芝浦工業大学建築学部建築学科
2020年度卒業論文・卒業設計梗概

つながりを育む－ 防災ファイバーによる木造密集地域の保存 －Keywords
防災 延焼防止 木造密集地
空き家 雁木 避難経路

DZ17103 谷井美優

1．はじめに線状に長く伸びる構造物、あるいは管状の空間などを総1.1 研究目的

称している。ファイバーの形態的特性として一般的な四中低層の木造密集市街地は、狭い路地空間の魅力やコ角形に比べ周長が長く、多くの人がその空間に接するこミュニティ形成において魅力を持ちながら、耐震性、防とができる。これは線状の形態が都市の活性化に有利で耐火性といった防災の観点からは危険性が指摘されていあることを示している。

る。一般的な行政指導においては、防災公園など空地の「緑の間仕切り / GREEN PARTITION」は、木造密整備や道路の拡幅など、密集地の空間的魅力を無視した集市街地を緑地帯で仕切り、防災性と快適性を高める戦方法でまちの防災を行ってきた。本研究は、密集市街地略である。緑地帯で地区を細かく仕切ることで火災の延の空間的魅力を保ちつつ、安全な密集市街地に再編する

焼を防ぎ、火災被害を最小限にする。間仕切りとなる線手法を提案するものである。

状の緑地は随時発生する空き家, 空き地をつなぎ、その一端を必ず地域の避難空地に接続することで、災害時安2．研究背景全に避難できる動線を確保する。また、間仕切りの緑は

2.1 糸魚川市大規模火災

緑の少ない地区に潤いを提供し地区の生活環境を改善す2016年12月22日10時20分頃、新潟県糸魚川市駅北地る。(大野, 2016)

域で火災が発生し、翌日の夕方の鎮火まで約30時間続いた。147棟を含む約40,000㎡が焼損した。被災地は商業

3．計画概要地域で、低層の店舗や住宅が密集し、準防火地域に指定

3.1 対象敷地されていた。一方で被災地に建っていたのは防火対策を対象敷地は新潟県糸魚川市の準防火地域とし、特に図していない約80年前の建物群であり、延焼した建物のう１に示す範囲をケーススタディとして設計する。大規模

ち裸木造が84.4%を占め、開口部の防火対策がなされて火災の被災地は、災害に強いまちづくりとして糸魚川市いなかった建物が67.7%あった。(佐々木・江村, 2017)

による空地化、道路の拡幅が進められているが、周辺地

糸魚川市は火災後の2017年8月糸魚川市駅北まちづく域の木造密集地は街並みを保っているため、災害時被害り計画を策定し、被災地の復興と被災地周辺の同様地区が拡大する可能性が高いといえる。の防災を行った。災害に強い安全な市街地再生に向け、道路の拡幅や防災公園の整備、建築物の不燃化を進めた。
結果、写真１, ２で示すように、北国特有の防雪、防風の共同道路である雁木による街並みや狭い路地、その空間によるコミュニティが失われた。

(右)写真 1

2014年9月の街並みの様子(左)写真 2

2019年8月の街並みの様子(写真：筆者)
図１

対象敷地と延焼範囲

2.2 防災とファイバー

3.2 地域の建築的特徴「ファイバーシティ」は大野秀敏らの提唱する、線的

(1)

雁木

性質をもった都市操作を通じて都市空間を制御しようと雁木は、通りに面した家屋の通り側に付けられた庇状いう計画理論である。都市空間におけるファイバーとは、の歩行空間である。雁木の下は公道ではなく私有地であMiyu TANII

研究指導：山代悟 教授
1

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り、地域の共有財産として地域に空間を提供している。

ことができる。また、私有地を避難経路として公共へ提この空間は地域コミュニティ創出の場となる。対象敷地供することで、日常的には地域コミュニティ創出の空間に現存する雁木を図２に示すとなる。日常的に災害避難方法を示し、災害時の迅速な(2)避難を可能にする。

表と裏

写真３で示すように、通りに面した表は整列し街並み

4.2 コーポラティブハウス / Building cooperativesを形成している。一方で、裏は写真４で示すように、無対象敷地内の住民が集まり組合を結成し、その組合が秩序で入り組んでいる。

事業主となって敷地内の木造住宅を組合所有の大規模木(3)造建築として再編する。住民それぞれのライフスタイル空き家

表１に示すように、糸魚川市は全国に比べ空き家率がに合わせた自由度のある設計を行うことができる。また、高く、年々増加傾向にある。特に対象敷地は木造密集地

住民どうしのコミュニケーションが促され、程よい近隣であり、老朽化した空き家により災害被害が拡大する可関係が築かれやすい。

能性が高い。対象敷地に現存する空き家を図２に示す。
5．設計概要5.1 構造
既存木造住宅は通柱、曲がり梁など伝統工法の構造部材を出来る限り活かす。構造上弱い部分は建物間に鉄筋コンクリート造の耐力壁を打設し耐震性を向上させる。
複数の建物をつなぐ改修の場合は、内壁に格子状の耐力壁を挿入し耐震性を向上させる。
新築する防火帯は特種コンクリートブロック造とする。
コンクリートブロックを鉄筋やモルタルなどで補強することにより強度を確保する。また路地や建物間など狭い空間での施工を想定し、小規模で工期が短い工法を選択
図２した。

対象敷地に現存する建築的特徴

5.2 配置計画
山側から日本海側へ強く吹く南風による災害拡大を想定し、東西方向の防火帯を計画する。防火帯の一端は、空地や車道などの幅員の広い道路につなげ、災害時の迅速な避難を可能にする。
準防火地 域であ ること から、 防火帯 により 建築物が(右)写真 3

通り沿いの雁木の様子(左)写真 4裏側の様子

表１1,500㎡以下に収まるように配置する。改修した住宅は(写真：筆者)

既存の路地を内包するように計画し、路地を中庭に転換することで生活環境を向上させる。また内包した路地や糸魚川市の空き家総数と空き家率の推移

住宅内に南北方向の通り土間を計画することで、防火帯同士をつなげ、日常時の利便性を図る。
6．おわりに対象地域に関わらず、防災上安全ではないが、新築では創出できない残していくべき街並みは多くある。今回の研究で新たな地域の防災手法を示し、他地域に応用したい。
参考文献
1) 佐々木大輔, 江村英哲、「糸魚川大火 焼失面積4万㎡の猛威」

4．建築的手法
4.1 繊維的防災 / GRAY FIBER『日経アーキテクチュア』、2017年1月号、pp.10-192) 大野秀敏＋MPF, 『ファイバーシティ

既存建築の一部を、防耐火性を持った通路に改築し、防耐火帯で地区を細かく仕切ることで火災の延焼を防ぎ、一般財団法人東京大学出版会,火災被害を最小限にする。街並みを保ったまま防災する

2

2016

縮小時代の都市像』,

私有地の提供による公共空間
私有地の提供による公共空間

住民空間

diagram▽最高高さ（GL+9425）

太陽光
火災時の排煙木造

伝統工法

既存建築は構造部材をできる限りのこし
3300

歴史を後世につなげる。
吹き抜け空間など、構造部材をコンクリートブロック防火壁生活の一部にする。

特種コンクリートブロック造とする。
プログラムによって開口を開け、ファイバー空間へとつなげる。

車道への逃げ道▽軒高（GL+6125）

中庭

防火シャッター

路地△既存

火災時、開口部からの延焼拡大を防ぐ。

2800

01 中庭・路地の内包ファイバーに面した開口部分に設置。

格子状壁
耐震性を向上させる。

通り土間によるつながり▽2FL（GL+3325）

2735雁木

改築後建物

02 通り土間の内包（GL+590）

590

▽1FL

▽GL

ファイバー
通り土間

空地への逃げ道

新しい風が吹き込む

内壁に格子状の耐力壁を挿入し車道への逃げ道

店舗

防災ファイバー
ファイバー空間は住民同士がつながる場となり、生活が滲み出す。

住居