※詳細は最終ページをご確認ください。
＊R&Iファンド⼤賞では、2015年、2016年は優秀ファンド賞、2017年、2018年は最優秀ファンド賞を受賞しました。

最優秀ファンド賞

販売⽤資料
2019年6⽉3⽇

⾼成⻑インド・中型株式ファンド
⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）
モディ⾸相の続投で上昇が期待されるインド中型株式
以下、当ファンドの実質的な運⽤を担当する「コタック・マヒンドラ」グループ（以下、コタック）のコメントを基にご紹介いたします。

モディ⾸相続投へ 〜BJPは単独過半数を維持〜＜下院選挙での獲得議席割合と議席数＞
今回（2019年）と前回（2014年）

BJP

その他

56%

（303）

52%

（282）

今回

前回

（542） （543）

44%

（239）

48%

（261）

※（ ）内は議席数

 市場の注⽬を集めていたインド下院選挙（4⽉11⽇〜5⽉19⽇にかけて実施）の開票結果が5⽉23⽇に発表されました。
 結果は、モディ⾸相が率いるBJP（インド⼈⺠党）が前回（2014年）よりも21議席増やした303議席を獲得し、前回に引き続き単独過半数となり⼤勝する結果となりました。
 今回の下院選挙の前哨戦とみられていた2018年12⽉の５州の州議会選挙で敗北したBJPは苦戦が⾒込まれていましたが、事前予想を上回る勝利となりました。

（注）議席数は⼤統領指名の2議席を除く。今回、1議席は投票が延期されている。
（出所）インド選挙管理委員会のデータ、各種報道等を基に委託会社作成

第1次モディ政権期間中のインド中型株式は好調なパフォーマンス
＜各国・地域の株式の騰落率（円ベース）＞
2014年5⽉23⽇〜2019年5⽉29⽇

国・地域

騰落率

インド中型

64%

中国

55%

インド⼤型55%

タイ

49%

台湾

40%

インドネシア

18%

新興国

16%

フィリピン

12%

韓国

1%

 モディ政権の経済改⾰（モディノミクス）の効果でインド経済に安定感が増したこと等を背景に、第1次モディ政権期間中のインド株式は、新興国やアジア各国・地域に⽐べ好調なパフォーマンスとなりました。
 中でも、モディノミクスの恩恵を⼤きく受けたインド中型株式は、インド⼤型株式よりも優位なパフォーマンスとなりました。
 BJPは今回の選挙で、インフラ投資へ約160兆円をあてる等の選挙公約を公表しており、インド経済の更なる発展に向けてモディノミクスを加速させるものと思われます。
 モディノミクスの進展はインド株式を押し上げる材料となり、第2次モディ政権においてもインド中型株式は良好なパフォーマンスが期待されます。

（注1）当資料において、第1次モディ政権期間は2014年5⽉26⽇〜2019年5⽉29⽇と定義しています。第1次モディ政権期間中のパフォーマンスは、政権発⾜⽇の前営業⽇である2014年5⽉23⽇を起点としています。
（注2）使⽤指数は3ページを参照。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成※ 上記は過去の実績および当資料作成時点の市場⾒通しであり、将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
今後、予告なく変更することがあります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

1/7販売⽤資料

インド⼤型株式を上回るパフォーマンスが期待されるインド中型株式＜第1次モディ政権期間中のインド株式（現地通貨ベース）と予想PER＞（ポイント）

250

2014年5⽉23⽇〜2019年5⽉29⽇
インド中型株式200

173

150100※2014年5⽉23⽇を100として指数化

50
（倍）

14/5

28

15/516/5

 2018年の株式市場の調整を受けて、インド中型株式の直近の予想PER（株価収益率、2019年5⽉29⽇現在）はインド⼤型株式を19/5（年/⽉）下回る⽔準まで低下しています。

インド⼤型株式

17/5

18/5

20

18.3

1612

 2019年度のインド企業は好調な業績が予想されており、バリュエーション（株価評価）が概ね魅⼒的な⽔準まで低下しているインド中型株式はインド⼤型株式を上回るパフォーマンスが期待されます。

インド⼤型株式の予想PER

インド中型株式の予想PER

24 インド中型株式のパフォーマンスは、2017年末頃まではインド⼤型株式を上回って推移しましたが、2018年は原油価格の上昇などを背景に、インド⼤型株式に⽐べ軟調な展開となりました。

183

15.2
14/5

15/5

16/5

17/5

18/5

19/5（年/⽉）（注）インド⼤型株式はニフティ50、インド中型株式はニフティ中型株100を使⽤（いずれも配当込み、現地通貨ベース）。予想PERは12ヵ⽉先予想。
（出所）Bloombergのデータを基に委託会社作成
以下、各ファンドの略称として、それぞれ以下のようにいうことがあります。
⾼成⻑インド・中型株式ファンド：３ヵ⽉決算型、⾼成⻑インド・中型株式ファンド（年1回決算型）：年1回決算型

基準価額の推移＜3ヵ⽉決算型＞（円）
35,0002011年8⽉31⽇（設定⽇）〜2019年5⽉29⽇

30,00025,000

税引前分配⾦再投資基準価額（円）
12,000

基準価額

基準価額

27,410円

11,00010,00020,00015,0009,000

10,0009,377円

5,000
011/8

＜年1回決算型＞

2017年11⽉22⽇（設定⽇）〜2019年5⽉29⽇

第1次モディ政権期間中の騰落率：77％

13/8

15/817/8（年/⽉）

8,888円

8,000
7,000
17/11

18/5

18/11

19/5（年/⽉）（注1）基準価額、税引前分配⾦再投資基準価額は、1万⼝当たり、信託報酬控除後です。
（注2）税引前分配⾦再投資基準価額は、分配⾦（税引前）を分配時に再投資したものと仮定して計算しており、実際の基準価額とは異なります。
（注3）＜年1回決算型＞は2019年5⽉29⽇現在において分配を⾏っておりません。
（注4）騰落率は2014年5⽉23⽇〜2019年5⽉29⽇の騰落率。騰落率は税引前分配⾦再投資基準価額を基に算出したものであり、実際の投資家利回りとは異なります。
※ 上記は過去の実績および当資料作成時点の市場⾒通しであり、将来の運⽤成果および市場環境の変動等を⽰唆あるいは保証するものではありません。
今後、予告なく変更することがあります。
※ ファンド購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また、換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは5ページおよび投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

2/7

販売⽤資料＜使⽤指数について＞当資料1ページで使⽤した指数については以下の通りです。
インド中型：ニフティ中型株100、インド⼤型：ニフティ50、中国：上海総合指数、タイ：SET指数、台湾：加権指数、 インドネシ
ア：ジャカルタ総合指数、新興国：MSCI エマージング・マーケット・インデックス、フィリピン：フィリピン総合指数、韓国：韓国総合株価指数。（いずれも配当込み、円ベース）＜ファンドの特徴＞
1.インドの中型株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の中⻑期的な成⻑を⽬指します。
●ファンド・オブ・ファンズ⽅式により運⽤を⾏います。外国投資信託への投資を通じて、インドの取引所に上場している中型株式（預託証書 （ＤＲ）や上場予定を含みます。）等に投資を⾏います。
●原則として、対円での為替ヘッジは⾏いません。
※当ファンドにおいて中型株式とはニフティ500の時価総額上位51位〜350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄とします。
ただし、⼤型株式や⼩型株式にも投資を⾏うことがあります。
※株式への投資は、当該株式の値動きに連動する有価証券への投資で代替する場合があります。

2.インドの代表的な総合⾦融グループの⼀つである「コタック・マヒンドラ」グループが実質的な運⽤を⾏います。
●主要投資対象とする外国投資信託は、インドの中型株式等に精通したコタック・マヒンドラ・アセット・マネジメント（シンガポール）が運⽤を⾏います。

3.３ヵ⽉決算型と年1回決算型からご選択いただけます。
●3ヵ⽉決算型は、原則として、毎年2⽉、5⽉、8⽉、11⽉の27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。
●年1回決算型は、原則として毎年2⽉27⽇（休業⽇の場合は翌営業⽇）に決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。
●委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあるため、将来の分配⾦の⽀払いおよびその⾦額について保証するものではありません。
※販売会社によってはいずれか⼀⽅のみの取扱いとなる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
※資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

＜分配⾦に関する留意事項＞

 分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、ファンドの純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。
 分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。
 投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

3/7

販売⽤資料＜ファンドのリスクおよび留意点 ＞■ 基準価額の変動要因 ■ファンドは、投資信託を組み⼊れることにより運⽤を⾏います。ファンドが組み⼊れる投資信託は、主として海外の株式を投資対象としており、その価格は、保有する株式の値動き、当該発⾏者の経営・財務状況の変化、為替相場の変動等の影響により上下します。ファン
ドが組み⼊れる投資信託の価格の変動により、ファンドの基準価額も上下します。基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
運⽤の結果としてファンドに⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。したがって、ファンドは預貯⾦とは異なり、投資元本が保証されているものではなく、⼀定の投資成果を保証するものでもありません。ファンドの主要なリスクは、以下の通りです。
 価格変動リスク
株式市場リスク…株式の価格の下落は、基準価額の下落要因です
内外の政治、経済、社会情勢等の影響により株式相場が下落した場合、ファンドの基準価額が下落する要因となります。また、個々の株式の価格はその発⾏企業の事業活動や財務状況、これらに対する外部的評価の変化等によって変動し、ファンドの基準価額が下落する要因となります。特に、企業が倒産や⼤幅な業績悪化に陥った場合、当該企業の株式の価値が⼤きく下落し、基準価額が⼤きく下落する要因となります。
信⽤リスク…債務不履⾏の発⽣等は、基準価額の下落要因です
ファンドが投資している有価証券や⾦融商品に債務不履⾏が発⽣あるいは懸念される場合に、当該有価証券や⾦融商品の価格が下がったり、投資資⾦を回収できなくなったりすることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。
 為替変動リスク…円⾼は基準価額の下落要因です
外貨建資産への投資は、円建資産に投資する場合の通常のリスクのほかに、為替変動による影響を受けます。ファンドが保有する外貨建資産の価格が現地通貨ベースで上昇する場合であっても、当該現地通貨が対円で下落（円⾼）する場合、円ベースでの評価額は下落することがあります。為替の変動（円⾼）は、ファンドの基準価額が下落する要因となります。
 カントリーリスク…投資国の政治・経済等の不安定化は、基準価額の下落要因です
海外に投資を⾏う場合には、投資する有価証券の発⾏者に起因するリスクのほか、投資先の国の政治・経済・社会状況の不安定化や混乱などによって投資した資⾦の回収が困難になることや、その影響により投資する有価証券の価格が⼤きく変動することがあり、基準価額が下落する要因となります。
 市場流動性リスク…市場規模の縮⼩・取引量の低下により、不利な条件での取引を余儀なくされることは、基準価額の下落要因です
ファンドの資⾦流出⼊に伴い、有価証券等を⼤量に売買しなければならない場合、あるいは市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮⼩や市場の混乱が⽣じた場合等には、必要な取引ができなかったり、通常よりも不利な価格での取引を余儀なくされることがあります。これらはファンドの基準価額が下落する要因となります。

■ その他の留意点 ■■ファンド固有の留意点
中型株投資に関する留意点
ファンドは、いわゆる中型株に着⽬して投資するファンドであり、株式市場全体の値動きと⽐較して、相対的に値動きが⼤きくなることがあります。また、中型株の値動きが株式市場全体の値動きと異なる場合、ファンドの基準価額の値動きは、株式市場全体の値動きと異なることがあります。
インド株式投資に関する留意点
インド株式の譲渡から得るキャピタル・ゲインについては、保有期間に応じたキャピタル・ゲイン税等が課されます。課税分は、当ファンドが実質的に負担するため、基準価額に影響が出ます。
また、インドの株式には、外国⼈機関投資家の保有⽐率の制限があります。したがって、外国⼈機関投資家の保有⽐率の状況によっては投資が制約される場合があります。
■投資信託に関する留意点

 ファンドのお申込みに関しては、クーリング・オフ制度の適⽤はありません。
 投資資産の市場流動性が低下することにより投資資産の取引等が困難となった場合は、ファンドの換⾦申込みの受付けを中⽌すること、および既に受け付けた換⾦申込みを取り消すことがあります。

※上記のキャピタル・ゲインに関する記載は、作成基準⽇現在のものであり、将来変更される場合があります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

4/7

販売⽤資料＜お申込みメモ（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）＞
購 ⼊ ・ 換 ⾦ の原則として、申込不可⽇を除きいつでも購⼊、換⾦の申込みができます。
申 込 受 付 ⽇購

⼊単位 販売会社または委託会社にお問い合わせください。

購

⼊価額 購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額となります。

換⾦

価額 換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額から信託財産留保額（0.3％）を差し引いた価額となります。

換⾦

代⾦ 原則として、換⾦申込受付⽇から起算して7営業⽇⽬以降にお⽀払いします。

申 込 不 可 ⽇

インドの取引所、インド（ムンバイ）の銀⾏、ルクセンブルグの銀⾏の休業⽇のいずれかに当たる場合ならびに毎年12⽉24⽇には、購⼊、換⾦の申込みを受け付けません。

（3ヵ⽉決算型） 年4回（毎年2⽉、5⽉、8⽉、11⽉の27⽇。休業⽇の場合は翌営業⽇）決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配を⾏います。
決算および分配（年1回決算型） 年1回（毎年2⽉27⽇。休業⽇の場合は翌営業⽇）決算を⾏い、分配⽅針に基づき分配⾦額を決定します。
※ 委託会社の判断により分配を⾏わない場合もあります。
（3ヵ⽉決算型）（年1回決算型）

2011年8⽉31⽇から2027年3⽉1⽇まで
2017年11⽉22⽇から2027年3⽉1⽇まで

信託期間繰

上

償

委託会社は、主要投資対象とする外国投資信託が存続しないこととなったときは、繰上償還します。
還 委託会社は、受益者にとって有利であると認めるとき、各ファンドにつき残存⼝数が10億⼝を下回ることとなったとき、その他やむを得ない事情が発⽣したときは、あらかじめ受益者に書⾯により通知する等の所定の⼿続きを経て、繰上償還させることがあります。

関

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資⾮課税制度「NISA（ニーサ）」、未成年者少額投資⾮課税制度「ジュニアNISA（ニーサ）」の適⽤対象です。ただし、販売会社によっては当ファンドをNISA、ジュニアNISAでの取扱い対象としない場合があります。
係
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
配当控除の適⽤はありません。
※ 上記は作成基準⽇現在の情報をもとに記載しています。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

課

税＜ファンドの費⽤等（詳しくは投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください。）＞
 ファンドの費⽤①投資者が直接的に負担する費⽤
購 ⼊ 時 ⼿ 数 料

購⼊価額に3.78％*（税抜き3.5％）を上限として、販売会社がそれぞれ別に定める⼿数料率を乗じた額。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。
＊消費税率が10％となった場合は3.85％となります。

信託財産留保額

換⾦時：1⼝につき、換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額に0.3％の率を乗じた額②投資者が信託財産で間接的に負担する費⽤
運 ⽤ 管 理 費 ⽤（ 信 託 報 酬 ）ファンドの純資産総額に年1.1394％*（税抜き1.055％）の率を乗じた額＊消費税率が10％となった場合は年1.1605％となります。
※ 投資対象とする投資信託の信託報酬等を含めた場合、年2.0294％*（税抜き1.945％）程度となります。
＊消費税率が10％となった場合は年2.0505％となります。

その他の費⽤・⼿数料

上記のほか、ファンドの監査費⽤や有価証券の売買時の⼿数料、資産を外国で保管する場合の費⽤等（それらにかかる消費税等相当額を含みます。）が信託財産から⽀払われます。これらの費⽤に関しましては、その時々の取引内容等により⾦額が決定し、運⽤状況により変化するため、あらかじめ、その⾦額等を具体的に記載することはできません。

※ ファンドの費⽤（⼿数料等）の合計額、その上限額、計算⽅法等は、投資者の保有期間に応じて異なる等の理由により、あらかじめ具体的に記載することはできません。
 委託会社、その他の関係法⼈

委

託会社

三井住友DSアセットマネジメント株式会社（ファンドの運⽤の指図等を⾏います。）
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会：⼀般社団法⼈投資信託協会、⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会、⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会
フリーダイヤル：0120-88-2976
受付時間：午前9時〜午後5時（⼟、⽇、祝・休⽇を除く）
ホームページ：https://www.smd-am.co.jp

受託会社

三菱ＵＦＪ信託銀⾏株式会社（ファンドの財産の保管および管理等を⾏います。）

販

売会

社

委託会社にお問い合わせください。（ファンドの募集・販売の取扱い等を⾏います。）※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

5/7

販売⽤資料販売会社 （2019年6⽉3⽇現在）
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協会

⼀
⾦般
融社
商
団
品法
取⼈
引第業
⼆
協
種会

⽇
本⼀
投般資社
顧団
問法
業⼈
協会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協会

藍澤證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第6号○○

あかつき証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第67号

○

○

○

○

○

エイチ・エス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第35号○

ＳＭＢＣ⽇興証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2251号

○

⼀投
般資社
信団
託
法
協⼈会

備考

※1
※1

○

※1

エース証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第6号○

株式会社ＳＢＩ証券

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第44号○

ＦＦＧ証券株式会社

⾦融商品取引業者

福岡財務⽀局⻑（⾦商）第5号○

岡三オンライン証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第52号○

岡三証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第53号○

⾹川証券株式会社

⾦融商品取引業者

四国財務局⻑（⾦商）第3号○

カブドットコム証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第61号○

ぐんぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第2938号

○

※1

○

○
※1
○

○

○

※1

○
※1
○

※1

ごうぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第43号○※1

静岡東海証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第8号○※1

⼗六ＴＴ証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第188号○

スターツ証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第99号○※1

第四証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第128号○※1

髙⽊証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第20号○

東海東京証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第140号○○

東洋証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第121号○○

内藤証券株式会社

⾦融商品取引業者

近畿財務局⻑（⾦商）第24号○○

野村證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第142号○○

百五証券株式会社

⾦融商品取引業者

東海財務局⻑（⾦商）第134号○※1

ひろぎん証券株式会社

⾦融商品取引業者

中国財務局⻑（⾦商）第20号○※1

フィデリティ証券株式会社⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第152号○

松井証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第164号○マネックス証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第165号○○

⽔⼾証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第181号○○

明和證券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第185号○

楽天証券株式会社

⾦融商品取引業者

関東財務局⻑（⾦商）第195号○

株式会社愛媛銀⾏

登録⾦融機関四国財務局⻑（登⾦）第6号○※1

株式会社紀陽銀⾏

登録⾦融機関近畿財務局⻑（登⾦）第8号○※1

株式会社清⽔銀⾏

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第6号

○○
※1
○

○

○
○

※1
※1

○

○

○

備考欄について※1：「⾼成⻑インド・中型株式ファンド」のみのお取扱いとなります。

※この資料の最終ページに重要な注意事項を記載しております。必ずご確認ください。

6/7

販売⽤資料販売会社 （2019年6⽉3⽇現在）
⽇
本
証

販売会社名

登録番号

券
業
協会

⼀
⾦
般融社
商団
品
法
取⼈
引第業
⼆
協
種会

⽇
本⼀
投般
資社
顧団
問法
業⼈
協会

⾦
融⼀
先般
物社
取団
引法
業⼈
協会

⼀
投
般資社
信団
託
法
協
⼈
会

備考

株式会社⼤光銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第61号○※1

株式会社但⾺銀⾏

登録⾦融機関

近畿財務局⻑（登⾦）第14号○※1

株式会社千葉興業銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第40号○※1

株式会社⿃取銀⾏

登録⾦融機関中国財務局⻑（登⾦）第3号

○

※1
※1

株式会社富⼭銀⾏

登録⾦融機関

北陸財務局⻑（登⾦）第1号○

株式会社富⼭第⼀銀⾏

登録⾦融機関北陸財務局⻑（登⾦）第7号○

株式会社北越銀⾏

登録⾦融機関関東財務局⻑（登⾦）第48号○○※1

株式会社北陸銀⾏

登録⾦融機関北陸財務局⻑（登⾦）第3号○○※1

岡崎信⽤⾦庫

登録⾦融機関東海財務局⻑（登⾦）第30号

○

※1

※1

備考欄について※1：「⾼成⻑インド・中型株式ファンド」のみのお取扱いとなります。

●Ｒ＆Ｉファンド⼤賞2018について
当ファンドは、｢Ｒ＆Ｉファンド⼤賞2018｣投資信託／インド株式部⾨において最優秀ファンド賞に選ばれました。
「Ｒ＆Ｉファンド⼤賞2018」／投資信託は、2016、2017、2018年それぞれの3⽉末時点における１年間の運⽤実績データを⽤いた定量評価がいずれも上位75％に⼊っているファンドに関して、2018年3⽉末における3年間の定量評価によるランキングに基づいて表彰しています。定量評価は、“シャープ・レシオ”を採⽤し、表彰対象は償還予定⽇まで 1年以上の期間を有し、残⾼が30億円以上かつカテゴリー内で上位50％以上としています。なお、上位1ファンドを「最優秀ファンド賞」、次位2ファンド程度を「優秀ファンド賞」として表彰しています。
「Ｒ＆Ｉファンド⼤賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を⽬的としており、特定商品の購⼊、売却、保有を推奨、⼜は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当⼤賞は、信⽤格付業ではなく、⾦融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信⽤格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信⽤格付⾏為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当⼤賞に関する著作権等の知的財産権その他⼀切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
※上記の評価は過去の⼀定期間の実績を分析したものであり、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

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作成基準⽇：2019年5⽉29⽇

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