⽬学会⻑挨拶次································································································································· 1

近畿学校保健学会 開催地・学会⻑·························································································· 2

第 70 回近畿学校保健学会開催要項·························································································· 5

参加受付等のご案内·················································································································· 6プログラム（⼀般演題）
教育講演·································································································································· 11

シンポジウム
⼀般演題··········································································································· 8··························································································································· 15·································································································································· 21

第 70 回近畿学校保健学会役員······························································································· 40

ご

挨

拶
第 70 回近畿学校保健学会
学会長 入駒 一美（東京医療保健大学）

第 70 回近畿学校保健学会を和歌山県立医科大学伏虎キャンパスにおいて，第 66 回以降４年ぶりに対面にて 7 月 1 日に開催させていただくにあたり，皆様に歓迎と感謝のご挨拶を申し上げます。
さて，現代の社会は，ますます複雑化し，子どもたちが直面する健康上の課題も多様化しています。
私たちが直面する課題には，身体的な健康だけでなく，心理的な健康，栄養，性に関する問題，生活習慣など，さまざまな側面が含まれています。
また，特に現代の急速な変化や不確実性が支配的な社会やビジネスの状況を象徴的に表現するために使用されている VUCA という造語があります。VUCA は元々，冷戦終結によって従来の核兵器ありきの戦略から不透明な戦略へと変わった 1990 年代の状態を表す軍事造語でした。その後 2010 年
代に入り，変化が激しく不確実な社会情勢を指して，VUCA という言葉が転用されるようになったと言われ，不確実性（Volatility），不安定性（Uncertainty），複雑性（Complexity），曖昧性（Ambiguity）の 4 つの要素から成る言葉だということです。その VUCA の時代において，教育は重要な役割を果たすと考え，これらの課題に対応するためには，学術的な研究と現場の知識の共有が欠かせません。
このようなことから，学校保健に関わる教育環境の変化を踏まえ，第 70 回大会においては学会テーマを「健康基盤を育成する学校環境の整備」といたしました。
そして，複雑な問題を解決するためにチームワークとコラボレーションの能力が求められます。教育は，協働学習やグループプロジェクトを通じて，子どもたちが効果的なコミュニケーションやチー
ムワークができるように育んでいくことが求められていると考えます。
今般，12 年ぶりに令和 4 年 12 月に「生徒指導提要」が改訂されました。
「生徒指導提要」は，学校における生徒指導の基本方針や具体的な内容をまとめたものです。VUCA の時代においては，生徒の心身の健康や個性の尊重，生涯学習の推進など，より総合的な視点での指導が求められることから，教育講演では，「生徒指導提要」の初版から関わり，今回の改訂においては協力者会議の副座長を務められた，関西外国語大学外国語学部教授の新井 肇先生から「チーム学校による成長・発達を『支える生徒指導』の進め方～『生徒指導提要』の改訂を踏まえて」と題しましてお話しいただきます。
シンポジウムでは，本学術集会のテーマに迫るために，様々な立場から教育現場等で実践している
方々にご提言いただき，フロアの皆様を交えて議論していきます。
久しぶりの対面開催となりましたことから，いろいろと不慣れなこともあり，行き届かない点もあるかと存じますが，どうぞよろしくお願い申し上げます。
最後になりましたが，本学会を開催するにあたりご支援・ご後援いただきました和歌山県医師会，
和歌山市医師会，和歌山県歯科医師会，和歌山市歯科医師会，和歌山県薬剤師会，和歌山市薬剤師会，
和歌山県教育委員会，和歌山市教育委員会，和歌山県養護教諭研究会の皆様，そして本学会の運営にご尽力いただきました諸団体のスタッフの皆様方に厚く御礼申し上げます。

1

近畿学校保健学会 開催地・学会⻑
回数

年次（⻄暦）

開催地

第1回

昭和 29 年（1954）

⼤阪

第3回

昭和 31 年（1956）

滋賀

第2回

第4回

第5回

第6回

第7回

第8回

第9回

第 10 回

第 11 回

第 12 回

第 13 回

第 14 回

第 15 回

第 16 回

第 17 回

第 18 回

第 19 回

第 20 回

第 21 回

第 22 回

第 23 回

第 24 回

第 25 回

第 26 回

第 27 回

第 28 回

第 29 回

第 30 回

第 31 回

第 32 回

第 33 回

第 34 回

第 35 回

第 36 回

第 37 回

2

昭和 30 年（1955）
昭和 32 年（1957）
昭和 33 年（1958）
昭和 34 年（1959）
昭和 35 年（1960）
昭和 36 年（1961）
昭和 37 年（1962）
昭和 38 年（1963）
昭和 39 年（1964）
昭和 40 年（1965）
昭和 41 年（1966）
昭和 42 年（1967）
昭和 43 年（1968）
昭和 44 年（1969）
昭和 45 年（1970）
昭和 46 年（1971）
昭和 47 年（1972）
昭和 48 年（1973）
昭和 49 年（1974）
昭和 50 年（1975）
昭和 51 年（1976）
昭和 52 年（1977）
昭和 53 年（1978）
昭和 54 年（1979）
昭和 55 年（1980）
昭和 56 年（1981）
昭和 57 年（1982）
昭和 58 年（1983）
昭和 59 年（1984）
昭和 60 年（1985）
昭和 61 年（1986）
昭和 62 年（1987）
昭和 63 年（1988）
平成元年 （1989）
平成 2 年（1990）

学会⻑
伊東 祐⼀ （⼤阪学芸⼤学）

奈良

伊東 祐⼀ （奈良県⽴医科⼤学）

和歌⼭

吉武 弥三 （和歌⼭県⽴医科⼤学）

京都
兵庫伊良⼦光義 （滋賀県教育委員会）
川畑 愛義 （京都⼤学）
⽵村

⼀ （神⼾⼤学）

⼤阪

富⼠ 貞吉 （⼤阪学芸⼤学）

滋賀

伊良⼦光義 （滋賀県教育委員会）

奈良
和歌⼭
京都
兵庫
⼤阪
奈良
滋賀

和歌⼭

岩⽥ 正俊 （奈良学芸⼤学）

⼩出 陽三 （和歌⼭県教育委員会）
川畑 愛義 （京都⼤学）
佐守 信男 （神⼾⼤学）伊東 祐⼀ （⼤阪学芸⼤学）
永井豊太郎 （天理⼤学）

⼤⻄ 輝彦 （滋賀県教育委員会）
⽩川充 （和歌⼭県⽴医科⼤学）

京都

⽶⽥ 幸雄 （京都教育⼤学）

⼤阪

上林 久雄 （⼤阪教育⼤学）

兵庫
奈良
滋賀

佐守 信男 （神⼾⼤学）橘

⼭⽥重美 （天理⼤学）
⼀ （滋賀⼤学）

和歌⼭

武⽥眞太郎 （和歌⼭県⽴医科⼤学）

兵庫

美崎 教正 （神⼾⼤学）京都
⼤阪

⼭岡 誠⼀ （京都教育⼤学）
安藤

格 （⼤阪教育⼤学）

奈良

出⼝ 庄祐 （奈良⼥⼦⼤学）

和歌⼭

武⽥眞太郎 （和歌⼭県⽴医科⼤学）

滋賀
京都
兵庫
⼤阪
奈良
滋賀

宮⽥ 栄⼦ （滋賀⼤学）
北村 李軒 （京都⼤学）
⼭城 正之 （神⼾⼤学）後藤 英⼆ （⼤阪教育⼤学）
中牟⽥正幸 （奈良教育⼤学）
林

正 （滋賀⼤学）

和歌⼭

松岡 勇⼆ （和歌⼭⼤学）

兵庫

住野 公昭 （神⼾⼤学）京都
⼤阪

⾦井 秀⼦ （京都教育⼤学）
⼤⼭ 良徳 （⼤阪⼤学）

回数

年次（⻄暦）

開催地

学会⻑

第 38 回

平成 3 年（1991）

奈良

河瀬 雅夫 （天理⼤学）

第 40 回

平成 5 年（1993）

和歌⼭

猪尾 和弘 （和歌⼭⼤学）

兵庫

勝野 眞吾 （兵庫教育⼤学）

奈良⼭本 公弘 （奈良⼥⼦⼤学）

和歌⼭

宮下 和久 （和歌⼭県⽴医科⼤学）

第 39 回

第 41 回

第 42 回

第 43 回

第 44 回

平成 4 年（1992）

平成 6 年（1994）

平成 7 年（1995）

平成 8 年（1996）

平成 9 年（1997）

第 45 回

平成 10 年（1998）

第 47 回

平成 12 年（2000）

第 46 回

第 48 回

第 49 回

第 50 回

第 51 回

第 52 回

第 53 回

第 54 回

第 55 回

第 56 回

第 57 回

第 58 回

第 59 回

第 60 回

第 61 回

第 62 回

第 63 回

第 64 回

第 65 回

第 66 回

第 67 回

第 68 回

第 69 回

第 70 回

平成 11 年（1999）
平成 13 年（2001）
平成 14 年（2002）
平成 15 年（2003）
平成 16 年（2004）
平成 17 年（2005）
平成 18 年（2006）
平成 19 年（2007）
平成 20 年（2008）
平成 21 年（2009）平成 22 年（2010）
平成 23 年（2011）平成 24 年（2012）
平成 25 年（2013）平成 26 年（2014）
平成 27 年（2015）
平成 28 年（2016）
平成 29 年（2017）平成 30 年（2018）
令和元年 （2019）令和 2 年（2020）

令和 3 年（2021）

令和 4 年（2022）
令和 5 年（2023）

滋賀
京都
⼤阪
滋賀
京都
兵庫

林

正 （滋賀⼤学）

⼋⽊保 （京都⼤学）

⼀⾊

⽞ （⼤阪市⽴⼤学）

⼤⽮ 紀昭 （滋賀医科⼤学）
寺⽥ 光世 （京都教育⼤学）
三野

耕 （兵庫教育⼤学）

⼤阪

堀内 康⽣ （⼤阪教育⼤学）

滋賀

⼤⽮ 紀昭 （滋賀⼤学）

奈良
和歌⼭
京都
兵庫
⼤阪
奈良
滋賀

和歌⼭
京都
兵庫
⼤阪
奈良
滋賀

和歌⼭
京都
兵庫
⼤阪
奈良
滋賀

和歌⼭

北村 陽英 （奈良教育⼤学）
宮⻄ 照夫 （和歌⼭⼤学）
津⽥ 謹輔 （京都⼤学）
⽯川 哲也 （神⼾⼤学）⽩⽯ ⿓⽣ （⼤阪教育⼤学）

辻井 啓之 （奈良教育⼤学）
中川 雅⽣ （滋賀医科⼤学）

森岡 郁晴 （和歌⼭県⽴医科⼤学）
井上 ⽂夫 （京都教育⼤学）
⻤頭 英明 （兵庫教育⼤学）

平⽥ まり （関⻄福祉科学⼤学）
⾼橋 裕⼦ （奈良⼥⼦⼤学）
⾼野 知⾏ （滋賀医科⼤学）

内海みよ⼦ （和歌⼭県⽴医科⼤学）
⼩⾕ 裕実 （京都教育⼤学）
⼤平 曜⼦ （兵庫⼤学）

楠本久美⼦ （四天王寺⼤学）
⾼⽥恵美⼦ （畿央⼤学）

⾼野 知⾏ （びわこ学園医療福祉センター野洲）
⼊駒 ⼀美 （東京医療保健⼤学）

3

4

第 70 回近畿学校保健学会開催要項【テ ー マ】 「健康基盤を育成する学校環境の整備」【日時】

2023 年 7 月 1 日（土）10:00～17:10【会場】

和歌山県立医科大学 伏虎キャンパス〒640-8156 和歌山市七番丁 25 番 1
URL：https://www.wakayama-med.ac.jp/access/index.html

時 刻

事 項

9:30～

受付開始

10:00～11:50

一般演題発表場 所

3 階ホール

A 会場【講義室 301】10:00～11:50（北棟 3 階）

北棟 3 階B 会場【講義室 302】10:00～11:50（北棟 3 階）
12:00～13:00

昼休憩

13:00～13:50

総会・評議員会

北棟 3 階

14:00～15:30

教育講演【講義室 301】「チーム学校による成長・発達を『支える生徒指導』の進め方〜『生徒指導提要』の改訂を踏まえて」

講師：新井 肇（関西外国語大学 外国語学部 教授）
座長：内海 みよ子（東京医療保健大学和歌山看護学部 教授）
15:30～15:40

休 憩

15:40～17:00

シンポジウム「健康基盤を育成するチーム学校の推進について」
座長：入駒 一美（東京医療保健大学 和歌山看護学部 教授）
ｼﾝﾎﾟｼﾞｽﾄ：木下 智弘 (和歌山県医師会学校保健担当理事・

北棟 3 階【講義室 301】

和歌山県学校医会会長)

内川 さやか（和歌山県立南部高等学校 校長)
棟保 勇介 (和歌山県教育庁学校教育局
教育支援課学校安全班 指導主事)

森田 わか(和歌山県養護教諭研究会 元事務局長)
17:00～17:10

表彰式・閉会式

5

参加受付等のご案内◆受付時間・場所
2023 年 7 月 1 日（土）9：30～
和歌山県立医科大学 伏虎キャンパス 3 階ホール（入口は南棟です）◆受付等について① 学会正会員・参加費 1,000 円をお支払いの上，名札と講演集をお受け取りください。
・2023 年度年会費未納の方は，年会費 3,000 円を学会本部事務局にお納めください。年会費の納入がない場合，参加費が当日会員と同じく 2,000 円となりますのでご注意ください。
② 当日会員参加費 2,000 円をお支払いの上，名札と講演集をお受け取りください。
③ 当日学生会員（参加費：大学院生 1,000 円，学部学生 500 円）
大学院生，学部学生は学生証を提示ください。提示のない場合，当日会員扱いになります。
④ 新規入会希望者受付で入会申込用紙を受け取り，必要事項をご記入の上，年会費 3,000 円を学会本部事務局にお納めください。
⑤ 昼食
お弁当の準備はありません。また，大学構内での飲食は禁止されていますので，近隣の店舗等をご利用ください。
⑥ 懇親会
開催しません。
※ 名札には氏名・所属をご自身でご記入の上，会場では必ずご着用ください。

◆一般演題発表者の方へ① 前演者の講演が始まると同時に，各会場前方の次演者席にご着席ください。
② 発表は，1 演題につき，発表 8 分，討論 4 分です。時間を厳守してください。
③ 学会当日は，発表用のプロジェクター，コンピュータ（PC）を準備いたします。
④ 発表用 PC は，Windows 10 で，アプリケーションは Microsoft PowerPoint 2019 になります。
発表用ファイルは，2023 年 6 月 30 日(金) 17 時 までに学会事務局にメールでお送りください。
⑤ PC を持ち込んで発表される場合，プロジェクターの接続コネクターは HDMI です。PC のモ
ニター出力端子の形状をご確認のうえ，必要に応じて変換コネクター（ケーブル）等をご用意ください。
⑥ 動画の使用は，原則としてお控えください（必要な場合は事務局で相談に応じますので，事前にご連絡ください）。
⑦ 資料を配布される場合は 50 部程度ご用意ください。
◆座長の先生方へ① 前座長の登壇後，前方の次座長席にご着席ください。
② 受け持ち時間の進行は一任しますが，1 題あたり 12 分以内でご進行いただきますようお願いします。
③ 慣例により，後日「学会通信」用の座長のまとめを年次学会事務局までご提出いただきますようお願いします。締切は 2023 年 7 月 21 日(金)です。
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◆当日の学会開催中の連絡先
・ 第 70 回近畿学校保健学会事務局 e-mail：kinki.sha.70th@gmail.com◆その他
・ 学会開催時間内は，携帯電話などの通信機器類はマナーモードにするか電源をお切りください。
・ 会場は敷地内を含めて禁煙です。ご協力をお願いします。
・ 会場の周辺には，コンビニや飲食店がいくつかあります。
・ 手荷物預かり（クローク）のサービスは行いません。
◆会場までのアクセス

JR 和歌山駅から和歌山バス約 5 分｢和歌山城前｣下車，徒歩約 2 分
南海電鉄和歌山市駅から徒歩約 12 分または和歌山バス約 3 分｢公園前西｣下車，徒歩約 1 分（https://www.wakayama-med.ac.jp/access/index.html でご確認ください）※大学構内には駐車場はありません。近隣の市営駐車場やコインパーキングをご利用ください。
（和歌山城ホールのサイトも参考にしてください https://wakayama-johall.com/access/）

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一般演題発表プログラム
A 会場＜教育，学校保健史＞ 10：00～10：36 座長 宮井信行（和歌山県立医科大学）
A-1 知的障害のある生徒の恋愛に関する学習の検討―高等部生徒への恋愛に関する聞き取り調査より―◯鶴岡尚子
東京医療保健大学和歌山看護学部
A-2 学校保健史における「養護」概念の成立◯高橋裕子
天理大学体育学部
A-3 高等学校教員の語りから探る e スポーツの教育現場への導入可能性◯星澤玲於奈 1)，浅沼徹 2)，八木利津子 3)1) 京都教育大学大学院連合教職実践研究科，2) 京都教育大学体育学科，3) 桃山学院教育大学＜発達・養育＞ 10：36～11：12 座長 大川尚子（京都女子大学）
A-4 中・高校生と大学生の愛着と養育者からの躾への捉え方◯竹端佑介，後和美朝
摂南大学現代社会学部
A-5 高校生の子育てに悩む父親に対する養護教諭と協働したペアレント・トレーニング実施の経験◯古川恵美
兵庫県立大学A-6 幼児における社会情動的スキルの検討◯玉井久実代 1)，竹端佑介 2)，涌井忠昭 3)
1) 大阪国際大学短期大学部，2) 摂南大学，3) 関西大学
＜大学生の保健＞ 11：12～11：48 座長 大平雅子（滋賀大学）
A-7 就労定着支援施設体験における大学生のキャリア形成に関する事例検証◯八木利津子桃山学院教育大学
A-8 保健体育科教員をめざす学生におけるメンタルヘルスとその関連要因◯浅沼徹
京都教育大学A-9 大学生における Highly Sensitive Person と精神的健康◯嶺哲也，竹端佑介
摂南大学学生相談室

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B 会場＜中学生の保健＞ 10：00～10：36 座長 寺田和史（天理大学）
B -1 中学生における自己の体型認識とやせ願望およびメディア情報の利用との関連◯寒川友起子 1)，中尾朱里 2)，中山知佳 2)，藤田あみ 3)，森谷澄花 4)，宮井信行 1)，
内海みよ子 5)，有田幹雄 6)1) 和歌山県立医科大学保健看護学部，2) 和歌山県立医科大学附属病院，3) 紀美野町総合福祉センター，4) 海南医療センター，5) 東京医療保健大学，6) 角谷リハビリテーション病院
B -2 他者との関わりの中で、人間的成長を促す授業づくり －Emotional Intelligence の育みを目指して－◯柳かおる
海南市立東海南中学校
B -3 中学生の睡眠習慣の実態とストレス反応に関わる要因 －ヘルスプロモーションの視点から－◯長谷川亜紀神戸大学附属中等教育学校＜アフターコロナ＞ 10：36～11：00 座長 高野知行（びわこ学園医療福祉センター野洲）
B -4 生活アンケート集計結果データから見えてくる生徒の心身の状況とアフターコロナの教育のあり方◯東尾真紀子関西大学人間健康学部
B -5 大学新入生のライフスキルと大学適応感について－コロナウイルス感染症 2019 感染拡大前後の比較－◯高山昌子 1)，竹端佑介 2)，後和美朝 2)1) 大阪国際大学，2) 摂南大学

＜養護実践＞ 11：12～11：48 座長 竹端佑介（摂南大学）
B-7 養護教諭が職務推進上抱える困難感についての分析―「校種」「学校規模」「養護教諭経験年数」に着目して―◯宮慶美恵子
湊川短期大学B-8 保健室経営計画の継続した取り組みと教職員との協働◯山本匡代
和歌山県橋本市立応其小学校
B-9 社会的養護に関する養護教諭の意識調査◯大川尚子 1)，鈴木依子 1)，古川惠美 2)，長谷川法子 3)1) 京都女子大学，2) 兵庫県立大学，3) 京都府総合教育センター

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10

教育講演

チーム学校による成⻑・発達を『⽀える⽣徒指導』の進め⽅〜『⽣徒指導提要』の改訂を踏まえて〜
講師： 新井 肇

⽒

関⻄外国語⼤学外国語学部・教授＜講師略歴＞
1951 年埼⽟県深⾕市⽣まれ。
京都⼤学⽂学部哲学科社会学専攻卒業，兵庫教育⼤学⼤学院学校教育研究科修⼠課程修了，⼤阪
市⽴⼤学⼤学院創造都市研究科博⼠課程単位取得満期退学。
埼⽟県の公⽴⾼等学校教諭を経て，2006 年より，兵庫教育⼤学⼤学院学校教育研究科教授，2017
年より現職。専⾨は⽣徒指導論，カウンセリング⼼理学。⽣徒指導・学校カウンセリングに関する実践と理論を架橋する研究に取り組む。主な研究テーマは、いじめ防⽌、⾃殺予防、教師のメ
ンタルサポトート等。
⽇本⽣徒指導学会副会⻑（2016 年〜現在），⽇本カウンセリング学会理事（2015 年〜現在）。⽂部科学省「いじめ防⽌対策協議会」委員（2016 年〜、2021 年より座⻑），「児童⽣徒の⾃殺予防に関する調査研究協⼒者会議」委員（2006 年〜現在）「⽣徒指導提要の改訂に関する協⼒者会議」
副座⻑（2021 年〜2023 年）。
主な著書に『⽀える⽣徒指導の始め⽅』（編著、教育開発研究所、2023 年），『⼦どもたちに〝いのちと死〟の授業を−学校で⾏う包括的⾃殺予防プログラム』（共著，学事出版，2020），『「教師を辞めようかな」と思ったら読む本』（単著，明治図書，2016），『現代⽣徒指導論』（共著，学事出版，2015），『現場で役⽴つ⽣徒指導実践プログラム』（編著，学事出版，2011），『新訂増補⻘
少年のための⾃殺予防マニュアル』（共著，⾦剛出版，2008）等。

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チーム学校による成長・発達を『支える生徒指導』の進め方～『生徒指導提要』の改訂を踏まえて～
新井 肇，関西外国語大学 外国学部 教授
生徒指導をめぐる状況と４つの問い
児童生徒を取り巻く環境が大きく変化し、不登校児童生徒数や中高生の自殺者数、いじめの重大事態の発生件数や小学生の暴力行為発生件数が増加傾向にあり、児童生徒が抱える生徒指導上の諸課題の深刻化がみられます。そのような状況の中で、これからの生徒指導の方向性をめぐって、学校および教職員に突きつけられている四つ問いがあると思われます。
一つ目は、VUCA（Volatility，Uncertainty，Complexity，Ambiguity）な時代と言われる予測困
難で不確実な現在の「変動社会」に対応する力を、子どもたちが身につけるために生徒指導ができる
ことは何かという問いです。
二つ目は、発達障がいや LGBTQ、外国籍等、多様な背景をもつ子どもたちが増加する中で、同化主義でなく多文化主義に立ち、排除でなく包摂を目指す生徒指導をどう進めるのかという問いです。
三つ目は、2013 年の「いじめ防止対策推進法」の成立、2016 年の「自殺対策基本法」の改正、
2017 年の「教育機会確保法」の施行、2022 年の 「こども基本法」の成立など生徒指導に関連する法令の成立、改正が相次ぐなかで、法の理解に基づく生徒指導をどう実践するのかという問いです。
四つ目は、困難な生徒指導上の課題が山積するなかで、教職員の多忙化を解消するための「働き方改革」と生徒指導の充実とを、どう両立させるのか、そのために学校内外の連携・協働に基づく「チーム学校」をどう実効的に機能させるのかという問いです。
『生徒指導提要（改訂版）』（以下『提要』と表記）では、これら 4 つの問いに対して、第Ⅰ部では理論面から、第Ⅱ部では実践面から、答えようとしています。
『提要』改訂の背景と趣旨をふまえて、これから学校において生徒指導どう進めていけばよいのか、その中で求められる養護教諭の役割について考えてみたいと思います。

新たな『提要』が示すこれからの生徒指導の方向性『提要』において、生徒指導とは、「児童生徒が、社会の中で自分らしく生きることができる存在へと、自発的・主体的に成長や発達する過程を支える教育活動」であり、「生徒指導上の課題に対応するために、必要に応じて指導や援助を行う」働きかけであると定義されています。児童生
徒を主語にし、「自身を個性的存在として認め、自己に内在しているよさや可能性に自ら気付き、
引き出し、伸ばすと同時に、社会生活で必要となる社会的資質・能力を身に付けることを支える働き（機能）」であると、その目的が明示されているところに特徴がみられます。
全ての教職員が、全ての教育活動を通じて、全ての児童生徒を対象に、その自発的かつ主体的な成長・発達の過程を支えていく働きかけを生徒指導の基盤とし、課題性が高まった場合に必要な範囲で課題解決に向けた指導や援助を行うという構造が示されたと捉えることができます。つ
まり、生徒指導の主語は児童生徒であり、教職員はその成長や発達を支える教育の専門性をもった支援者であると位置づけられたと言えるでしょう。
『提要』が示すこれからの生徒指導の基本的な方向性は、次の 3 点です。
①特定の児童生徒に焦点化した事後指導援助から、全校体制で取り組む児童生徒の成長発達を支える生徒指導への転換を目指す。
②教科の学びを社会で充実して生きることにつなげるため、学習指導と生徒指導の一体化を図る。
③学校内外の連携・協働に基づく「チームとしての学校」を実現した生徒指導体制を構築する。
加えて、これからの生徒指導を進めるうえでの留意点として、次の４点が示されました。
①児童生徒の権利に関する教職員の共通理解：国連「児童の権利に関する条約」（1989）に即した
子ども支援の視点（生きる権利、育つ権利、守られる権利、参加する権利の擁護）に立つ。
②ICT を活用した生徒指導の推進：生徒指導と学習指導を関連付けたデータの分析、課題を抱え

12

教育講演

た児童生徒の早期発見・対応、不登校児童生徒への教育機会の確保等に ICT を活用する。
③幼児教育と小学校教育との円滑な接続：幼保小の教職員が連携し、「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」の共通理解を図るとともに、工夫したスタートカリキュラムを編成・実施する。
④社会的自立に向けた取組の継続的実施：キャリア教育を核に、児童生徒が社会の中で自分らしく生きることができる存在となるような働きかけを、学校と社会をつなぎ、切れ目なく行う。
「社会に開かれたチームとしての学校」の実現に向けて『提要』が目指す生徒指導の実現のためには、「チーム学校」としての生徒指導体制を構築することが不可欠であり、そのために養護教諭が果たす役割は極めて大きいと思われます。
教職員の日常業務の多忙化、生徒指導の困難性の増幅、学校組織の人間関係の希薄化、教職員のメンタルヘルスの深刻化などが進む中で、中央教育審議会答申『チームとしての学校の在り方と今後の改善方策について』（2015）において、「チームとして学校」（以下、「チーム学校」）の必要性が提言されました。
同答申によると、チーム学校の実現に向けて不可欠な要件として第一に挙げられているのが、「専門性に基づくチーム体制の構築」です。具体的には、「教員が教育に関する専門性を共通の基盤として持ちつつ、それぞれ独自の得意分野を生かし」チームとして機能する同時に、「心理や福祉等の専門スタッフを学校の教育活動の中に位置付け」、教員と専門職との連携・協働の体制を整備することが求められています。
つまり、「チーム学校」は、児童生徒が抱える課題の多様化・深刻化に伴い、課題解決を個人の力量の向上に委ねるだけでなく、個々の対応による限界を補強するためのシステムを、学校内外の連携・協働に基づいて構築することが目指されたものと捉えることができます。学校の中だけではなく、多職種の専門家、関係機関、保護者、地域の人々とも連携しながら、多角的・多面的な児童生徒への指導・援助を組織的に展開していくという意味からは、「社会に開かれたチーム学校」と言えます。専門人材を学校に投入することによって、教員はより教科指導や教員ならではの生徒指導に注力する。そして、学校と地域の連携・協働を強化し、社会に開かれた場として学校をつくり上げていくことが目指されています。
また、同答申で、日本の学校は諸外国に比べ教員以外のスタッフの配置が少なく、「子供に対して総合的に指導を行うという利点がある反面、役割や業務を際限なく担うことにもつながりかねないという側面がある」という指摘がなされています。教員の仕事の明確化と多忙化の解消、さらにはメンタルヘルスの向上という観点からも、「チーム学校」が目指されていると言えます。

生徒指導と教育相談が一体となった包括的児童生徒支援体制の構築『提要』では、「教育相談、キャリア教育、特別支援教育は、生徒指導と同様に児童生徒に対する指導・援助を行う分野として学校内の校務分掌に位置付けられ、それぞれに教育活動を展開しています。
そのため、一人の児童生徒に対する指導・援助がお互いに独立した働きかけとして展開される場合も見受けられます。いじめや暴力行為、非行は生徒指導、不登校は教育相談、進路についてはキャリア教
育、障害に関することは特別支援教育が担う、というように縦割りの意識と分業的な体制が強すぎると、複合的・重層的な課題を抱えた児童生徒への適切な指導・援助を行うことが阻害されてしまう状況も生じかねません。児童生徒一人一人への最適な指導・援助が行えるように、それぞれの分野の垣根を越えた包括的な支援体制をつくることが求められます」と指摘されています。
担任一人ではできないことも、他の教職員や多職種の専門家、関係機関がチームを組み、役割分担
して、指導・援助を進めることができれば、支援の幅や可能性が飛躍的に広がり、支援者の負担を分散することで支援の質を高めることが可能になります。また、学校だけでは対応しきれない部分をカバーしたり、よりよい解決の方向性を見出したりするためには、多職種の専門家との連携も必要です。異質な発想が交流し、時にはぶつかり合うことで、新たな支援策も生み出されます。そのような連携・協働のコーディネーターとしての役割が、養護教諭に求められているのではないでしょうか。

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シンポジウム「健康基盤を育成するチーム学校の推進について」座 ⻑

⼊駒 ⼀美（東京医療保健⼤学 和歌⼭看護学部 教授）

シンポジスト

⽊下 智弘（和歌⼭県医師会学校保健担当理事・和歌⼭県学校医会会⻑）内川 さやか（和歌⼭県⽴南部⾼等学校 校⻑）
棟保 勇介（和歌⼭県教育庁学校教育局 教育⽀援課学校安全班 指導主事）
森⽥ わか（和歌⼭県養護教諭研究会 元事務局⻑）15

シンポジウム

健康基盤を育成するチーム学校の推進について〜学校医の視点から〜
和歌山県医師会理事
和歌山県学校医会会長
木 下 智 弘人生 100 年時代において、生涯を通じ健やかに過ごすための予防活動も医療の大きな役割であると認識している。その意味において、学校医の役割に児童・生徒に対しての健康診断に加え、専門的立場に立った健康教育、健康相談も重要な視点と考える。
残念ながら、現在、国民の健康リテラシーは決して高いとは言えず、ひとたび身についた、栄養・運動・睡眠などについての不健康な習慣や、喫煙や飲酒習慣などを修正していくことは容易ではない。健康的な生活習慣の獲得と実践の礎は、子供の頃に身につけていくことが望まれる。幼児期・学童期からの健康リテラシーの涵養は、国民の将来を左右する重要課題である。
このような背景のもと、教育の現場においても、子供たち自ら「生きる力」を養うとともに、がん対策基本法や食育基本法を踏まえた学習指導要領に基づいた健康教育が進められようとしている。私たちはこのような学校教育の変化を歓迎しつつ、さらに積極的に学校医による健康支援を核として、児童・生徒の健康リテラシーの向上のために役割を果たしていくべきであると考えている。すなわち健康リテラシー向上における学校医の使命と役割をあらためて整理し、和歌山県医師会による学校医の支援と健康教育の今後の在り方について提言していく考えである。
言うまでもなく、学校保健活動の渦を創り出す核は学校医と養護教諭のきめ細かい連携であるが、多様化、深刻化する心身の健康課題といった今日的な子供たちの健康問題は教員・学校医のみが取り組んでも解決はしない。チーム学校の一員という自覚を持って保護者、教育関係者、学校三師などの学
校保健関係者が協力し、環境を整えていく必要がある。
一方で、私たちは地域に根ざした診療以外、行政・医師会等の公益活動、多職種連携のほか、母子保健、乳幼児保健（乳幼児健診）、学校保健（学校健診、学校医活動）、学校健康教育（がん教育、禁煙・薬物防止教育など）、産業保健（産業医）、事業主健診（特定健診・保健指導）、予防接種などといった
地域保健・公衆衛生活動を行っている。こうした活動は地域の「かかりつけ医」が中心となり地域医師会が深く関与している。すなわち学校においては、学校医は「学校のかかりつけ医」という認識を共有したいと思っている。
講演では、チーム学校における学校医としてのいくつかの課題を述べ、そのうえで学校における健康教育の充実のためには、学校が中心となることはもとより、家庭や地域、保健・医療機関等が協働してそれぞれの特徴を活かしながら取り組むことが大切であることを述べる。
幼児期・学童期から健康基盤を育成することで、子供たちが成人になった時、自ら「生きる力」を発揮し、健康リテラシーに関心を持ち、少しでも心身の健康を保てるよう、専門的な立場に立って助言することに学校保健に携わる私たち学校医の使命があるのかもしれない。そのためにも「学校のかかりつけ医」としての役割は大きい。私たちは学校医としての立場を明確に示し学校保健委員会等の活性化とともに学校との連携を強めチーム学校の一員として推進していきたい。

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シンポジウム

健康基盤を育成する学校環境の整備における管理職の役割
和歌山県立南部高等学校
校長 内川 さやか
キーワード：危機対応のできる組織づくり、連携、希望
１ はじめに新型コロナウイルス感染症の５類への移行に伴い、アフターコロナでの学校運営が始まった。新型
コロナウイルス感染症が拡大し始めた３年前、得体の知れないウイルスの出現に、これから先の世の中に希望が見えないような感覚が、学校現場だけでなく、世の中全体が覆われていた。そのような中でも、我々学校現場に携わる者は、子どもたちの健全な育成のため、協力・連携しながら学校運営を行ってきた。
これから先も、予測困難な状況は出現する可能性はある。今回の発表では、これまでの経験を振り返り、危機に対応できる学校環境の整備のポイントを考察した。
２ 現状
本校は、南高梅の名称の由来のある学校で、「普通科」２クラス、「食と農園科（農業科）」３クラスの学校である。また、寮を一カ所管理しており、他校の生徒も入寮している。生徒 たちの居住区を管轄する保健所は、主に２カ所である。
３ 取り組み① 校内体制
ポイント：明確な指示、養護教諭
危機的な状況下では、特に学校長のリーダーシップが重要となる。方向性を示し明確に指示を出すことは最も優先される。そのため国や県の指示の理解と共に、保健に関する一定の知識が必要であった。その時に頼りになる存在が養護教諭である。管理職の立場で指示する場面と養護教諭が専門職の立場で説明する場面をうまく使い分け、学校運営できたとは、非常に効果的であった。
② 県教育委員会との連携
ポイント：窓口の一本化
当初から、県教育委員会の担当は、教育支援課健康教育・食育班の指導主事で、窓口が一本化されていた。県の方針がぶれずに現場に伝達でき、県で統一した速やかな対応がなされたため、現場は、安心して学校運営ができた。また、各保健所や各市町の教育委員会との連携もスムーズに行えた。
③ 学校医との連携
ポイント：養護教諭
本校の養護教諭は、日頃から、学校医との連携を密にしていた。コロナ渦での状況の報告や相談など連携がスムーズに行えた。
④ 他校との連携
ポイント：校長会、県教育委員会
危機的な状況下では、画一的な指示が安心を生む。そのためには、各学校間の連携を図ることができる校長会での情報交換が大切になる。また、本校の寮の運営において、他校の生徒の対応など
県教育委員会を窓口として対応でき、混乱を招かず対応できた。
４ おわりに予測困難な出来事は、これからも起こる可能性はある。どのような世の中になっても、我々は、児童生徒の健やかな成長の育成のため学校を運営していかなければならない。今回のコロナ渦で得た取り組みのポイントをさらに充実させ、子どもたちの未来への希望、世の中の希望のため、学校運営に携わっていきたい。

17シンポジウム

チーム学校による性的虐待、性犯罪被害者への対応について
和歌山県教育庁学校教育局教育支援課学校安全班
指導主事 棟保 勇介
児童虐待や性犯罪は、被害を受けた児童生徒の心身の成長及び人格の形成に重大な影響を与えると言われています。
児童虐待が及ぼす児童生徒への影響については、受けた虐待により身体、知的発達面への影響など、それぞれ異なる影響があるものの、いずれにおいても児童生徒の心身に深刻な影響をもたらします。特に、性的虐待は虐待の中で最も潜在性が高く、発見されにくいものであり、より長期的に心身にＰＴＳＤなどの後遺症として残ると言われています。
性犯罪は、被害者への心身への影響が深刻であることについて、被害者の家族や友人が表面上は理解しているつもりでも、実は被害者に寄り添えていない場合があります。例えば、家族や友人が性犯罪の被害者に「なぜ逃げなかったの」と声をかけることが挙げられますが、この声かけは性犯罪被害者特有の「凍りつき症候群」を理解できていないため、逆に二次被害を与えかねない発言となります。性犯罪被害者は、家族、友人からの誤解や理解不足に基づく言葉により二次被害を受けることがあると知る必要があります。
性的虐待、性犯罪のどちらの事案を児童生徒から打ち明けられた場合でも、個々の教職員だけで問題に対処することは極めて困難であるため、教職員は性的虐待や性犯罪を発見、相談を受けた場合は一人で抱え込まず、直ちに管理職に報告し、組織的な対応を行うことが重要です。また、報告を受けた管理職は、各教職員に対応の役割を割り当てるとともに、専門的な判断や対応が必要となることから、警察や児童相談所、医療機関などの関係機関と情報を共有して対応することが求められます。
学校は、児童生徒と接する期間が長いことから、比較的児童生徒の変化に気づきやすい環境にあると言われており、性犯罪の被害に遭った児童生徒は、情緒が不安定になったり、行動が消極的、自暴自棄になったりと普段と異なるサインを発しています。
これらの被害に遭った児童生徒に対して、チーム学校として適切な対応を行い、児童生徒の日常生
活の場である学校や家庭を安全・安心な環境に保つことが健康基盤を守ることにつながります。
現在、インターネットやスマートフォン等の普及により、性に関する情報は氾濫し、様々な情報をいつでも容易に入手できるようになったことで、学校において、児童生徒一人一人が性に関する基本的な知識を身に付ける重要性が高まっており、必要な情報を自ら収集し、適切な意思決定や行動選択を行うことができる力を育むことが課題となっています。
そこで、県教育委員会では、令和４年度に性犯罪・性暴力の加害者にならない、被害者にならな
い、傍観者にならないための文部科学省委託事業「学校等における生命（いのち）の安全教育」の指導モデルを作成するため、県内の小学校・中学校・高等学校１校ずつを選定し、モデル授業を実施しました。
「生命（いのち）の安全教育」は、発達段階に応じて自分の身体を大切にする心情や、自分と他人との距離感を知ること、被害に遭った場合の対応などについて学ぶことで①生命（いのち）の尊さや素晴らしさ、②自分を尊重し、大事にすること（被害者にならない）、③相手を尊重し、大事にすること（加害者にならない）、④一人一人が大事な存在であること（傍観者にならない）を醸成するものです。本事業における取組結果をまとめた成果報告書は、県教育委員会のホームページで公開していますので、学校での取組に活用してください。
今回のシンポジウムを通じて、性的虐待、性犯罪被害者の心情を理解していただき、被害者に対してはチーム学校として安全・安心を与えることで、児童生徒に対する健康基盤への意識を高めていただければと思います。

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シンポジウム

チームで取り組む生徒支援について－養護教諭の視点から－
海南市立第三中学校(和歌山県養護教諭研究会元事務局長)
養護教諭 森田 わか
1. はじめに新型コロナウイルス感染症の流行は社会全体に影響を及ぼし、学校生活にも大きな変化をもたらした。その変化が生徒の心身の健康に与える影響を懸念しつつ、学校では、生徒の健康観察や感染拡大防止に留意し、養護教諭だけではなく、これまで以上に教職員が一丸となって感染症対策を行ってきた。
また、新型コロナウイルス感染症流行前より、不登校や教室に入りにくい生徒が増加傾向にあり、そのような生徒に対して、生徒指導・教育相談等と連携し、スムーズに支援を行うため、養護教諭は、その専門性のひとつであるコーディネート力を生かし、全教職員と連携しながらチーム学校として取組を行っている。
2. 生徒の抱える健康課題と支援
感染拡大防止に留意し、生徒の健康管理を行う上で、これまで以上に健康観察を充実させ、朝の体温
等その日の体調確認を行ってきた。毎日の体調を確認する中で、発熱以外にも体調不良の訴え等がある生徒には声かけを行い、教職員間で情報共有しているが、生活リズムの乱れを原因として、朝起きられない、だるい、元気がない、言葉に表せない不安感等が見られ、早退、遅刻、欠席等により、登校しても教室に入りづらい生徒も見られる。これまで、登校できても教室に入りづらい生徒は、保健室や隣接のカウンセリングルームで養護教諭や担任と過ごしていた。その人数の増加に伴い、保健室だけでは対応できなくなり、校長のリーダーシップのもと、学校全体で支援体制を整備し、生徒の居場所づくりが実現した。少しでも登校しやすい環境にするため、別教室においては、管理職や養護教諭、空き時間を有する教員等全員が協力し、対応できる体制をとった。また、養護教諭は、スクールカウンセラー
やスクールソーシャルワーカーとも連携し、担任や学年担当等関係する教員とつなぐとともに、来校時には、生徒に対して何気ない声かけをするよう依頼したり、必要に応じて生徒や保護者へのカウン
セリングにつなげたりしている。
3. まとめ体と心の健康を基盤として、安全・安心な学校生活を提供するため、本校では、チーム学校として、生徒の居場所づくりを行い、生徒支援に取り組む体制を取り入れた。そのことにより、教職員それぞれが専門性を生かし、生徒の実態を把握した上で、医学的、心理社会的、環境等様々な観点から本質的な要因を捉え、関係機関との連携等必要な支援につなげることが可能となった。
生徒によっては、登校日数が増え、教室で授業を受けることができるようになってきたり、部活動に参加できるようになった生徒もおり、個々のサポートにつながっている。
近年のコロナ禍における学校運営は、今までに経験したことのないような大変さがあったが、チーム学校として、一人一人の力が集約された時に大きな力となることを実感することができた。そのチーム力を発揮するために養護教諭ができることは、全教職員に今一度、健康観察の重要性を伝えるとともに、人と人とをつなぎ、生徒の支援はもとより、時には生徒を支える教職員の同僚性を高め、お互
いに疲弊しないようなサポート体制づくりをすることであると考える。健康課題を抱える生徒は増加傾向にあり、対応も多岐にわたることから、今後も健康基盤を支える校内の支援体制や ICT 機器の活用等の環境整備を行い、継続的な生徒支援に発展させていきたいと考える。

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⼀般演題

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一般演題

A-1
知的障害のある生徒の恋愛に関する学習の検討―高等部生徒への恋愛に関する聞き取り調査より―
鶴岡 尚子 東京医療保健大学和歌山看護学部
キーワード 知的障害，特別支援学校，恋愛，学習【目的】
障害者権利条約において，障害をもつ人々の恋愛や出産，結婚する権利，さらに，生殖及び家族計画について年齢に適した教育を受ける権利が明記されている。
しかし，障害のある子どもたちへの恋愛や交際をテーマにした授業の実施率は約 3 割であると報告されており１），障害のある子どもたちの性教育を受ける権利，性の権利が保障されているとは言い難い。そこで，知的障害特別支援学校高等部に通う生徒の「恋愛」に関する学
習を検討するために，生徒の「恋愛」への思いや困難感，課題等に関する資料を得ることを目的とし，高等部生
徒へのインタビューを行った。
【方法】
対象者は，A 特別支援学校高等部に通う生徒 8 名（男性 6 名，女性 2 名）とした。全員が内部進学生であり，
自閉スペクトラム症，また，軽度から中度の知的障害の生徒たちである。調査は 2022 年 5 月に，半構造化した
個別のインタビューを行い，恋のイメージや，恋愛や将来への思い等の項目について質問をした。会話は IC レ
コーダーで録音し，質的記述的分析を行った。倫理的配慮として，入学時に包括的同意を得ているとともに，本人及び保護者より同意を得ている。
【結果】
8 名中 4 名が現在，恋に関心をもっており，これまでに恋をした経験があると答えた生徒は 5 名であった。
しかし，「恋」や「好き」という感情の理解の仕方は一様ではなく，他者に対して特別の愛情を感じるというよりは，気に入っているという意味合いで捉えている生徒もいると推察された。
さらに，恋をした相手と何がしたいかを尋ねると，恋の経験があると答えた 5 名のうち，2 名が「特にない」，
3 名が「結婚」，「旅行」といった，近い将来に実現するとは言い難い願望を語った。
また，恋の経験がない 3 名の生徒にも同じ質問をしたところ，全員が「分からない」，「興味がない」と答えた。これから先も自分が恋をすることはあり得ないと考えている，あるいは恋に関心をもったことがないた
め，恋をしている自分を想像できないことが窺えた。
さらに，広く社会で共有されていると思われる恋愛22の規範的なプロセス，すなわち，好きになった相手に告白をし，デートを重ねる中で関係を深め，結婚に至る場合もあるというプロセスに言及した生徒は 2 名のみで
あった。
【考察】
かつて筆者は，公立中学校から特別支援学校高等部に入学した，知的障害が軽度の生徒たちへのインタビューを行っており，そこでは，恋愛に関する様々な規範
意識や，偏ったジェンダー観が内面化されていることを明らかにしている２）。本研究では，より社会規範の影響を受けていない生徒たちの恋愛観が浮かび上がった。
今回のインタビューから見出された発達段階や価値観の個別性を顧みた上で，知的障害のある生徒たちが到達すべき「恋愛の学習」について考察する。
生徒たちの恋や恋愛の経験と，関心の度合いなどが多様であることが明らかとなったことからは，恋愛への興味がない生徒やそういった感情をもたない可能性のある，または感じる段階にはない生徒たちも包摂する学習が求められると言える。そういった生徒にとっても，恋や恋愛について学ぶことは、理解できる感情の幅を広げること，人間関係をつくるために役立つスキ
ルを身につけることに繋がると期待できる。よって，恋愛に特化しすぎず，友人も含めた関係性の構築に関わる内容が求められると考えられる。
その一方で，特定の他者と親密になりたい思いがあっても，具体的な次の行動がイメージできない生徒，あるいは唐突とも捉えられる将来像を描いていた生徒たちもいた。よって，交際の始まり方や，特定の他者との関係の深め方を具体的に学習する必要もあると考える。
今後は，得られた示唆をもとに，自他の権利を大切にしながら人間関係を構築する，将来も見据えた恋愛の学習を検討していきたい。
文献1)髙田千鶴，郷間英世、牛山道雄（2017）知的障害児への恋愛や交際をテーマにした授業の実施状況とその規定要因の検討―国立大学法人附属特別支援学校の教諭を対象とした質問紙
調査から―，学校保健研究Vol.59 No.1，pp28-39
2)鶴岡尚子，西倉実季（2021）包摂的なセクシュアリティ教育
モデルの構築に向けた予備的研究―ESD の観点を踏まえて―，和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告書，pp159-162

一般演題

A-2
学校保健史における「養護」概念の成立
高橋裕子 天理大学体育学部
キーワード:養護、概念史、学校保健史、教育学説史、吉田熊次【はじめに】

人にありては社会の中に住して、社会と永久離れる

学校衛生に関する法令のなかに「養護」が初出すことの出来ない関係に於て立つと云ふ事実が存在す

るのは、大正 9 年改正の「学校医の資格及び職務にるのでありますから、それで初めて、教育を為すこ

関する規程」である。それまでの「学校医職務規との必要が生じて来るのであります。」とする教育程」（明治 31 年 2 月、文部省令第 6 号）にはなか

論にもとづく 5)、智識の「教授」・意志陶冶の「訓った「病者、虚弱者、精神薄弱者等の監督養護」が育」と並ぶ、教育の「手段」の一つとしての身体の加わった。杉浦守邦は、この「監督養護」の養護と「養護」であった。その内容は「養護の主要なる目は「特別養護」のことであり、同年改訂の身体検査

的は社会的人物たる必要なる身体を造ることであり規程（大正 9 年 9 月、文部省令第 16 号）に新たにます。それには先づ身体を保護して身体に危害を及加わった検査項目「観察の要否」とともに、後の養ぼす者を避け、同時に身体を出来る丈発達せしめな

護教諭に繋がる画期点と考えている。

ければならぬ」6)とするもので、身体の「保護」

これまで、養護教諭の「養護」の語源・起源についと、「発達」を促す体育、この二つを意味していては、杉浦が「教育学における教育方法の一つとみる。確かにその「保護」の中には「寧ろ学校衛生になされて来た養護」と述べるように、教育学に求め関する事柄」と述べた「諸種の感覚機関を保護」もられてきた。それは、明治 26 年出版のリンドネル著・含まれてはいるが 7)、学校衛生を抱合する養護論と

湯原元一訳補の『倫氏教育学』において、Pflege のは言えないだろう。

和訳語として提案された「養護」である。また杉浦【まとめ（結論）】

は、この教育学上の「養護」がその後、学校衛生と結以上のことから、明治 37 年時点の吉田熊次の教ばれるのは身体検査においてであり、大正 9 年の改

育学・養護論は、杉浦の指摘した、大正 9 年の身体訂時を「接点」として「要観察者」に対する必要な措

検査改訂の「観察の要否」を画期とし、後に「要養置、今で言う健康診断の「事後措置」の分野で学校衛護」と称される事後措置の意味での「養護」とは異生と「結合」した、として養護教諭史上の重要な見方なる系譜のものだと言えるだろう。今後、吉田熊次

2)を提示した 。ただ杉浦が説いている「結合」は、当の以降の教育学説を取り上げ、教育学説上の「養該期の教育学説を必ずしも踏まえたものではなかっ護」が学校衛生といつどのように「結合」するのた。発表者はこの点を明らかにするための第一歩とか、あるいはしないのかについて、さらに検討を深して、その『倫氏教育学』での養護概念を詳しく検討

めたい。

した

3）

。次の課題はそれ以降の教育学上の養護と学校衛生での養護との関係を明らかにすることである。
本発表では、明治 26 年の『倫氏教育学』から身体検査改訂の大正 9 年の間の教育学説史上、代表格の一人といえる吉田熊次を取り上げ、彼の『社会的教育学講義』（明治 37 年）4)での養護概念について、身体検査、特に大正 9 年改訂を画期とする「事後措置」や「一般養護・特別養護」との関係から検討してみたい。

文献
1) リンドネル、G・A．湯原元一訳捕『倫氏教育学』金港堂、明26 年（1893）。
2) 杉浦守邦『養護教員の歴史』東山書房、1985 年、18〜19•35〜36 頁。
3) 高橋裕子「学校保健史における「養護」概念の起源―湯原訳補『倫氏教育学』と稲垣訳述『麟氏普通教育学』に着目して―」『天理大学学学報』第 263 輯（体育編）、2023 年。
4) 吉田熊次『社会的教育学講義』金港堂、明治 37 年（1904)。
5) 吉田前掲『社会的教育学講義』154-〜155 頁。
6) 吉田前掲『社会的教育学講義』445 頁。
7) 吉田前掲『社会的教育学講義』466〜47【吉田熊次の養護論】
吉田の『社会的教育学講義』における養護論は、「常

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一般演題

A-3
高等学校教員の語りから探る e スポーツの教育現場への導入可能性
星澤 玲於奈１）, 浅沼 徹２）, 八木 利津子３）
１)京都教育大学大学院, ２) 京都教育大学, ３) 桃山学院教育大学
キーワード：高等学校，e スポーツ，コミュニケーション力，協働性，グローバル【目的】
不登校児童生徒の中でどのように人と関われば良いか分からないという生徒に、コミュニケーションを中心とした他者とのやりとりの援助を行うことで、コミュニケーション行動が増加したことが報告されている（小林,2005）。
またLemcke and Weh(2018)は、
e スポーツを通じて、高度なコミュニケーション能力を伸長させることや戦略的な計画を立てる能力を育むこと、学校生活においてうまくいっていない生徒に対して適切な課題を提供することができると述べている。このことから、e スポーツを教育現場に取り入れることにより、仲間との良好な関係づくりを促進できると考えられる。
そこで本研究では、e スポーツの教育効果を探るとともに、e スポーツの教育現場への導入可能性について、現職の高等学校教員の語りから検討することにした。
【方法】
2022年1月〜6月に、全日制及び通信制高校の教員5名を対象に、半構造化面接法によるインタビュー調査を実施した。インタビューの平均時間は、18分56秒であット」について、e スポーツを通じたコミュニケーショ
ンのみでは、相手と面と向き合った際に対面でのコミュニケーションに慣れていないことによる言葉使いの荒さや、言葉選びの下手さがあったことについても挙げられた。これらのことから「指導・支援」について、
単に e スポーツを授業に取り入れるだけではなく、生徒の興味・関心を大切にしつつ、e スポーツを通したコ
ミュニケーションを大切にする授業を展開することで、学校に行きにくい経験や不登校を経験した生徒のやる
気や希望が培われ、個々の成長のきっかけになると推察された。
eスポーツによる介⼊eスポーツを通じたコミュニケーション
メリット
コミュケーション⼒
協働性
グローバル⼒同じ⽬標を持つ友達
不登校・⻑期⽋席減少

対⾯でのコミュニケーション
の不⾜
デメリット
⾔葉使い
⽣活習慣
学習

った。
調査項目は、以下の8項目であった。①通信制教育の指導・⽀援
カリキュラム追加
スポーツマンシップ
社会性

イメージ、②生徒の印象、③eスポーツの認知、④eス
ポーツ教育導入の期待感、⑤eスポーツ教育導入のメリ
ット・デメリット、⑥指導の実際と配慮事項、⑦支援・支援体制、⑧eスポーツ教育導入の展望。
得られたデータについて、グラウンデッド・セオリ
ー・アプローチにより、共通概念の抽出と、概念同士の関係性を検討した。

図 eスポーツの教育現場への導⼊可能性【結論】
現職の高等学校教員 5 名に対するインタビュー調査
から、e スポーツの教育効果を探るとともに、e スポー【結果及び考察】
インタビュー結果から、「メリット」「デメリット」「指導・支援」の 3 概念を抽出した（図）。まず「メリット」については、e スポーツを通して、コミュニケー
ション力や、協働性、グローバル力を養うことが可能であると考えていることが示された。一方で「デメリ24ツの教育現場への導入可能性を検討した。
その結果、e スポーツ介入により一定の教育効果が期待される一方で、対面でのコミュニケーションの不足によるデメリットが確認された。その上で、デメリットを解消するための指導・支援についても示唆が得
られた。

一般演題

A-4
中・高校生と大学生の愛着と養育者からの躾への捉え方〇竹端佑介，後和美朝
摂南大学現代社会学部
キーワード：愛着，養育者，思春期，青年期【目的】
子どもはその生を受けた後，長い期間に渡り養育者から養育される。当然，その過程を通して子どもと養育者との結びつきは強まっていく。乳幼児期の養育者との結びつきは人と人との信頼関係を形成する大切な基礎となる。すなわち，乳幼児期における子どもと養育者との関係性は愛着形成において非常に重要となる。
一方，乳幼児期の子育てはストレスや不安を非常に抱えやすく，養育者の育児ストレスは大きい（及川・久保,2013）。子どもの特性や養育者の特性，養育環境など
様々な要因が複雑に絡むことで，乳幼児期の子育ての難しさが出てくる。このようなことから，近年では，子どもに対する虐待問題が加速度的に増加している。乳
幼児期における養育者からの虐待は今後の子どもの心身に重要な影響を及ぼすことはこれまで数多くの研究からも指摘されている。
本研究では，近年の虐待問題に鑑み，中・高生と大学生を対象に愛着と彼らが養育者から受けた躾に対する捉え方との関わりについて検討を試みた。
【方法】
縁故法にて近畿圏内で調査協力の得られた中学生，
高校生および大学生 104 名の内，回答に不備があった
1 名を除いた 103 名を分析対象とした。内訳は，大学生41 名（女性 17 名，男性 22 名，不明 2 名；平均年齢
21.63±0.48），高校生 35 名（女性 8 名，男性 27 名；平均年齢 17.63±0.48），中学生 27 名（女性 13 名，男性 14名；平均年齢 14.63±0.48）であった。
質問紙内容として，愛着では，小泉・齊藤（2013）による「愛着傾向の測定尺度」を使用した。本尺度は，安心・回避・自信ない・アンビバレンツの 4 つの下位因子から構成されている（本研究における α 係数は 0.75
～0.88）。回答は，「あまりあてはまらない」（1）から「あてはまる」（5）の 5 件法とした。
養育者からの躾については回想法を用いて，0～12 歳までの間で養育者から受けた躾（懲罰）の種類，養育者から受けた懲罰に対してどのような対応にて許しを得られたか，今現在，養育者を尊敬しているか，自身が子育てする立場になった場合に，親から受けた懲罰を自分の子どもに対して行うかなど全 9 項目の質問を実施した。

【結果・考察】1．愛着傾向の比較
愛着傾向の得点は，中学生では「安心」3.31(SD=0.78)，「回避」2.50(0.89)，「自信ない」2.96(SD=1.28)，「アンビ
バ レ ン ツ 」 2.65(SD=0.86) ， 高 校 生 は ，「 安 心 」
3.22(SD=0.82) ，「 回 避 」 2.22(0.74) ，「 自 信 な い 」
3.24(SD=1.09)，「アンビバレンツ」2.58(SD=0.94)，さらに大学生では，「安心」3.64(SD=0.85)，「回避」2.17(0.77)，「自信ない」2.98(SD=1.19) ，「アンビバレンツ」
2.42(SD=0.97)であった。3 者間で有意な得点に違いはみられなかったものの，3 者間とも「安心」が比較的高いことから，本研究における対象者は養育者との安定的な愛着が形成されていることが推測される。
2．養育者からの躾0～12 歳までの間に養育者から受けた懲罰の種類について複数選択式の回答を求めたところ，3 者間とも「何もされなかった」が最も多かった。このことは，先の 3 者間での愛着傾向尺度における「安心」の下位因子得点が高かったことから推察されるが，対象者が幼少期に養育者から否定的な躾を受けていなかったことを示唆するものと思われる。
その一方で，
3 者間とも「家の外に出された」の件数が多くなり，高校生，大学生では「殴られた」の回答も若干多かった。また，懲罰を受けた者では 3 者間とも時間が経つことで自然と許されたという回答も多かった。なお，中学生において，養育者が子どもに手をあげることで許しを得たと回答した者が複数いることが分かったが，養育者の躾の程度との関連性についてはさらに検討していく必要がある。
3．愛着傾向の違いによる養育者からの懲罰の違い
愛着傾向尺度における 4 つの下位因子より対象者全体に対してクラスター分析（Ward 法）を行ったところ，「安心」得点が最も高く，他 3 つの下位因子得点が低くなる“安定型”と，「自信のなさ」と「アンビバレン
ツ」得点が高くなる“不安定型”の 2 つのグループに分けられた。2 つの型において，今現在，養育者を尊敬しているかの質問では，安定型は不安定型よりも，養育者を尊敬している人数が有意に多くなった(χ2 = 9.85 ,df = 4 , p < 0.05)。このことから，若者でも愛着のタイプ
により養育者への捉え方は異なるものと考えられた。

25

一般演題

A-5
養護教諭と協働した高校生の父対象のペアレント・トレーニングの経験
古川恵美 1)2)、南出麻帆 3)、小林加奈 3)1）兵庫県立大学 2）畿央大学ニューロリハビリテーション研究センター 3）兵庫県立大学看護学研究科
キーワード：発達障害、ペアレント・トレーニング、保護者、父、養護教諭【背景・目的】表１ プログラムの主な内容
発達障害者支援法では、発達障害者の早期に発
第１回：オリエンテーション、自己紹介・スタッフ紹介
達支援を行うとともに、切れ目なく発達障害者の第２回「子どもの行動観察と３つのタイプ分け」支援を行うことや、家族支援を行うことが挙げら
第３回「子どもの行動の仕組みを A B C を理解しよう」
れている。その一つにペアレント・トレーニング
第４回「環境を整え、ほめるチャンスを増やそう」（以下 PT）がある。親が自信を回復し､ その後良第５回「子どもが達成しやすい指示を出そう」
好な親子関係が形成され､ 子どもの適切な行動の
第６回「ほめるための準備（環境調整）と伝え方」
増加と問題行動の減少に効果があることから、就
学前の子どもの保護者から思春期の子どもの保護 【結果】者まで幅広く取り組まれている。母親が参加者で 1. 仲間を見つける「父親だけのグループだから参加できた」「妻（母あることが多いが父親対象のプログラムも散見さ親）から『同じような人が参加する』と聞き安心れてきた。しかし、高校生の父親を対象とした PT
した」「妻が養護教諭を信頼しているので自分がの実践報告は見当たらない。今回、父親のみが参
PT に参加して伝えたい」などが初回から語られ、加するグループで、発達障害のある子どもの行動参加できない人はリモート参加し全回にわたりを理解し、効果的な対処法をグループで学び、話
欠席者はなし。
し合い、練習して子どもの適応行動を増やすとともに、親子関係を安定化することを目指した PT 2. 子どもの行動を見ることの意義を見出す「子どもが自分なりに努力していることに気づを養護教諭と協働し実施した。発達障害のある高いた」「うちの子はこうなんだと決めつけていた校生の父親への支援として実現可能な方法を検討のかもしれないことに気づいた」「他の人の宿題することを目的とする。
【方法】
報告を聞くと、行動を見ることの重要さがあらた
実施方法：日本ペアレント・トレーニング研究会
めてわかった」など、宿題報告時に自分の考え方の基本プラットホームに基づく内容とした（表１）。 の変化を、自身で考えていると気づかないことも
各回の流れ：各回のテーマは段階的に進んでいく。 ある子どもの見方がかわった」
子どもの良いところ探し→宿題報告→子どもの行 3. 行動をほめるポイントを知る
動への対応に関するミニ講義→その内容を実践す「子どもと接する時間は妻より少ないので、ほるための演習シートやロールプレイング→次回のめるポイントを探すことが難しいことに気づい
説明の順ですすめた。
た」「まず注意していた自分に気づいた」「ほめ
対象者：A 県立高等学校（定時制課程）に在籍す
るポイントを思春期以降で探すことが難しくなる発達障害のある子どもの父親 3 人。子どもの学っている」「ほめるポイントを見誤ることが多い」
年は 1 年生から 4 年生。
などが前半多くみられた。第 5 回・第 6 回と回実施場所：管理職の許可を得て学校内で実施した。
を重ねるごとに演習ではポイントを見つけられプログラム進行：発表者が PT のファシリテータ
るようになった。また指示をして、子どもが適ー（講義部分も担当）で、養護教諭と心理職がサ応行動したら必ずほめるようと聞き、それを実ブリーダーとして参加者全体の様子を確認。
践でき効果的だったと考えていた。
分析方法：各回における保護者の発言やホームワ 【考察】ーク部分の発表内容について整理した。
子どもが頑張っていることに気づき、それを子【倫理的配慮】どもに伝えることも、ほめることに繋がっていた。
本研究は、畿央大学研究倫理委員会の承認を得た
子どもが思春期以降になってから関係が難しく（承認番号: H30-14）。
なったととらえていたが PT 中に改善しており、本研究は JSPS 科研費 JP18H01001 の助成を受
高校生でも使用できるプログラムであった。
け実施したものである。

26

一般演題

A-6
幼児における社会情動的スキルの検討
玉井久実代１），竹端佑介２），涌井忠昭３）
1）大阪国際大学短期大学部 2）摂南大学 3）関西大学
キーワード 社会情動的スキル，幼児，研究方法【はじめに】
近年，幼児教育において，社会情動的スキルが注目されている。2017 年（平成 29 年）に告示された「幼稚園教育要領」（文部科学省,2017），「保育所保育指針」（厚生労働省,2017），「幼保連携型認定こども園教育・保育要領」（内閣府,2017）（以下，「3 法令」とする）では，「幼児期の終わりまでに育って欲しい姿」として「協同性」および「道徳性・規範意識の芽生え」等，社会情動的スキルと関連すると考えられる文言が多く示されるようになった。
しかし，国内の幼児における社会情動的スキルに関する研究は，その概念や定義が明確ではなく，呼称も統一されていない。加えて，幼児教育・保育分野の研究において社会情動的スキルとの関連を検討する方法が確立されていないのが現状である。
西田ら（2018）は，非認知能力（本研究では社会情動的スキル）における国内外の研究動向と課題を明らかにし，非認知能力の概念整理とさらなる検討，また，他面的なアプローチと評価の必要性を報告している。
そこで本研究では，幼児における社会情動的スキルに関する文献レビューを行い，概念や研究方法について検討することを目的とした。
【方法】
本研究では，文献レビューを行うにあたり，社会情動的スキルの同義として用いられることの多い「非認知的スキル」，「非認知スキル」，「非認知的能力」および「非認知能力」と，「社会情動的スキル」の計 5 つを検索キーワードとした。なお，本研究では，社会情動的スキルを包括的に捉えた文献を対象とするため，社会情動的スキルの下位構成概念として考えられているキーワー
ド（ex.忍耐力，思いやり）は検索キーワードとしなかった。
さらに，本研究では，幼児における社会情動的スキルを検討することから「幼児」
，
「子ども」
，
「子供」および「こども」と組み合わせて検索を行った。
文献の検索方法として，検索エンジンは，国立情報学
研究所論文・雑誌記事データベース CiNii （Article）
を用いた。なお，対象期間は 2021 年までと設定し，最終閲覧日は 2022 年 2 月 18 日であった。

【結果および考察】（１）抽出結果
方法で示した文献検索により抽出された文献（209 編）から，重複している文献（60 編）と学会発表の抄録や講演要旨等の文献（52 編）を除外した。次に，対象に幼児が含まれない文献，国外の幼児や特別な環境下にある幼児に関する文献，疾病や障がいのある幼児に関する文献および教育活動や教材に関する文献等（83 編）を除外した。さらに，論文の主旨が社会情動的スキルではない文献（5 編）を除外した。その結果，幼児教育・保育分野に関する 9 編の論文が本研究の基準を満たした。
（２）社会情動的スキルの概念について
社会情動的スキルの概念は，OECD（2018）と 3 法
令の「幼児期の終わりまでに育ってほしい姿」等の幼児教育・保育に関する資料を参考にしたものが目立った。
また，社会情動的スキルの概念を包括的に捉えようとする研究と，特定のスキルを選択した研究があった。一方，抽出された文献の研究では，キーワードに“能力”とある文献も含め，社会情動的スキルは伸ばすことのできる“スキル”として概ね捉えられていることが明らかになった。
（３）社会情動的スキルの研究方法について
社会情動的スキルの研究方法は，事例や観察研究（5編），質問紙調査（3 編），観察と質問紙調査を並行して行っているもの（1 編）があった。また，量的研究は 4編，質的研究は 4 編であった。
観察や質的研究方法を用いた研究では，社会情動的スキルを包括的に捉えようとしていたのに対し，量的研究では，社会情動的スキルの具体的なスキルを特定して研究を行っていることが確認できた。
【まとめ】
幼児教育において社会情動的スキルを育むためには，概念の共通認識が必要である。そのためには，社会情動的スキルの概念を包括的に捉えることが課題であり，研究目的に適した研究方法および社会情動的スキルの測定方法を検討する必要があると考える。

27

一般演題

A-7
「就労定着支援施設体験における大学生のキャリア形成に関する事例検証」
八木 利津子（桃山学院教育大学）
keyword：フィールドワーク・特別支援高等学校・キャリア形成・大学生・就労体験【目的と背景】① 知的障がい者が在籍する A 校では，職業準備

本学は教員を目指す学生が多く在籍し、特別支援性のピラミッドを活用して、企業の現場実習体験に学校に入職する学生が年々増加傾向にあり,障がいおける教育を計画的かつ段階的に策定した指導の実

者理解の促進や障がい者を取り巻く社会環境並びに態があった。A 校の教員は，この職業準備性のピラ

社会参画に関する現状把握は重要な課題と考える。

ミッドの安定を目指して自己学習による振り返りを一方, 若者の現状からみえる様々な課題から，大実施するために 1 年生と 2 年生を対象に現場体験発

学生の実態においてコミュニケーション能力や職業表という形態で成果を確認していたことがわかった。

観の未熟さが指摘され，進路意識と目的意識が希薄② 現場体験発表聴講後の学生コメントから〔就職〕な進学者が増えている。工藤啓（2019）によれば，〔体験〕と〔経験〕が〔挨拶〕の〔意識〕や〔自立〕若者個人のみの問題ではなく，社会を構成する各界〔フィールドワーク〕からに通じると共起しており，が互いに役割を認識し，社会が一体となって若者に〔手厚い〕〔教育〕が学生の〔心〕に響いた学びが中対応することが必要であると述べている。このよう心性に現れた。さらに〔それぞれ〕の〔場所〕で〔サな現況下で学校教育は，その重要な役割を果たす機ポート〕を受け〔頑張る〕ことが〔進路〕を〔開く〕

関としてキャリア教育を充実していく必要がある。

と結び付け支援者目線の思考性が窺えた。また，大そこで，大学生のキャリア形成に関わる高等教育

学生自身の就労定着施設体験後の聞き取りから階層

プログラムの検討に向けて，特別支援学校に在籍す的クラスター分析をした結果，就労支援の重要な要る高校生との交流活動や就労移行支援事業所（就労

素を「活動場所の選択」「就職支援のサポート」「行

定着支援施設）の体験活動における成果と課題を把動の指示対応」「仕事への熱意（仕事観）と目的意識」

握したいと考えた。そして，効果的なキャリア教育「実際の指導方法」の 5 観点に分類できた。就労支の在り方を探るとともにフィールドワークに必要な援の土台になるのは，指導方法が肝要で環境の工夫

指導計画や学修内容について考察を加える。

やコミュニケーションの大切さを体感したことが生【研究方法】

起された。その積み上げによって，仕事観（職業観）「フィールドワーク」（筆者開講科目：キャリア形

が育ち，集中して仕事に取り組み自分を見つめる機成と健康教育）を履修した教員志望の大学生 20 名を会となりサポートの中核に次ぐ多層として出現した。

対象として 2022 年 4 月～2023 年 3 月に調査した。

【考察】

調査方法は①参与観察法により，特別支援高等学

現場体験報告会の参観は，高校生の頑張りを目の校（以下 A 校）の生徒が挑む現場体験発表会に至る当たりにすることで目標を持たせる支援等の知識は教育活動計画の現状を把握し，大学生の自由記述か得られるものの，観察や参加のみでは自分ごととしら望ましいキャリア教育の在り方を事例検討する。

て受け止めきれずに認識が深まらないことが示唆さ②就労定着支援施設に大学生が現地（臨地体験）れた。しかし，就労定着支援施設の活動は，必要なに参加し，活動後に学生が修得した内容を聞き取り

支援を捉えており『自分』や『共生社会』を知る貴調査し，KH コーダーに基づく計量テキストマイニ

重な機会と考えられ体験的学びが益々望まれる。加ング法を用いて活動後の思考性を分析する。

えて，職業準備性の担保には社会貢献という大枠で，【研究結果】

教育実習と異なる体験活動の模索が重要であろう。

28

一般演題

A-8
保健体育科教員をめざす学生におけるメンタルヘルスとその関連要因
浅沼 徹
京都教育大学
キーワード：教員養成、保健体育科教員、メンタルヘルス、教員資質能力、ストレス対処力【目的】
大学生において、メンタルヘルスの保持増進は、日々の満足な学習やキャリア形成の上で重要である。
他方で、文部科学省（2022）によれば、令和 3 年度の全国の公立学校における教育職員の精神疾患による病気休職者数は 5,897 人であった。これは全公立学
校教育職員の 0.64%を占め、人数は過去最多であったと報告されている。
上家ら(2013)は、学校教育職員の就労システムについて、「教員は初任者の時点で学級を担任することも少なくなく、就任当時から指導者の立場を余儀なくされる」と述べており、すなわち教員養成課程段階での教員としての資質能力の向上の必要性を示している。
筆者らはこれまで、保健体育科の教員養成課程学生を対象として、教員資質能力の向上やソーシャルサポ
ートの豊富さが、ストレス対処力の高さと関連がある
ことを報告してきた（浅沼ら，2017・2019）。本研究
では、保健体育科教員をめざす学生を対象に、メンタ
ルヘルスの関連要因を検討することにした。本研究により、教員養成系大学における、メンタルヘルスの保持増進を踏まえたキャリア支援の実践に向けた示唆を得ることができるものと期待される。
【方法】
2018 年 7 月に、関東圏内の私立 A 大学体育学部における教職課程 1〜3 年生の計 465 名を対象に、記名自記式質問紙を用いた集合調査を実施した。
調査項目は、次のとおりである。メンタルヘルスに関する項目として、1）K6 質問票日本語版、2）教職に対する不安度、3）教職に対する自信度を尋ねた。また、関連要因として、4）教員資質能力（６因子：①仕事に対する自信、②教員としての責任感、③教育問題に対する関心、④仕事のやりがい、⑤情報処理能力、⑥情報管理能力）、5）ソーシャルサポート（3 因子：①評価的サポート、②情報的・道具的サポート、③情緒的・所属的サポート）、6）ストレス対処力を設定した。さらに、7）基本属性（性別、学年）を尋ねた。
有効回答者 367 名（78.9%）を分析対象とした。分
析には IBM SPSS Statistics ver.26 を用い、ロジステ
ィック回帰分析および重回帰分析を実施した。

【結果】
まず K6 得点について、先行研究を参考に、カット
オフポイントを 9 点（気分障害・不安障害相当の心理的苦痛：8 点以下=なし、9 点以上=あり）としてロジスティック回帰分析を行った。その結果、「仕事に対する自信」（OR=.91, p=.001）、「評価的サポート」（OR=.94, p=.012）、「ストレス対処力」（OR=.90,
p=.025）の 3 項目が単独で有意な関連を認めた。したがって、これらの 3 項目について得点が低いほど、気分障害・不安障害相当の心理的苦痛が「あり」となる
リスクが高いことが示された。
次に、教職に対する不安度について重回帰分析を実施したところ、「仕事に対する自信」（β=−.41, p<.001）の 1 項目のみが有意な負の関連を認めた。
さらに、教職に対する自信度について重回帰分析を行ったところ、「仕事に対する自信」（β=.23, p<.001）、「教育問題に対する関心」（β=.16, p=.001）
、
「仕事の
やりがい」
（β=.18, p<.001）、「評価的サポート」（β=.11, p=.023）、「学年（1・2 年生=0、3 年生=1）」（β=−.18, p<.001）の 5 項目が、それぞれ単独で有意な関連を認めた。
【考察】
メンタルヘルスに関する項目の全てに関連していた要因は「仕事に対する自信」であり、これを高める
ための支援が最も重要であることが示された。また、「評価的サポート」も K6、教職に対する自信度と関連を示したことから、学生の努力や心がけ、成果を適切に評価し、フィードバックを行うことがメンタルヘ
ルスの保持増進の上で有効であると示唆された。
他方で、1・2 年生に比べて 3 年生は教職に対する自信度が低いことが示されたことから、3 年生に対しての重点的な支援も必要であることが考えられた。
【結論】
保健体育科教員をめざす学生を対象に、メンタルヘ
ルスの関連要因を検討した。その結果、共通する重要な要因として、仕事に対する自信の強さと評価的サポートの多さが認められた。また、高学年者の教職に対する自信度を高める支援の必要性が示唆された。

29

一般演題

A-9

大 学 生 に お け る Highly Sensitive Person と 精 神 的 健 康
嶺哲也, 竹端佑介
摂南大学学生相談室

キーワード：大学生, Highly Sensitive Person, 精神的健康

***
60
K 50
6 40

順 30
位
得 20
点 10
)

30

Person (HSP) という言葉の意味を知っています
か？」の項目について「0. 知らない」,「1. 知っている」の 2 件法で回答を求めた。そして,「はい」と回答した者 (72 名) にのみ「あなたは,自分がHighly Sensitive Person（HSP）だと思いますか？」という項目について「1.全くそう思わない」から「5.
非常にそう思う」の 5 件法で回答を求め, 1~3 に回答した者を HSP 非自認群, 4~5 に回答した者を
HSP 自認群とした。
【結果】
はじめに, 感覚処理感受性の得点から±1SD を基準に群分けを行った。±1SD の範囲が 123 名(70.29%), -1SD 以下が 26 名 (14.86%), +1SD 以上
が26 名(14.86%)であり, ＋1SD 以上に該当する26
名を HSP 群, それ以外を非 HSP 群とした。次にHSP 群－非 HSP 群, HSP 自認群－HSP 非自認群,
この 2 つの軸から, 72 名を A~D の 4 群に分類した。4 群における抑うつの得点の平均順位の差の検定を行った (Figure 1.)。分析の結果, A は B, C, Dとの間に有意な差を示した (A-B; 順位の差 = 12.66, p <.05., A-C; 順位の差 = -26.29, p <.01.,
A-D; 順位の差 = 24.56, p <.001.)。

(【目的】
近年, Highly Sensitive Person (HSP)という言葉が広く知られるようになった。HSP とは, 感覚処理
感受性が高い者 (全人口の 15~20%) のことを指す(Aron & Aron, 1997)。感覚処理感受性とは, 音や光をはじめとする環境刺激に対する感受性の個人差を示す特性である。この感覚処理感受性が高いほど良い環境からは良い影響を, 悪い環境からは悪い影響を受けやすいとされ, 学術研究においては主に悪い環境と感覚処理感受性の関連について研究が行われてきた。しかし一般社会の中で HSP という言葉は, 対人関係における傷つきやすさや新しい環境へのなじめなさを説明するために用いられ始めている (平野, 2021)。すなわち, 感覚処理感
受性は“生きづらさ”を前提としていないにもかかわらず, HSPという言葉が“生きづらさ”を表す用語として使用されている。平野 (2021) は, 心理学概念および HSP が一般社会において急激に拡がる現象について, 不適応を呈する個人が自らの生きづ
らさが努力不足によるものではないと説明する必要性があるためであると考察している。自身の不適応の要因を説明するために HSP という言葉が用いられるのであれば, “HSP と自認しない非 HSP(A)”, “HSP と自認する非 HSP (B)”, “HSP と自認しない HSP (C)”, “HSP と自認する HSP(D)”が存在する。本研究では, これらの群の精神的健康について探索的に検討する。
【方法】
近畿圏の大学に通う大学生を対象に質問紙調査を実施した。調査時期は 2022 年 9 月から 2022 年
10 月であった。調査参加者は 212 名であり, 回答に欠損のない 175 名 (男性 73 名, 女性 100 名, 性
別回答なし 2 名, 平均年齢 19.73 歳) のデータを分析に使用した。本研究は大阪国際大学・大阪国際大
学短期大学部研究倫理委員会の承認を得た(No.22-08)。
質問紙には以下の尺度項目が含まれていた。
1 )Highly Sensitive Person Scale 日本語 10 項目
版 (Iimura, Yano, & Ishii, 2023); 感覚処理感受性を測定する尺度であり, 尺度項目について 7 件法で尋ねた。2) 日本語版 Kessler 6; 抑うつの程度を測定する尺度であり, 尺度項目について 5 件法で尋ねた。これらの尺度に加え, 「Highly Sensitive

0

**

*

A_非HSP・HSP非自認
B_非HSP・HSP自認
C_HSP・HSP非自認

D_HSP・HSP自認
Figure 1. A~DにおけるK6得点についての平均順位の差の検定【考察】
B・C・D 群は A 群と比べて抑うつが有意に高いことが示された。また, B 群, 即ち HSP ではな
いが HSP と自認している者は, C・D 群と抑うつに有意な差を示さず, 実際に HSP である者たちと同様に高い抑うつを示すことが認められた。この結果は, HSP が“生きづらさ”を表すための用語として用いられていることの裏付けとなりえるであろう。本来 HSP は生きづらさを表す概念ではないが, 学校保健領域において生徒・学生から
HSP であるという訴えがあったとき, その背景には本人の感受性の程度を問わず何らかの不適応や生きづらさがあるものと考えられる。

一般演題

B-1
中学生における自己の体型認識とやせ願望およびメディア情報の利用との関連○寒川友起子1），中尾朱里2），中山知佳2），藤田あみ3），森谷澄花4），宮井信行1），内海みよ子5），有田幹雄6）1)和歌山県立医科大学保健看護学部，2)和歌山県立医科大学附属病院，3)紀美野町総合福祉センター，
4)海南医療センター，5)東京医療保健大学和歌山看護学部 6)角谷リハビリテーション病院
キーワード：中学生，体型認識，やせ願望，メデイア情報【目的】
肥満度が 20％以上の者を除外した 136 名を分析
思春期は身体的・精神的に著しい変化を迎える時対象者とした．実際の体型と認識する体型の関係か期であり，それに伴って自己の体型に対する考え方
ら一致群と不一致群に分類し，理想とする体型，やや感情が揺らぎやすく，女子を中心にやせ願望やダ
せ願望，インターネット利用，情報リテラシーを比イエット行動が増加しやすい．やせ願望や自己の体較した．群間の比較には t 検定とχ2 検定を使用した．統計学的有意水準は 5%とした．
型認識の形成には，家族，友人，メディアなどの社【結果】
会文化的要因が影響するとされている．特にメディ
肥満度による体型は，やせが4.7％，標準が86.6％
アについては，近年急速に進歩しており，スマートであり，男女でやせの割合に差はみられなかった
フォンやタブレットなどの情報端末の普及によっ（男子：6.3％，女子：4.2％）．女子は男子に比べて，て多様な情報が容易に入手できる環境にある．しか自己の体型を実際よりも高い肥満度の区分で認識し，このような利便性とは逆に，不正確な情報を安する傾向にあった．逆に，理想とする体型は肥満度易に利用することによる弊害も懸念されている．メディアからの情報によって誤った体型認識を持ち， の低い区分（やせ）を選択する者が多かった．男子
は全体の 34.1％が今よりも「少し太りたい」「かな
それがやせ願望やダイエット行動につながる可能
り太りたい」としていたが，女子は，逆に「少しや性も示唆されている．
せたい」「かなりやせたい」とする者が 77.6％みら
そこで，本研究では，中学生を対象に，やせ願望
れた．さらに，痩身願望尺度の得点は，男子が 17.1
や体型の自己認識について調査するとともに，イン±9.4 点，女子が 28.7±11.7 点で有意な差が認め
ターネットの利用および情報リテラシーとの関連られた．
を検討した．
実際の体型と認識する体型の不一致群は，男子が【方法】
21.9％であったのに対して，女子は 33.3％と多い傾
和歌山県内の某中学校の 1～3 年生の生徒 149 名向にあった．一致群と不一致群で理想とする体型，を対象に無記名の自記式質問紙調査を実施した．実
やせ願望，情報リテラシーを比較したところ，男子施に際しては，調査の趣旨や内容を文書で説明してでは明確な関係を認めなかったものの，女子では，同意を得た．また，本研究は和歌山県立医科大学の不一致群で理想とする体型を肥満度の低い区分（や倫理審査委員会の承諾を得て行った．
調査は令和 4 年 9～10 月に実施した．
調査内容は， せ）に選択する者が多く，痩身願望尺度の得点も有意に高かった．また，平日のインターネット利用時（1）基本属性：学年，性別，身長，体重，（2）体型間が2 時間を超える者が多い傾向にあった（一致群：
認識：松岡らによる体型図を提示し，現在の自分の45.8％，不一致群：70.8％）．さらに，不一致群では体型に最も近い体型と，自分の理想とする体型を 1
メデイア受容能力尺度の得点が有意に低値を示し
つ選択させた．
（3）やせ願望：馬場らの痩身願望尺た（一致群：29.8±6.1点，不一致群：27.4±3.9点）．
度を使用し，「全く当てはまらない」から「よく当て【結論】はまる」までの 5 件法で回答を求め，各回答を評点
従来の報告と同様に，女子は男子に比べて自己の化して合計点を算出した．
（4）インターネット利用
体型を実際よりも高い肥満度で認識し，やせ願望も状況：内閣府の「青少年のインターネット利用環境
強い傾向にあることが示された．また，体型認識の実態調査」をもとに，平日と休日におけるインター
ネットの利用時間を尋ねた．
（5）情報リテラシー： 不一致群は一致群に比べてメディアの情報を受容しやすいことも示唆された．誤った体型認識とそれ
上地らの中学生用メデイア受容能力尺度を一部改変して使用した．メディアの情報に批判的に受容・ に起因した不適切なダイエット行動を回避するた
解釈する能力を測定する質問に「全くそう思わない」 めに，自己の体型を正しく認識することに加えて，メディアからの情報を取捨選択して適切に活用すから「非常にそう思う」
までの5 件法で回答を求め，る能力を培うことが必要であると考えられた．
各回答を評点化して合計点を算出した．

31

一般演題

B-2
他者との関わりの中で、人間的成長を促す授業づくり－ Emotional Intelligence の 育 み を 目 指 し て －柳 かおる（海南市立東海南中学校）
キーワード Emotional Intelligence (EI), 中学校特別活動(学級活動), 養護教諭, SCAT 分析【目的】
大学院学校教育研究科・人間教育専攻で学ぶ機会をまでは 3 名の評価者合議のもとで行い、その後それぞ得て、教育認知心理学を受講、感情との関わりを含めれが 3 ステップ目の＜テクスト外の概念＞を導き出した認知の仕組みを学ぶ中で、感情の知能：Emotional

た。その上で評価者間の差異を埋めるべく協議を重ね、Intelligence(EI)について知ることとなった。ここで自4 ステップ目の＜テーマ・構成概念(前後や全体の文脈

身が現場で生徒につけたい力として大切にしてきたこを考慮して)＞を結論づけ、生徒の変容を検討してきた。

とは、自己を見つめ確立し、他者との関わりを肯定的

また、研究Ⅰおよび研究Ⅱにおける調査協力者は同に捉えられる力につながる EI を育むことであると思一の生徒であり、研究Ⅰの授業の際に中 1 であった生

うように至る。

徒が、中 3 で研究Ⅱの対象となり、生徒の成長を縦断

EI とは、Goleman(1995)によって広く社会に紹介された概念であり、知能指数(IQ)と対比させて EQ とい評価者の判断に主観性が入らないよう、2 ステップ目

的に検討することができた。

う略語も用いられている。学術的には Salovey &【結果および考察】
研究Ⅰの授業では、生徒はそれぞれ自己を見つめ、Mayer(1990)の定義により、「自分の情動を知り衝動の長所・短所を含めた今の状況を理解し、自己を動機づ自制ができる能力」「自分の気持ちを自覚・尊重して納け制御しようとしていることが分析から読み取れた。

得のいく決断ができる能力」「他者に共感を覚える能力」 自他の関わりや将来に向けた思いを表出することがでなどから成るとされる。

き、共通して成長への動機づけや将来へつながる思考

EI の育成に関わる教育は、子どもが自己を受容し、が確認された。これらは EI の 3 領域(自己・対人・状他者を認め共に成長し、個々が自己の持つ能力を最大況対応)の概念と一致している。授業での発問が EI の限に発揮し、社会で活かすことのできる力につながる

刺激・働きかけを促す自己との対話となり、普段生徒のではないかと考えた。

が漠然と感じたり考えたりしていることが明確化した【方法】
本研究は研究Ⅰにより、自身の勤務中学校で行ったものと考えられる。課題は、自己評価の低い生徒や自特別活動(学級活動)における「自己の確立および他者

人の大切な価値として EI の概念を具体的に生徒にとの関わり」をテーマにした授業実践を、EI の理論・提示することにより、生徒に新たな価値や気づきが観点から検討を行い、研究Ⅱでは新たに EI の育みを生まれたり、深い自己洞察につながったりするので目指し、他者との関わりの中で人間的成長を促す授業はないかと考え、研究Ⅱの授業構想を立てた。

の立案・実施を行った。

己洞察の浅い生徒の姿が見られたことである。そこで、研究Ⅱでは、特別活動(学級活動)「EI 版ほめ言葉シ

研究Ⅰ・Ⅱともに授業の記述データを、自身の他にャワー」を行い検証した結果、生徒のストーリー・ラ

心理学専門の大学院指導教員と元中学校教員の 2 名

インにおいて、他者から受けた肯定的視点が新たな肯(計 3 名)の協働のもと、研究に複数の異なる視点を持

定的視点を生むこと、自己の人間的な価値を知ることち込んで SCAT 分析を行った。評価者のうち 1 名は、生の喜びと尊さが読み取れた。生徒が EI の概念に即して徒一人一人と関係の深い当該校の養護教諭であり、自己の成長を前向きに捉え、相互理解や分かち合える

他の 2 名は生徒との関係をもたない客観性の高い評

心地よさを体験し、クラスの一体感を実感したことが価者である。4 ステップのコーディングの作業は、確認できた。

32

一般演題

B-3
中学生における睡眠習慣の実態とストレス反応に関わる要因－ヘルスプロモーションの視点から－
長谷川亜紀
神戸大学附属中等教育学校
キーワード：睡眠習慣，ストレス反応，ヘルスプロモーション【目的】
社会環境や生活状況の変化に伴い，児童生徒の心身の健康に関わる多様な課題が生じている．WHO の提唱したヘルスプロモーションの考え方においては，「人々が自らの健康課題を主体的に解決するために技能を高めるとともに，それらを実現することを可能にするような支援環境づくり」もあわせて重要であることが示されている（中央審議会答申，2008）．
中学生は，家庭の支援を受けながらも，将来の自律的な生活に向けた基礎形成の重要な時期にある．そこで本研究では，中学生の心身の健康実態を包括的に把握し，健康に関わる要因を検討することにした．特に，睡眠習慣やストレス反応に焦点をあて，課題に応じた健康教育カリキュラムや，環境づくりを検討するための基礎資料を得ることを目的とした．
【方法】
1．調査対象：A 県中高一貫校の 2018 年度から2020 年度入学生徒の計 318 名を対象として，それぞれの入学年度（1 年時）の 9 月下旬から
10 月上旬に，自記式質問紙調査を実施した．
2．調査内容：基本属性（性別など），生活習慣（睡眠習慣，朝食摂取など)，朝型夜型（クロノタイプ），ストレス反応，自尊感情，SOC（首尾一貫感覚），ソーシャルサポートなどを調査した．選択式の調査項目については，先行研究を基に回答形式を設定し，全体および下位尺度の得点換算を行った．
3．分析方法：基本統計量やデータ分布を確認するとともに，睡眠習慣については中央値を基準に２群化し，ストレス反応得点の比較をｔ検定により分析した．また，各変数間の関連性をPearson の相関係数により検討した．
4．倫理的配慮：調査対象者および保護者に本研究の目的や内容，自由意思による調査であることを説明した．調査用紙には，調査結果は研究以外に使用しないこと，個人情報の扱いに留意することを明記し，さらに回答拒否を意思表示できる欄を設けた．
【結果】
欠損値や回答不備のあるデータを除外して，278 名（男子 130 名，女子 148 名）を分析対象とした（有効回答率 87.4％）．
1．睡眠習慣の実態：
平日の平均起床時刻は 6 時 17 分，平均就寝
時刻は 22 時 56 分であった．また，平均就寝時
刻は平日と休日で大差ない一方で，休日の平均
起床時刻は 7 時 58 分と，平日と比べて 1 時間
41 分後退していた．それに伴い，平均睡眠時
間は平日 7 時間 21 分，休日 8 時間 54 分と休日の方が 1 時間 33 分長くなっていた．
2．睡眠習慣とストレス反応の群別比較
平日の就寝時刻の遅い人は，ストレス反応得点が有意に（p＜.05）高くなっていた．また，女子においては，平日の就寝時刻の遅い人は，ストレス反応の下位尺度である「抑うつ・身体反応」の得点が有意に（p＜.01）高かった．
3．各変数間の関連性
ストレス反応と，自尊感情，SOC，ソーシャ
ルサポートの間には，それぞれ弱い相関から中程度の相関関係がみられた．
【考察】
調査対象者は，平日の睡眠時間の短縮によって睡眠負債が蓄積し，その反跳効果として休日の起床時刻の後退と睡眠時間の延長につながっていると考えられる．また，睡眠習慣の不規則な人はストレス反応得点の高い傾向にあり，睡眠習慣と精神的健康との関連性を示した多くの先行研究を支持する結果であった．
さらに，ストレス反応と，内的要因（自尊感情，SOC）や外的要因（ソーシャルサポート）との関連性が見られた．これらのことから，睡眠教育をはじめとした健康教育により個人の知識・意識を高めるとともに，日々の教育活動において個人の内的要因へ働きかけることや，ソーシャルサポートを授受しやすいような支援的
環境づくりの重要性が示唆された．

33

一般演題

B-4
生活アンケート集計結果データから見えてくる
生徒の心身の状況とアフターコロナの教育のあり方
東尾真紀子（関西大学）
キーワード：中学生，生活アンケート，コロナ禍，アフターコロナ
く話をするか」や「自分のことが好きか」との間に正の【問題と目的】学校は，様々な体験や仲間づくりを通して社会性を育み，将来にわたって自立し夢や希望を持った大人へと成長を支援していくところである．コロナ禍による学校生活では，リモート授業の継続や生活環境の変化相関が認められた．一方，「自分のすることや言うことが失敗しそうで心配に思うことがあるか」「なにかしようとしても，やる気がおこらないことがあるか」「だる
さや疲れを感じやすいことがあるか」「疲れて何も考えず，ゆっくりと横になりたいと思うことがあるか」「イ

により不登校生徒が増加し（図１），生徒たちの心身ライラしたり気が散ったりすることがあるか」「イライに大きな影響を与えた．

ラして人やモノに当たるときがあるか」には有意な負

そこで，A校が毎年行っている生活アンケート集計の相関が認められた．

結果をもとに，コロナ禍(2021年度)(以下，コロナ禍
と記す)における生徒たちの心の状況とアフターコロ
ナとしての学校の取組について考察することを目的と
した．

【考察】
生活アンケート集計結果から，コロナ禍の中でも学校が楽しいと感じている者は，家族との良好なコミュ
ニケーションや自分の好きなことに取り組んでいることが多いことがわかった．一方で，心配事ややる気の低下，疲労感やだるさの感じ方，イライラや気が散ることが少ないことがわかった．これらのデータをもとに，教職員を対象に，コロナ禍での生徒たちの心の状況について研修を行い，共通理解を図った．

【方法】
・対象：A 中学校 全校生
・内容：2021 年度生活アンケート(全 40 問)の中で，コロナの影響がうかがえる「家族について」「放課
後や休日の過ごし方」「パソコンや携帯について」「学校生活について」「自分自身のことについて」の 5 項目について検討した．
・分析方法：統計分析ソフトウェア IBM SPSS
Statistics 26 を使用した．
【結果】
・回収数：564 名(回収率 95.1％)
・詳細は表１を参照．
自尊感情と関連する分析結果では，2021 年度の結果
において，「学校は楽しいか」という項目と「家族とよ34

以上の結果から，アフターコロナにおいて学校が意識して取り組むべきことは，生徒ひとりひとりの自尊
感情の向上を図り，学校を楽しいと感じられる環境整備をすることである．また，様々な学びの形態を模索する必要があり，生徒自らが人生を切り拓けるように中長期的に支援できる組織づくりが重要と思われる．

一般演題

B-5
演題名大学新入生のライフスキルと大学適応感について－ コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症 2019 感 染 拡 大 前 後 の 比 較 －高山昌子１），竹端佑介２），後和美朝２）
1）大阪国際大学 2）摂南大学
キーワード（大学新入生 ライフスキル 新型コロナウイルス感染症）【目的】
2020 年 1 月に国内で初めて感染者が確認（厚生労働省,2020）されてから、新型コロナウイルス感染症
は我々の生活に大きな影響を及ぼし続けている。この未曾有の状況下において、学びを止めることなく
学校現場では試行錯誤しながらの 3 年間であったと推察される。コロナ禍における特異な学生生活を送っている学生は、身体活動の低下と精神的健康度が低いこと（中原・池田,2021）、あるいは、自尊感情が低く、状態不安が高い（都築ら,2021）ことなどが報告されている。また、高山ら（2021）は、大学新入生にとって大学生活上での適応にはライフスキルが重要であることを報告している。
そこで本研究は、新型コロナウイルス感染症拡大
前後の新入生に対して同調査を行い、感染拡大前後の比較検討を行うことを目的とした。
【方法】
対象者は大阪府下にある健康スポーツ系学科に所属し、調査協力の得られた新入生（2019 年度生 82
名、2021 年度生 89 名、2022 年度生 71 名）を対象に、一斉に質問紙調査を配布し全員に回答を求めた。
個人が特定されない等の倫理的配慮を行い、理解を得た上で各年度の 4 月上旬に調査を行った。調査に用いた心理的尺度として、大学生活への適応では大久保（2005）による青年用適応感尺度の各因子上位
3 項目計 12 の質問項目（5 件法）、ソーシャル・サポートでは岩佐ら（2007）が翻訳した日本語版ソーシャル・サポート尺度短縮版（7 件法）、ライフスキルでは島本・石井（2006）が作成した日常生活スキル尺度（大学生版）24 項目（4 件法）を用いた。
分析方法は、一要因分散分析を行った。統計学的処
理には IBM SPSS Statistics25 を使用し、全ての有意水準は 5％未満とした。
【結果】
1．ソーシャル・サポート
各年度生のソーシャル・サポートを比較したとこ
ろ、全ての因子得点に有意な差はなかった。
2．大学適応感
各年度生の大学適応感を比較したところ、2021 年
度生は「課題・目的の存在」の得点(F(2,239)=2.83,
p=0.06)において、2022 年入学生よりも高い傾向となり、「劣等感の無さ」の得点(F(2,239)=2.86,p=0.06)
でも 2019 年度生よりも高い傾向であることが分かった。
3．ライフスキル
各年度生のライフスキルを比較したところ、「対人マナー」の得点(F(2,239)=547.45,p<0.001)と「対人スキル」の得点(F(2,239)=119.97,p<0.001)に有意な差があった。すなわち、2022 年度生の「対人マナー」と「対人スキル」の得点が 2019 年度生、2021 年度
生よりも有意に高くなっていた。
【考察】
新型コロナウイルス感染症を入学時に直接影響を受けていない 2019 年度生と、新型コロナウイルス感染症拡大により、制約のある学校生活を送った 2021
年度生および 2022 年度生とを比較したところ、ソー
シャル・サポートでは新型コロナウイルス感染症拡大による影響はみられなかった。また、大学適応感の「課題・目的の存在」では両年度生とも 2019 年度生の得点に近い状態であった。感染拡大により対面授業や他者との交流が減少したにもかかわらず、課題や目的に対する意識は減少していなかったことが考えられる。一方、「劣等感の無さ」に関しては、特に2021 年度生は 2019 年度生よりも高く、コロナ禍による制限された学生生活の中でも課題や目的を見いだせたことで、劣等感を軽減させていたと推察される。ライフスキルの「対人マナー」と「対人スキル」の得点では 2022 年度生が有意に高かったことから、
コロナ禍の閉鎖された社会環境が少しずつ開放されたことにより、他者との交流が増えたことが関係しているものと思われる。特に、「対人スキル」では「感
受性」
「親和性」
「リーダーシップ」との関連もあることから、人との関わりが増えたことにより 2022 年度
生の得点が高くなっていたと考えられる。
新型コロナウイルスの感染拡大により当たり前の
日常が大きく変化し、それまでの大学新入生とは異なる学生生活を強いられたこの 3 年間で、2022 年度
生のライフスキルの得点が最も高くなった背景には
他者との交流が関係していると考えられる。
今後も新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた学生がどのような経過をたどるのかを継続的に検討し、その関連性を明らかにしたい。

35

一般演題

B-7
養護教諭が職務推進上抱える困難感についての分析―「校種」「学校規模」「養護教諭経験年数」に着目して―
宮慶美恵子 湊川短期大学
キーワード：養護教諭，職務推進，困難感，校種，学校規模，養護教諭経験年数【目的】
養護教諭が職務を推進する上で，どのような困難を抱えているのか，またそれらは，「校種」や「学校規模」「養護教諭経験年数」により，違いが見られるのかを，明らかにすることを主な目的とした．
【方法】
1.調査時期及び対象者
2022 年 3 月～6 月にかけて，ランダムに抽出した，全国の公立小・中学校 400 校 500 名（養護教諭の複数配置校を含む）の養護教諭を対象に，「養護教諭の職務推進上の困難感」に関する質問紙郵送調査を実施した．回収率は 37.4％であり，その内 179
名から有効な回答を得た．
2.調査内容調査内容は,養護教諭の属性（校種，全校児童生
徒数，年齢，養護教諭経験年数）や「養護教諭が職
務推進上困難と感じている事柄 21 項目」である．
3.分析方法1）学校規模の分類と養護教諭の人数
学校規模の分類は，日本学校保健会の基準１）を参考に，以下のように(1)～(4)に分類した．(1)小規模校：児童生徒数 1～299 人の学校（養護教諭 1 人配
置），(2)中規模校：児童生徒数 300～499 人の学校（養護教諭 1 人配置），(3)大規模校Ⅰ：児童生徒数 500～
799 人の学校（養護教諭 1 人配置），(4)大規模校Ⅱ：
児童生徒数 800 人以上の学校（養護教諭 2 人配置）
2)「養護教諭が職務推進上抱える困難感」21 項目と，その因子分析
「養護教諭が職務推進上抱える困難感」（以降「職務困難感」と表記）21 項目に関しては，主因子法バ
リマックス回転による因子分析を行った．また，「校種」「学校規模」「養護教諭経験年数」と「職務困難感」との関連については，二要因の分散分析を行い，主効果が有意の場合は，多重比較を行った．統計上の有意水準は 5％とした．
4．倫理的配慮
質問紙郵送調査においては，調査結果は統計的に処理し，個人を特定しないこと，調査への回答は返信をもって，研究参加への同意並びに意思を確認したものとみなした．
【結果】

36「職務困難感」については，「多忙さ・仕事量の多さ」「教職員との連携・人間関係の問題」「仕事の曖昧さ・多岐さ」「不登校・特別支援問題への対「学校規応」の 4 因子が抽出された．また「校種」
模」「養護教諭経験年数」の 2 要因と「職務困難感」（「多忙さ・仕事量の多さ」や「教職員との連携・人間関係の問題」）との関連では，「学校規模」
においてのみ，主効果に有意差が見られ，交互作用は認められなかった（図 1，2）
．具体的には，小規模校に比べ大規模校ⅠやⅡ，とりわけ大規模校Ⅰ
は，困難感を感じていた．また，「教職員との連携・人間関係の問題」においては，小規模校や中規模校に比べて大規模校ⅠやⅡの養護教諭は困難感を感じていた．しかし「仕事の曖昧さ・多岐さ」や「不登校・特別支援への対応」においては，「学校規模」間での交互作用や有意差は見られなかった．

【考察】「職務困難感」に関しては，本調査では 4 因子が抽出された．その 1 つである「多忙さ・仕事量の多さ」では，大規模校ⅡよりもさらにⅠの方が，小規模校に比べ「職務困難感」が大きいことが示唆された．大規模校Ⅰの養護教諭は，すべての職務を基本
１人でこなさなければならず，事務量や保健室来室者の多さ等が，「職務困難感」に繋がったと考えられる．また，「教職員との連携・人間関係の問題」においては，小規模校や中規模校に比べ，大規模校
ⅠやⅡの養護教諭が困難感を感じていた．これは，大規模校では，多くの教職員と連携する必要が出てくるため，人間関関係が複雑になり，困難感を感じていると推察された．しかし「仕事の曖昧さ・多岐さ」や「不登校・特別支援問題への対応」に関して
は，「校種」や「学校規模」「養護教諭経験年数」に関係なく，「職務困難感」の一つになっていた．
注1) 日本学校保健会:保健室利用状況に関する調査報告書．1-2，2016

一般演題

B-8
保健室経営計画の継続した取り組みと教職員との協働
山本 匡代
橋本市立応其小学校
キーワード：保健室経営計画，自己評価，他者評価
画の立案はしたが，実施や評価を得ることがで【背景と目的】
子どもの健康づくりを効果的に推進し，目指す児童の姿の実現を確実なものとするためには，学校保健活動のセンター的機能の充実が求められる．そのためには，保健室経営計画の立案と教職員への周知と連携が重要である．ここでは，Ａ小学校における４年間(2019～2022年度)の継続した計画の立案と，それに伴う養護教
諭自身の気づきと，教職員の変化について報告
する．
【方法】
保健室経営計画作成にあたっては，学校教育
目標及び学校保健目標に基づいて作成すること（整合性），児童の健康課題を踏まえた重点目
標及び方策を設定すること（具体性），単年度計画とし，自己評価と他者評価を取り入れた評
価計画（計画性），PDCAサイクルマネジメント
による取組（連続性），教職員への周知（組織力）が基本とされる．これらを基に，健康診断
や日常の健康観察の結果などを考慮して健康課題を把握し，重点目標，保健室経営目標，具体的な方策を立てた．さらに，職員会議で提案し，周知と協力を呼びかけた．その後，計画に基づいて実践を行い，年度末に「自己・他者評価」を実施した．その結果をまとめ，教職員に提示し，見出された課題は次年度の保健室経営
計画に反映させた．
【結果】
１年目は，保護者との連携について計画していなかったことを自身の反省としたが，その他の点については，教職員からは前向きな意見や評価が得られた．
２年目は，コロナ禍での教育活動となり，計きなかった．
３年目は，児童委員会の活動を具体的な方策に加えた．また，十分な睡眠時間を確保するため，３～６年生を対象に「すいみんチャレンジ
カード」に取り組んだ．さらに，教職員は，1年目の保健室経営計画への他者評価には慣れない様子であったが，ここでは建設的な意見や助言が増えた．
４年目は，引き続き「すいみんチャレンジカ
ード」の実施を職員会議で提案した．その結果，教職員から全校で取り組むことが提案され，全校児童でカードに取り組むことになった．
【考察】
これまでの成果をまとめる．まず，保健室経営計画を立案することで，養護教諭自身が実践への目標をもつことができた．そして年度末に，自己評価・他者評価を行うことで，養護教
諭自身が達成感を味わい，次年度への意欲に繋がった．さらに，継続するうちに現時点の課題が明確になり，次年度の計画に反映させるというサイクルを作ることができた．
また，実践内容，自己評価・他者評価の結果
を教職員に周知していたことが，実践の対象を全校児童に拡げたいという教職員の提案に繋がった．実践の改善に向けた意見も提示され，自分では気づかなかったような視点を得ることもできた．これは，教職員との協働を実感することができた経験であった．
今後も，教職員との協働による子どもたちの
健康課題の解決を目指し，保健室経営計画を軸とした実践を継続していくと同時に，保護者との協働についても取り組みたいと考えている。

37

一般演題

B-9
社会的養護に関する養護教諭の意識調査
大川尚子１），鈴木依子１），古川惠美２），長谷川法子３）1）京都女子大学，2）兵庫県立大学，3）京都府総合教育センター
キーワード：社会的養護、養護教諭、里親、困りごと、意識
２．里親への支援【背景・目的】
計量的テキスト分析の結果、総抽出語は 220 語
養護教諭は、子どもが保健室に来室した際の何検出され、養護教諭が考える支援を共起ネッワー
気ない会話や悩み相談等から、子ども等を取り巻く日々の生活状況等に関する情報を得やすい立場 クに示したところ、「里親の困りによりそう」「相談できる関係を作る」「SC や SSW につなぐ」「児にあり、社会的養護の対象の子どもの情報につい相等の里親が相談している機関と連携する」「子どても同様である。家庭養育優先の理念が 2016 年
もと家庭の橋渡し」が強い繋がりとして共起しての児童福祉法改正で明確にされ、2020 年には民法いた。
等の一部を改正する法律が施行され特別養子縁組 ３．施設から通っている子どもたちへの支援の成立が加速するよう期待されているが、養護教施設から通っている子どもがいる 11.8％、いない諭を対象とした社会的養護や特別養子縁組等に関 87.4％、わからない 0.8％であった。
する研修の必要性は周知されていない。
計量的テキスト分析の結果、総抽出語は 399 語
養護教諭は、心身の多様な健康問題で保健室を 検出され、養護教諭が考える支援を共起ネットワ「施設と連携して見守る」「施
来室する子どもの対応に当たっており、これらの ークに示したところ、「全教職員
新制度や、生みの親以外の家族への配慮について 設の職員と連携して会議、研修を行う」「教育活動に対して理解しておくことは、養護教諭の専門性の担保と で共通理解をはかり支援する」
個別配慮できるように支援する」「クラス全体で施なるとともに喫緊の課題である。そのため、養護教諭が持つ社会的養護に関する知識内容を明らか 設について理解を深める」ことが強い繋がりとして共起していた。
にすることを目的とした調査を実施した。
４．児童養護施設との連携【方法】
連携を行っている 36.3％、行っていない 62.1％、2022 年 9～10 月に、A 県の全小中学校 571 校わからない 1.6％であった。
の養護教諭を対象として社会的養護に関する自記
その具体的な連携内容は、「校内研修会」「ケース式質問紙調査を行った。内容は、養護教諭が社会 会議の企画・運営」「SC や SSW との連携」「学期に的養護の制度に関する知識や、社会的養護を必要 1 回は児童養護施設と学校との合同研修会を持ち交とする児童やその保護者が抱える困りごとに関す 流」「養護教諭・SC・SSW は、毎月、施設関係者とる知識を問うものとした。
情報共有の時間をもっている」「施設見学」「施設の返信のあった 137 校（郵送 87 校、Google 行事を学校で実施」などがあげられた。
Forms50 校、回収率 24.0％）を対象に解析を行っ ５．生い立ちに関する授業への配慮
小学校で「二分の一成人式」を行っている29.3％、た。今回は KHCoder3 を使用して行った自由記述
行っていない
54.9％、わからない
15.8％であり、生の計量的テキスト分析結果を報告する。
い立ちに関する授業（行事・性教育も含め）を行っ【倫理的配慮】ている 62.4％、行っていない 25.6％、わからない
本研究は、京都女子大学臨床研究審査委員会の12.0％であった。
承認を得た（承認番号:2022-4）。
生い立ちに関する授業を行う際、どのような配慮【結果】を行っているかについて、計量的テキスト分析の結１．里親家庭の子どもたちへの支援
果、総抽出語は 320 語検出され、共起ネットワーク
里親家庭の子どもがいる 10.2％、
いない 78.0％、 に示したところ、「本人や保護者と事前に指導内容をわからない 11.8％であった。
確認」「事前に授業の内容について施設と連携」「家
計量的テキスト分析の結果、総抽出語は 323 語 庭環境によって指導内容を検討」「家族、成育歴につ「様々な家庭の形態検出され、養護教諭が考える支援を共起ネットワ いて配慮した内容について検討」
があることを伝える」「
一人一人が大切な命であるこークに示したところ、「子どもの困りによりそう」「子どもの話を聞く」「子どもにとって安心できる とを伝える」ことが強い繋がりとして共起していた。
居場所づくり」「信頼関係、環境づくり」「家庭との連携、情報共有」が強い繋がりとして共起していた。

38

本研究は、令和 4 年度京都女子大学研究経費助成により実施した。

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TEL. 0739-25-4535
FAX. 0739-25-4578■ 奈良営業所〒632-0082 天 理 市 荒 蒔 町 5 6 番 地 の 4
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FAX. 0743-64-4810

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第 70 回近畿学校保健学会役員

会

⻑

⼊駒 ⼀美

東京医療保健⼤学 和歌⼭看護学部

企画･運営委員（50 ⾳順，敬称略）
阿形 博司

和歌⼭市教育委員会

井内

和歌⼭県⻭科医師会

洋

岩城 久弥

和歌⼭県薬剤師会

岩橋 慎也

和歌⼭市⻭科医師会

上中 保博

和歌⼭市医師会

内海みよ⼦

東京医療保健⼤学 和歌⼭看護学部

太⽥ 栄美

和歌⼭市薬剤師会

⼤⼭ 輝光

和歌⼭信愛⼤学教育学部

川⼝ 勝也

和歌⼭県教育庁 学校教育局 教育⽀援課

⽊下 智弘

和歌⼭県医師会

塩﨑 悦⼦

和歌⼭市教育委員会 保健給⾷管理課

嶋⽥ 弘⼈

和歌⼭県養護教諭研究会

⽥代 裕⼈

和歌⼭県教育庁 学校教育局 教育⽀援課

辻 あさみ

和歌⼭県⽴医科⼤学 保健看護学部

服部 園美

和歌⼭県⽴医科⼤学 保健看護学部

宮井 信⾏

和歌⼭県⽴医科⼤学 保健看護学部

宮下 和久

和歌⼭県⽴医科⼤学

森岡 郁晴

和歌⼭県⽴医科⼤学 保健看護学部

森崎 陽⼦

和歌⼭信愛⼤学 教育学部

森⽥ わか

和歌⼭県養護教諭研究会

事務局⻑

武内 ⿓伸

東京医療保健⼤学 和歌⼭看護学部

協 ⼒ 員

村上 崇⼦

和歌⼭県⽴医科⼤学 保健看護学部

鶴岡 尚⼦

東京医療保健⼤学 和歌⼭看護学部

協賛

和歌⼭県医師会，和歌⼭県⻭科医師会，和歌⼭県薬剤師会，和歌⼭市医師会，
みやび内科クリニック

後援

和歌⼭市⻭科医師会，和歌⼭市薬剤師会，
和歌⼭県教育委員会，和歌⼭市教育委員会，和歌⼭県養護教諭研究会

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