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特集 ● 今後のエネルギーと交通「今後のエネルギーと交通」特集にあたって
森本章倫＊

努めるとともに、長期的な視点でわが国の社会構造．はじめにや精神構造の転換が必要であると提言した。

月の福島第一原発事故を受けて、わが国次に、技術革新の視座として大聖泰弘氏から、低の今後のエネルギー・システムの在り方が問われて炭素社会に向けて、運輸部門の温室効果ガス排出量いる。石油をはじめとする化石エネルギーに過度にの約依存した現状から脱却し、太陽、風力などの再生可た将来展望が示された。その中で、①従来車の技術

能エネルギーの活用拡大への道を模索している。

改善、②次世代自動車の開発、③自動車利用の改善

201
1
年

エネルギー資源の大半を海外からの輸入に頼るわが国にとって、海外情勢に影響されやすく有限な化割を占める自動車を中心に、問題解決に向けの三つのアプローチを挙げ、各施策が実施された場
合のCO の削減効果が提示された。

石エネルギーの利用率を下げることは、持続可能な技術革新による交通分野の効率化をより一層進め社会の実現にも寄与する。また、地球温暖化の原因

るとともに、土地利用や街づくりとの連携によって、とされる温室効果ガスの増大も、化石エネルギーの相乗的な効果が期待される。

過度の使用が一因である。そのため化石エネルギー．国の政策と都市づくりの使用を抑制し、再生可能エネルギーの利用を増や国の施策として、筒井祐治氏は国土交通省が進めすことで、低炭素な社会を創ることが期待されている低炭素都市づくりの現状や課題について、12年にる。
12年12月に都市の低炭素化の促進に関する法律エコまち法が施行されるまでの過程や同法の考え方（略称：エコまち法）が施行され、都市の低炭素化にを解説した。特に、自家用車に過度に頼ることなく向けた動きも加速しつつある。

公共交通を活用して、歩いて暮らせるまちづくりと

ここでは、わが国のエネルギー消費の約1/4を占めして「コンパクトなまちづくり」を、国の政策としる交通に焦点を当てて、再生可能エネルギーの行方て推奨している。また、10年に策定された低炭素都を踏まえた上で、環境に優しく効率的な交通システ

市づくりガイドラインの概要が説明され、低炭素都ムとは何かを探る。つまり、エネルギー問題を通し市づくりの考え方や方法、実施した場合の効果分析て今後の交通の在り方を再考することを特集企画と手法が示された。
また、星明彦氏は、自動車にかかわる技術革新のする。

動向と国の支援制度について、具体的な事例をもと．エネルギーにかかわる実態と展望に紹介している。エネルギー効率の良い電気自動車

まず、月尾嘉男氏がわが国のエネルギー構造の現（EV）等の普及を推進する一方で、超小型モビリテ状と課題を整理した。化石資源に過度に依存した日ィの動向やその普及に向けた取り組みが示された。

本のエネルギー供給構造の現状と課題を解説し、再さらに、生活者に生活と移動（モビリティ）にかかわ生可能資源への転換の問題点を指摘した。その上で、 るサービスを統合的に提供するモビリティサービス
さらなる技術革新によってエネルギー消費の抑制にけて、関係機関の一体的な取り組みが必要であると＊ 宇都宮大学大学院工学研究科教授

した。

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国際交通安全学会誌 Ｖｏ
ｌ． ，Ｎｏ．

について言及し、豊かなモビリティ社会の構築に向エネルギーを組み込んだ都市づくりについて、小（）

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月

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「今後のエネルギーと交通」特集にあたって澤一郎氏は、地域の未利用・再生可能エネルギーのHEV）の役割を示し、その活用がわが国のスマート活用を推進するための「地域グリーンエネルギーシグリッドを構成する重要なパーツであると指摘してステム」の整備の必要性を提唱した。これは既存のいる。

エネルギー供給システムと連携して整備され、低炭．おわりに素都市づくりの基盤的インフラとして機能する。その基本システムは、①地域コジェネレーション、②エネルギー資源は高度な人間社会を支える基盤で地域熱供給、③ソーラーエネルギー活用システムがある。これまでも人類の英知によって、さまざまな主要要素となる。その整備において、計画主体およエネルギー資源を活用することで、より快適で質のび事業・運営主体について具体的に言及し、推進に高い人間生活を営むことを可能としてきた。一方で、向けて国や自治体の役割を示した。

有限な化石エネルギー資源を基にした社会システムは、先が見え始めている。いかにスムーズに再生可．エネルギーと交通の展開

能エネルギーを基盤とする社会へ転換できるかがカ

低炭素社会を目指した交通政策の方向性について、 ギとなっている。
松橋啓介氏は、交通分野のCO 排出量の動向を解説

そこには官民のそれぞれの立場での取り組みがあしつつ、交通システムの将来ビジョンを提示した。

る。民間が優れた技術力で、効率的なエネルギー変特に、小型電動のパーソナルモビリティ、大型車両換システムを開発し、その技術革新を国や地方自治の電動化として次世代型路面電車システム（LRT）、体などの公的機関が支援していく。低炭素社会を構普通車両として電気自動車等の普及に言及しつつ、築するためには両者の関係は極めて重要である。

交通システムとまちづくりとの連携の重要性を説い

特に交通分野においては、車両などの移動機関はた。加えて、技術普及とまちづくりを組み合わせた民間が製造し、道路などの移動空間は公共が整備す二つの将来シナリオを、イメージ図を用いて分かりるため、モビリティ全体をデザインするためには十やすく解説している点は興味深い。

分な連携が不可欠である。

一方で、低炭素都市として目標とされるコンパク

太陽光や風力、地熱などの再生可能エネルギーはトシティであるが、交通安全の視点で見るとどうな分散型エネルギータイプであり、安定的な供給のたるのか？

筆者らの研究チームで実施した「低炭素めには相互にエネルギーを受け渡せる仕組みが必要都市と交通安全」の研究成果が報告された。集約化となる。また、スマートグリッドに見られるようにによって交通事故が減少するには、一定の公共交通民生エネルギーと運輸エネルギー間の融通も重要とのサービスレベルが都市内に確保されている必要がなる。
本特集は「交通」に着目しているが、次世代のエある。公共交通分担率が10％以上の都市と、それ未満の都市では効果的な政策が異なることが示された。 ネルギーと交通の関係はより複雑で、多岐にわたる。
最後に、山家公雄氏がエネルギーをめぐる社会・ガソリンを調達して、クルマを走らせるといった従環境変化とそのエネルギー・システムの方向性につ来のような単純な関係ではない。太陽光で発電したいて解説した。その中で従来の供給サイドのみの調エネルギーは家庭でも使われ、EVによって移動に整ではなく、需要サイドも調整に加わるシステムとも使われる。余剰に作れば他に回し、足らなければしてスマートグリッドを紹介している。特に、欧米外から、あるいは異なるエネルギー源から調達する。

で先行するスマートグリッドの実態を具体的な事例

大切な資源をみんなで融通しあう共存共栄システム

を通して紹介しつつ、その課題や展開について述べの中に、未来のモビリティ社会が存在するといえるている。また、分散型エネルギー資源として大規模かもしれない。

蓄電池を持つEVやプラグインハイブリッドカー（PＩＡＴＳＳ Ｒｅｖ
ｉｅｗ Ｖｏｌ． ，Ｎｏ．

（）

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2013