2019 年度 研究業績一覧
池内 ますみ（生活未来科食物栄養コース教授）
学会発表：関西地区の一般家庭における煮物調理の実態調査；日本調理科学会大会令和元
年度研究発表要旨集 p.37 令和 1.8（2019）共同
島村 知歩（生活未来科食物栄養コース教授）
研究報告：奈良佐保短期大学の近辺に存在する茶に関係する史跡(8)：「村是」に見られる奈良市域の茶業動向；奈良佐保短期大学研究紀要第 27 号 pp.51-58 令和 2.3（2020）
共著
学会発表：奈良県の家庭料理 副菜の特徴：野菜料理を中心に；日本調理科学会令和元年
度大会研究発表要旨集 p.222 令和 1.8（2019）共同
戸田 信聡（生活未来科ビジネスキャリアコース講師）
学会発表：食品メーカーX 社におけるリーダーのダブル・ループ学習；経営行動科学学会
第 22 回年次大会 令和 1.11（2019）単独
学会発表：リーダーシップの持論による企業内人材育成；人材育成学会第 17 回年次大会
令和 1.12（2019）単独
三浦 さつき（生活未来科特任教授）
学会発表：関西地区の一般家庭における煮物調理の実態調査；日本調理科学会大会令和元
年度研究発表要旨集 p.37 令和 1.8（2019）共同
学会発表：奈良県の家庭料理 副菜の特徴：野菜料理を中心に；日本調理科学会令和元年
度大会研究発表要旨集 p.222 令和 1.8（2019）共同森永 夕美（生活未来科生活福祉コース教授）
著書：介護実習サポートブック：実習を乗り切るための 40 講；看護の科学社 pp.13-14，
31-34, 67-70，86-89，125-128 令和 1.8（2019）共著
研究報告：実習指導者と養成校教員との連携方法の試み：実習指導者に対して授業参観を実施した結果からの報告；奈良佐保短期大学研究紀要第 27 号 pp.59-66 令和 2.3（2020）単著
加藤 慎一（地域こども学科講師）
学術論文：教師をめざす学生における数学的コミュニケーション能力の測定に向けた評価
枠組みの構築―数量の関係を表す絵や図、式、線分図に焦点をあてて―；大谷大学初等教育学会研究紀要第 2 号 掲載予定 令和 2.3（2020）共著
研究報告：教師をめざす学生における数学的な見方・考え方をはぐくむプログラム開発に向けた試み；奈良佐保短期大学研究紀要第 27 号 pp.23-30 令和 2.3（2020）単著
学会発表：関数的な見方・考え方のよさが分かる活動デザインの探究過程：教師をめざす学生の探究過程における思考の反覆に光をあてて；日本科学教育学会年会論文集 43
pp.636-639 令和 1.8（2019）共同
学会発表：数学教師をめざす聴覚障害学生における学習者の言語を媒介とした活動デザインの探究過程：思考の反覆による活動デザインに光をあてて；日本特殊教育学会第 57
回大会プログラム集・発表論文集 p.P13-03 令和 1.9（2019）共同
高城 大（地域こども学科講師）
学術論文：ソーシャルワーク実践における権力に関する考察；人間福祉学会誌 第 18 巻 2号 pp.49-55 平成 31.4（2019）単著―I―多田 純一（地域こども学科講師）
学術論文：明治期における日本人によるショパン作品の演奏曲および演奏形態の変化；人間科学： 常磐大学人間科学部紀要 第 37 巻 1 号 pp.15-30 令和 1.9（2019）共著
研究報告：幼稚園教諭に求められるピアノ弾き歌いの技術とその指導法に関する一考察：
幼稚園実習第 2 段階における課題を分析して；奈良佐保短期大学研究紀要第 27 号
pp.31-39 令和 2.3（2020）単著
研究報告：奈良佐保短期大学における音楽教育関連科目のカリキュラムに関する一考察（2）：保育者および小学校教員養成機関におけるピアノ・グレード曲の改訂について；奈良佐保短期大学研究紀要第 27 号 pp.41-50 令和 2.3（2020）共著
その他（コラム）：「日本におけるショパン受容」展覧会公式カタログ『ショパン－200 年の肖像』；求龍堂 令和 1.10（2019）共著
その他（ライナーノーツ）：CD 宮谷理香／ショパン：ノクターン Vol. 1 オクタヴィ
ア・レコード 令和 1.12（2019）単著
その他（教材）：平成 31 年度教員免許状更新講習会「こどもの音楽表現を支える技術」テキスト 令和 1.8（2019）共著
西岡由郎（地域こども学科特任教授）
著書：小学校国語科言葉による見方・考え方を働かせる「読むこと」の授業づくり：思考力・想像力・基礎力をはぐくみ「深い学び」を実現する；明治図書出版 pp.96-97
令和 1.9（2019）共著
研究報告： 読解力の質的向上につなげる国語科の学習改善：「深い理解」を実現する「対話的な学び」の在り方；全国小学校国語研究所『第 11 次研究発表資料』pp.18-21 令
和 1.10（2019）共著
西薗有加利（地域こども学科助教）
学会発表：〈逗子もの〉における作品舞台と幻想；第 71 回泉鏡花研究会大会（2019）単独

令和 1.7

別所 崇（地域こども学科講師）
著書：子ども家庭福祉専門職のための子育て支援入門；ミネルヴァ書房（2019）共著

令和 1.5

宮川 久美（地域こども学科教授）
学術論文：正倉院文書の訓読と注釈 月借銭解編
第 27 号 pp.1-46 令和 2.3（2020）単著

p.118

第十分冊；奈良佐保短期大学研究紀要

安永 龍子（地域子ども学科教授）
学会発表：介護老人福祉施設における身体的負担軽減のための福祉用具導入について；第78 回公衆衛生学会総会 令和 1.10（2019）単独― II ―

「奈良佐保短期大学研究紀要」投稿規程
制
定：平成２３年７月１４日
最近改正：平成２７年４月 １日（投稿者）
第１条 投稿者は次の者とする。
一 奈良佐保短期大学の教職員（非常勤教員を含む）
二 奈良佐保短期大学教職員（非常勤教員を含む）を共著者とする研究分担者
三 図書・学術委員会（以下「委員会」という。）が認めた者（種類）
第２条 投稿原稿の種類は次のとおりとする。
一 総説 ある主題に関し、研究・調査論文を総括・解説したもの。
二 論文 研究・調査に関する論文で、独創的な内容あるいは新しい事実を含むもの。
三 研究ノート 論文に準ずる内容であって、独創的な内容あるいは新しい事実を含むが、論文とするには、さらなる研究・調査が必要とされるもの。
四 研究報告 事例として報告するに値するもの。
五 資料 研究・調査あるいは業務上の成果で、記録にとどめる価値のあるもの。
六 その他 上記にあてはまらないもの。
２ 前項の原稿（以下「論文等」という。）は、未発表かつ他誌等に投稿していないものに限る。
３ 第１項第一号の「総説」は、原則として委員会の依頼に基づいて執筆されるものとし、投稿の場合は、原稿執筆前に委員会の審査を必要とする。
第３条 投稿者は、掲載された論文等を委員会が電子化及び公開することを承諾するものとする。
（査読）
第４条 投稿原稿はすべて査読を行う。委員会は論文等の分野及び内容等を考慮し、学内から一名以上の査読者を選定する。ただし、学内に適当な査読者がいない場合は、学外研究者（本学非常勤教員を含む）から査読者を選定する。
２ 第２条第１項第二号及び第三号について、委員会は論文の分野及び内容等を考慮し、学外研究者（本学非常勤教員を含む）から外部査読者を一名以上選定する。
３ 学長は、第１項及び第２項の査読者に、論文等の査読を依頼する。
４ 第１項及び第２項の学外研究者による査読については、謝金を支払うものとする。
５ 査読の評価判定並びに評価指針については別に定める。
６ 論文等の著者は、査読の判定に対し、回答書を提出しなければならない。
７ 論文等の著者は、査読の判定に対し、意見を申し立てることができる。
８ 投稿された論文等の掲載の可否は、委員会が依頼した査読者の判定をもとに、委員会が決定する。委員会は著者が選択した種類が内容にふさわしいかどうか検討し、場合によっては変更することができる。
（順序）
第５条 論文等の掲載順序は次のとおりとする。
一 総説
二 論文
三 研究ノート
四 研究報告五 資料
六 その他
２ 同一種類内の順序は委員会が決定する。
３ 和文縦書きの場合は、逆の見開きから開始する。
（執筆要領）
第６条 論文等の執筆要領は別に定める。
（提出）第７条 原稿は、電子ファイル及びプリント・アウトしたもの3部（コピー可）を委員会― III ―に提出する。
（別刷）
第８条 別刷50部を執筆者に進呈する。それ以上については執筆者の負担とする。
（改廃）第９条 この規程の改廃は、学長が行う。
附 則
１ この規程は、平成２３年７月１４日から施行し、平成２３年４月１日から適用する。
２ 平成１７年１２月１２日制定の研究紀要投稿規程は廃止する。
附 則
この規程は、平成２５年４月１日から施行する。
附 則
この規程は、平成２５年７月１１日から施行する。
附 則
この規程は、平成２７年４月１日から施行する。

― IV ―

「奈良佐保短期大学研究紀要」執筆要領
制定：平成１７年１２月１２日
最近改正：平成２９年 ４月 １日
１ 原稿（1）投稿原稿は、Ａ４版の用紙を使用し、以下の要領にしたがって作成する。
（2）論文については1920字(40字×48行)で印字したＡ４版用紙で10枚程度、その他の原稿については同８枚程度を基準とする。なお、カラー原稿は、Ａ４版用紙５枚までとする。
(3)（2）の規定枚数を超えた場合、その費用は個人負担となる場合がある。
（4）投稿原稿の体裁と印刷原稿の体裁は同一とする。
２ 形式（1）和文原稿は、原則として横書きとし、上25mm下20mm、左右各30mmの余白を取り、10.5ポイント、40字、48行を１ページとする。
（2）欧文原稿は、上25mm下20mm、左右各30mmの余白を取り、10.5ポイントで24行を標準とし、ダブルスペース以上とする。
（3）和文、欧文ともに、原稿の第１枚目は表紙とし、各ページ下段余白の中央にページ番号を記入する。
（4）本文の書体は、和文は明朝体とし、欧文及び数字はTimes New Romanとする。
（5）章・節においては太字のゴチック体とする。
（6）横書き原稿の句読点は、原則として｢，(コンマ)｣と｢．(ピリオド)｣を使用する。
３

表紙
表紙には、表題・著者名・キーワードを和文及び欧文で記載する。本学教職員以外の著者については所属機関を明記する。

４ 要旨及びキーワード（1）論文については、内容を簡潔にまとめた400字程度の和文による要旨を付ける。必要に応じて、200語程度の欧文による要旨を付けることができる。
（2）論文、研究報告には、キーワードを５つ程度添える。
５ 本文（1）自然科学系の論文は、緒言、実験方法(あるいは実験材料、調査方法など)、実験結果(あるいは調査結果など)、考察、要約、引用文献の区分を設けて記載することが望ましい。
（2）人文・社会科学系の論文にあっては、その形式は特に問わない。
６

図および表（1）図および写真、表は、一つごとに電子ファイルを作成する。図は写真とともに図1(Fig.1)、図2(Fig.2)のように、表は表1(Table 1)、表2(Table 2)のように通し番号を付ける。いずれも１枚ごとの余白に、著者名を記入する。
（2）図表のタイトル・説明は別紙に一覧表としてまとめる。
（3）図表の用紙、写真の台紙はＡ４版とする。
（4）図表の大きさや挿入箇所は、原稿内に入れ込むことで指定する。
（5）大量の図表及び写真が原稿に含まれる場合、費用は著者負担となることがある。

７

注釈（1）本文の該当箇所右肩に 通し番号注1）、注2）を記載する。
（2）注釈を付与した場合は、本文の後にまとめて記載する。
（3）配列は番号順とする。

―V―

８

引用文献
（1）本文の中で文献を引用する場合には、注釈の後にまとめて記載する。
（2）本文の該当箇所右肩に 通し番号1)、2）を記載する。
（3）配列は、番号順とする。

９

参考文献（1）参考文献は、引用文献の後にまとめて記載する。
（2）配列は、著者の五十音順とする。
（3）見出しを引用・参考文献と記載し、引用文献の後に続けてもよい。その場合は引用文献の通し番号に続けて記載する。

１０ 引用文献および参考文献の記載例（1）雑誌の場合
著者名，第 2 著者名〈全員分〉：「論文タイトル」，『雑誌名，欧文の場合は斜体』，巻(号)，p.引用頁（発行年）とする．
1）家政花子，奈良山佐保：「日本人の生活」，『家政誌』，46，pp.1300-1310（1995）
2）Teitlebaum，A. and Goldman，R.： Increased Energy Cost with Multiple Clothing
Layers，J. Appl.Physiol.，32(6)，p.743（1972）（2）単行本の場合
著者名，訳者名，編者名など〈略さず全員分〉：『書名：副題(シリーズ名)』，発行社，p.引用頁（発行年）とする．
1）奈良山佐保，家政花子：『朝食の時間：小学生の学力との関係(生活習慣大全1)』pp.26-34（2011）2）Gary Phillips and Donald J. Scellato：Apple Macintosh encyclopedia，Chapman &Hall，p.121（1984）（3）Web サイトの場合
Web 上の情報については，作成者，ページのタイトル，該当ページの URL，ア
クセスした日付の順に記載する．
1）文部科学省：「学校における食育の推進・学校給食」，http://www.mext.go.jp/sports/syokuiku/index.htm（2012.2.15）（4）文献を再掲載する場合同一文献を引用する場合は，最初に掲載した文献番号，同書（同誌、同稿）等の記述，引用頁（発行年）を記載する．
1）奈良山佐保，家政花子：『朝食の時間：小学生の学力との関係(生活習慣大全 1)』，pp.26-34（2011）2）Gary Phillips and Donald J. Scellato：Apple Macintosh encyclopedia，Chapman & Hall，p.121（1984）
10）1）と同書，pp.1-10
附 則
この要領は、平成１７年１２月１２日から施行する。
附 則
この要領は、平成２７年４月１日から施行する。
附 則
この要領は、平成２９年４月１日から施行する。

― VI ―