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特集●交通事故と法医学／論説

交通事故と法医学の関係
木林和彦＊
交通事故による全ての死亡者は異状死として届け出られて検視と死体検案が行われる。
また、必要に応じて法医解剖が行われて死因が診断され、交通事故と死亡の因果関係の有無が判断され、その後、加害車両の特定と事故原因の決定が行われる。法医解剖で得られた受傷機転や死亡機序に関する情報は交通事故の予防や外傷患者の救命に有用である。交通事故の死亡者をさらに低減するためには、受傷機転の解析に関する研究の実施、歩行者の飲酒や認知症等への対策、運転者のアルコールと運転に影響を及ぼす薬物のスクリーニング検査の実施、ひき逃げ予防の啓発、法医学と臨床医学や自動車・道路工学の共同研究の推進が重要である。

Medico-legal Investigations of Traffic Accidents
Kazuhiko KIBAYASHI＊
Every traﬃc accident fatality is reported as “unusual death” and undergo medico-legalinvestigations by police oﬃcers and medical doctors. If necessary, forensic autopsies areperformed by forensic pathologists to determine the cause of death, the causal
relationship between the accident and the death, the vehicle at fault, and the cause of
the accident. The information from forensic autopsies about the mechanisms of injuries
helps improve preventive strategies against traffic accidents, as well as medical
treatments for victims. In order to reduce the number of traﬃc fatalities, it is importantto take measures to limit the impact on inebriated pedestrians and pedestrians suﬀeringfrom dementia, to ensure proper screening of alcohol and illegal drug consumption ofdrivers, to engage in educational activities for prevention of hit-and-run traﬃc accidents
and to promote joint research uniting forensic medicine, clinical medicine, automotiveengineering, and road engineering.

で死亡したことを証明し、加害車両を特定し、事故１．はじめに原因を解明するために必要な司法手続きである。本法医学は、医学分野における法律に関係する案件

稿では、国内における交通事故死亡者の現状を述べ、について、科学的で公正な判断を行い、個人の擁護人の死の法的対応、法医学における交通事故死亡者と社会の安全に寄与することを目的としている。交への対応の現状を概説する。また、著者の教室での通事故による人の死亡は、医学的判断を要する法律交通事故への取り組みを紹介し、法医学の実務から上の問題であり、法医学の重要な課題である。法医得られた交通事故死亡者数の低減のための方法を提学で交通事故の死亡者を取り扱うことは、交通事故案する。
２．交通事故死亡者の現状＊東京女子医科大学医学部法医学講座主任教授

Professor and Chairman, Department of Legal Medicine,
School of Medicine, Tokyo Womenʼs Medical University
原稿受付日 2015年１月31日
掲載決定日 2015年３月２日

国際交通安全学会誌

Vol. 40, No. 1

警察庁の交通事故死者の統計では道路交通法に定める道路上で発生した交通事故で、事故発生後24時間以内に死亡した者の数が集計されている。一般に、（6）

平成 27 年 6 月

交通事故と法医学の関係

7

交通事故の死者数とはこの数を言う。また、事故発発生し難い道路環境の整備と車両構造の開発、公共生から24時間を経過して死亡する者を把握し、国際交通機関や救急医療体制の整備、交通安全教育等の比較を行うため、平成５年より、24時間死者に事故総合的な事故予防対策の成果である。年齢層別の死後24時間から30日の間に死亡した者を加えた数が集

傷者の状況の特徴として、死者および重傷者は高齢計されている。一方、人口動態統計では発生現場の者の割合が高い、全ての年齢層で減少するも高齢者如何を問わず、交通事故により１年以内に死亡したは減少幅が最小、高齢者の致死率は他の年齢層の約者が集計されている。また、警察庁では人口動態統6.6倍、高齢者の重傷者率は他の年齢層の約３倍で計について、陸上交通事故死亡者数から、明らかにあることが挙げられている３）。交通事故の死者数は道路上の交通事故ではないと判断された者を除いた全年齢層で減少しているが、高齢者の死亡者数の減数を計上している１）。なお、医学的には事故発生後の少率が小さいため、全体の死者数に占める高齢者の期間によらず、航空機や船舶の事故を含めた輸送手割合は増えている４）。

段に係わる事故による死亡は全て交通事故死である。

３．交通事故死亡者の法的対応

全国における交通事故死者数（24時間死亡者数）
は平成元年以降、平成４年の11,452人をピークとし人の死は通常の死亡とそれ以外の死亡に分けられて、平成８年9,943人、平成15年7,768人、平成21年る。病気になった人がその病気によって病院で死亡4,968人であり、平成25年は4,373人で13年連続してするのが通常の死亡であり、診療継続中の内因死と減少している。事故後24時間から30日の間に死亡す言われる。それ以外の死は異状死と言われ、医師法る者は平成15年1,176人、平成21年863人、平成25年第24条により医師は異状死を所轄警察署に届け出る779人と減少しており、事故後24時間以内に死亡する者の10 ～ 20％に相当する数の人が事故後24時間から30日の間に死亡している（Fig.1）。

A

交通事故死亡者の損傷部位については、事故後24時間以内の死亡者では頭部・顔面が最も多く、次いで胸部であり、全身の損傷も認められる。事故後１日から30日の間に死亡した者では頭部・顔面が約７割を占めている２）（Fig.2）。頭部・顔面の損傷による脳損
傷は交通事故における高頻度で重篤な損傷である。
死傷者数の減少は酒気帯び運転の罰則強化やシートベルト着用の義務化などの法規制の強化、事故が人
12,000B

1年以内死亡30日以内死亡
24時間以内死亡

10,000
8,000
6,000
4,000
2,000

0
平成16年 17年 18年 19年 20年 21年 22年 23年 24年 25年
Fig. 1

交通事故死亡者数の年次推移（事故後死亡までの期間別。１年以内死亡は人口動態統計、30日以内死亡と24時間以内死亡は警察庁統計による）

IATSS Review Vol. 40, No. 1

Fig. 2（7）

 傷部位別死亡者数（平成25年。A：事故後24時間以損
内死亡4,373人、B：事故後１〜 30日死亡774人）

June, 2015

8木林和彦ことが義務付けられている。異状死とはどのようなであれば何れの種類の解剖を行うのかは警察官また死であるのかは医師法に規定はないが、交通事故死は検察官が決定する。交通事故死では交通事故の様をはじめとする外傷による死亡は異状死であること態によっていずれの種類の解剖を行うのかが決定さが認識されている（Table 1）。外傷や中毒などの外れる。ひき逃げ事件や多重轢過事件は致命傷となっ因によって死亡した場合、外因の原因が自為（自殺）た加害車両を特定するために司法解剖となる。車両なのか他為（他殺）なのか、もしくは事故なのかは単独の事故でも複数の乗員が車外に放出されたよう不明なことが多い。そのため、明らかな病死以外のな場合には、運転者（加害者）と同乗者（被害者）を全ての死を異状死として届け出ることにより、犯罪特定するために司法解剖が行われる６、７）。運転中の死だけでなく、その可能性がある死をも検証するこ急病死が疑われるなど死因が不明の場合は行政解剖とができ、場合によっては、被害の拡大防止措置をなどの司法解剖以外の解剖が行われることもある８～

講じて社会の安全を保つことができる５）。

10）（Table 3）。その他の交通事故死亡者は加害者に

異状死には警察官による検視と医師による死体検過失運転致死罪や危険運転致死罪の疑いがあっても案が行われる。検視とは検察官または警察官が死体非犯罪死体と同様の扱いとなり解剖が行われることについて犯罪に起因するものかどうかを調べることは少ない。

である。死体検案とは医師が死体を検査して医学的知見から死因や死亡日時を診断することである。何れも死体を外表から検査する行為であり、解剖を含Table 2

まない。検視と死体検案の結果、必要に応じて法医

１．司 法解剖：犯罪に関係ある死体、またはその疑いのある死体について、検察官、警察官の嘱託にもとづき、裁判官の許可を得て行う解剖（刑事訴訟法第168、223、225条）。
２．行政解剖：監察医制度が施行されている地域（東京23区、名古屋市、大阪市、神戸市）において、死因を明らかにするために監察医によって行われる解剖（死体解剖保存法第８条）。
３．承 諾解剖：遺族の承諾に基づき死因を明らかにするために行われる。監察医制度のない地域における非犯罪死体の死因精査に適用される。地域によってはこれを行政解剖と呼んでいるところもある（死体解剖保存法第７条）。
４．警 察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律に基づく解剖：「警察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律（平成25年４月１日施行）」に基づき、死因を明らかにすることなどのために警察署長からの委託によって都道府県公安委員会が認めた機関において行われる。死因・身元調査法解剖や新法解剖と称される。遺族の承諾は必要とされないが、あらかじめ遺族に対して解剖が必要である旨の説明が義務づけられている。

解剖が行われる。法医解剖には司法解剖、行政解剖、承諾解剖、死因・身元調査法解剖の４種類がある。
司法解剖は全国の大学医学部・医科大学の法医学教室で行われている。行政解剖は東京都23区、名古屋市、大阪市および神戸市だけの制度であり、監察医施設で解剖が行われ、その他の地域では行政解剖に準じた承諾解剖が法医学教室で行われている。平成25年４月に「警察等が取り扱う死体の死因又は身元の調査等に関する法律」が施行され、全国の法医学教室でこの法律に基づく解剖（死因・身元調査法解剖）が実施されている（Table 2、Fig.3）。
異状死について解剖を行うか否か、また、行うのTable 1

異状死（所轄警察署への届け出の対象となる死）

１．死因が明らかでない死亡
２．外因による死亡
１）不慮の事故（１）交通事故（２）火災・火焔などによる障害（３）転倒、転落
（４）窒息
（５）溺水
（６）中毒
（７）異常な環境への暴露（熱中症、凍死、潜函病など）（８）感電、落雷、自然災害（９）その他の災害死
２）故意による死亡
（１）自殺
（２）他殺
３．医療事故による死亡

法医解剖の種類死亡
診療継続中の病死

異状死（届出死）
検視・検案（外表検査）

非犯罪死

解剖なし

注１）診療の有無、診療の期間を問わない（受診後24時間以内の死

行政解剖
承諾解剖

犯罪（疑）死
死因・身元調査法解剖

司法解剖

亡は届け出るというルールは適用されない）。
注２）外因による傷害の続発症や後遺障害による死亡を含む。

国際交通安全学会誌

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Fig. 3（8）

人の死の法的対応

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交通事故と法医学の関係
Table 39

法医解剖の適用となる交通事故死

損傷と関係のない疾患による死亡では交通事故との１．ひき逃げ事件（司法解剖）
２．多重轢過事件（司法解剖）
３．運転者の特定が必要な場合（司法解剖）
４．死因が明らかでない死亡
５．運転中の突然死
６．交通事故損傷と死因の因果関係が不明な場合
７．車両を用いた自殺が疑われる場合
８．車両を用いた他殺が疑われる場合（司法解剖）

因果関係はないとされる。因果関係の判断では、法医解剖での損傷と疾患の観察、事故後の臨床経過の検討が必要である。
５．東京女子医科大学法医学教室での交通事故への取り組み
１）東京女子医科大学法医学教室は東京都23区内の司法解剖と死因・身元調査法解剖の一部を担当４．交通事故と死亡の因果関係している。交通事故死亡者の法医解剖では血液交通事故などによる外傷患者の死亡は受傷後の経の薬物分析によって生前の薬物摂取の有無を調過時間によって三つのピークがあると言われている。

べている。ガスクロマトグラフ分析計、ガスク

第一のピークは現場における大量出血や多発外傷にロマトグラフ質量分析計および高速液体クロマよる即死であり、シートベルトやヘルメットの着用

トグラフ・タンデム質量分析計を用いて血中のなどの外傷の予防が重要とされている。第二のピー

アルコール、向精神薬、睡眠薬、違法薬物など

クは受傷から数時間以内の頭部外傷や胸部外傷などの薬毒物約300種を同時に定性分析し、交通事による早期死亡であり、医療機関での初期対応の向故時に薬物の影響下にあったかどうかを検査で上によって救命可能となることが期待されている。

確認している。遺族対応は法医解剖における重第三のピークは受傷から数週間後の敗血症や多臓器要事項の一つであり、遺族用のパンフレットを不全などによる晩期死亡である11）。

用いて法医解剖とは何か、情報の取り扱い、待合室の場所、検案書の申請方法などを説明して交通事故では死因の診断と交通事故と死亡の因果いる。

関係の判断は被害者の補償や加害者の刑罰において重要になる。事故発生から死亡までの期間が長くな

２）法医解剖は人権擁護や治安維持に必要であるとるほど因果関係の判断が求められる。交通事故で受同時に、学問分野としての法医学の発展のため傷した損傷自体が死因となる場合の他に、損傷に伴の基礎研究につながる課題を見いだす場でもあう合併症で死亡する場合や損傷によって既存疾患がる。著者らは交通事故の法医解剖から脳損傷の悪化して死亡する場合もある（Fig.4）。損傷で体が診断や病態に関する基礎研究につながる課題を動かせなくなり血液の巡りが悪くなって血栓が肺に見いだし、動物実験で検証する方法で研究を進

詰まる肺動脈血栓塞栓症、頸髄損傷の治療薬ステロ

めている12 ～ 14）。脳損傷は交通事故による高頻イドの投与による出血性胃潰瘍、損傷部位の細菌感度で重篤な損傷であり、脳損傷の診断や病態は染による敗血症などは交通事故損傷に伴う合併症で患者の救命につながる重要な研究課題である15）。

あり、交通事故と死因との因果関係が認められる。

３）薬毒物に関する研究として、事故車両の車室内損傷によって既存の心臓疾患が悪化して死亡したよや事故発生現場に残された血痕に着目し、血痕うな場合は損傷と疾患がどのくらいの割合で死亡に中のアルコールと覚せい剤の濃度を調べる実験関係しているのかの判断が求められることがある。

的研究を行った。その結果、血痕中のアルコー
ルは急速に蒸発して数時間以内に検出ができなくなり、運転時に飲酒していたことを証明する

損

傷

交

ためには事故現場の血痕を事故後早急に採取し損傷と関係のある疾患

損傷

損傷と関係のない疾患

故Fig. 4て密閉した容器に保存することが必要であることが判明した。一方、血痕中の覚せい剤は長期間に亘って安定であり、血痕中の覚せい剤濃度

亡

損傷

事

合併症・後遺症

死通損傷を調べることで受傷時に覚せい剤中毒であったかどうかが判断できることを明らかにした16）。
４）DNA多型解析による個人識別に関し、短塩基配列の繰り返しであるshort tandem repeatに交通事故損傷と死亡の関係

IATSS Review Vol. 40, No. 1（9）June, 2015

10

木林和彦

ついて、U.S. Combined DNA Index（CODIS）

合には時間をおいて２回採血して測定すること

core 13座位を含む15座位について解析を行っで事故発生時の血中アルコール濃度を算出するている。被疑車両に付着した血液や組織片のことができる。また、覚せい剤や危険ドラッグ

DNAは紫外線や細菌の影響で変性してshortなどの運転に障害を与える違法薬物の使用につtandem repeatが検出されなくなることがある。

いては尿を用いたスクリーニング検査の実施が変性したDNAの多型解析には一塩基置換single望ましい。これらの検査を実施することを周知

nucleotide polymorphisms（SNPs）の解析が有徹底すれば、死亡事故の原因となる飲酒運転や用であり、変性DNAのSNPsを検出するための薬物摂取下での運転の抑止効果があるものと考方法についての研究を進めている。ABO式血えられる。

液型はほとんどの人で何型であるのかが分かっ

４）ひき逃げは被害者の救護の機会が失われると共ているので、個人識別のスクリーニングに用いに加害者に重い罪が科される。運転者への救護ることができる。そこで、当教室ではABO式

義務の教育、ひき逃げ事件の検挙率が高いこと

血液型の遺伝子型を簡便に検出する方法を考案の周知がひき逃げの予防に必要である。

17）

して発表した 。
参考文献

６．交通事故死亡者数を低減するための提案

１）内閣府「平成25年度交通事故の状況及び交通安
全 施 策 の 現 状 」『 平 成26年 版 交 通 安 全 白 書 』

１）交通死亡事故の法医学での取り扱いは司法手続2014年

きのために行われる。しかし、法医解剖で得られた死因等の医学情報は臨床医学での突然死の２）木林和彦、守谷俊、高橋正也「交通安全と医学」

予防や外傷の治療に役立つ。文部科学省・厚生『交通・安全学』国際交通安全学会、2015年

労働省の「人を対象とする医学系研究に関する

３）警察庁交通局「平成25年中の交通事故の発生状
況」2014年

倫理指針」を遵守し、交通事故による損傷や死因を解析して学術誌に発表することは交通事故

４）Kibayashi K., Shimada R., Nakao K.: Temporalの予防に必要である。また、人体損傷の受傷機

and Regional Variations in Accidental Deaths

転の解析結果は人と車両・道路の関係を示すも

of Elderly People in Japan, Med Sci Law,のであり、自動車・道路工学での自動車や道路Vol.53, No.3, pp.172-176, 2013

環境の改良・改善にも参考になる。従って、法５）Kibayashi K., Shimada R., Nakao K.: Fatal traf-

医学と臨床医学や自動車・道路工学の交通死亡

ﬁc accidents and forensic medicine, IATSS Re-事故に関する共同研究の推進は交通事故死亡者

search, Vol.38, No.1, pp.71-76, 2014
６）Kibayashi K., Yonemitsu K., Honjyo K.,の低減に寄与する。
２）交通事故の予防では運転者の飲酒運転や認知症

Tsunenari S.: Accidental decapitation. An un-などへの対策は行われている。2009年６月から

usual injury to a passenger in a vehicle, Med
Sci Law, Vol.39, pp.82-84, 1999

運転免許証の更新期間が満了する日の年齢が75
歳以上の運転者は認知機能検査を受け、その上

７）木林和彦、Ngʼwalali P. M.、浜田希世、本庄弘次、

で高齢者講習を受けることが義務づけられてい恒成茂行「若年型パーキンソン病患者の交通事る。しかし、交通事故では歩行者が飲酒酩酊状

故死例：乗車位置と運転能力の検討」『法医病理』

態や認知症であることがしばしば経験される。

Vol.7、pp.25-29、2001年

歩行者は交通事故で重篤な外傷を負うことが多８）木林和彦、米満孝聖、恒成茂行「自動車運転中く、歩行者の身体的要因とその対策が明らかとの内因性急死の実態と予防」『IATSS Review』

なれば、今後の交通事故死亡者の低減に寄与でVol.25、No.2、pp.111-116、2000年
９）Kibayashi K., Ngʼwalali P. M., Hamada K.,

18、19）

きる。

３）運転者の外傷患者は医療機関で血液中のアル

Honjyo K., Tsunenari S.: Discrepancy of clini-

コール濃度が測定されるような制度とし、飲酒

cal symptoms and prognosis of a patient - fo-の有無と酩酊度を正確に判定することが望まし

rensic signiﬁcance of “talk and die” head inju-

い。事故発生から病院搬入までの時間が長い場

ry, Legal Med, Vol.2, No.3, pp.175-180, 2000

国際交通安全学会誌

Vol. 40, No. 1（ 10 ）

平成 27 年 6 月

交通事故と法医学の関係

1110）Kibayashi K., Shojo H., Ono N.: Traumatic bas-Analysis of pituitary lesions in fatal closed

al ganglia hematoma in a fatal traﬃc accident

head injury, Am J Forensic Med Pathol, Vol.33,No.3, pp.206-210, 2012

victim, Legal Med, Vol.4, No.2, pp.127-130, 200211）松本尚（編）『新プレホスピタル外傷学』永井16）Nakao K., Shimada R., Hara K., Kibayashi K.:
Experimental study on age estimation of書店、2011年
12）Furutani R., Kibayashi K.: Morphological alter-bloodstains based on biological and toxicologi-

ation and reduction of MAP2-immunoreactivi-

cal analysis, The Open Forensic Science Journal, Vol.6, pp.6-11, 2013

ty in pyramidal neurons of cerebral cortex ina rat model of focal cortical compression, J17）Taki T., Kibayashi K.: A simple ABO genotyp-Neurotrauma, Vol.29, No.6, pp.1266-1276, 2012

ing by PCR using sequence-specific primers13）Shimada R., Nakao K., Furutani R., Kibayashi K.:with mismatched nucleotides, Legal Med,Vol.16, No.3, pp.168-72, 2014

A rat model of changes in dural mast cells
and brain histamine receptor H3 expression18）Kibayashi K., Shojo H.: Incipient Alzheimerʼsfollowing traumatic brain injury. J Clin Neuro-disease as the underlying cause of a motor ve-sci, Vol.19, No.3, pp.447-451, 2012

hicle crash, Med Sci Law, Vol.42, No.3, pp.233236, 200214）Shimada R., Abe K., Furutani R., Kibayashi K.:
Changes in dopamine transporter expression19）Kibayashi K., Sumida T., Shojo H., Hanada M.:

in the midbrain following traumatic brain inju-

Dementing diseases among elderly persons

ry: An immunohistochemical and in situ hy-

who suﬀered fatal accidents: a forensic autop-bridization study in a mouse model, Neurol

sy study, Am J Forensic Med Pathol, Vol.28,Res, Vol.36, No.3, pp.239-246, 2014

No.1, pp.73-79, 200715）Kibayashi K., Shimada R., Nakao K., Ro A.:IATSS Review Vol. 40, No. 1（ 11 ）

June, 2015