ダイナミック・マス同調システムを用いた新しい TMD システムの開発
日本大学 山下 直城
１.はじめに式，（7）で近似可能である．
（6）式，（7）式を（4）式，（5）式に代入し整理すると 𝜇，𝑇0,1 ，𝑇0,𝐷.𝑀. の関係式として，最適同調質量ダンパー（Tuned Mass Damper，以下「TMD」）
は対象建物の１次固有周期に対して同調した付加質量を建同調式は（8）式，最適減衰式は（9）式で表せる．主系と D.M.
物最上部に付加し，最適な付加剛性と付加減衰を調整するこ同調型TMD システムが連成して生じた新たな振動モードをとによって応答を低減する制振装置である．TMD を用いる
D.M.モードと呼称する．
ことで，省スペース，かつ，低コストで制振することが可能
ここで，固有周期 𝑇∞ は減衰係数 𝑐𝑑 = ∞の状態とすれば，である．TMD は，多くの建築物に採用され，2011 年の東日
𝑇∞ = 2𝜋√(𝑀 + m)/𝐾 となる．非制振時の固有周期 𝑇0 は
本大震災以降，超高層建物などの振動制御に対し，同調質量𝑇0 =2𝜋√𝑀/𝐾 であるため，上記の 𝑇∞ との関係を整理すると，ダンパーを適用した事例がある．しかし，ほとんどの建物の質量比 𝜇 = 𝑚⁄𝑀 は（10）式のような周期の関係式となる．
固有周期は設計値通りとなるとは限らず，設計時で最適設計提案した最適設計式は，（3）式，（8）式，（9）式，（10）式を行っても，竣工時は，再調整作業が必要となる．その場合，を用いれば多質点系へ拡張が可能となる．
最適調整をするために，竣工前に建物の固有周期を計測しながら調整作業を行う必要があり，付加質量や付加剛性の部材𝑀主系質量を変更しながら施工するという課題が挙げられる．
𝐾
主系剛性以上の研究背景より本研究では，簡易に TMD の周期調整𝑚
付加質量を可能とする回転慣性質量（ダイナミック・マス，
以下「D.M.」）𝑘
付加剛性に着目し，TMD の懸念点を改良する新しい TMD システム
𝑐𝑑
付加減衰の開発を目的とする．以降，提案するシステムを「D.M.同調型 TMD システム」と呼称する．D.M.同調型 TMD システム
𝑚𝑑D.M.
は，TMD を構成する層（付加質量と付加剛性で構成される𝑘𝑑システム剛性層．以下「付加層」）の周期を制御対象系に対し長周期化し，
図 1 D.M.同調型 TMD システムを用いた 1 質点系モデル
その層間に D.M.同調システムを用いるシステムである．付
111
1
T = 𝑚 (𝑥̇ + 𝑦̇ ) + 𝑀(𝑥̇ + 𝑦̇ ) + 𝑚 (𝑥̇ − 𝑥̇ − 𝑥̇ ) ，F = 𝑐 (𝑥̇ − 𝑥̇ )2222
加層を変更することなく，D.M.同調システム部で調整可能な
1
11𝑑 𝜕𝑇𝜕𝐹 𝜕𝑉
V = 𝑘(𝑥 − 𝑥 ) + 𝐾𝑥 + 𝑘 𝑥 ，ここで， ( ) ++=0222𝑑𝑡 𝜕𝑥̇𝜕𝑥̇ 𝜕𝑥システムとなっている．本論文では，D.M.同調型 TMD シス(𝑚 + 𝑚 )𝑥̈ − 𝑚 𝑥̈ − 𝑚 𝑥̈ + 𝑐 𝑥̇ − 𝑐 𝑥̇ + 𝑘𝑥 − 𝑘𝑥 = −𝑚 𝑦̈𝑥 について：テムの概要と最適設計式を示す．次に，対象建物を仮定した {𝑥 について： −𝑚 𝑥̈ + (𝑀 + 𝑚 )𝑥̈ + 𝑚 𝑥̈ − 𝑐 𝑥̇ + 𝑐 𝑥̇ − 𝑘𝑥 + (𝑘 + 𝐾)𝑥 = −𝑀𝑦̈𝑥 について：−𝑚 𝑥̈ + 𝑚 𝑥̈ + 𝑚 𝑥̈ + 𝑘 𝑥 = 0
モデルに、最適設計式の適用方法とその制振効果を示す。ま𝑚+𝑚−𝑚−𝑚 𝑥 ̈𝑘−𝑘0 𝑥
𝐶−𝐶 0 𝑥 ̇(1)1
た、提案システムと最適設計式の検証を目的に試驗体を作成 [ −𝑚 𝑀 + 𝑚 𝑚 ] {𝑥 ̈ } + [−𝐶 𝐶 0] {𝑥 ̇ } + [−𝑘 𝑘 + 𝐾 0 ] {𝑥 } = −[𝑀̅] {1} 𝑦̈−𝑚𝑚𝑚00𝑘 𝑥𝑥̈0000 𝑥̇
し振動実験を行った結果を示す．
𝑐𝑐𝑘𝑘𝑘2221212122𝑑 𝑑𝑑1𝑑2𝑑 2𝑑 1𝑑1𝑑1𝑑 𝑑𝑑 𝑑𝑑 2𝑑𝑑𝑑𝑑𝑑𝑑𝑑𝑑

２.D.M.同調型 TMD システムの概要および最適設計式の導出
本章では，D.M.同調型 TMD システムの 1 質点系せん断モデルを対象とした定点理論に基づく最適同調式および最適減衰式を提案する．図 1 に 1 質点系せん断モデルの頂部に提案する D.M.同調型 TMD システムを付加したときのモデル図を示す． Euler-Lagrange の方程式を用いて解析モデルの振動方程式は(1)式のように誘導できる．ここで，(1)式におい て 定 常 振 動 𝑥2 = 𝑋2 𝑒 𝑖𝜔𝑡 ，𝑥1 = 𝑋1 𝑒 𝑖𝜔𝑡 ，𝑥𝑑 = 𝑋𝑑 𝑒 𝑖𝜔𝑡 ，𝑦̈ =−𝜔2 𝑌𝑒 𝑖(𝜔𝑡+𝜙) とおくと，振動方程式は（2）式のようになる．
相対変位応答倍率 (|𝑋1 ⁄𝑌 | ) における𝑐𝑑 = 0又は𝑐𝑑 = ∞の交点の方程式を質量比 𝜇 および D.M.比 𝛾 の関係式として（3）式の 3 次方程式で求められるため，その式の解より交点が 3 つ存在する。ここで，短周期側の 2 つの交点を定点P，Q，定点 P，Q の周期を 𝑇𝑃 ，𝑇𝑄 と定義する．
（3）式を用い定点 P，Q の応答倍率が等しくなる条件である最適同調式
は（4）式，最適減衰式は（5）式で表せる．𝑇𝑃 ，𝑇𝑄 は（6）2𝑥2̈
{ 𝑥1̈ } +𝑥𝑑̈𝑑2𝑑212122𝑑 12𝑑𝑑𝑑1𝑑𝑑𝑑𝑑𝑑 2𝑑 2𝑑 1𝑑 1𝑑 𝑑21𝑑 𝑑2211𝑑𝑑𝑑𝑑𝑑−0−𝑚𝑚𝑚𝑚𝑚𝑥2𝑥2̇
1𝑐𝑑𝑐𝑑𝑘𝑘+𝐾𝑘𝑑−
0 { 𝑥1̇ } +{ 𝑥1 } = − {1} 𝑦̈−−𝑚𝑀
𝑀𝑀𝑀𝑥𝑑
𝑥𝑑̇0
𝑐𝑑 𝑐𝑑
𝑐𝑑 𝑐𝑑𝑘𝑘𝑘 𝑘 + 𝐾 𝑘𝑑 𝑘𝑑 𝑘𝑑( + )(− − )0
( + )(− −)( ++)[ 𝑚 𝑀𝑚 𝑀 ][ 𝑚 𝑀𝑚𝑀𝑚
𝑀 𝑚𝑑 ]

𝑋2−𝜔2 { 𝑋1 } + 𝑖𝜔
𝑋𝑑𝑘𝑘𝑘𝑑𝑐𝑑𝑐−− 𝑑0𝑚𝑚𝑚𝑚𝑚
𝑋2𝑋2
𝜔2𝑐𝑑𝑐𝑑𝑘𝑘+𝐾𝑘𝑑−0 {𝑋1 } +{ 𝑋1 } = {𝜔2 } 𝑌𝑒 𝑖𝜙−−𝑚𝑀𝑀𝑀𝑀𝑋𝑋0𝑑𝑑𝑐𝑑 𝑐𝑑𝑐𝑑 𝑐𝑑𝑘𝑘𝑘 𝑘 + 𝐾 𝑘𝑑 𝑘𝑑 𝑘𝑑( + )(−− )0( + )(− −)( ++ )[ 𝑚 𝑀𝑚 𝑀 ]𝑚𝑀𝑚 𝑀 𝑚𝑑 ][ 𝑚 𝑀(2)2(1 + 𝜇) Ω3 + ((−2 − 𝜇)𝜔1 2 − 2(1 + 𝜇)2 𝜔2 2 − 2(1 + 𝜇)(1 + 𝛾 + 𝜇𝛾)𝜔𝑑 2 ) Ω2+(2(1 + 𝜇)𝜔1 2 𝜔2 2 + (2 + 𝜇 + 2𝛾(1 + 𝜇))𝜔1 2 𝜔𝑑 2 + 2(1 + 𝜇)2𝜔2 2 𝜔𝑑 2 ) Ω2222−2(1 + 𝜇)𝜔2 𝜔𝑑 𝜔1 = 012

𝛺= 𝜔 =( )𝑇2(4) ℎ𝑜𝑝𝑡 =𝑇∞ = √ (𝑇𝑃 + 𝑇𝑄 )2

√𝑇0,𝐷.𝑀. 𝑇∞
1 + 𝜇2(𝑇0,1 (1 + 𝜇 2 )4 + 𝑇0,𝐷.𝑀. )𝑇∞ =2 (1 + 𝜇 2 )2𝑚
𝑇∞ 2𝜇== ( ) −1𝑀𝑇0𝑇𝑃 =𝜇 ： 質量比( 𝜇 = 𝑚⁄𝑀 ) [-]𝛾 ： D.M.比( 𝛾 = 𝑚𝑑 ⁄𝑚 ) [-]𝜔1 ：固有振動数( 𝜔1 = √𝑘 ⁄𝑀 ) [-]

(3)

2𝜋 2
𝑇𝑃 2 −𝑇𝑄2(5)2(𝑇𝑃 2 +𝑇𝑄2 )(6) 𝑇𝑄 = √𝑇0,1 𝑇∞ (1 + 𝜇 2 )(7)

2 4(8) ℎ𝑜𝑝𝑡 =𝑇0,1 (1 + 𝜇 ) − 𝑇0,𝐷.𝑀.
2(𝑇0,1 (1 + 𝜇 2 )4 + 𝑇0,𝐷.𝑀. )(10)

𝜔2 ：固有振動数( 𝜔2 = √𝑘 ⁄𝑚 ) [-]𝜔𝑑 ：固有振動数(𝜔𝑑 = √𝑘𝑑 ⁄𝑚𝑑 ) [-]𝑇0 : 非制振時の固有周期

𝑇∞ : 𝑐𝑑 = ∞時の周期

𝑇0,1 :
𝑐𝑑 = 0時の主系 1 次モード

𝑇0,𝐷.𝑀. :𝑐𝑑 = 0時の D.M. モード(9)提案式の有効性を確認するため，１質点系せん断モデルを対象とした設計例を以下に示す．対象建物の主系質量 𝑀 =100[ton]，固有周期は 1.0(s)とした．D.M.同調型 TMD シス
テムの設計方法は複素固有値解析結果に基づき行う．
① 質量比 𝜇 の設定
質量比 𝜇 を設定し，付加質量 𝑚 を算出する．本検討では，𝜇 = 0.03とする．
② 付加層周期の設定
付加層周期を設定し，付加剛性 𝑘 を算出する．本検討では，付加層周期を 3.0[s]と設定とする．
③ D.M.比 𝛾 の設定
𝛾 を設定し，付加質量 𝑚𝑑 を算出する．本検討では，𝛾 =10と設定とする．
④ システム剛性 𝑘𝑑 の決定
複素固有値解析により 𝑐𝑑 = 0 の状態で，（7）式を満足するシステム剛性 𝑘𝑑 を決定する．
⑤ 付加減衰 𝑐𝑑 の決定
複素固有値解析により，目標減衰定数 ℎ𝑜𝑝𝑡 が主系 1 次モードと D.M.モードの粘性減衰定数の平均値となる付加減衰𝑐𝑑 を決定する．
以上の設計フローに従って決定した諸元を用いた共振曲線を図 2 に示す．定点の高さが揃い，かつ，定点で最大応答倍率となる減衰係数が付与できていることが確認できる．
1 質点系モデルに対し，D.M.同調型 TMD システムの質量比および D.M.比を変更し最適設計した際の付与粘性減衰定数の傾向を図 3 に示す．なお，従来の TMD システムの目標減衰定数は，既往の設計式(1)を用いて設計し複素固有値解析により得られた1 次モードと2 次モードの付与粘性減衰定数の平均値とした．付与粘性減衰定数は，D.M.同調型 TMD シ
ステムの D.M.比が γ = 3.0 の場合，従来の TMD システムと近似した傾向となり，γ = 10 以上とする場合，付与粘性減衰定数が頭打ちとなる傾向となることが確認できる．

00.8

0.9

1.0

1.1

周期(s)

1.2

1.3

γ=2γ=3γ=5γ=10γ=20𝑚

3.0(ton)𝑘13.2(kN/m)

𝑐𝑑4.6(kN･s/m)

𝑚𝑑30(ton)

16

𝑘𝑑92.0(kN/m)

14γ=50γ=100TMD0.12

目標粘性減衰定数 hopt

0.11
0.100.090.08
0.07
0.06

モード
1次
2次
3次
4次
5次
6次
7次
8次
9次

周期(s)
1.21
0.45
0.27
0.20
0.16
0.13
0.12
0.10
0.09h(-)
0.010
0.027
0.044
0.062
0.078
0.091
0.103
0.117
0.132

有効質量(ton)
748.00
87.40
25.50
7.70
2.75
1.10
0.54
0.37
0.15

有効剛性(kN/m)
20,20017,30013,600
7,890
4,510
2,470
1,560
1,360
715

γ𝑚(ton)𝑘(kN/m)

3.0
5.0
10.0
50.0

22.4
22.4
22.4
22.4

98.43398.43398.43398.433

𝑐𝑑 (kN･s/m)
39.35437.94736.87936.014𝑚𝑑 (ton)𝑘𝑑 (kN/m)

67.3
112.2
224.4
1,122.0

362.888397.183
427.466455.218

表 3 複素固有値解析結果

3947.8 (kN/m)

図 2 最適設計式を用いた共振曲線
γ=10.03
0.03
0.03
0.03

γ=3T(s)
6.40
1.34
1.15
0.45
0.27
0.20

付加層
1次
D.M.
2次
3次
4次

9層目相対変位応答倍率

1層目の相対変位応答倍率5剛性(kN/m)
61,497
66,69479,564
93,178106,963
112,726
119,800
132,36469,604

表 2 D.M.同調型 TMD システム諸元
μ𝐾100.7

987654321質量(ton)
116.7590.10
94.6795.10
96.7990.6790.9691.65107.15

モード

cd=0
cd=最適cd=∞15

表 1 非制振モデル諸元および固有値解析結果
層100(ton)

𝑀20

３. D.M.同調型 TMD システムの設計例
本章では，多質点系せん断モデルを対象に D.M.同調型
TMD システムを用いた設計例を示す．対象建物は， 9 質点系せん断モデル（以下，「非制振モデル」）を用いる．表 3 に非制振モデル諸元および固有値解析結果を示す．内部粘性減衰定数は 1 次モードに初期剛性比例型で 1.0[%]付与する．
非制振モデルに付与する D.M.同調型 TMD システムの諸元を表 1 に示す．付加層は，質量比 𝜇 = 0.03，付加層周期3.0[s]とし，D.M.比 𝛾 は 3 から 50 の 4 ケースを検討した．
各種システムの諸元を表 2，内部減衰を含まない複素固有値解析結果を表 3 に示す．また，制振モデルにおける D.M.同調型 TMD システム直下 9 層目共振曲線を図 4 に示す．どの
𝛾 においても 2 つの定点の高さが揃い，かつ，定点で最大応答倍率となる減衰係数が付与できていることが確認できる．
また，図４より𝛾=5 以上では D.M.部の大きさが違っても制振効果があまりかわることはないため，ロバスト性が高いことがわかる．

γ=5h
0.168
0.068
0.077
0.004
0.002
0.001

T(s)
7.92
1.34
1.15
0.45
0.27
0.20

h
0.129
0.071
0.080
0.004
0.001
0.001

γ=10T(s)
h
10.83
0.091
1.34
0.074
1.14
0.082
0.45
0.004
0.27
0.001
0.200.001

γ=50T(s)
23.54
1.34
1.14
0.45
0.27
0.20

h0.040
0.076
0.084
0.004
0.0010.001

非制振γ=3γ=5γ=10γ=5012108640.05

20.04
0.03

00.02
0.01

0.1

0.00

0.00

0.01

0.02

0.03

μ0.04

0.05

0.06

0.07

0.08

0.09

(付加質量/構造体質量)

図 3 D.M.同調型 TMD システムの減衰付与傾向

0.101周期(s)図 4 ９層目相対変位応答倍率

10

0.05

層間変位(m)0.10

図 5 時刻歴応答解析結果

抵抗板

190

0.1
0.08

せん断粘性ダンパー 平面図
245

シリコンオイル

4011184.1 歯車式回転慣性質量装置の概要
D.M.同調型 TMD システム試験体の D.M.要素である歯車式回転慣性質量装置とは，軸方向運動を歯車を介して回転方向運動に増幅変換し，振動論的に生じた見かけの質量である
回転慣性質量（D.M.）(2)が生じる装置である．歯車の組み合わせや，錘の直径により回転慣性質量を自由に調整でき，本試験体では，回転部に質量５kg を設置し，回転による増幅倍率が約 230 倍であるため，2 台分の D.M.質量効果として，md=2.3ton となっている．歯車式回転慣性質量装置の構成図を図 6 に示す．

184. D.M.同調型 TMD システムの振動実験
本章では， 8 層せん断モデルに対し D.M.同調型 TMD システムを適用した際の応答低減効果を確認する．また，提案した最適設計式の妥当性を検証する．

200

層変位(m)

190

157010405

絶対加速度(m/s2)

荷重(kN)

γ=50200

γ=1010FL
998877665544332211000.0 0.2 0.4 0.6 0.80.00

FL

5400.060.040.02700γ=510 (m/s2)
絶対加速度

FL540
せん断粘性ダンパー 立面図

図 7 平面図および立面図

00200400600

速度(mm/s)

図 8 減衰力特性図

付与減衰なし D.M.同調型 TMDシステム (解析値) D.M.同調型 TMDシステム (解析値)
付与減衰なし D.M.同調型 TMDシステム (試験値) D.M.同調型 TMDシステム (試験値)1614相対変位応答倍率

γ=3非制振109876543210

抗力を利用した減衰装置である．平面図および立面図を図 7に示す．減衰性能確認試験における減衰力特性図を図 8に示す．図中の黒の点線が理論値，赤線が実験値を示す．加振周期 1.0(s)，5 サイクルの正弦波とし，シリコンオイルの動粘性係数は 5 万(CS)，温度は 20 度一定とした．速度が小さな場合では理論値と同程度であるものの，速度が増加すると理論値と差異が生じた．本試験では，粘度の高いオイルを使用したため，オイルが板の隙間に流入せず，オイル高さが一定でなくなったことが原因であると考えられる．
正弦波加振試験結果を図 9 に示す．図中のプロットが試験値，実線が解析値であり，青色がせん断粘性ダンパーを付与しない場合の試験値に対し内部減衰を考慮した場合の解析値，赤色がせん断粘性ダンパーを付与した場合の解析値を示
す．周期 1.0 秒付近の共振域においては，解析値と試験値が良い対応を示していることから，想定した装置の特性を発揮していることを確認した．
245

11

最後に，時刻歴応答解析結果を図 5 に示す．入力地震動は日本建築センター模擬波（BCJ-L2）の原波とした．時刻歴応
答解析により D.M.比が変化しても応答結果に差異が生じないことから，建物との同調調整作業において D.M.を増減し調整した場合においても，対象建物と最適同調とすることで応答低減効果を得ることを確認した．

試験可能範囲1210864200.1222

1.0周期(s)10.0

図 9 D.M.同調型 TMD システム単層試験結果
錘①歯車３錘②歯車機構が対称に配置

236.5歯車１50歯車４歯車２ラック508

図 6 回転慣性質量装置構成図
4.2 D.M.同調型 TMD システム単層試験
D.M.同調型 TMD システムの挙動および性能確認のため，電磁式振動台を用いて正弦波加振試験を行った．層間に設置した変位計により計測された層間変位と，振動台入力変位との比率である相対変位応答倍率を算出する．試験体は，せん断粘性ダンパーの有無による 2 ケースを実施した．
せん断粘性ダンパーとは，高粘度の粘性体の粘性せん断抵

4.3 ８層せん断試験体モデルの概要
試験体は 1 層目から 8 層目を主構造体（非制振モデル）として，最上層に D.M.同調型 TMD システムを付与した付加層を設置した振動試験モデルである．各層の剛性はコイルばねを用いて，変形をせん断方向に強制する LM ガイドによって構成されている．試験体立面図を図 10，非制振モデルのモデル諸元および固有値解析結果を表 4 に示す．
表 4 非制振モデル諸元および固有値解析結果
層87654321

質量(ton)
0.96
0.95
0.95
0.97
0.92
0.91
0.96
1.07

剛性(kN/m)
524.26681.48719.08894.26926.14994.511057.39647.97

モード
1次
2次
3次
4次
5次
6次
7次
8次

周期(s)
1.14
0.42
0.26
0.19
0.15
0.13
0.11
0.10

有効質量(ton)
6.62
0.75
0.20
0.06
0.03
0.01
0.010.00

有効剛性(kN/m)
200.00170.00122.0066.6046.60
20.10
16.50
6.76

1740
1740
1610
1610

4131
4131

280

280

300

4442
4442

300

300

300

6406406406401740
1740

ム が適切に作動している事を証明すると共に，提案するシステムの有効性を示した．
D.M.同調型 TMD システムは，付加層の層間に設置された
D.M.同調システム部（𝑚𝑑 ，𝑘𝑑 ）が制御対象の建物固有周期と同調することで最適同調を満足することが可能である．
D.M.部は回転慣性質量効果を有するため，小さい錘の変更のみで対象建物との同調作業が可能となる．

(a) 非制振モデル(b) 制振モデル
図 10 試験体立面図
D.M.同調型 TMD システムは，付加層周期 3.0(s)，D.M.比𝛾 = 10，質量比 𝜇 = 0.035とし，付与減衰はせん断粘性ダン
パー，D.M.は歯車式回転慣性質量装置を用いて再現した．
D.M.同調型 TMD システムのモデル諸元を表 5，平面および断面図を図 11 に示す．

相対変位応答倍率100

理論値
実験諸元

D.M.同調型 TMD システム諸元𝑚(ton)
0.23
0.23

𝑐𝑑 (kN･s/m)
0.41
0.40𝑘(kN/m)
1.010
1.010

𝑚𝑑 (ton)
2.3
2.3

𝑘𝑑 (kN/m)
4.93
4.81610付加質量280300付与

1010.10.010.1

199FL

76665554443332221

1

1000200

40000

D.M.同調型TMDシステム aa’断面図

b’640

ba’a9FL8D.M.

D.M.同調型TMDシステム 平面図

図 11 D.M.同調型 TMD システム平面図および断面図
4.4 ８層せん断試験体の振動実験
８層せん断試験体における，正弦波加振試験結果を図 12に示す．青色が非制振モデル，赤色が制振モデルを示し，プロットが試験値，実線が解析値を示す．解析値と試験値において良い対応を示している事から，最適設計式の有効性が確認できる．
続いて，地震波加振試験の結果を図 13 に示す．使用する
地震波は日本建築センター模擬波（BCJ-L2），兵庫県南部地震波（JMAKOBE-NS）を使用する．なお試験体のクライテ
リアの都合上，倍率は 17％，13％としている．青線が非制振モデル，赤線が制振モデル結果であり，応答加速度，応答速度，応答変位，層間変位結果を示す．非制振モデルと比較し制振モデルは各応答値において大きな応答低減効果が見られる事から，最上部に付与された D.M.同調型 TMD システ

20776665554443332221110200400600

応答加速度(cm/s2)

FL

870174010層間変形(mm)

9FL80
付加減衰

0(a) BCJ-L29付加剛性

20 40 60 80 100

応答変位(mm)D.M.

システム剛性FL87応答加速度(cm/s2)

D.M.同調型TMDシステム bb’断面図

9FL87付加剛性
システム剛性

10周期(s)

図 12 ８層せん断試験体 共振曲線
制振
非制振
8

表5

非制振_試験値
非制振_解析値
制振_試験値
制振_解析値

004080120 160

応答変位(mm)01020

層間変形(mm)(b) JMAKOBE-NS
図 13 ８層せん断試験体 地震波加振試験結果
5. まとめD.M.同調型 TMD システムの概要を示すと共に，最適設計式を提案し，解析により D.M.同調型 TMD システムを実規模建物への試設計を行い確認した後，応答特性を試験体を用いた振動実験により，装置の挙動および応答低減効果を確認した．提案するシステムは，TMD システムの懸念点を改善した新しい制振システムとして期待できる．
参考文献(1)背戸一登 丸山晃市：振動工学 解析から設計まで，森北出版株
式会社(2)石丸辰治：対震設計の方法 ダイナミックデザインの誘い，株式会社建築技術