歴史地震
第 19 号（2003） 153-160 頁
受付日 2004/1/13，受理日 2004/2/12

瀬戸内海の歴史南海地震津波について
防災＆環境工学研究所∗ 山本尚明

The tsunami heights about the historical Nankai earthquake tsunamis in the Seto Inland Sea
Naoaki YAMAMOTO
Engineering Research Institute of Disaster Prevention & Environment1086-2 Otsu,Yoshizu,Mino-Cho,Mitoyo-Gun,Kagawa 767-0033 Japan§1. はじめに「瀬戸内海」は，瀬戸内海環境保全特別措置法により，下記に述べる三つの直線および陸岸によって囲まれた海面ならびにこれに隣接する海面と定義されている。
①和歌山県紀伊日の御崎灯台から徳島県伊島および前島を経て蒲生田岬に至る直線②愛媛県佐田岬から大分県関崎灯台に至る直線③山口県火の山下灯台から福岡県門司崎灯台に至る直線
これを図示すると，図 1 に示す本州の和歌山県，大阪府，兵庫県，岡山県，広島県，山口県，四国の徳島県，香川県，愛媛県，九州の福岡県および大分県の 11 府県に接する海域を言う。
瀬戸内海沿岸に来襲した歴史地震津波は，南海地震津波の被害を繰り返し受けてきた和歌山県，徳島県を除き，他の 9 府県の沿岸では津波の規模や被害の程度も小さい。また，瀬戸内海 9 府県（以下では，この 9 府県に接する海域を瀬戸内海と呼ぶことにする）の沿岸では，津波に関する古文書等の記録も太平洋沿岸に来襲した津波に比べて格段に少なく，研究者の間でも羽鳥（1980，1988），村上（2002）らの研究以外には，殆んど調査されていない。
また，瀬戸内海沿岸の関係自治体や住民の多くは，大きな被害を出した 1995 年 1 月の兵庫県南部地震（阪神淡路大震災）に代表される内陸性の地震に対して関心や興味を示すが，瀬戸内海沿岸に来襲した歴史地震津波に関しては関心も薄く，その実態は余り知られていない。
ここでは，瀬戸内海沿岸に来襲した津波の実態を把握することを目的として，津波に関する古文書等の記録が得られ，しかも津波の数値シミュレーションを実施するうえで必要な断層モデルが提案されている三つの南海地震津波（1707 年宝永，1854 年安政南海および 1946 年昭和南海）を取り上げ，瀬戸内海沿岸の津波高について取りまとめた。また，一例として，古文書の記録が得られていない瀬戸内海の西部に位置する任意地点を選定して津波の数値シミュレーションを実施し，各地震津波時および津波の波源域を移動させた場合の津波高を，それぞれ把握した。
その結果について，以下に述べる。

図 1 瀬戸内海の範囲∗〒767-0033 香川県三豊郡三野町吉津乙 1086-2

§2. 瀬戸内海沿岸各地の津波高
これらは，引用した羽鳥の論文に，著者が行った文
表 1 および図 2 は，各南海地震津波（1707 年宝永， 献調査の結果を踏まえて加筆および修正したもので1854 年安政南海および 1946 年昭和南海）の，瀬戸ある。
内海沿岸における推定および観測した津波高を示す。
表 1 瀬戸内海沿岸各地における南海地震津波の津波高推定・観測値
地名

大阪府
大阪
堺岸和田
兵庫県尼崎神戸
赤穂
洲本
由良
福良
岡山県
虫明
小津
牛窓
神崎
福浜
味野・小川・赤崎
笠岡
広島県
福山
三原
呉
広島
因島
御手洗
山口県
柱島
室積
徳山
防府
小郡
宇部
香川県
内海
直島
庵治
高松
香西
木沢浦
浜西
丸亀
愛媛県
井口
西条
壬生川
三津浜
松前
伊予
大分県
杵築
別府
大分

津
1707 年宝永波
高1854 年安政南海

3
2.5

2.5−3
2.5

3

2.4
2
33(ｍ)
1946 年昭和南海
0.8
1.5
1.3

10.9
2.1

2
2
1.2
3
12
1
1.5
2

1.5
112
1.5

1.5

1.5
1.8
1
1.5
10.8

12
11.8
1.8

1.5
1.3
1
1.5

0.9

2
1.5
1−2
1−2
1.522.5
1.5−2

1.5

21.5

1.21.11.2

図 2 瀬戸内海における南海地震津波の津波高分布

2.1 羽鳥論文記載の津波高に対する加筆および修正
内容
羽鳥論文（1988）に記載された津波高に対して，加筆および修正した内容を，以下に述べる。
［1707 年宝永地震津波］
1） 史料 1 および史料 2 は，羽鳥論文発表後に新収
日本地震史料補遺別巻（1989）に収録された愛媛県の壬生川（東予市）および西条（市）の津波に関する古文書の記録である。この記録には，新田等の流出に関する記述があるものの，津波高を示す具体的な数値は記述されていない。そこ
で，羽鳥論文で用いられた表 2 に示す同じ評価基準で津波高を推定し，それぞれ津波高 1~2ｍとして加筆した。

［1707 年宝永地震津波］
瀬戸内海沿岸各地の津波高を各府県単位で見ると，本州沿岸では瀬戸内海の東部に位置する大阪府で 2.5~3ｍ程度，兵庫県で 3ｍ程度および岡山県で 3ｍ程度と，この辺りまでが最高 3ｍ程度と高く，広島県で 1.5~2ｍ程度，山口県で程度と，瀬戸内海西部の方へ行くにしたがって低くなり，津波高の分布パターンは西低東高の傾向が見られる。
四国沿岸の津波高は，香川県で 1.8~2m 程度，愛媛県で 1~2ｍ程度であったと推定され，両県とも津波高は，最高 2ｍ程度で余り差は見られない。また，四国沿岸の津波高は，本州の東部沿岸に比べて，概略 1ｍ程低くなっている。
九州沿岸の大分県では，別府湾での津波高が最高 1.5~2ｍ程度と推定される。なお，この津波高は，
表 2 羽鳥による推定津波算出の考え方
瀬戸内海の西部に位置する本州の広島県，山口県
古文書の記事内容
推定津波高(m)瀬戸内海 潮汐・潮流など海況の異常が記の沿岸，四国の香川県，愛媛県の沿岸と，ほぼ同じ平均海面上より1各地録されたところ津波高となっている。
塩田に被害がでたところ
同1 2［1854 年安政南海地震津波］
集落に遡上したところ
同2 3瀬戸内海の本州沿岸の津波高は，東部に位置する大阪府で 2.4~3ｍ程度，兵庫県では 2~3ｍ程度と，2） 香川県高松（市）における羽鳥論文での津波高1707 年宝永地震津波と同様に，両県とも最高 3ｍ程は被害状況等も考慮に入れて 3ｍと推定している。 度と高い。また，岡山県では 1~2ｍ程度，広島県ではしかし，新収日本地震史料第三巻別巻（1983）に1~1.5ｍ程度および山口県でも 1~1.8ｍと，津波高の収録された史料 3~史料 6 に示す様に，1.8ｍ（6分布パターンも 1707 年宝永地震津波とほぼ同様に，尺）と具体的な津波高の数値を記述した古文書
西低東高の傾向が見られる。の記録が数編見つかっている。そこで，これら古四国沿岸の津波高は，香川県で 1~1.5ｍ程度，愛文書の数値記録を信用して，津波高を 1.8ｍに修媛県では 1~2.5ｍ程度と推定され，伊予灘に面する正した。また，香川県の庵治（町）でも，庵治町誌
愛媛県の伊予（市）が 2.5ｍ程度，同じく松前（町）が 2に具体的な津波高の数値記録 1.8ｍ（6 尺）が見ｍ程度と，この付近は四国の他の沿岸に比べて津波つかっており，この値を津波高として加筆した。
高が若干高くなる傾向が見られる。
［1854 年安政南海地震津波］
九州沿岸の大分県では，津波高が 1.5ｍ程度と推
加筆・修正はなし。
定され，瀬戸内海の西部に位置する本州の広島県，［1946 年昭和南海地震津波］
山口県，および四国の香川県の津波高と，ほぼ同じ
海上保安庁水路部発行の水路要報（1948）で津波高である。
を確認したところ，羽鳥論文に記述された津波高にまた，この 1854 年安政南海地震津波と前述した記録の見落とし（堺 1.5ｍ，由良 0.9ｍ）や転記ミス（高1707 年宝永地震津波を比較して見ると，津波高は概松(誤)1.2m→(正)0.9m，岸和田(誤)1m→(正)1.3m）
略同じ高さか，1707 年宝永地震津波の方が若干（0.5が見られたので，それらを加筆および修正した。
ｍ程度）高くなっていることがわかる。
［1946 年昭和南海地震津波］
2.2 地震津波別に見た瀬戸内海沿岸各地の津波高
この津波による津波高は，前述した 1707 年宝永地震
表 1 および図 2 に取りまとめた各南海地震津波の津波や 1854 年安政南海地震津波と比べて津波の規津波高を，羽鳥論文の内容と一部重複する所もある
模も小さく，兵庫県淡路島の南端に位置する福良でが，地震津波別に以下に述べる。
観測された津波高 2.1ｍを除き，瀬戸内海全域の津波高は 0.8~1.2ｍと低く，ほぼ一様である。

史料

史料

12史料

史料

43

史料
5史料
6

§3. 瀬戸内海の任意地点における津波高の検討
古文書等の津波記録が得られていない瀬戸内海沿岸の津波高を算定する一例として，ここでは愛媛県佐田岬半島の付け根部に位置する伊方（町）を選定し，各南海地震に伴う津波の数値シミュレーションを実施して概略の津波高を算出した。以下に，その結果を述べる。

3.1 主な計算条件
1） 計算領域：瀬戸内海，紀伊水道および豊後水道の全域と，紀伊半島，四国沖の各南海地震の断層モデル（津波の波源域に相当する）が設定されている太平洋を全て包含する東西 550km，南北320km の範囲とした。

2） 計算格子間隔：瀬戸内海での計算格子間隔としては粗いが，計算領域全体の海底地形データの有無および精度，パソコンの計算能力および後述する断層モデルの移動間隔などを考慮して，今回は 3.2ｋｍとした。

地震名

3） 断層モデル：著者ら（1996）が四国の太平洋沿岸を対象として実施した津波の数値シミュレーションにて，津波高の観測値と計算値の適合性が高かった表 3 に示す相田提案（1989）の断層モデルを用いた。
4） 基本方程式：Leap-frog 差分法による。

表 3 津波の数値シミュレーションに用いた断層モデル・パラメータ
ｄδλＬ
Ｗ
ＵＭ0
地体区分Ｍ
（dyne・cm）(km) （°） （°）（km）（km）（cm）

1707 年
宝永

Ｐ18.4

1011102020124
909015014060708080560
700
1,390

2.9×1028
3.9×1028
3.3×1028

1854 年
安政南海

Ｐ18.4

1102010117
127

150
150

12070630
470

5.7×1028
2.4×1028

1946 年
昭和南海

Ｐ18.01102010104127

120
150

12070500
400

3.6×1028
2.1×1028

但し，Ｍ：地震マグニチュード，d：断層深さ，δ：傾斜角，λ：すべり角，
Ｌ：断層長，Ｗ：断層幅，Ｕ：すべり量，Ｍ0：地震モーメント3.2 検討結果
1） 各地震津波における伊方の津波高
ここでは，まず上述の 3.1 で述べた計算条件を用いて，各地震津波毎に津波の数値シミュレーションを実施した。
次に，表 1 で得られている瀬戸内海沿岸各地の津波高推定・観測地と数値シミュレーションで得た津波高計算値の比を用いて，相田提案（1981）による津波高の統計分析を行い，各地震津波毎の津波高に関する対数幾何平均値（Ｋ値）、対数幾何標準偏差値（κ値）を求め，表 4 に示した。
表 4 統計分析による各地震津波の対数幾何平均値（Ｋ値）および対数幾何標準偏差値（κ値）
計算格子間隔 3.2km
1707 年宝永1854 年安政南海
1946 年昭和南海

Ｋ値
2.82.91.9

κ値
2.51.82.3

なお，相田らの研究によると，通常は 0.8≦Ｋ値≦
1.2，かつκ値≦1.6 の基準を満たす時，津波高の計算値と推定・観測値の適合性が高いと言われているが，今回の検討で得られた瀬戸内海における各地震津波の計算結果については，この基準を満たしていない。しかしながら，津波の波源や断層モデル・パラメータの設定精度の問題，津波が太平洋から紀伊水道や豊後水道を経由して到達する伝播経路の長さ，途中経路の島しょ部を含む地形の複雑さ，津波高推定・観測値や海底地形データの精度の問題，計算格子間隔の粗さおよび瀬戸内海沿岸で得られている津波推定・観測データが少ないことなど種々の問題を考慮すると，これらの計算誤差およびバラツキが出てもおかしくない当然の結果とも言える。
そこで，各地震津波の数値シミュレーションで求めた計算値に表 4 で得られた対数幾何平均値（Ｋ値）を乗じて補正し，伊方において推定される各南海地震津波の津波高を算出して表 5 に示した。
その結果，伊方では 1707 年宝永地震津波で 1.7ｍ，1854 年安政南海地震津波で 1m，1946 年昭和南海地震津波で 0.4ｍの津波高となることが推定できた。
また，この結果を図 1 に示した瀬戸内海沿岸各地の推定・観測津波高の分布パターンの中にプロットしても何ら違和感はなく，今回実施したこの手法が，津波記録の無い任意地点での津波高算定の一助になることを概略確認できた。
2） 各地震津波で津波の波源（断層モデル）を移動した場合の伊方における津波高
今後，紀伊半島・四国沖で発生する南海地震津波が，これまで発生した歴史地震津波と同じ位置で発生するとは限らない。また，1707 年宝永地震津波および 1854 年安政南海地震津波では，瀬戸内海の本州沿岸では津波高分布パターンが西低東高になっている。ここでは，これらのことを考慮して，1)で検討した三つの断層モデルを用い，各地震の断層モデルの設定位置を南海トラフのラインに等間隔のライン上を西側（九州側）に，それぞれ 64km，128km，192kmと 64km ずつ移動させ，各地震津波の数値シミュレーションを実施した。次に，数値シミュレーションで得られた伊方の津波高計算値に 1)で求めた表 4 の対数幾何平均値（Ｋ値）を乗じて補正し，津波の波源（断層モデル）を移動した場合に伊方で想定される津波高を算出して表 5 に併記した。
表 5 南海地震津波の波源移動に伴う伊方の津波高（補正後）
対象津波
1707 年
宝永1854 年
安政南海
1946 年
昭和南海

標準補正後の津波高（ｍ）
64km 西128km 西 192km 西側へ移動 側へ移動 側へ移動1.73.92.3211.81.820.40.60.91

その結果，今回の検討ケースの中では，1707 年宝永地震津波の波源がそのまま西側に 64km シフトして津波が発生した場合，伊方では最高 3.9ｍ程度の津波高にもなることが推定できた。また，表 5 で得られた結果より，21 世紀前半にも高い確率で起きると言われている南海地震津波の波源域が，これまでの南海地震津波よりもさらに西側（九州側）にシフトした場合には，瀬戸内海の西部沿岸においても，過去に起きた各南海地震津波の津波高よりさらに高い津波高となることが想定される。
§4. 終りに瀬戸内海沿岸（但し，11 府県のうち和歌山，徳島の両県を除く 9 府県）に来襲した南海地震津波（1707年宝永，1854 年安政南海および 1946 年昭和南海）を取り上げ，文献調査を実施して沿岸各地の津波高を取りまとめた。その結果，瀬戸内海沿岸の津波高は最高 3ｍ程度で，西低東高の分布パターンを示すことがわかった。
また，今回取り上げた南海地震津波の瀬戸内海沿岸における津波高推定・観測記録と地震の断層モデ
ルを用いて数値シミュレーションを実施することにより，任意地点の津波高が概略算定できる。さらに，各地震時および津波の波源域を移動させて数値シミュレーションを実施することにより，今後来襲する津波の津波高を推定する事が可能である。

謝辞
本原稿を査読していただいた元東京大学地震研究所の羽鳥徳太郎博士ならびに産業技術総合研究所の佐竹健治博士から有益なご助言およびご指摘を頂きました．ここに記して，両氏に感謝の意を表します．
参考文献
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海上保安庁水路部，1948，昭和 21 年南海大地震報
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村上仁士・伊藤禎彦・山本尚明，1996，各種断層モ
デルによる四国沿岸域の津波シミュレーションに関する考察，徳島大学工学部研究報告，第 41 号，39-53．
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ンドブック，鹿島出版会，1-214．
東京大学地震研究所(編)，1983，新収日本地震史
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東京大学地震研究所(編)，1987，新収日本地震史料，第五巻別巻五ノ二，(社)日本電気協会，2528pp．
東京大学地震研究所(編)，1989，新収日本地震史
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宇佐美龍夫編，2002，「日本の歴史地震史料」，拾遺
二，(社)日本電気協会，583pp．