決に加わることのできる理事の全員が書面又は電磁的記録により同意の意思表示をしたときは、その提案を可決する旨の理事会の決議があったものとみなすものとする。
ただし、監事が異議を述べたときは、その限りではない。	 
（議事録）	 第35条	  理事会の議事については、法令に定めるところにより、議事録を作成する。	 	  	 ２．出席した会長及び監事は、前項の議事録に記名押印する。	 	 

第７章	 

資 産 及 び 会 計	 （財産の構成）	 
第36条	  本協会の資産は、次に掲げるものをもって構成する。	 	  	  	  	  (1)	  設立当初の財産目録に記載された財産	 	  	  	  	  (2)	  入会金及び会費	 	  	  	  	  (3)	  寄付金品	 	  	  	  	  (4)	  財産から生じる収入	 	  	  	  	  (5)	  事業に伴う収入	 	  	  	  	  (6)	  その他の収入	 
（事業年度）	 
第37条	  本協会の事業年度は、毎年４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。	 
（会計の支弁）	  	 第38条	  本協会の経費は、財産をもって支弁する。	 
（事業計画及び収支予算）	 
第39条	  本協会の事業計画書、収支予算書	  資金調達および設備投資の見込みを記載した書類については、毎事業年度の開始日の前日までに、会長が作成し、理事会の決議を経て、直近の総会に報告するものとする。これを変更する場合も、同様とする。	 	  	  ２．前項の書類については、主たる事務所に、当該事業年度が終了するまでの間備え置き、一般の閲覧に供する。	 
（事業報告及び決算）	 
第40条	  本協会の事業報告及び決算については、毎事業年度終了後、会長が次の書類を作成し、監事の監査を受けた上で、理事会の承認を経て、定時総会に提出し、第1号及び第2号の書類については	 その内容を報告し、第3号から第7号までの書類については承認を受けなければならない。	 	  	  	  	  (1)	  事業報告	 	  	  	  	  (2)	  事業報告の附属明細書	 	  	  	  	  (3)	  貸借対照表	 	  	  	  	  (4)	  損益計算書(正味財産増減計算書)	 
(5)	  貸借対照表及び損益計算書(正味財産増減計算書)の附属計算書	 	  	  	  	  (6)	  財産目録	 
(7)	  法令で定めるその他の書類	 	  	  ２．第１項の書類のほか、次の書類は主たる事務所に５年間備え置き、一般の閲覧に供するとともに、定款、会員名簿を主たる事務所に備え置き、一般の閲覧に供するものとする。	 	  	  	  	  (1)	  監査報告	 	  	  	  	  (2)	  理事及び監事の名簿	 	  	  	  	  (3)	 	 理事･監事の報酬と支給基準	 	  	  	  	  (4)	  運営組織及び事業活動の状況の概要及びこれらに関する数値のうち重要なものを記載した	 	  	  	  	  	  	  	 書類	 （公益目的取得財産残額の算定）	 
第41条	  会長は、公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律施行規則第48条の規定に基づき、	 	 	 	 	 	 	 	 	 毎事業年度、当該事業年度の末日における公益目的取得財産残額を算定し、前条第2項第4号の書	 5	 	 	 	 	 	 	 	 類に記載するものとする。	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	  	 	 第８章	  	  定款の変更及び解散	 
（定款の変更）	 
第42条	  この定款は、総会の決議によって変更することができる。	 
（解	  散）	 
第43条	  本協会は、総会の決議その他法令で定められた事由により解散する。	 
（公益認定の取消し等に伴う贈与）	 
第44条	  本協会が公益認定の取消しの処分を受けた場合、又は合併により法人が消滅する場合（その権利義務を承継する法人が公益法人であるときを除く。）には、総会の決議を経て公益目的取得財産残額に相当する額の財産を、当該公益認定の取消しの日又は当該合併の日から１か月以内に公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律第５条第１７号に掲げる法人又は国若しくは地方公共団体に贈与するものとする。	  	  	  	  	  	 （残余財産の帰属）	 
第45条	  本協会が清算をする場合において有する残余財産は、総会の決議を経て公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律第５条第１７号に掲げる法人又は国若しくは地方公共団体に贈与するものとする。	 	 

第９章	  	  公告の方法	 
（公告の方法）	 
第46条	  本協会の公告は、電子公告により行う。	 	  	  ２．事故その他のやむを得ない事由によって前項の電子公告をすることができない場合は、官報に掲載する方法により行う。	 	  	  	 第１０章	  	  事	  	  務	  	  局	 （事務局）	 第47条	  本協会の事務を処理するため、事務局を置く。	 
２．事務局には、必要な職員を置く。	 
３．事務局長等重要な職員は、理事会の決定により会長が任免する。	 
４．事務局の組織及び運営に関し必要な事項は、総会の理事会を経て、会長が定める。	 	 

第１１章	  	  補	  	  	  	  	  則	 （委	  任）	 
第48条	  この定款に定めるもののほか、本協会の運営に必要な事項は、総会の決議を経て会長が別に定め	 	  	  	  	  る。	 	 

附	  	  	  	  則	 １．この定款は、一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律第106条第1項に定める公益法人の設立の登記の日から施行する。	 
２．本協会の最初の代表理事は、臼井	 千惠	  とする。	 
３．本協会の最初の業務執行理事は、大沼	  学、越後貫	  滋子、小野	  峰子、高﨑	  裕子、南雲	  幹、根	 	  	  本	  加代子、林	  京子、松本	  富美子、若山	  曉美、和田	  直子	  とする。	 
４．一般社団法人及び一般財団法人に関する法律及び公益社団法人及び公益財団法人の認定等に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律第106条第1項に定める特例民法法人の解散の登記と、公益法人の設立の登記を行ったときは、第37条の規定にかかわらず、解散の登記の日の前日を事業年度の末日とし、設立の登記の日を事業年度の開始日とする。	 
５．最初の理事は、下記の通りとして、その任期は定款第25条にかかわらず2012年6月定時総会終結の時とする。	 
6	  	  臼井	 千惠	  内川	  義和、大貫	  二三恵、大沼	  学、岡	  由紀子、越後貫	  滋子、小野	  峰子、	 片山	  泰子、金子	  佐和子、河賀	  友紀、猿谷	  淳子、高﨑	  裕子、富山	  園子、仲村	  永江、	 南雲	  幹、沼田	  公子、根本	  加代子、長谷部	  佳世子、林	  京子、藤井	  美奈子、保沢	  こずえ、	 
松本	  富美子、三柴	  恵美子、若山	  曉美、和田	  直子	 7