変額保険（年金型）（無配当）

老後に向けた資産形成を目的とした保険です。年金額は運用実績に応じて変動します。
特長

1

老後の年金をご準備いただけます。
年金開始日に生存していたとき、年金をお支払いします。
なお、ご契約時に指定した年金の受取方法を変更することや、年金のお支払いにかえて、一括で受け取ることもできます。

2

年金開始日前に死亡したときは、死亡保険金または災害死亡保険金をお支払いします。

3

年金額・保険金額・解約返戻金額は増減します。
特別勘定に属する資産の運用実績に基づいて年金額、保険金額および解約返戻金額が変動します。災害死亡保険金額は最低保証がありますが、年金額・死亡保険金額・解約返戻金額については最低保証がありません。
※特別勘定の詳細については、「リスク等説明書面」をご覧ください。

4
5

運用対象を選択できます。
６つの特別勘定から、資産運用対象を選択・変更できます。

三大疾病・疾病障害による保険料払込免除特則を付加することで、三大疾病（所定のがん・心疾患・脳血管疾患）により所定の状態になった場合や、疾病により所定の身体障害の状態になった場合に、以後の保険料のお払込みを免除いたします。

「変額保険に関するご注意」
をご参照ください。
P4へ 必ず「ご契約に関する注意事項」
をご確認ください。
P7へ ご検討にあたりましては、必ず

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2023年12月1日登録

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ご契約例
この保険は運用実績に応じて年金額・保険金額が変動します。したがって下の図のように年金額・保険金額は増減し一定ではありません。

例1

契約年齢���������������35歳

保険料払込期間������65歳

年金開始年齢����������65歳

基本年金月額���������10万円（10年保証期間付終身年金）運用実績が不調な場合の積立金額

災害死亡保険金額

死亡保険金額予定利率で運用された場合の積立金額

年金開始日の前日末の積立金額

運用実績が好調な場合の積立金額

基本年金月額×10
65歳

35歳
保険料払込期間例2

基本年金月額を支払うために必要な積立金額
年金額

お受取りいただく年金月額

基本年金月額（10万円）

保証期間10年

年金開始日

契約年齢���������������35歳

保険料払込期間������一時払年金開始年齢����������65歳

基本年金月額���������10万円（10年保証期間付終身年金）運用実績が不調な場合の積立金額
災害死亡保険金額

死亡保険金額

一時払保険料

予定利率で運用された場合の積立金額

年金開始日の前日末の積立金額

運用実績が好調な場合の積立金額

基本年金月額×10
65歳

35歳
保険料払込期間

基本年金月額を支払うために必要な積立金額
年金額

お受取りいただく年金月額

基本年金月額（10万円）

保証期間10年

年金開始日※基本年金月額とは、この保険契約締結の際に定めた金額のことをいいます。将来お支払いする年金月額として保証する金額ではありません。
※年金月額に最低保証はありませんので、運用実績によっては、ご契約時に定めた基本年金月額を下まわることがあります。
※予定利率通りに運用された場合、お受取りいただく年金月額は基本年金月額と同額となります。

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■ お選びいただける年金の受取方法
ご契約時に定めた年金の受取方法を、つぎのとおりに変更することもできます。
確定年金

保証期間付終身年金

確定年金
年金支払期間

保証期間付終身年金
保証期間

年金支払期間中は生死にかか
年金支払期間わらず、年金をお支払いします。

一生涯保証期間中は生死にかかわらず、その後は保証期間お支払生存する限り、年金をお支払いします。

一生涯保証期間中は生死にかかわらず、その後は夫婦保証期間お支払いずれかが生存する限り、年金をお支払いします。

年金支払期間中は生死にかか
年金支払期間わらず、年金をお支払いします。

保証期間中は生死にかかわらず、その後は保証期間生存する限り、年金をお支払いします。

保証期間中は生死にかかわらず、その後は夫婦保証期間いずれかが生存する限り、年金をお支払いします。

年金支払期間

保証期間

保証期間

5・10・15・20年

保証期間付夫婦連生終身年金
一生涯お支払

10・15・20年

一生涯お支払保証期間付夫婦連生終身年金
保証期間

10・15・20年

5・10・15・20年
10・15・20年
10・15・20年
特別勘定年金選択特則により、つぎの特別勘定年金に変更することができます。
特別勘定年金は、年金開始日以後も特別勘定の運用実績に応じて年金額が変動するため、支払期間確定型特別勘定年金
保証期間付特別勘定終身年金毎年の年金額は一定ではありません。
支払期間確定型特別勘定年金

保証期間付特別勘定終身年金

年金支払期間保証期間

一生涯お支払

年金支払期間中は生死にかか
年金支払期間わらず、年金をお支払いします。

一生涯保証期間中は生死にかかわらず、その後は保証期間お支払生存する限り、年金をお支払いします。

年金支払期間中は生死にかか年金支払期間わらず、年金をお支払いします。

保証期間中は生死にかかわらず、その後は保証期間生存する限り、年金をお支払いします。

年金支払期間保証期間

5・10・15・20年

10年

5・10・15・20年

10年● 年金の合計金額・死亡保険金額・解約返戻金額には最低保証はありません。
運用状況によっては、お払込みいただいた保険料の総額を下まわり、損失が生じるおそれがあります。

ご注意

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2023年12月1日登録● この保険にはお客さまにご負担いただく諸費用があります。

P4へ

この商品のリスク・諸費用について、必ず「変額保険に関するご注意」をご参照ください。

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特別勘定と資産運用特別勘定の資産運用にあたっては、国内外の株式、国内外の公社債、その他の有価証券などを運用対象に分散投資を図り、特別勘定資産の着実な成長と中長期的観点に立った収益の確保を目指します。
また、
リスク分散の観点から、少数の銘柄に偏ることなく、資産種類（株式、債券、外国証券、その他の有価証券等）およびそれぞれの資産ごとでの分散投資を心掛け、バランスのとれた運用を行います。
※ 特別勘定の詳細については、「リスク等説明書面」をご覧ください。

特別勘定の種類

主な運用対象目的および基本的性格

総合型

国内外の株式および公社債

国内外の株式（国内株式および海外株式を投資対象としている国内外投資信託等を含みます）
・公社債・REIT・短期金融商品などを運用対象に分散投資を図り、特別勘定資産の着実な成長と中長期的観点に立った収益の確保を目指した運用を行います。

債券型

国内の公社債

主に国内公社債（転換社債を含みます）
で運用し、金利動向の見通しに基づき、利息収入および値上がり益等の確保を目指します。特に安全性・収益性に重点を置いた運用を行います。

株式型

国内の株式

主に国内株式（国内株式を投資対象としている国内投資信託等を含みます）
で運用することにより、中長期的観点に立った収益の確保を目指した運用を行います。

米国債券型

米国の公社債

主に米国の公社債で運用し、利息収入および値上がり益等の確保を目指します。
また、主に米国ドル建にて投資を行うため、為替動向により収益が影響を受けます。

米国株式型

米国の株式

主に米国株式（米国株式を投資対象としている国内外投資信託等を含みます）で運用することにより、中長期的観点に立った収益の確保を目指した運用を行います。また、主に米国ドル建にて投資を行うため、為替動向により収益が影響を受けます。

国内のREIT

主に国内上場（上場予定も含みます）
REIT（不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券）で運用します。中長期的な視点から銘柄を選定し、安定した利回り等収益の確保と運用資産の成長を目指します。

ＲＥＩ
Ｔ型※保 険契約者または年金受取人は経済情勢や運用如何により高い収益を期待できますが、一方で株価の低下や為替の変動などによる投資リスクを負うことになります。
※ 保険契約者または年金受取人は、特別勘定の資産の運用方法については、一切指図できません。
※ 詳しくは「ご契約のしおり・約款」「リスク等説明書面」
をご覧ください。

変額保険に関するご注意
変額保険について、特にご注意いただきたい事項がありますので、必ずご一読ください。
なお、特定保険契約に付加される特約および特則のうち、一般勘定で運用されるもの（医療保障等）に関する費用については、特定保険契約とは別に費用が生じます。
この保険は、特別勘定の運用実績に応じて積立金額、保険金額、年金額および解約返戻金、災害）死亡保険金の額＊3お額が変動＊1します。また、満期保険金額＊2、年金の合計金額＊3（よび解約返戻金額は特別勘定の運用実績により払込保険料合計額を下まわることがあ

運用リスク

り、損失が生じるおそれがあります（満期保険金額＊2、年金の合計金額＊3、死亡保険金の。なお、特別勘定に属する資産の運用
額＊3および解約返戻金額に最低保証はありません）

実績に影響を与える指標には、金利、為替レート、株価、債券価格、その他の有価証券相場等があります。この保険に関する運用リスクは、保険契約者または受取人に帰属します。

お客さまが繰入比率の変更や積立金の移転を行われた際には、選択された特別勘定の種類によっては基準となる指標やリスクの種類が異なることとなります。

＊1 特約の保険金額・給付金額は主契約と異なり変動することはありません。
＊2 変額保険（有期型）の場合＊3 変額保険（年金型）の場合

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2023年12月1日登録

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ご契約にかかる諸費用の合計額は「保険関係費用」「運用関係費用」「年金で受け取る場合の費用」「解約控除」
を合算した額変額保険のご契約にかかる諸費用となります。なお、これらの費用の一部は将来変更される場合があります。

保険関係費用
お払込みいただく保険料のうち、その一部は保険契約の締結・維持・死亡保障等に係る費用等に充てられ、それらを除いた金額が特別勘定で運用されます。また、ご契約後も定期的に保険契約の締結・維持・死亡保障等に係る費用等が控除されます。なお、これらの費用については、契約年齢・性別等によって異なり、保険契約の締結後も変動するため、その数保険関係費用値や計算方法を記載することができません。

＋

運用関係費用

運用関係費用

特別勘定の運営に要する費用については、特別勘定の種類ごとに積立金から実費を控除し＋年金で受け取る場合の費用＋ます。積立金からの控除は、控除率（年率・税込）を用います。控除率は、特別勘定の運営に要した費用（人件費、物件費、投資顧問料等）を基準にして定期的に見直すため、ご契約後も定期的に控除率が変動いたします。ただし、控除率の上限値については0.2%とします。

解約控除

最新の控除率については当社ホームページ（https://www. prudential.co.jp/caution/hengaku.html）をご参照ください。また、投資信託にて運用を行う場合、別途、信託報酬が投資信託の純資産総額から控除されます。各特別勘定にて投資する投資信託ご契約にかかる諸費用の信託報酬（年率・税込）は以下のとおりです。

［株式型および総合型のうち国内株式に対応する信託報酬]

SMTAM日本株式インデックスファンドVL-P（適格機関投資家専用）…0.0429%（2023年12月現在）

SMTAM日本株式クオンツ・バリュー戦略ファンドVL-P（適格機関投資家専用）…0.3740%（2023年12月現在）

東京海上・日本株式GARP＜適格機関投資家限定＞…0.4180%（2023年12月現在）［総合型のうち外国株式に対応する信託報酬］

MUAM 全世界株式インデックスファンド（適格機関投資家限定）…0.2585%（2023年12月現在）［米国株式型における信託報酬］（2023年12月現在）
SPDR® S&P500® ETF…0.0945%（2023年12月現在）
i シェアーズ®・コア S&P 500 ETF…0.03％［REIT型および総合型における信託報酬等］

REIT型ならびに総合型で運用する不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券（REIT）にかかわる信託報酬等については、REITによって変動し、また発生前に金額や割合を確定することが困難であるため、その数値や計算方法を記載することができません。
上記費用の他、有価証券の売買委託手数料、信託財産留保額等がかかり、お客さまが間接的にこれらの費用を負担していることになります。また、これらの費用は発生前に金額や割合を確定することが困難なため、その数値や計算方法を記載することができません。

年金で受け取る場合の費用
年金開始日以後、受取年金額に対して1.0％（2023年12月現在）を年金受取日の責任準備金・積立金より控除します。特約を付加することにより、保険金・解約返戻金を年金で受け取る場合、年金開始日以後、受取年金額に対して1.0%（2023年12月現在）を年金受取日の年金原資＊より控除します。

＊ 次の保険種類については「前払対象保険金額」と読み替えます：介護前払特約

解約控除
契約日から10年未満かつ保険料払込期間中に解約・減額＊等をした場合、計算基準日の前日末における積立金額から、経過年数に応じた所定の金額（解約控除）を控除した金額が解約返戻金額となります。
なお、解約控除の金額は契約年齢・性別・保険料払込期間・保険金額・基本年金月額等により契約ごとに異なるため、その数値や計算方法を記載することができません。
＊ 変額保険（年金型）
において、積立金額の減額を行う場合は、解約控除はありません。
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2023年12月1日登録

Pru-2023-03-0074

三大疾病・疾病障害による保険料払込免除特則についてこの特則を付加した場合には、主契約の約款で定められた保険料の払込免除事由に該当したときのにより所定の状態になった場合や疾病により所定ほか、三大疾病（所定のがん＊・心疾患・脳血管疾患）の身体障害の状態になった場合にも、以後の保険料のお払込みを免除します。
対象となる状態

保険料の払込免除事由

がんによる所定の状態

がんの責任開始期前にがんと診断確定されたことのない被保険者が、がんの責任開始期以後、保険料払込期間中に初めてがんに罹患したと医師によって診断確定されたとき心疾患による所定の状態

被保険者が、がん以外の責任開始期以後、保険料払込期間中につぎのいずれかに該当したとき① つぎのいずれにも該当する入院をしたとき
ア．
がん以外の責任開始期以後に発病した急性心筋梗塞の治療を直接の目的とする入院イ．
入院日数が１日以上の入院② つぎのいずれにも該当する入院をしたとき
ア．
がん以外の責任開始期以後に発病した急性心筋梗塞以外の心疾患の治療を直接の目的とする入院イ．
入院日数が10日以上の継続した入院③ つぎのいずれにも該当する手術を受けたとき
ア．
がん以外の責任開始期以後に発病した心疾患の治療を直接の目的とする手術
イ．
病院または診療所において受けた手術
ウ．
公的医療保険制度において保険給付の対象となる医科診療報酬点数表により手術料が算定された手術

脳血管疾患による所定の状態

被保険者が、がん以外の責任開始期以後、保険料払込期間中につぎのいずれかに該当したとき① つぎのいずれにも該当する入院をしたとき
ア．
がん以外の責任開始期以後に発病した脳卒中の治療を直接の目的とする入院イ．
入院日数が１日以上の入院② つぎのいずれにも該当する入院をしたとき
ア．
がん以外の責任開始期以後に発病した脳卒中以外の脳血管疾患の治療を直接の目的とする入院イ．
入院日数が10日以上の継続した入院③ つぎのいずれにも該当する手術を受けたとき
ア．
がん以外の責任開始期以後に発病した脳血管疾患の治療を直接の目的とする手術
イ．
病院または診療所において受けた手術
ウ．
公的医療保険制度において保険給付の対象となる医科診療報酬点数表により手術料が算定された手術疾病による所定の身体障害の状態

被保険者が、がん以外の責任開始期以後に発病した疾病を直接の原因として、保険料払込期間中に所定の身体障害の状態に該当したとき＊	上皮内がん（食道内上皮内がん、子宮頸がん０期など）、非浸潤がん、皮膚の悪性黒色腫以外の皮膚がん等は、所定のがんには該当しませんので、保険料の払込免除事由には該当しません。なお、上皮内がんとは、腫瘍細胞が上皮内にとどまり、より深部に広がっていないごく早期のものをいいます。

※ 保険料の払込免除事由について、詳しくは「ご契約のしおり・約款」
をご確認ください。

■ 特則の責任開始期について90日
不担保期間＊

がんによる所定の状態
心疾患による所定の状態
脳血管疾患による所定の状態
疾病による所定の身体障害の状態
保険料払込期間

がん以外の責任開始期

がんの責任開始期＊	が んにより保険料のお払込みを免除する場合については、がん以外の責任開始期からその日を含めて90日間の不担保期間があります。がんの責任開始期の前日以前に所定のがんと診断確定された場合で、その診断確定の日からその日を含めて6ヶ月以内に保険契約者からその診断確定および診断確定の日を証する書類を当社に
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年金開始日
提出のうえ、お申出があったときは、この特則は無効とし、すでにお払込みいただいたこの特則にかかる保険料相当額を保険契約者に払戻すことがあります（告知義務違反または重大事由による解除に該当する場合には、上記のお取扱いは行なわず、保険料は払戻ししません）。

税務上のお取扱いについて● 個人にお支払いする年金は、源泉徴収の対象となる場合がありますので、実際にお受取りになる年金額は「ご契約例」にて記載の額を下まわることがあります。
（所得税法第207条、同208条、同209条、所得税法施行令第326条）● 個人にお支払いする年金は雑所得として課税対象になる場合があります。
● このご案内に記載の情報は法律上又は税務上の助言ではありません。
このご案内をもって専門家の助言に代えることはできません。

● このご案内は、2023年12月現在の税制に基づいています。今後、制度内容が変更される場合があります。個別の税務上のお取扱いについては、所轄の税務署もしくは税理士等にご確認ください。

● お客さまの年齢・職業・過去のご契約歴等によっては、記載のご契約内容ではお申込みできない場合や制限させていただく場合があります。詳細はライフプランナーまでお問い合わせください。

● 資産の運用実績によっては解約返戻金額またはお支払いする年金額が全くなくなるか、ごくわずかとなる可能性があります。

● 保証期間付終身年金および保証期間付特別勘定終身年金については、この保険の被保険者が年金開始期以後一定期間内に死亡した場合、年金等の総額が払込保険料総額または年金開始時の積立金額を下まわることがあります。

● 保証期間付夫婦連生終身年金については、この保険の被保険者およびその配偶者がともに年金開始期以後一定期間内に死亡した場合、年金等の総額が払込保険料総額または年金開始時の積立金額を下まわることがあります。

● 特別勘定年金の場合、お支払いする年金の合計額が、年金開始時の積立金額を下まわる可能性がご契約に関する注意事項あります。

● この保険は、経過期間等によっては解約返戻金が全くないか、あってもごくわずかです（一時払を除く）。
● 契約日から５年以内の解約・減額は分離課税の対象となり差益が源泉徴収されることがあります。
● 年金開始日以後、解約はできません。

■ 三大疾病・疾病障害による保険料払込免除特則について● 心疾患・脳血管疾患における保険料払込免除の対象となるのは、治療を目的とした入院・手術に限ります。
１つの手術を２日以上にわたって受けたときは、その手術の開始した日をその手術を受けた日とみなします。

● この特則は、同一の保険契約において疾病障害による保険料払込免除特約との重複加入はできません。

● 主契約が保険料一時払のご契約の場合には、この特則を付加することはできません。
● この特則のみの解約はできません。

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ご契約の際には、「契約概要」、「注意喚起情報」、「リスク等説明書面」
および「ご契約のしおり・約款」
をご確認ください。
●「契約概要」は、保険商品の概要をご理解いただくために必要な情報を記載したものです。
●「注意喚起情報」は、ご契約に際して、特にご注意いただきたい事項（クーリング・オフ、告知義務、免責、解約と解約返戻金に関するご注意、生命保険会社の財産状態の変化による生命保険契約への影響の可能性について等）を記載したものです。
●「リスク等説明書面」
は、変額保険に関するリスク等の重要な事項、および特別勘定資産の運用の詳細を記載したものです。
●「ご契約のしおり・約款」は、ご契約についての大切な事項および保険契約者に必要な保険の知識を記載したものです。
「ご契約のしおり・約款」
は当社ホームページ（https://www.prudential.co.jp/insurance/lineup/yakkan/）上でいつでもご覧いただけます。

保険種類をお選びいただく際には、「保険種類のご案内」をご覧ください。
この保険は、「保険種類のご案内」に記載されている変額保険（年金型）です。
「保険種類のご案内」
は当社のライフプランナーが携帯しております。
また、最寄りの支社にもご用意しております。

■生命保険募集人について当社のライフプランナー（生命保険募集人）は、お客さまと当社の保険契約締結の媒介を行う者で、保険契約締結の代理権はありません。
したがいまして、保険契約はお客さまからの保険契約のお申込みに対して当社が承諾したときに有効に成立します。

■告知について被保険者が告知される際には、必ず「『告知書』記入上のご注意」
をご一読いただき、告知書へご記入ください。

■取引時確認についてご契約のお申込みに際しては、お客さまの本人特定事項、取引を行う目的、職業又は事業の内容、法人のお客さまの場合は実質的支配者等を確認させていただきます。

■個人情報のお取扱いについてお客さまよりお預かりしております個人情報については、当社の「個人情報保護方針」に従い、適切に取り扱っております。詳しくは、当社のホームページ（https://www.prudential.co.jp/）
をご覧ください。

■諸利率について経済情勢等により変動する可能性のある諸利率は、当社のホームページに公開しておりますのでご確認ください。

■記載のお取扱いについて記載のお取扱いは2023年12月現在における当社でのお取扱いによるもので、将来変更となることがあります。

プルデンシャル生命がお届けするのは、すべてオーダーメイドの生命保険です。
お客さまお一人おひとりの状況、ニーズに合わせた保障プランをライフプランナーが設計します。
保険商品の詳細は、「ご契約のしおり・約款」等とあわせてライフプランナーよりご案内します。

プルデンシャル生命保険株式会社

保険に関するお問合わせ・お手続きやご契約に関する照会・ご不満等につきましては、下記またはライフプランナーへお問合わせください。

本社 〒100-0014 東京都千代田区永田町2-13-10
インターネットホームページ https://www.prudential.co.jp/

カスタマーサービスセンター

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0120-810740（通話料無料）※最新の営業時間は当社ホームページをご覧ください