ファンドレポート

販売用資料

2023年9月27日

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》

足元の運用状況と今後の見通し※5G：第5世代移動通信システム「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド《愛称：THE ASIA 5G》」（以下、当ファンド）について、主要投資対
象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の見通しについてご説明します。

足元の当ファンドの運用状況
直近1年間の当ファンドと世界株式の累積リターン、米国金利の推移（2022年8月末～2023年8月末、日次）

（％）

（％）

30

4.5
（ご参考）世界株式（左軸）

20
10
0

米国10年国債利回り（右軸）

（ご参考）

4.2

世界株式

3.9

+20.4％

3.6

THE ASIA 5G

3.3

-10

+18.0％THE ASIA 5G（左軸）

-20
22/8

22/10

22/12

23/2

（2022年8月末～2022年11月末）

期間騰落率

23/4

23/6

3.0
23/8 （年/月）（2022年11月末～2023年5月末）（2023年5月末～2023年8月末）

期間騰落率

期間騰落率

12.4％

11.6％

10.9％

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

7.7％
0.8％

－5.9％
THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り 世界的なインフレ率の上昇とそれに伴う金融引き締めペースの加速から、米長期金利は上昇し、株価の変動性が高まりました。

 世界株式市場の割安感が高まったことや米インフレ率の伸び率が鈍化する中、金融政策が軟化する
ことへの期待感がプラス材料に。

 米大手半導体メーカーの決算発表が良好な結果となり、需要を牽引した生成AI（人工知能）に対する期待が高まりました。

 グロース（成長）株からバリュー（割安）株に資金を移す動きが強まり、当ファンドは下落しました。

 中国のゼロコロナ政策終了による景気回復期待も追い風となり、
当ファンドは堅調に推移しました。

 台湾や韓国を中心にアジア関連
銘柄も幅広く買われ、当ファンドは堅調に推移しました。

※THE ASIA 5Gは基準価額（信託報酬控除後）を基に計算しています。世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）
で当ファンドのベンチマークではありません。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

堅調な決算や生成AIへの期待などから通信インフラ関連やIoT＊
機器・装置関連が大きくプラスに影響 産業分野別では、全ての分野でプラスに影響しました。堅調な決算や生成AIへの期待などからデータセンター
関連銘柄中心に上昇した通信インフラ関連や、半導体関連銘柄が堅調だったIoT機器・装置関連がプラスに影響しました。予想よりも緩慢な中国経済の回復などが嫌気され、一部銘柄の下落が重石となり通信サービス関
連は小幅のプラス影響にとどまりました。
 国・地域別では、半導体やデータセンター関連の銘柄選択が奏功した台湾や日本、米国などが大きくプラスに影響しました。一方、景気回復の遅れが嫌気され、一部インターネット関連銘柄が下落したことから中国がマイナスに影響しました。
＊モノのインターネット

産業分野別騰落率寄与度

国・地域別騰落率寄与度

13.7％

10.7%
5.2%

7.8％

3.2%

0.8％
通信インフラ IoT機器・装置 通信サービス
関連
関連
関連

2.4%

2.1%

0.1%
その他

1.2%

0.1%

-2.5%
台湾

日本

米国

タイ

韓国

中国

その他の その他
国・地域

生成AI関連銘柄の組入比率を引き上げた一方、一部コミュニ
ケーション・サービス関連銘柄の組入比率を引き下げ

個別銘柄

 半導体やデータセンター関連など、生成AIから恩恵を受けることが期待される銘柄の組入比率を引き上げました。一方、短期的な業績不透明感がみられる銘柄中心に、コミュニケーション・サービス関連銘柄の組入比率を引き下げました。国・地域別では、先進的な技術やサービスを持つ日本や韓国の組入比率を引き上げました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

産業分野

事業概要

ソシオネクストIoT機器・装置関連

SoC（システム・オン・チップ）ソリューションとサービスの設計・開発などを手掛けるグローバル企業

ラムバス

通信インフラ関連

ファブリネット

通信インフラ関連

データセンターや通信基地局向けの光通信用スイッチ等の光学部品に強みを有する受託製造企業

通信インフラ関連

台湾

ジェンテック・プレシジョン・インダストリアル

産業用途向け金属加工会社。高性能半導体向け放熱ソリューションに強みを有する

台湾

ゴールド・サーキット・エレクトロニクス

通信インフラ関連

PCB（プリント基板）メーカー。データセンターやネッ
トワーク関連向けの高密度多層基板に強みを有する

日本

米国

タイ

世界的な半導体やソフトウェアのIP企業＊＊製造設備を持たず、開発した特許技術を他社へライセンス提供することで収入を得る企業のこと※上記は2022年8月末から2023年8月末の期間において、当ファンドの主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged
Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。各項目の騰落率寄与度は、ETFを除く保有株式および短期金融資産等から算出した概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

ご参考

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄と投資行動

ソシオネクスト
日本

株価と組入比率の推移

IoT機器・装置関連

騰落率カスタムSoCで同業他社と差別化
企業概要

（円）

 SoCソリューションとサービスの設計・開発な 30,000
どを手掛けるグローバル企業。先端テクノロ
25,000ジーでの設計能力に強み

パフォーマンス好調の背景

20,000株価上昇でバリュエーション面で割高感が出てきたため、高値圏で組入比率を機動的に引き下げ

ジェンテック・プレシジョン・インダストリアル 通信インフラ関連

株価（左軸）4
3
2
1

組入比率（右軸）

23/1

23/4

騰落率

0
23/7 （年/月）+77.9％（台湾ドル）

 産業用途向け金属加工会社。特にデータセン
ターやエッジサーバーなどで使用される高性能半導体向け放熱ソリューションに強み

（％）

800

8
業績見通しに対する確信度が高かったため、高水準の組入比率を維持

600

6

パフォーマンス好調の背景
 自動車の電動化が進むにつれ部品の熱管理が重要な課題になりつつある中、同社のEV（電気自動車）など車載向け放熱ソリューショ
ンに対する需要が見込まれる
 大手CPU(演算処理半導体)やGPU(画像処理半導体)、車載向け半導体メーカーなど幅広い顧客を持ち、今後も市場シェアの拡大が期待される

6

株価と組入比率の推移

高性能半導体の熱対策で需要増
企業概要

（％）

5

2022年10月の新規上場直後から組
み入れを開始 同社は自動車やデータセンター・ネットワー 15,000
ク、スマートデバイスなど今後5Gの普及により恩恵を受ける成長分野に重点投資してお 10,000
り、米国大手インターネットや自動車企業とは
5,000
戦略的なつながりを持つ
 顧客とともに開発を行うカスタムSoC戦略が0
奏功し、業績が伸長
22/10

台湾

+329.8％株価（左軸）

400

4

200

2
組入比率（右軸）

0
22/8

22/11

23/2

23/5

0
23/8
（年/月）

※株価の推移は、2022年8月末（ソシオネクストは2022年１０月１2日）～2023年8月末（日次）、騰落率は、2022年8月末（ソシオネクストは2022年１０月１2日）～
2023年8月末の期間で算出。組入比率は、2022年8月末（ソシオネクストは2022年１０月１4日）～2023年8月末（週次）、主要投資対象ファンド（NextGeneration Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）における対純資産総額比（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

3

5G関連企業の足元の決算概況
減益決算も概ね好調だった5G関連企業業績
 当ファンドが投資する企業の直近四半期決算は、前年同期比で減益となりました。また、組入銘柄の半数以上の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しました。
 パソコンやスマートフォンなどの消費者向けデバイス需要の鈍化や中国景気減速などが関連企業の業績に重石となりました。ただし、買い替えサイクルへの底打ち期待から、消費者向けデバイス関連企業の決算後の株価はポジ
ティブな反応を示しています。
 一部半導体関連企業やデータセンター向けの事業比率が多い企業を中心に、優れた先進技術・サービスを持つ企業は業績を伸ばしました。特に、台湾や日本、韓国などでAIおよびGPUに関連した企業の業績は予想を上回るものが多く、株価も堅調に推移しています。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較

5.0%

60.0%
51.7%

－14.1％
アジア株式

THE ASIA 5G

アジア株式

THE ASIA 5G

 先端半導体テクノロジーに関連したイノベーション企業の増収・増益が顕著でした。
 パソコンやスマートフォン関連の業績は、引き続き厳しい反面、構造的成長を持つ銘柄は概ね堅調でした。
 中国では、国産化関連企業の業績は好調で、省エネ化の拡大を受け工場自動化や電動化に関連する銘柄や、国内
でAI関連サービスを提供する企業には追い風でした。

主な増収・増益銘柄（直近四半期の前年同期比）
銘柄名

韓国

タイ

中国

増収率

増益率

メルカリ

日本最大級のオンラインフリマ（個人間マーケッ
トプレイス）アプリを運営

18.2%

5,615.4%

ソシオネクスト

SoCソリューションとサービスの設計・開発などを手掛けるグローバル企業

53.9%

518.8%

HPSP

半導体製造装置企業。ウエハーの高圧熱処理装置に強みを持ちグローバルに事業を展開

55.5%

390.7%

ハナ・
マイクロエレクトロニクス

電子機器受託製造サービス企業。次世代半導体
素材のSiC（炭化ケイ素）にも参入

9.6%

163.3%

バイドゥ

AIベースのチャットボットサービスを展開する大手インターネット検索企業

14.9%

42.8%

日本

日本

事業概要

※THE ASIA ５Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）、アジア株式はMSCIオール・カントリー・ア
ジア・インデックス。なお、同インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE ASIA ５Gおよびアジア株式それぞれの組入銘柄における直近四半期決算発表済み企業のEPS成長率の中央値を時価総額で加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2023年8月末現在の直近四半期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出。メルカリの増益率は特殊要因により前年同期の利益額が小さかったことに起因します。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

4

ご参考

良好な決算を発表したアジアの５G関連銘柄

メルカリ

株価とＥＰＳの推移
通信サービス関連日本

騰落率（直近1年間）（円）

フリマアプリ「メルカリ」を運営

8,000

企業概要

6,000

＋45.5％（円）200
株価（左軸）

 日本最大級のオンラインフリマアプリを運営。フィンテック（金融と情報技術の融合）事業も強化しており、エコシステム＊構築に注力

着眼点

100
EPS予測値
（右軸）

4,000

0
-100

2,000

 ユーザー体験の改善のためAIを積極的に利用。おすすめ機能の強化や売買機能の簡素化など、デジタル化の恩恵を受けて今後の業績成長が期待できる点に着目

EPS（右軸）

0
20/8

-200
22/8

24/8

（年/月）

＊業界や製品が互いに連携、影響し合うことで収益のしくみを生み出すこと

株価とＥＰＳの推移

HPSP
IoT機器・装置関連

韓国

騰落率（直近1年間）＋95.8％（万韓国ウォン）（韓国ウォン）

先端技術向け半導体製造装置に強み

5

2,500

企業概要

4

2,000
株価（左軸）

 半導体製造装置企業。先端テクノロジー向けのウエ
ハーの高圧熱処理装置＊に強みを持ちグローバルに事
業を展開

3

1,500
EPS予測値
（右軸）

2

着眼点
1

 ファウンドリー(受託生産専業企業)やメモリメーカーなど大手の顧客基盤を持っており、半導体回路線幅の微細化の進展とともに事業機会の拡大が期待される＊ウエハー表面の微細なダメージの修復や、電子の移動速度向上のために使われる

0
20/8

ハナ・マイクロエレクトロニクス
タイ（タイ・バーツ）

企業概要
 電子機器受託製造サービス企業。PCBの組み立てや半導体の組み立て・検査のサービスなどを手掛ける

着眼点
 2022年から次世代半導体素材であるSiC生産事業に参入、商用化に取り組んでいる。データセンターや5G
インフラ、自動車など向けに需要が拡大する見込みであり、今後の成長が期待される

500
EPS（右軸）22/8※2022年７月に上場

0
24/8

（年/月）

株価とＥＰＳの推移

IoT機器・装置関連

次世代半導体素材SiC生産事業に参入

1,000

騰落率（直近1年間）+45.6％（タイ・バーツ）120

4株価（左軸）

90

EPS予測値
（右軸）

3

60

2

30

1
EPS（右軸）

0
20/8

0
22/8

24/8

（年/月）

※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2020年8月末（HPSPの株価は2022年７月１５日（上場日））～2023年8月末、2023年～2025年（メルカリは2024年～2026年）のEPS予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近１年間）は、2022年8月末～2023年8月末の期間で算出（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

5

今後の市場見通しと運用方針「ノーランディング」に向かう米国と景気悪化への懸念がくすぶる中国
米国経済については、景気後退を回避し成長が続く「ノーランディング」との見方が強まる一方、中国経済については不動産を中心に不透明感が強まっています。中国経済における不動産の重要性は高く、土地売買による歳入依存度が高い地方政府への懸念も相まって、不動産を震源地として景気悪化への懸念が払拭できない状況が続いています。
中国経済は、予想を下回るペースとはいえ、ロックダウン（都市封鎖）以降に回復基調を辿っており、金融・財政政策の発動余地もあることから底割れは回避されるとみています。また、中国経済の減速は、世界経済にとってはイ
ンフレ低下要因であるともいえ、このことは株式市場にとってプラス要因となる可能性があります。

構造的なプラス材料からの恩恵が期待される銘柄に積極投資
中国経済に対する懸念が高まる中、当ファンドは2023年8月末現在で中国銘柄への組入比率を約11%（対純資産総額比）程度とアジア株式市場平均の約21%と比べて半分程度低くしています。加えて、当ファンドが投資する
中国関連銘柄は、構造的な成長分野を持ち、地政学的・規制リスクが限定的な銘柄としています。
また、アジアでは、構造的なプラス材料が多く存在しています。具体的には、AIを支える通信インフラやデバイスのサプライチェーンが急成長しています。また、人件費高騰に対応するための産業用オートメーションの加速や、世界的な供給ネットワーク再構築の流れを受けた投資拡大といったトレンドも見て取れます。
当ファンドは、日本や台湾、韓国、インド、ASEAN（東南アジア諸国連合）の企業を中心に、恩恵の享受が期待される銘柄を積極的に組み入れており、今後もパEPS成長率（3年、年率）の比較（2023年8月末現在）

17.2%

フォーマンスの向上を期待しています。
米国では、大手半導体メーカー中心に生成AI関連銘柄に注目が集まっています。アジアにおいても、生成AIの普及から恩恵を受ける銘柄は多く、当ファンドでは積極的に組み入れを行っています。例えば、AIサーバー・

10.3%
7.2%

データセンターネットワーク向けに使われる半導体基
板やPCB素材、電源の他、サーバーハードウェアの受託製造など台湾や日本などで数多くの投資機会があります。
当面は変動性の高い市場環境が継続する見込みですが、引き続き銘柄選択に注力し、割安かつ成長性が高い銘柄を発掘して投資する方針です。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

世界株式

アジア株式

THE ASIA 5G※THE ASIA 5G の EPS 成 長 率 は 、 主 要 投 資 対 象 フ ァ ン ド （ Next
Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）の組入銘柄の予想EPS長期成長率（3年、年率）を加重平均して算出※世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、アジア株
式：MSCIオール・カントリー・アジア・インデックス、アジア株式（ITセクター）：MSCIオール・カントリー・アジア・インフォメーション・テクノロ
ジー・インデックス。なお、上記インデックスは、当ファンドのベンチマー
クではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友
トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証する
ものではありません。

6

設定来の基準価額および純資産総額の推移（2020年2月14日（設定日）～2023年8月末、日次）（2023年8月末現在）

20,000

2,000

基準価額

（ご参考）世界株式（左軸）

基準価額（円、左軸）（億円）

15,00016,019円

設定来騰落率+60.2％

純資産総額

521億円

1,500

1,000

10,000

期間別騰落率THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

5,000

500
純資産総額（右軸）

71.4%
60.2%

18.0％ 20.4％

0

0
20/2

20/8

21/2

21/8

22/2

22/8

23/2

23/8
（年/月）

※資料作成時点では、分配実績はありません。基準価額は信託報酬控除後です。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。
（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成

１年

設定来

（2022年8月末～
2023年8月末）（2020年2月14日～
2023年8月末）※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

7

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 2020年2月14日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％以内（税抜1.74％以内）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.276％以内（税抜1.16％（ 信 託 報 酬 ） 以内））に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％以内）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

販売会社一覧
加入協会
商号等

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）＊

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号

○

○

○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号

○

○

○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号

○

○

○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

○

○

○

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○
○

○

○

○
○

○

○

＊ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2023年8月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】
 当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
 ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。
したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。
また、今後予告なく変更される場合があります。
 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表
元に帰属します。

9