刊 行 物 一 覧
産業研究所叢書z 岩田暁一 編 (1997)，『先物・オプション市場の計量分析』 慶應義塾大学出版会
z 中島隆信・吉岡完治 編 (1997)，『実証経済学分析の基礎』 慶應義塾大学出版会
z 小島朋之 編 (2000)，『中国の環境問題 研究と実践の日中関係』 慶應義塾大学出版会
z 佐々波楊子・木村福成 編 (2000)，『アジア地域経済の再編成』 慶應義塾大学出版会
z 朝倉啓一郎・早見均・溝下雅子・中村政男・中野諭・篠崎美貴・鷲津明由・

吉岡完治 (2001)，『環境分析用産業連関表』 慶應義塾大学出版会z王在喆 (2001)，『中国の経済成長 地域連関と政府の役割』 慶應義塾大学出版会

z 山田辰雄 編 (2001)，『｢豆炭｣実験と中国の環境問題 瀋陽市／成都市におけるケース・スタディ』
慶應義塾大学出版会
z 石岡克俊 (2001)，『著作物流通と独占禁止法』 慶應義塾大学出版会
z 石田英夫 編 (2002)，『研究開発人材のマネジメント』 慶應義塾大学出版会
z 辻村和佑・溝下雅子 (2002)，『資金循環分析 基礎技法と政策評価』 慶應義塾大学出版会
z 清水雅彦・宮川幸三 (2003)，『参入・退出と多角化の経済分析』 慶應義塾大学出版会58

均 編 (2004)，

z 和気洋子・早見『地球温暖化と東アジアの国際協調 CDM 事業化に向けた実証研究』
慶應義塾大学出版会
z 野村浩二 (2004)，『資本の測定と分析』 慶應義塾大学出版会

産業研究所選書
z 辻村和佑 (1998)，『資産価格と経済政策』 東洋経済新報社
z 小尾恵一郎・宮内

環 (1998)，『労働市場の順位均衡』 東洋経済新報社
z 尾崎

巌 (2004)，『日本の産業構造』 慶應義塾大学出版会
z 辻村和佑 編 (2004)，『資金循環分析の軌跡と展望』 慶應義塾大学出版会

組織研究シリーズ
No.1 高尾尚二郎 (1998)，『The Multidimensionality of Organizational Commitment―― 組織コミットメントの多次元性 ―― 』 慶應義塾大学出版会
No.2 蔡仁 錫（1999），『プロフェッショナルの研究成果の決定要因』 慶應義塾大学出版会
No.3 石田 英夫 (1999)，“Japanese Human Resource Management ――
International Perspectives” 慶應義塾大学出版会

59

研究 労働法・経済法

別冊 1

宮本安美「定年延長と賃金・退職金規程の見直し――大曲市農協事件
判決(最 3 判昭 63.2.16)と第四銀行事件判決（新潟地裁判昭 63.6.6）を中心に――」(1988.7)

別冊 2

宮本安美｢国際化と労使紛争――事例を通してみた紛争調整上の留意点――｣(1991.1)

別冊 3

松本和彦｢ドイツにおける社会法概念の展開――その法思想史的意義――｣(1991.6)

別冊 4

宮本安美｢労使関係法の現代的課題｣(1993.8)

別冊 5

増田幸弘｢現代アイルランドにおける労使関係法の展開とその特質―
1990 年労使関係法を中心に―｣(1993.8)

別冊 6

舘野仁彦・宮本安美・小林哲史｢使用者概念の拡大と労働者派遣｣(1994.3)

別冊 7

増田幸弘｢生別母子家庭における子どもの生活保障と社会保障法―オーストラリア児童扶養法の改革とわが国の課題―」(1994.3)

60

『組織行動研究』モノグラフ
第 1 号 1977 年 9 月刊
No.1

わが国大学組織における学生の｢自我同一性確立過程｣の長期的追跡研究――予備報告：産業組織におけるリーダーの｢社会化システム｣としての大学組織――

No.1(補遺 1)

No.2

Japanese private university as a socialization system for
future leaders in business and industry
わが国産業組織における大卒新入社員の｢役割獲得過程｣の長期的追跡研究――予備報告：研究の概要――

No.2
(補遺１)

No.2

わが国産業組織における｢能力主義｣の実践――その論理・行動・背景――
Transition from school to office ： A longitudinal
investigation of the process of the Japanese college
graduates’ becoming managers

第 2 号 1977 年 9 月刊
No.3

わが国産業組織における｢管理能力｣アセスメントの研究――｢日本版インバスケット・テスト｣の開発をめざして――

No.3

A bibliography on identification and assessment of(補遺 1)

managerial talent

No.4

わが国産業組織における｢働きがいと生きがい｣の研究――ハーズバーグの｢職務満足の二要因理論｣をめぐる諸問題――

No.4

Effects of job enrichment upon perception, communication(補遺 1)

and attribution processes

第 3 号 1977 年 9 月刊
No.5

日本人の｢対人行動｣の実験社会心理学的研究――交通事故に対する｢責任判断｣への帰因的アプローチ――

61

No.6

ひのえうま

日本の｢文化構造｣の社会心理学的研究――1966 年 丙午 年の出生激減現象の分析をとおして―――

No.7

日本人の｢異文化への適応・同化過程｣の比較社会心理学的研究―― ｢文化的同化訓練法｣（ Culture Assimilator ）の開発をめざして：タイ国における事例(1)――

第 4 号 1979 年 3 月刊
No.8

日本における｢組織行動｣研究の現状と課題――ひとつの覚えがき――

No.9

社会行動の｢交叉文化的研究｣における問題と課題――ひとつの覚えがき――

No.10

日本人の｢異文化への適応・同化過程｣の比較社会心理学的研究――｢文化的同化訓練法｣（Culture Assimilator）の開発をめざして：タイ国における事例(2)――

第 5 号 1979 年 3 月刊
No.11

現代に生きる児童・生徒の｢価値意識｣調査――｢家庭｣に関する価値意識――

第 6 号 1980 年 3 月刊
No.12

わが国産業組織における大卒新入社員のキャリア発達過程――その継続的分析――

第 7 号 1980 年 3 月刊
No.13

Management career progress：Japanese style

第 8 号 1981 年 3 月刊
No.14

わが国産業における｢管理能力アセスメント｣の研究――｢インバスケット・テスト｣の開発とその選抜使用可能性の検討――

第 9 号 1982 年 3 月刊
No.15

中小企業における｢女性経営者｣の成長歴・生活・経営観――都内 42 社(42 名)の面接調査にもとづく事例研究――

62

第 10 号 1983 年 3 月刊
No.16 都内における｢コミュニティ形成｣基盤の把握と診断――東京首都圏・武蔵野及び三鷹の二地域をフィールドとして――
第 11 号 1984 年 3 月刊
No.17 わが国産業組織における大卒新入社員のキャリア発達過程――入社 7 年目時点でのフォロー・アップ――
No.18

The Japanese career progress study ： A seven － year
follow up

第 12 号 1985 年 3 月刊
No.19

対集団的認知構造の分析

No.20

終身雇用下における技術者のキャリア発達過程――｢個人と組織の統合｣の視点から探索的研究――

第 13 号 1986 年 6 月刊
No.21

わが国産業組織における｢管理能力の開発と訓練｣についての研究――｢訓練用インバスケット・ゲーム｣の開発ならびに中堅
管理者研修への適用――

No.22

組織における個人のキャリア形成のこれまでとこれから――都市部ホワイトカラー1,379 名の｢キャリア意識｣調査から――

第 14 号 1988 年 7 月刊
No.23

組織内ネットワークと組織成員の知覚・行動――ネットワーク位置特性による知覚と行動の構造化――

第 15 号 1988 年 7 月刊
No.24

経営国際化のための海外派遣留学 MBA の有効活用――ライフサイクル理論によるアプローチ――

第 16 号 1990 年 4 月刊
No.25

WAI 技法を用いた自我の実証的研究(1)63第 17 号 1990 年 4 月刊
No.26

筆跡とパーソナリティの関連についての実証的研究―その 1―

第 18 号 1990 年 12 月刊
No.27

ヴィデオ映像を用いた対人認知に関する基礎的研究

第 19 号 1991 年 4 月刊
No.28

WAI 技法を用いた自我の実証的研究(2)第 20 号 1991 年 4 月刊
No.29

筆跡とパーソナリティの関連についての実証的研究－その2－

第 21 号 1992 年 3 月刊
No.30

WAI 技法を用いた自我の実証的研究(3)第 22 号 1992 年 3 月刊
No.31

現代日本人の生き方――生活観の構造と変容 その 1――

第 23 号 1993 年 3 月刊
No.32

現代日本人の生き方――生活観の構造と変容 その 2――

第 24 号 1993 年 3 月刊
No.33

WAI 技法を用いた自我の実証的研究(4)第 25 号 1993 年 3 月刊
No.34

パーソナリティ診断に於ける KO 式テスト・バッテリーの
作成

No.35

絵画空想法(Short Form)作成の試み――施行簡便化のための一実験――

No.36

Dosefu グループ･テストの改訂

No.37

精研式文章完成法テスト(SCT)評価と評価者のパーソナリティの関係について第 26 号 1996 年 3 月刊
No.38

研究人材マネジメント：そのキャリア・意識・業績(1)

第 27 号 1997 年 3 月刊
No.39

研究人材マネジメント：そのキャリア・意識・業績(2)No.40

対中国ビジネスの実証的研究
64

第 28 号 1998 年 3 月刊
No.41

研究人材マネジメント：そのキャリア・意識・業績(3)No.42

日本企業の国際取引における交渉の研究――アジア，アメリカ企業との技術取引，企業買収(2)No.43 『リストラ』とストレスに関する考察
第 29 号 1999 年 3 月刊
No.44

研究開発マネジメント――研究と開発の比較

No.45

研究開発マネジメント――日本と外国の比較

第 30 号 2000 年 8 月刊
No.46

研究人材マネジメント――最終報告

第 31 号 2002 年 12 月刊
No.47

これからの評価制度65

Keio Economic Observatory Monograph Series(英文・和文)
No.1 Tsujimura, K., Kuroda,M. and Shimada, H.. (1981) , Economic Policy

and General Interdependence－A Quantitative Theory of Price andEmpirical Model Building, 402P.

No.4 Shimada, H. (1981),

Earnings Structure and Human Investment－A Comparison Between
the United States and Japan, 162P.

No.5 Yoshioka, K., Nakajima.T., Nakamura, M. (1994),

Sources of Total Factor Productivity－For Japanese Manufacturing
Industries,1964-1988：Issues in Scare Economics, Technical Progress,
Industrial Policies and Measurement Methologies, 92P.

No.6

岩田暁一・西川俊作 編 (1995),『KEO 実証経済学－小尾恵一郎教授・尾崎巌教授退任記念－』

No.7 池田明由, 菅 幹雄, 篠崎美貴, 早見 均, 藤原浩一, 吉岡完治 (1996),『環境分析用産業連関表』

No.8 新保一成, 野村浩二, 小林信行(1996),『KEO データベース－産出および資本・労働投入の測定－』

No.9 Hayami, H. (2000),

Employment Structure in the Regulatory Transition－Evidences fromthe Linked Microdata in Japan, 229P.

66

Keio Economic Observatory Review
No.1

物価分析特集Ⅰ. スタグフレーションと市場機能
1. 市場競争理論の再考――需要バランスと競争圧力――

辻村江太郎

2. スタグフレーション期におけるトイレット・ペーパー市場の分析續
3. スタグフレーションと企業の在庫投資行動

幸子

吉岡 完治

Ⅱ. 日本経済の供給構造と価格変動

黒田 昌裕(1975 年 7 月, 166P.)

No.2

特集：労働市場の分析
Ⅰ. 性別労働需要の理論モデル

小尾恵一郎

Ⅱ. 労働需要の実証分析

桜本光(1978 年 7 月, 122P.)
No.3

特集：消費者選好と市場
Ⅰ. 商品別市場機能分析から見たスタグフレーションの発生と終息
續幸子

Ⅱ. エッジワースを中心とする市場論理の再検討

吉岡完治

Ⅲ. 60 費目分割による消費者選好場の測定と結果の分析

牧厚志(1978 年 7 月,216P.)
No.4･5 合併号
家計労働供給の観測と理論の構成――供給法則の探索過程――
小尾恵一郎(1983 年 12 月,482P.)
No.6
1. わが国製造業における規模の経済性

吉岡 完治

2. 有配偶女子雇用就業確率への実証的アプローチ

樋口 美雄
松野 一彦

67

3. 在職老齢年金の就業構造にあたえる効果にかんする統御実験清家篤(1985 年 9 月,126P.)
No.7 特集：｢競合・補完｣理論の再検討
第Ⅰ部｢Fisher-Friedman= 續－辻村（FF-TT）の定義｣と交叉価格弾性
辻村江太郎
第Ⅱ部｢競合・補完｣理論と実証分析續

幸子(1987 年 7 月,105P.)
No.8

Obi, K.,“An

Equilibrium

Model

of

Continually

Heterogeneous

Labor

Market”
Obi, K.,“Measurement of The Distribution of Reservation Wage Using
Household Data ： Price of Labor From Preference Maps for
Income and Leisure”
Evans Jr., Rovert,“United States Labor Market Regulation”
Evans Jr., Rovert,“The Role of Fairness and Unity of Treatment in Japanese Labor
Markets”
Hayami, H., Ikeda, A., Suga, M., Wong, Y.C. and Yoshioka, K.,“The CO ２ Emission Score Table for the Compilation of Household
Accounts”
Hayami, H., Wong, Y.C. and Yoshioka, K.,“Application of the Input-Output Approach in Environmental
Analysis in LCA”
Hayami, H., Ikeda, A.,Suga, M., Wong,Y.C. and Yoshioka, K.,“A Simulation Analysis of the Environmental Effects of Energy
Saving Housing”
68Fujiwara,K.,Hayami,H.,Ikeda,A.,Suga,M.,Wong,Y.C.and Yoshioka, K.,“Recommending the Use of Blast Furnace Cement to Reduce CO2Emission”,(Mar.1996,144P.)

69

Keio Economic Observatory Occasional Paper(英文シリーズ)

1984 年E．No.1

Kuroda, M. and Imamura, H.,“Quality Changes of Labor Input in Japan”, 39P.

1985 年E．No.2

Kuroda, M. and Yoshioka, K.,“The Measurement of Sectoral Capital Input”, 26P.

E．No.3

Matsuno, K. and Higuchi, Y.,“An Econometric Analysis of the Labor Supply of MarriedFemales in Japan； A Model of the Choice between Part-timeand Full-time Employment Opportunities”, 61P.

E．No.4

Hamaguchi, N.,“Structural Change in Japanese-American Interdependence：
A Total Factor Productivity Analysis in an International
Input-Output Framework”, 115P.

E．No.5Maki, A.,“ The Estimation of a Complete Demand System using the
Marginal Rates of Substitution”, 26P.

E．No.6

Iwata, G.,“ The Anticipation Structure in the Financial Futures
Options”, 32P.

1987 年E．No.7

Obi, K.,“Observations vs. Theory of Household Labor Supply”, Vol.1
236P.

70

1988 年E．No.8Shi Li-He,“ An analysis of The Production Function of the Technical
Structure of Chinese Agriculture”, 27P.

E．No.9Obi, K.,”Observations vs Theory of Household Labor Supply”, Vol.2
138P.

E．No.10 Matsuno, K.,“Formulation of a Quantal Response Model and Its Application
to the Labor Supply of Married Females Facing Multiple
Employment Opportunities”, 50P.
1989 年E．No.11 Inagawa, N.,“Economies of Scale, Technology, and Intra-Industry Trade”,
20P.
1991 年E．No.12 Obi, K.,“Household’s Labor Supply Function in Terms of Numerical
Income－Leisure Preference Field”, 28P.
1992 年E．No.13 Matsuno, K.,“Bayesian Estimation of Discrete Choice Models：Labor
Supply of Multiple Household Members”, 37P.
1994 年E．No.14 Obi, K.,“An Equilibrium Model of Continually Heterogeneous Labor
Market”, 30P.

71

E．No.15 Obi, K.,“Measurement of The Distribution of Reservation Wage Using
Household Data ：Price of Labor From Preference Maps for
Income and Leisure”, 30P.
1995 年E．No.16 Robert Evans, Jr.,
“United States Labor Market Regulation”, 17P.
E．No.17 Robert Evans, Jr.,“The Role of Fairness and Unity of Treatment in JapaneseLabor Markets”, 31P.
E．No.18 Hayami, H.,

Ikeda, A., Suga, M., Wong, Y.C. and Yoshioka,K.

“The CO2 Emission Score Table for the Compilation ofHousehold Accounts”, 19P.
E．No.19 Hayami, H.,

Wong,Y.C. and Yoshioka,K.

“Application of the Input-Output Approach in Environment
Analysis in LCA”,21P.
E．No.20 Hayami,H., Ikeda,A., Suga,M., Wong, Y.C.and Yoshioka,K.
“A Simulation Analysis of the Environmental Effects of Energy
Saving Housing”,21P.
E．No.21 Fujiwara,K., Hayami,H., Ikeda,A., Suga,M., Wong,Y.C. andYoshioka, K.
“ Recommending the Use of Blast Furnace Cement to Reduce
CO2 Emission”, 13P.
1998 年E. No.22 Tsujimura,K. and Tsuzuki,S.,“ A Reinterpretation of the Fisher-Friedman Definition ofComplementarity”, 44P.

72

1999 年E. No.23 Hayami,H. and

Abe,M.,“ Labour demands by age and gender in Japan： Evidences fromlinked micro data”, 42P.

(和文シリーズ)

1985 年
J.No.1

續 幸子・辻村江太郎,｢競合・補完理論の再検討――スツルキー式から見たフィッシャー・フリードマンの定義,とその一般化――｣ 46P.

1986 年
J.No.2

佐々波楊子・黒田昌裕・清水雅彦・菊池純一・浜田 登,｢中国の工業化と製品貿易拡大の可能性――北京,大連,天津における現地調査報告―― ｣ 40P.

J.N0.3

代表

佐々波楊子,｢中国経済文献目録――対外経済関係を中心として――｣ 81P.
1987 年
J.No.4

馬成三,｢中国の改革・対外開放政策と中日経済関係――供給隘路についての現地調査報告書―― ｣ 28P.

1988 年
J.No.5

佐々波楊子・黒田昌裕・吉岡完治・浜口 登・樋口美雄,｢中国工業製品貿易拡大の可能性とその影響｣ 19P.

J.No.6

吉岡完治・施礼河,｢日中対応産業連関表の作成 ｣ 70P.

73

1989 年
J.No.7

佐々波楊子・黒田昌裕・吉岡完治・菊池純一・宮内 環,｢中国工業製品貿易拡大――供給隘路への政策的対応――｣ 29P.

J.No.8早見

均,｢賃金変動パターンの日米比較分析――市場調整機能と賃金硬直性概念の再検討――｣ 30P.
J.No.9中島隆信,｢経済の外部性と企業の業務多角化メリット｣ 19P.

1990 年
J.No.10池田明由,｢資本に体化された技術変化の基礎的研究｣ 34P.

J.No.11吉岡完治,｢労働時間短縮の効果についての一試論｣ 14P.

J.No.12中島隆信,｢経済の外部性と金融業の業務多角化｣ 19P.

J.No.13 中島隆信, 河井啓希,｢KEO モデルの国際面での拡張に向けての一試論――マンデル＝フレミングモデルによる日米経済のマクロ分析
1970－87｣ 9P.
J.No.14 早見

均,｢雇用量,労働時間,投資の決定図式｣ 27P.
J.No.15

吉岡完治・新保一成,｢KEO 多部門モデル作成と ｢時短｣ の経済効果に関するシミュレーシ
ョン｣ 166P.

J.No.16 中島隆信,｢電気通信産業のコスト構造分析――近年の研究のサーベイ――｣
20P.
J.No.17

河井啓希,｢家計属性と消費構造――横断面分析――｣ 32P.
74

J.No.18 河井啓希,｢勤労者家計における世帯分布および消費分布の変化――時系列分
布資料の推計――｣ 25P.
1991 年
J.No.19 小尾恵一郎,｢重層市場における順位均衡モデルの集計について｣ 15P.
J.No.20 河井啓希,｢家計分布の変化と消費構造｣ 50P.
J.No.21

松野一彦,｢離散的選択のモデルについて｣ 22P.

J.No.22 宮内環,｢家計の雇用労働供給の確率モデルとその検証――家計構成員間の相互依存と雇用機会の諾否の選択――｣120P.
1992 年
J.No.23 菅 幹雄,｢航空輸送産業の大気汚染物質排出量の推計――産業連関表を用いた環境対策研究プロジェクト――｣ 46P.
J.No.24 松野一彦,｢離散的選択：家計労働供給のモデルと計測｣ 58P.
J.No.25 早見

均,｢異動発生源による大気汚染物質量の推定――自動車の場合――｣ 32P.
J.No.26 吉岡完治・外岡豊・早見均・池田明由・菅｢環境分析のための産業連関表の作成｣ 64P.
J.No.27

黒田昌裕・新保一成,｢CO２排出量安定化と経済成長｣ 34P.

1993 年
J.No.28 早見 均,｢労働時間効率と生産者行動の分析｣ 129P.
75

幹雄,

J.No.29 辻村江太郎・續 幸子,｢3 財消費モデルにおける価格効果について｣ 10P.
J.No.30

佐々波楊子・黒田昌裕・吉岡完治・馬成三・浦田秀次郎・菊池純一,｢中国沿海地区経済開発の波及効果――平成 4 年度現地調査の概要及び資料等――｣ 48P.

J.No.31 松野一彦,｢二変量離散的選択による非核世帯員の労働供給モデルと測定｣
53P.
J.No.32 吉岡完治・早見 均・池田明由・菅 幹雄,｢省エネ住宅の環境負荷に対するシミュレーション分析――
環境分析用産業連関表の応用――｣ 32P.
1994 年
J.No.33

岩田暁一・藤原浩一・砂田洋志・飯田仲衛・吉田淳,｢板寄せ法における模索過程の分析｣ 31P.
J.No.34

篠崎美貴・趙晋平・吉岡完治,｢日中購買力平価の測定――日中産業連関表実施化のために ――｣
23P.

J.No.35 佐々波楊子・馬成三・吉岡完治・桜本光・浦田秀次郎・河井啓希・

黄于青,｢中国沿海開放とその波及効果｣ 27P.
1995 年
J.No.36

篠崎美貴・池田明由・吉岡完治,｢環境分析用産業連関表・森林セクターデータの解説｣ 28P.

J.No.37 早見

均,｢看護労働の供給パターン――資格取得者の供給行動と既婚女子労働との比較――｣ 32P.
2000 年
J.No.38

早見均・中野諭・松橋隆治・疋田浩一・吉岡完治,｢環境分析用産業連関表（1995 年版）｣ 22P.
76

Keio Economic Observatory Discussion Paper
No.1

Tsujimura,K.,“The Economic Environment and Corporate Management Systems”, 10P.

No.2

Iwata, G., (1969.4),“Price Determination in an Oligopolistic Market－A Study of theJapanese Plate Glass Industry”, 38P.

No.3

Kuroda, M.,“A Method of Estimation for the Updating Transaction Matrix in the
Input-Output Relationships”, 38P.

No.4

Maki, A.,“Consumer Preferences in the United States”, 35P.

No.5

Matsuno, K. (1981) , “Measuring Marginal Utility：The Problem of
Irving Fisher Revisited”, 27P.

No.6

Matsuno, K.(1981),“Measuring the Quadratic Utility Indicator by

Means of the Principal-Earner’s Critical-Income Model for Household
Labor Supply”, 27P.
No.7

Matsuno, K. (1981), “Statistical Note on a Problem Arising in the
Economic Data Compilation”, 18P.

No.8

Kuroda, M. and Imamura,H. (1981), “Productivity and Market
Performance-Time-Series

Analysis(1960–1977)

in

the

Japanese

Economy”, 39P.
No.9

Robert Evans Jr. (1983), “Worker Quality and Size of Firm Wage
Differentials in Japan”, 24P.

No.10

Kuroda, M. and Wago, H. (1982), “Relative Price Changes and Biases
of Technical Change in Japan ― KLEM Production Model”, 57P.

No.11

Yoshioka, K. (1982),“ A Measurement of Return to Scale in Production：A Cross-Section
Analysis of the Japanese Two-digit Manufacturing Industries form
1964 to 1978”, 75P.
77

No.12

Obi, K. (1982),“A Study in the Theory and Measurement of Household Labor
Supply-Provisional Report-Vol.1(Ⅰ－Ⅲ)”,154P.

No.13

Obi, K. (1983),“A Study in the Theory and Measurement of Household Labor
Supply-Provisional Report-Vol.2(Ⅳ－Ⅴ)”,122P.

No.14

Obi, K. (1983),“A Study in the Theory and Measurement of Household Labor
Supply-Provisional Report-Vol.3(Ⅵ)”,113P.

No.15

Obi, K. (1983),“A Study in the Theory and Measurement of Household Labor
Supply-Provisional Report-Vol.4(Ⅶ-Ⅷ)”,115P.

No.16

Obi, K. (1983),“A Model of Continually Heterogeneous Labor Market” ,61P.

No.17

Ozaki,I. (1983),“The Impact of Energy Costs on Industrial Activity”,78P.

No.18

Barnard Karsh, Nicholas Blain and Nihei,Y. (1983),“Airline Pilots Unions：Australia Japan and the U.S. An Empirical
Test of Cross-National Convergence”, 27P.

No.19

Li He Shi and Shirasago,T. (1983),“An Analysis of Agricultural Production Functions for the People’s
Republic of China”. 26P.

No.20

Miyauchi, T. (1987),“A Method of Measuring Labor Supply Probability Curve ―Identification of Supply Function ―”, 15P.

No.21 宮内環 (1989.1),｢労働の選択順位指標の推定と労働供給確率関数の識別｣ 15P.
No.22 施礼河 (1989.6),｢日中経済構造の比較―日中対応Ⅰ－0 表を通して―｣ 53P.
78

No.23

Hayami, H. (1989),“Dynamic Properties of Inter-industry Wages and Productivity
Growth”, 20P.

No.24 閻子民 (1989.7),｢中日消費構造から中国未来生産構造の変化を見る―中日産業連関表による分析｣ 12P.
No.25 早見均 (1991),｢わが国の労働時間とその効率関数の推定―労働時間短縮のシュミレーション―｣ 22P.
No.26 宮内環 (1991.10),｢KEO モデルⅡにおける時間当たり実質賃金率の内生化―労働市場の順位均衡モデルの接続―｣ 28P.
No.27

Nakajima, T. (1991.12),“ A Note on How to Reduce Labor Hours”, 12P.

No.28

Kuroda, M. (1992.2),“Economic Growth and Structural Change in Japan：1960-1985”,
129P.

No.29 早見均 (1992.3),｢労働時間効率関数表の推定とその方法｣ 41P.
No.30

Nakajima, T. (1992.4),“A Consideration on How to Reduce Labor Hours”, 16P.

No.31

Nakajima, T. (1992),“A Model of A Firm’s Investment Behavior”, 20P.

No.32

Nakajima, T. (1991.12),“A Theory of Economies of Diversification”, 19P.

No.33 新保一成・宮内 環・中島隆信・早見 均(1992),｢KEO モデルⅡの内容：方程式体系の推定およびモデルのテスト｣
28Ｐ.

79

No.34 宮内

環(1992.9),｢家計の労働供給のモデル―夫婦家計の二者選択一モデルと四者択一
モデル―｣ 63P.
No.35

黒田昌裕・新保一成 (1992.10),｢CO２排出安定化と経済成長｣ 27P.

No.36

Iwata, G. (1994.8),“An Options Premium Model with Heterogeneous Expectations”,
25P.

No.37 池田明由・菅 幹雄(1994.12),｢固定発生源による大気汚染物質排出量の推計―環境分析用産業連関表の作成にむけて―｣ 45P.
No.38

西川俊作(1995.2),｢幕末期貨幣流出高の藤野推計について：批判的覚書｣ 27P.

No.39

Hayami,H., Kiji, T. and Wong, Y.C.(1995.4),“An Input-Output Analysis on Japan-China Environmental Problem(1)：Compilation of the Input-Output Table for the Analysis of Energy
and Air Pollutants”, 19P.

No.40

Kuroda, M. and Wong, Y. C.(1995.4),“An Input-Output Analysis on Japan–China Environment Problem(2)：Issues in the Joint Implementation Program”,19P.

No.41

Yoshioka,K., Hayami,H. and Wong,Y. C. (1995.4),“An Input-Output Analysis on Japan–China Environment Problem(3)：Why SOx Emissions are high in China ? ”, 15P.

No.42

Yoshioka,K., Hayami,H., Ikeda,A., Fujiwara, K. and Wong,Y. C.
(1995.5) “Interdependency of Economic Activity and CO2 Emission”,
48P.

No.43 清水雅彦・池田明由(1996.10),｢接続国際産業連関表の作成と課題―1985 年表と 1990 年表の接続に向けて―｣ 21P.
80

No.44 清水雅彦・池田明由(1996.10),｢接続国際産業連関表に基づく分析の視点と手法｣ 23P.
No.45

Nakajima, T., Oda, K. and Takahashi, T. (1996.11), “ Total Factor
Productivity of the Japanese National Railways Based on the “ 3T ”
Activities”, 32P.

No.46

Yoshioka, K., Uchiyama, Y., Suga, M., Hondo, H.and Wong, Y. C..
(1996),“An

Application

of

The

Input-Output

ApproachinEnvironmental Analysis：Estimating the CO2 Emission of Fossil-Fueland Nuclear Power Generation”, 33P.
No.47 篠崎美貴・和気洋子・吉岡完治 (1997),｢中国環境研究―日中貿易と環境負荷：中国の場合,貿易自由化はSOx 排出量を下げるのではないか ― ｣ 25P.
No.48

Nakajima,T.(1997.4),“How to Measure Product Quality under Monopolistic Product Market”,
13P.

No.49

Nakajima,T.(1997), “Quality of Labor and Inter-Industry Wage
Differentials”, 33P.

No.50

砂田洋志(1998.6),「日本の先物市場における日中効果」16P.

No.51

Moriizumi,Y.(1998), “Current Wealth，Housing Purchase andPrivate Housing Loan Demand in Japan”，33P.

No.52 溝下雅子・中野 諭・吉岡完治 (1998.10)，｢環境分析用産業連関表応用：ITS の CO2 負荷計算｣ 34P.
No.53 野村浩二(1998.10)，｢資本サービス価格の計測｣ 56P.
No.54 早見 均(1999.9)，｢Propagation と Impulse 問題におけるランダム要因：Langevin および
Fokker-Planck 方程式の動学的価格方程式への応用｣ 31P.

81

No.55 野村浩二・宮川幸三(1999.12)，｢日米商品別相対比価の計測―日米貿易構造を通じた価格の相互依存のもとで―｣ 43P.
No.56 中野 諭(2000.1)，｢アクティヴィティ別 CO2 排出量の推計―1995 年環境分析用産業連関表の作成―｣ 27P.
No.57 野村浩二(2000.6)，｢家計部門における用途別エネルギー消費関数の計測と炭素税賦課による影響｣ 27P.
No.58 中島隆博(2000.11)，｢稲作農家における絶対的危険回避度の推定―平均－分散モデルによる実証分析―｣ 18P.
No.59 熊谷善彰・新井 啓・岩田暁一・新井益洋(2000.12)，｢わが国商品先物市場における海外相場との裁定関係の検証｣ 19P.
No.60 辻村和佑・溝下雅子(2001.7)，｢資金循環分析：金融連関表の作成とその応用｣ 36P.
No.61 辻村和佑・溝下雅子(2001.7)，｢資金循環分析：金融連関表の負債アプローチと資産アプローチ｣ 53P.
No.62

Hayami, H. (2001.7), “ Price Stability and the Inter-industry
Propagation of Stochastic Impulse : Fomulating dynamic price
Equation and an application of the Langevin equation”, 31P.

No.63 辻村和佑・溝下雅子(2001.7)，｢株式保有制限の資金循環分析｣ 23P.
No.64 辻村和佑・溝下雅子(2001.8)，｢資金循環分析：金融連関表の三角化｣ 19P.
No.65

Hayami, H. and Matsuura, T. (2001.8), “ From‘life-time’employment
to work-sharing : Fact findings and an estimation of labour
Demand for part-time workers in Japan”, 36P.

82

No.66 辻村和佑・溝下雅子(2001.8)，｢日本銀行による量的緩和政策の資金循環分析｣ 18P.
No.67

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2001.10), “ Frow of Funds
Analysis : BOJ Quantitative Monetary Policy Examined”, 20P.

No.68

Kuroda, M. and Nomura, K. (2001.10), “ Technological Change
And Capital Accumulation in Japan”, 37P.

No.69

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2002.1), “ Frow of Funds
Analysis : The Triangulation and The Dispersion Indices”, 16P.

No.70 辻村和佑・溝下雅子(2002.3)，｢バブル崩壊過程における資金循環構造の変動｣ 37P.
No.71 辻村和佑・溝下雅子(2002.3)，｢住宅金融公庫廃止後の融資スキームに関する一試案―資金循環分析
からの提案―｣ 23P.
No.72

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2002.6), “ European Financial
Integration in the Perspective of Global Flow of Funds”, 31P.

No.73 柳赫・早見 均(2002.5)，｢光ファイバーの構造とケーブルの敷設によるＣＯ２負荷｣ 63P.
No.74 野村浩二(2002.5)，｢鉱物資源の多国間一般均衡モデルの構築と資源政策―銅地金/鉱石の国際寡占市場における分析｣ 49P.
No.75

Hitoshi, H. and Nakamura, M. (2002.7), “ CO２ Eemission of an
Alternative Technology and Bilateral Trade between Japan andCanada : Relocating production and an Implication for Joint
Implementation”, 34P.

No.76

Nakano, S. and Asakura, K. (2002.7), “ Environmental Simulation
For China : Effects of 'Bio-coal Briquettes'”, 22P.

No.77 疋田浩一・中野 諭・吉岡完治(2002.8)，｢既存水道設備を利用した温水供給システムのＬＣＡ｣ 23P.

83

No.78 辻村和佑・溝下雅子(2002.10)，｢外国為替平衡操作と不胎化政策の効果に関する資金循環分析｣ 26P.
No.79 辻村和佑・溝下雅子(2002.12)，｢資本としてのロボットに関するパイロットスタディー｣ 36P.
No.80 野村浩二(2002.11)，｢資本の測定概念｣ 42P.
No.81 鷲津明由・山本悠介(2002.12)，｢アジア諸国の環境家計簿比較分析：ＥＤＥＮ1990 の推計結果を用いて｣24P.
No.82 溝下雅子(2003.1)，｢家計の金融資産保有と資金波及｣ 41P.
No.83 辻村和佑・溝下雅子(2003.3)，｢我が国の地域資金循環分析｣ 20P.
No.84

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2003.3), “ How to Become a Big Player
In the Global Capital Market－A Flow-of-Funds Approach－”, 44P.

No.85 早見 均(2003.3)，｢就業形態別労働需要モデルの再検討とシミュレーション｣ 29P.
No.86 早見 均・和気洋子・小島朋之・吉岡完治(2003.9)，「瀋陽市康平県における植林活動によるCO２吸収：測定とCDMの可能性」,
19P.
No.87

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2003.10), “ Does Monetary Policy
Work under Zero-Interest-Rate?”, 26P.

No.88

Hayami, H. (2003.11), “ Labor Market Trends and Policies in Japan
After 1990 : A Review of Recent Studies and Policy Evaluation”, 36P.

No.89 吉岡完治・和気洋子・竹中直子・鄭 雨宗(2003.12)，「中国の貿易自由化と環境負荷の関係 ―1995 年版―」37P.
No.90 中野 諭(2004.11)，「社会資本の整備による地域経済の活性化 ―九州地域における交通イン
フラの整備―」26P.
84

No.91 辻村和佑・溝下雅子(2004.4)，｢わが国繊維産業の現状と課題｣ 62P.
No.92

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2004.4), “ Quantitative Evaluationof Foreign Exchange Intervention and Sterilization in Japan―A Flow-of-Funds Approach― ”, 24P.

No.93

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2004.11), “ Compilation andApplication of Asset-Liability Matrices : A Flow-of-Funds Analysisof the Japanese Economy 1954-1999”, 50P.

No.94

Tsujimura, K. and Mizoshita, M. (2005.2), “ The Consequences of theInauguration of Euro : A Nested Mixed-effects Analysis of theInternational Banking Transactions”, 16P.

No.95 篠崎美貴・中野 諭・鷲津明由(2005.3)，｢接続環境分析用産業連関表による環境家計簿分析―持続可能な消費の視点から｣ 57P.

85

未来開拓プロジェクト関連刊行物
Discussion Paper
No.1

清水雅彦・木地孝之・菅 幹雄(1997),｢製造業における資源再利用(リサイクル)状況の統計整備｣

No.2

吉岡完治・菅 幹雄・野村浩二・朝倉啓一郎(1998.2)，｢宇宙太陽発電衛星のＣＯ２負荷｣

No.3

新井益洋(1998.2),｢国際産業連関データベースに関する考察｣

NO.4

疋田浩一(1998.3),｢既存の水道設備と大規模発電所を利用した簡易温水供給システムの
ＬＣＡ｣

No.5

池田明由・桜本 光・吉岡完治(1998),｢中国におけるＳＯx 排出の実情分析―遼寧省瀋陽市と四川省成都市のケース・スタディ―｣No.6

新田義孝(1998.3),｢バイオブリケットの付加価値性の考察｣

No.7

清水雅彦・スズキＳ.ヒロミ(1998)，｢多国広域経済圏における『経済と環境』の相互依存関係―多国連結
国際産業連関表に基づく分析視点―｣No.8

松橋隆治・菅幹雄・吉岡完治・疋田浩一・吉田芳邦・石谷 久(1998.3),｢自動車のライフサイクルアセスメント｣
No.9

関根嘉香・大歳恒彦・北原滝男・宋殿裳・橋本芳一(1998.3),｢中国瀋陽市の大気中粒子状汚染物質の成分分析｣
No.10

吉岡完治・溝下雅子(1998.3),｢中国環境経済モデルの構想｣

No.11 新田義孝・鬼頭浩文(1998.3)，「脱硫コストの予備調査」
No.12

篠崎美貴・和気洋子・吉岡完治(1997.7),「日中貿易と環境負荷 中国の場合、貿易自由化は環境負荷を下げるか」86No.13 疋田浩一・石谷 久・松橋隆治・吉田芳邦(1998.3),「プロセス連関分析によるガスコジェネシステムのライフサイクルアセ
スメント」
No.14

吉岡完治・菅幹雄・野村浩二・朝倉啓一郎(1998.3),「宇宙太陽発電衛星のＣＯ２負荷―若干のシミュレーション―」No.15

黒田昌裕・野村浩二(1998.7),「日本経済の多部門一般均衡モデルの構築と環境保全政策シミュレーション―（１）環境保全政策と多部門一般均衡モデルの構築」

No.16

黒田昌裕・野村浩二(1998.7),「日本経済の多部門一般均衡モデルの構築と環境保全政策シミュレーション―（２）環境保全政策と炭素税賦課シミュレーション

No.17 茂木源人・安達 毅・小谷明生・山冨二郎(1998.7),「一般廃棄物回収における産業間の負担配分に関する研究」
No.18 石川雅紀・藤井美文・高橋邦雄・中野 諭・吉岡完治(1998.8),「リサイクルを含む場合の環境負荷の産業連関表による分析方法―シナリオ・レオンティエフ逆行列の構想―」
No.19

松橋隆治(1998.3),「技術評価のためのライフサイクルアセスメント手法の基本的枠組みとその問題点」

No.20 金熙濬・定方正毅(1998.9),「バイオブリケットによる脱硫・脱硝技術とその反応機構」
No.21 菅幹雄・内田晴久・鷲津明由(1998),「ＬＮＧ受入基地建設のＣＯ２負荷計算」
No.22

鬼頭浩文・岡良浩(1998.1),「脱硫コストに関するヒアリング調査の中間報告と問題点」
No.23 孟若燕、和気洋子(1998),「鉄鋼業における日中技術移転の環境負荷分析」
No.24 堂脇清志、石谷 久、松橋隆治(1998.1),「バイオマスエネルギーの導入可能性に関する評価（１）」87No.25 新田義孝、定方正毅、松本聰、吉岡完治、石川晴雄、李 克己(1998.10),「バイオブリケットを活用した瀋陽市の持続可能な成長への展望」
No.26 吉岡完治・中島隆信・中野 諭(1998.11),「環境機器の費用分析：ﾊﾞｲｵ･ﾌﾞﾘｹｯﾄ製造機の最適ﾌﾟﾗﾝﾄ･ｽｹｰﾙ」
No.27 朝倉啓一郎・中島隆信(1998.11),「中国地域データベースの作成とＣＯ２排出量の概算―中国環境経済モデル構築へむけて―」
No.28 松本 聰・千小乙(1998.11),「脱硫石膏を利用した不良土壌の改良と食糧増産」
No.29 吉田好邦・石谷 久・松橋隆治(1999.3),「ＬＣＡ的な概念による地域活動に伴うＣＯ２排出量の構造分析」
No.30 滕鑑(1998.12),「中国の経済発展と環境問題を分析するための多部門計量モデル―モデルの構造と定式へのアプローチ―」
No.31 関根嘉香・橋本芳一(1998.11),「中国都市大気汚染のリスクレベル評価の試み」
No.32 関根嘉香・大歳恒彦・橋本芳一(1998.12),「中国烏魯木斎市の都市大気中エアロゾル成分の濃度分布と季節変化に関する考察」
No.33 李岡克己・新田義孝・武本行正・朝日幸代・加納 光・鬼頭浩文・
良浩(1999),「天津市における土壌改良経験とバイオブリケット燃焼灰による土壌改良の可能性」
No.34 西裕志・松橋隆治・吉田好邦・石谷 久(1999.1),「日本の製造業における排熱利用可能性の評価」
No.35 工藤祐揮・石谷 久・松橋隆治・吉田好邦(1999),「交通量を考慮した電気自動車導入による環境改善効果」
No.36 井原智彦・石谷 久・松橋隆治(1999.2),「熱負荷計算を用いたオフィスビルにおけるＣＯ２削減策の評価」
88

No.37 松橋隆治(1998.12)，「技術評価のためのライフサイクルアセスメント手法の基本的枠組みとその問題点 その 2」
No.38

Meinhard Breiling, Hoshino,T. andMatsuhashi,R.(1999.3)“Contributions of Rice Production to Japanese Greenhouse Gas
Emissions applying Life Cycle Assessment as a Methodology”
No.39 松橋隆治・星野達夫・Meinhard Breiling・吉岡完治（1999.3），「米作のライフサイクルアセスメント」
No.40 石田孝造・金 玩慶（1999），「１９９０年ＥＤＥＮデータベースに基づく国別部門別大気汚染物質
発生量の試算結果」
No.41 金 玩慶(1999),“1990 年 EDEN Data Base Reference －Indonesia，Japan, Korea,
Philippines”
No.42

森泉由恵・高橋洋子・和気洋子(1999.4),「中国貿易データ ―国内および外国貿易― 」

No.43

松橋隆治(1999.4),「資源・環境の持続可能性と地球環境研究の方向性について」

No.44

Ishida,K. and Kim Yoon Kyung,“Pre-analysis of Pollutant Emission by 1990 EDEN Data Base”

No.45

Matsuhashi,R., Ishitani,H., Hikita,K. and Hayami,H.(1999.4)“Life cycle assessment of gasoline vehicles and electric vehicles”

No.46 滕 鑑(1999.4),「中国の産業別資本ストック系列の推計」
No.47 劉

鉄生，宗

殿棠・王

恒発・劉

志群・程

吉紅・李

桂琴（1999.4）「日中協力での”バイオブリケットテスト”に関する '９８－'９９年度の報告書」
No.48 新田義孝・吉岡完治・小島朋之（1999.4),「瀋陽市の大気汚染対策の近況」
89No.49 王

克鎮・何 順慶・朝倉啓一郎・小島朋之・桜本 光・吉岡完治（1999.6）,「中国遼寧省瀋陽市康平県の植林」
No.50 金 玩慶(1999.6),「１９９０年ＥＤＥＮデータベースの補完および国別部門別大気汚染物
質発生量の試算」
No.51 疋田浩一・松橋隆治・石谷 久・吉岡完治(1999.6),「既設水道設備と大規模発電所を利用した温水供給システムのライフサ
イクルアセスメント(2)」No.52 疋田浩一・石谷 久・松橋隆治・吉田好邦・吉岡完治(1999.6),「ＬＣＡのためのデータベースツールの開発」
No.53

松橋隆治・張未・吉田好邦・石谷久(1999.6),「ＬＣＡの概念を利用した技術移転の評価手法と、そのＣＤＭへの応用」
No.54 金 玩慶(1999.8),「アジア各国のエネルギー使用比較」
No.55

関根嘉香(1998.8),「ニューラルネットワークによる中国都市大気汚染物質の発生源同定法に関する研究」

No.56

鷲津明由(1999.8),「家計調査に基づく環境家計簿分析」

No.57

鷲津明由(1999.8),「家庭の消費構造とＣＯ２排出に関する時系列分析―１９８５年と１９９０年の環境分析用産業連関表による―」

No.58 金熙濬(1999.10),“Modeling Combustion Characteristics of Biocoalbriquettes”
No.59 松橋隆治・疋田浩一(1999.10),「動学ライフサイクルアセスメントの概念とその発電システムへの適用」
No.60 大歳恒彦(1999.10),「東アジア及び日本における酸性雨モニタリングの現状」
90

No.61 秋澤 淳・柏木孝夫(1999.11),「共同溝のライフサイクルアセスメント～規模の経済性および範囲の経済性分析～」
No.62 秋澤 淳・柏木孝夫(1999.11),「コジェネレーションシステムのライフサイクルアセスメント」
No.63 石田孝造・金 玩慶(1999.12),「ＥＤＥＮデータベース基本取引表９０年の分割（韓国・フィリピン）」
No.64 石田孝造・金 玩慶(1999.12),「ＥＤＥＮデータベースの投入係数（インドネシア、日本、韓国、フィリピン）」
No.65 成都市建設委員会・成都市環境保護局(1999.12),「中日合作 1998 年度・成都市バイオブリケット追跡調査報告書」
No.66 成都市バイオブリケット研究グループ・楊 治敏(1999.9),「バイオブリケット硫黄固定新技術の研究」
No.67 石川晴雄・定方正毅・松本 聰・新田義孝・李 克己・王 克鎮・
千小乙・酒井裕司(1999),「着々と進む脱硫石こうによる中国アルカリ土壌改良」
No.68 成都市バイオブリケット研究グループ(1999.12),「1999 年度成都市バイオブリケット追跡調査報告書」
No.69 早見 均・松橋隆治・疋田浩一・溝下雅子・中野諭・吉岡完治(2000.1),「未来技術のＣＯ２削減評価」
No.70

関根嘉香・橋本芳一(2000.1),「アジアの大気汚染観測」

No.71 中島隆信・朝倉啓一郎・鷲津明由・中野諭・鬼頭浩文・大平純彦(2000.1),「中国地域モデルによる環境シュミレーション」
No.72 木地孝之(2000),「東アジア諸国の環境・エネルギー問題分析用産業連関表」
No.73 鷲津明由・金 玩慶(2000),「大気汚染物質の推計 : ＥＤＥＮ１９９０を対象に」91

No.74 新橿ウルムチ市サイバク区環境保護局(1998.7),「日本生物活性型石炭技術導入事前調査レポート」
No.75

鬼頭浩文・岡良浩・酒井裕司・定方正毅(2000.3),「脱硫アクティビティの選択肢と費用」
No.76

Matsumoto,S. and So UI CHUN(2000)，“Reactions 0f Chemical Reagents to Applied Saline-Alkali Soils”

No.77 香川 順・野原理子・山野優子(2000),「硫黄酸化物による健康影響」
No.78 桜本 光・清水雅彦・鷲津明由・竹中直子(2000),「東アジア諸国における経済と環境の相互依存分析」
No.79 木地孝之・佐々木健一・鷲津明由・金 玩慶(2000),「アジア諸国の環境・エネルギー問題分析用産業連関表 (EDEN Data
Base)～作成方法と観測事実について」
No.80 加茂具樹(2000),「現代中国における環境問題と政治」
No.81 劉鉄生(2000),「都市部における大気環境の改善と持続可能な経済発展について」
No.82 任勇・常 杪(2000),「中国都市環境管理の諸問題とその改善戦略」
No.83 黒田昌裕・野村浩二・大津 武(2000.2),「環太平洋地域における国際産業連関表―多部門一般均衡モデルの構築のためのデータ・ベース」
No.84

新保一成・平形尚久(2000.2),「鉄鋼業のプロセスモデルの開発 環太平洋地域一般均衡モデルの鉄鋼部門サブモデル」

No.85

新保一成(2000.2),「汽力発電プラントの最適経済運用モデル
ルの電力部門サブモデル」

92

環太平洋地域一般均衡モデ

No.86

黒田昌裕・野村浩二(2000.2),「環太平洋地域における多部門一般均衡モデルの構築」

No.87 劉鉄生(2000),「中日協力での”バイオブリケット実証試験”に関する報告書」
No.88

Ishida,K. and Yoon Kyung Kim(1999.12),“Input Coefficients of EDEN Data Base ―Indonesia，Japan, Korea,
Philippines”

No.89 前田 章(2000.3),「国内排出権取引市場における先物価格形成の数理」
No.90 張 玉龍(2000.3),「バイオブリケット燃熱灰のアルカリ性土壌改良効果検証の試験」
No.91 劉丹・新田義孝(2000.3),「瀋陽市におけるバイオブリケット普及の可能性」
No.92

吉田好邦・石谷久・松橋隆治・大熊裕之(2000.4),「産業連関表におけるエネルギー消費量の不確かさを考慮したＬＣＡ」
No.93

加藤竜三郎・疋田浩一・石谷久・松橋隆治(2000.4),「炭素析出抑制技術を導入したＳＯＦの性能向上の検討」
No.94

岡村智仁・石谷久・松橋隆治・吉田好邦・疋田浩一(2000.4),「ライフサイクルに関するＬＣＡ分析～リサイクルによるＣＯ２削減可能性の研究～」
No.95

中沢

潔・石谷

久・松橋隆治・吉田好邦・疋田浩一(2000.4),「東京 23 区内清掃工場排熱の利用可能性に関する研究」
No.96 滕 鑑(2000.3),「中国の地域産業連関表

環太平洋地域多部門一般均衡モデルのデータベースの構築」No.97 劉丹・新田義孝(2000.4),「脱硫石膏によるアルカリ土壌の改良効果 1999 年度報告
リ性土壌改良研究グループ」

93

瀋陽市アルカ

No.98 家近亮子(2000),「日本の対中環境協力と中国の環境行政システム」
No.99 金 玩慶(2000.5),「ＥＤＥＮデータベースの投入係数（マレーシア、シンガポール、タイ）」
No.100 Yoon Kyung Kim(2000.5),“Input Coefficients of EDEN Data Base（Malaysia, Singapore,
Thailand）”
No.101 松岡啓・石谷久・松橋隆治・吉田好邦・疋田浩一(2000.5),「階層型ロジットモデルを用いた運輸部門におけるＣＯ削減策の研究」
No.102 皆川農弥・石谷久・松橋隆治・吉田好邦・疋田浩一(2000.5),「エドモンズライリーモデルを用いたメタンハイドレードの利用可能性に関する研究」
No.103 花岡達也・石谷久・松橋隆治・吉田好邦・疋田浩一(2000.6),「地球温暖化抑制策としてのフルオロカーボン類の回収・処分可能性の評価～現状ベースと対策後のケース･スタディー～」No.104 矢野将文・石谷 久・松橋隆治・吉田好邦・疋田浩一(2000.6),「産業連関分析の拡張による廃棄物処理システム導入可能性の研究」
No.105 松橋隆治･吉岡理文・疋田浩一(2000.6),「ライフサイクルアセスメントの枠組みと配分に関する一考察」
No.106 鷲津明由・金玩慶(2000.6),「アジア諸国のＣＯ２・ＳＯ２排出とエネルギー消費の現状―ＥＤＥＮ
１９９０によるファクトファインディング―」No.107 Washizu,A. and Yoon Kyung Kim(2000.6),“Energy Consumption CO２・SO２ Generation of Asia : Factor Findings
from EDEN 1990”
No.108 Hashimoto,Y.(2000.7),“PROFOUND SURVIVAL PROGRAM OF FORESTS IN JAPAN ISLANDS A 40 YEARSTRATEGY FOR ENVIRONMENTAL CONSERVATION IN INLAND CHINA”

94

No.109 石川晴雄・酒井祐司(2000.6)「脱硫石膏及びバイオブリケット灰によるアルカリ土壌改良

試験計画と水膜法脱硫プラント(２０００年度)」
No.110 鷲津明由・溝下雅子(2000.6)「環境家計簿作成のためのＣＯ２排出点数表」
No.111 石田孝造・桜本 光・清水雅彦・鷲津明由・竹中直子(2000.7)「東アジア諸国における経済と環境の相互依存分析」
No.112 Ishida,K.,Sakuramoto,H.,Shimizu,M.Washizu,A. and Takenaka,N.
(2000.7),“Analysis for Economic and Environmental Interdependency inEast Asian Counties”
No.113 中野 諭(2000.7)，「１９９５年環境分析産業連関表による生産誘発ＣＯ２排出量の推計」
No.114 大橋永樹・松橋隆治・石谷 久・吉田好邦・疋田浩一(2000.8)，「ＳＰＳ２０００のライフサイクルアセスメント」
No.115 疋田浩一・石谷 久・松橋隆治・吉田好邦・大橋永樹(2000.8)「ライフサイクルアセスメントに基づく環境評価システムの開発」
No.116 工藤祐揮・石谷 久・松橋隆治(2000.8)「公共輸送機関のライフサイクルＣＯ２排出特性の検証」
No.117 朝倉啓一郎・中野 諭・鷲津明由・中島隆信(2000.9)，「中国経済モデルによる環境シミュレーション」
No.118 鷲津明由・金玩慶(2000.10)「アジア諸国のＣＯ２・ＳＯ２排出とエネルギー消費実態―ＥＤＥＮ
１９９０によるファクトファインディング―」No.119 Yoon Kyung Kim(2000.10),“Pollutant Generation and Industry Structure of Asia”
No.120 前田 章(2001.1)，「国内排出権取引市場：スポット、先物、バンキング」

95No.121 早見 均・松橋隆治・疋田浩一・溝下雅子・中野 諭・吉岡完治(2001.2)，「未来技術のＣＯ２削減評価―増補版―」
No.122 張玉龍(2001.3)，「バイオブリケット燃焼灰の酸性土壌改良効果検証の実験」
No.123 関根嘉香・橋本進一郎・安岡高志・橋本芳一(2001.3)，「中国都市大気中ＳＯ２濃度の分布解析およびシミュレーション」
No.124 関根嘉香・山﨑真悟・大歳恒彦・橋本芳一(2001.3)「中国瀋陽市の大気中粒子状汚染物質の成分分析(Ⅱ)―2000 年冬季調査結果―」
No.125 慶應義塾大学未来開拓プロジェクトＣＤＭ勉強会(2001.3)，「クリーン開発メカニズム(ＣＤＭ)ガイドブック」
No.126 劉丹(2001.4)，「中国における脱硫装置の導入に関する経済問題及び食糧生産についての検討」
No.127 大橋永樹・松橋隆治・石谷 久・吉田好邦・疋田浩一・吉岡完治(2001.3),「宇宙太陽発電衛星のＣＯ２負荷―レファレンスシステムとニューコン
セプト―」
No.128 石川晴雄・定方正毅・松本 聰・新田義孝・王 克鎮・千 小乙・
酒井裕司・楊宏・劉丹(2001.4)，「脱硫石膏、バイオブリケット灰による中国アルカリ土壌の改良（２０００年度報告）」No.129 加茂具樹(2001.5)，「中国の環境立法と行政」
No.130 Buyung Airlangga, Rusman Heriawan and Supriyanto(2001.5),“Notes to Development Energy Combustion Ratios Case of Indonesia”
No.131 鷲津明由・溝下雅子(2001.6),「ＣＯ２排出点数表の作成と環境家計簿の実践―１９９５年環境分析用
産業連関表」

96No.132 鷲津明由・山本悠介(2001.6),「アジア地域におけるＣＯ２波及効果

ＥＤＥＮ１９９０の応用」

No.133 石川晴雄・酒井裕司・定方正毅(2001.6),「瀋陽市アルカリ土壌改良圃場&阜新市訪問２０００」
No.134 酒井裕司・千小乙・松本

聰・定方正毅(2001.6),「中国アルカリ土壌地帯での脱硫石膏による改良実験結果２０００年」
No.135 鄭雨宗・和気洋子・疋田浩一(2001.9),「ＣＤＭガイドブック２―ボン合意からマラケシュ会議までの動向と進展―」
No.136 Hayami,H.,Wake,Y.,Kojima,T. and Yoshioka,K.(2001.9),“Bio-coal briquettes and planting trees as an experimental CDM in
China”
No.137 金 玩慶(2001.9),「ＥＤＥＮによる観測事実」
No.138 川田邦明・及川紀久雄(2001.11),「中国の水環境中における化学物質の分布」
No.139 中野 諭(2001.11),「中国多部門経済モデルによる環境シミュレーション―バイオブリケット
による大気汚染の改善と土壌改良―」No.140 及川紀久雄・川田邦明(2001.11),「中国における化学物質の環境水に対する基準と分析体制」
No.141 鷲津明由・溝下雅子(2002.1),「家庭用エネルギー需要関数の推定に向けて―家庭用エネルギーデータの実際と考察―」
No.142 胡 祖耀(2002.1),「中国の「化学工業」の構造的特徴―産業連関分析による考察―」
No.143 楊 治敏(2002.1).
「中国のエネルギー技術の改善と環境―民生用燃料燃焼の改良と環境に及ぼす影響―」
97No.144 関根嘉香・大歳恒彦・橋本芳一(2002.1),「中国の大気環境観測」
No.145 Asakura,K.,Collins,Patrick,Nomura,K.,Hayami,H. and Yoshioka,K.
(2002.1),“ＣＯ２ Emission from Solar Power Satellite”
No.146 大歳恒彦・関根嘉香・藤村満(2002.1),「中国四川省における酸性雨の現状」
No.147 松本

總・千小乙(2002.1),「脱硫石膏によるアルカリ土壌改良と安定食糧生産の実践」
No.148 香川 順・野原理子・中井千晶・潘 國偉・曲 成毅・楊 治敏(2002.1),「中国における大気汚染の健康影響」
No.149 Chengyi Qu(2002.1),“The recent developments of health effect of water pollution in
China”
No.150 Guowei Pan(2002.1),“Current Status of Environmental Pollution in China (Air, Water andLand)”
No.151 Won-Woo Lee, Tae Yong Jung, Tae-Heon Kim and Won-Cheol Yun, (2002.1),“Structural Changes in Korean Manufacturing Sector and Its Energy
and CO2 Implication”
No.152 木地孝之・泉弘志・李潔(2002.1),「日中サービス価格調査と新たな購買力平価の試算」
No.153 Nakamura,S. and Kondo,Y.(2002.2),“Waste Input-Output Model : concepts, data, and application”
No.154 竹中直子(2002.2),「東アジア諸国における経済と環境の国際間相互依存分析」
No.155 Takenaka,N.(2001.2),“Analysis for Economic and Environmental Interdependency in East
Asian countries”
98No.156 牧野好洋(2002.2),「経済循環に伴う大気汚染物質の発生」
No.157 中野諭・森茂樹・鷲津明由(2002.2),「昭和６０－平２－７年接続環境分析用産業連関表―推計方法および計測結果―」
No.158 疋田浩一・清水浩・工藤祐揮(2002.3),「電気自動車ＫＡＺのＬＣＡ」
No.159 竹中直子(2002.3),「東アジア各国のエネルギー消費構造の特徴―1990 年 EDEN Data Base
より―」

アジアの経済発展と環境保全（日本学術振興会未来開拓学術研究推進事業「アジア地域の環境保全」報告書・2002.3）
第 1 巻 ＥＤＥＮ［環境分析用産業連関表］の作成と応用（Working GroupⅠ）
第 2 巻（上･下） 未来技術のＣＯ２負荷（Working GroupⅡ）
第3巻

石炭燃焼技術の改善と普及―グリーンコールエコロジーへの挑戦―（Working Group Ⅲ）

第4巻

中国環境への日中協力―成都と瀋陽における研究と実践―（Working Group Ⅳ）

第5巻

中国・東アジアの経済発展・環境・技術に関するモデル分析（Working Group Ⅴ）99