令和４年度

教職課程

自己点検評価報告書

東邦大学理学部

令和５年３月東邦大学 教職課程認定学部・学科一覧
理学部（化学科、生物学科、物理学科、生物分子科学科、情報科学科、生命圏環境科学科）

全体評価
東邦大学は、1925 年の帝国女子医学専門学校を前身とする医療・自然科学系総合大学である。
東京都の大森地区と千葉県の習志野地区に２つのキャンパスを有し、医学部、薬学部、理学部、看護学部、健康科学部の５学部を擁する。理学部の前身は 1941 年設置の帝国女子理学専門学校
で、1950 年新制大学制度下において男女共学の東邦大学理学部として認可され、今に至る。建学の精神「自然・生命・人間」に込められた教育理念に基づく教育を展開して、社会の中核を担う、技術者、医療人、研究者、および、教育者を育ててきた。
教員養成課程は、理学部の中に置かれた開放制課程で、課程修了者は、所属学科ごとに、中学校、および、高等学校教諭一種免許状を取得することができる（化学科、生物学科、物理学科、生物分子科学科、生命圏環境科学科は「理科」、情報科学科は「数学」と「情報」）。
１年次の課程登録学生数は約 100 人で推移しており、理学部入学定員 470 人の約２割に相当する。このうち、約６割の学生が免許状を取得して卒業、さらにその半数強の学生が教育機関に就職している。1956 年の課程創設以来、キャンパスのある千葉県を中心に、関東地区の公立および私立学校に教員を継続して複数輩出し、我が国の中等教育を支える実績を積み重ねてきた。
本学の教員養成課程は、開放制の利点を活かして、所属学科の先端的な研究活動に基づく教育を受けながら、教職科目をバランスよく学ぶカリキュラムを展開している。これに加えて、「教職体験・学校インターンシップ」、「総合演習」等の独自科目を設定して、教員就職後を見据えた実践的な学びを提供する点も本課程の特長と言える。また、教員養成課程運営委員会、教務委員会、学事部教務担当が協働することで、学生の所属学科と教員養成課程との連携性と連続性が損なわれない指導体制を構築している。以上のような特長が、理学部のディプロマ・ポリシ
ーに定める「科学人」として、社会貢献するのに相応しい素養を備えた教員の育成に繋がり、近年の教員就職率を実現する主な要因と評価している。
一方で、本点検評価を通じて、今後の改善すべき課題も明らかとなった。ここではその中から特に重要と考える２点を挙げる。１点目は、１年間の履修単位数に上限を設ける CAP 制との関連で、課程履修者の学修分野が制限されかねないことである。科目区分の見直し等で改善を図っているので、その効果を注視したい。２点目は、成績不振により課程履修を途中で断念する、あるいは、取得単位不足により免許状を取得できない学生が少なからずいることである。より一層の学修支援体制の強化が必要である。今後も、本学の特長を維持してその向上を図りながら、教職協働して点検・評価、および、課題の改善を継続することが肝要である。
なお、今回の自己点検・評価は、一般社団法人全国私立大学教職課程協会が作成した「教職課程自己点検・評価基準」の評価項目に基づいて実施した。

東邦大学 理学部長
古田寿昭

目次
Ⅰ

教職課程の現況及び特色

１

Ⅱ

基準領域ごとの教職課程自己点検評価

３

基準領域１

教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な
取り組み

３

基準領域２

学生の確保・育成・キャリア支援

５

基準領域３

適切な教職課程カリキュラム

７

Ⅲ

総合評価

９

Ⅳ

「教職課程自己点検評価報告書」作成プロセス

10Ⅴ

現況基礎データ一覧

11東邦大学理学部Ⅰ
１

教職課程の現況及び特色

現況(1) 大学名：東邦大学理学部(2) 所在地：千葉県船橋市三山２－２－１(3) 学生数及び教員数（令和４年５月１日現在）

学生数： 教職課程履修 320 名／学部全体 1975 名
教員数： 教職課程科目担当（教職・教科とも）91 名／学部全体 107 名
２ 特色
（１）沿革
東邦大学は、大正 14(1925)年に学祖 額田豊、晉兄弟により創立された帝国女子医学専門学校を前身とし、現在は、医学部、薬学部、理学部、看護学部、健康科学部の５つの学部からなる自然・生命科学の総合大学である。
これまで「自然・生命・人間」を建学の理念として社会と時代の要請に応えながら、正しい自然観、生命観をもとに、「自然とは何か」「生命とは何か」「人間としての優しさ、ぬくもり、
愛とは何か」を追求することにより、教育・研究と医療活動を介して、自然・生命科学の普及と人材の育成に尽力してきた。「自然に対する畏敬の念、生命の尊厳の自覚、人間の謙虚な心を原点とし、科学と技術を駆使して持続可能な社会の構築に講演しうる人材を養成する」ことを教育目標としている。
東邦大学理学部は、昭和 16（1941）年に開設された帝国女子理学専門学校を前身とし、新制大学制度下において昭和 25（1950）年に認可された。学祖である額田豊は女子理学専門学校の設立当初から中等教育機関の教員養成を志しており、本学における教員養成課程は、昭和 24(1954)年
３月 13 日に戦後の開放制教員養成制度の理念に基づく免許状授与の所要資格を得させるための課程として認定されて以来、68 年の歴史をもつ。
（２）東邦大学理学部における教職課程の特色
１．自然科学に関する高度な専門知識や技術を基盤とした教科教育指導能力（理科、数学、情報）の育成を目指している
教職を履修する学生は、教員免許状を取得するために必要な教職関係科目の単位取得に留まらず、彼らが所属する専門学科において 64 単位から 90 単位を超える専門教育科目の単位を取得しなければならない。これらの専門学科での学習によって培われた自然科学に関する高度な専門知
識や技術が基盤となり、高次な教科教育指導能力の育成を行えるという点が本学教職課程の大きな特色の１つである。また、上述した高次な教科教育指導能力には、最先端の科学を中・高校生にわかりやすく魅力的に説明できるサイエンス・コミュニケーターとしての能力も含まれており、これらについては教職実践演習第３ユニットなどでの取り組みを通して磨きをかけるようになっている。
２．大学が独自に定める科目を充実させ、教育実践につながる様々な経験を体験的に学べるようにしている
本学教職課程では介護等体験Ⅰ・Ⅱ、総合演習Ⅰ～Ⅷ、教職体験・学校インターンシップなどの独自に定めた科目群を設け、教員に求められる幅広い教育経験を重ねることや、教育現場の実
情をよく理解しながら、教職課程で学ぶ様々な教育理論と実践との往還を実現することが出来るように工夫をしている。
３．教養教育科目とも連動させながら、海外体験プログラムを実施し、海外での教育体験、文化交流なども経験できる体制を整えている。
海外の大学との教育提携の一環として、海外での学習プログラム（総合演習Ⅴ：タイ国際交流
実習）も実施している。履修は希望者のみに限定されるが、タイのコンケン大学やカセサート大
学の学生との文化交流や現地の小学校などでの授業実践を行い、学生たちの視野、経験の幅を広げる貴重な機会となっている。
４．小学校教諭一種免許状取得のための支援プログラムを実施している1

東邦大学理学部

平成 20（2008）年４月より千葉県松戸市にある聖徳大学通信教育部との教育提携を結び、本学教職課程において一定の基準を満たした者に対しては、小学校教諭一種免許状の取得が可能な支援プログラムを実施し、現在に至っている。現在教育現場では教員採用試験における小学校教諭枠での受験者数の減少や教員の不足、小・中一貫校の設立が多くなされるようになるなど、小学校教諭の養成に関する社会的ニーズがこれまで以上に高まりをみせている。上述したプログラムの受講者は、最終的に必要な単位を取得できれば、小学校教諭一種免許状、中学校教諭一種免許状（理科または数学）、高等学校教諭一種免許状（理科または数学、情報）という複数の免許状を手にすることが出来る。
５．教職就職希望者に対する組織的かつきめ細やかな就職支援を行っている
教職への就職希望者に対しては、就職主任が中心となって、個々の学生の就職ニーズを把握するとともに、習志野キャリアセンターとの連携により、年間通して様々な支援プログラムを実行している。例えば、夏期や春期に開催される教員採用試験対策講座などである。また就職斡旋時にも、当該学生の希望や条件をよく把握した上で、斡旋を希望する学校側の提示する条件とうまくマッチングするように心がけている。
６．卒業後も手厚い支援体制を整えている
教職に就職をした卒業生に対しても手厚くフォローを行い、生涯学習能力の育成を支援する体制を整えている。具体的には、若手教員のための理科実験研修会の実施、理学部卒業生で教職に就職した者達で構成される理学部鶴風会教員懇話会と共催して年に１回、最先端の教育に関する知識や技術などに関する講演会を開催し、同上懇親会を通して卒業生同士、在校生との交流を深めるなどしている。また希望する卒業生に対しては、随時就職の斡旋も行っている。
７．科目等履修生の制度を設け、本学卒業生の利用に貢献している
在学中に何らかの理由により免許状を得られなかった卒業生も、卒業後に科目等履修生として必要な単位を取得することで教員免許取得が可能になっている。

2

東邦大学理学部

Ⅱ

基準領域１

基準領域ごとの教職課程自己点検評価

基準領域１

教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み

基準項目１－１

教職課程教育の目的・目標の共有〔現状説明〕（１） 本学理学部のディプロマ・ポリシー「東邦大学理学部では、建学の理念に基づき、自然・生命・人間を探究する過程を通して、社会に貢献する「科学人」を育てることを目指している。その科学人の基礎的な要件は次の点に要約される。
１．十分な知識・技能と、科学的な探究心・思考力・批判力をもつ
２．主体的に学ぶ力をもつ
３．他者と協力して課題を解決する力をもつ
東邦大学理学部は、原則４年以上在学して所定の履修課程を修了し、上記の教育目標に到達したものに対して、学士（理学）の学位を授与します。」（資料１－１－１）（２）教職課程の目的・目標
本学教職課程でも、理学部の目指す「科学人」の育成方針を基盤としながら、更に確かな科学的専門知識に基づいて、児童・生徒に対して自然科学のおもしろさ、楽しさ、大切さを伝えることができ、更に豊かな人間性をもとに現代の教育諸問題に対応できる教員を養成することを教育目的とし、以下の目標を掲げて教育活動を実践している。
１．教師に求められる能力及び資質の形成を行う（1） 自然科学の基礎的学力の形成（2） 理科・数学・情報の教科指導能力の育成（3） 教科外指導及び生徒指導能力の育成（4） 自主的・創造的精神に充ちた教育研究能力の育成（5） 仲間と連帯し、未来を切りひらく実践力の育成
２．卒業生との交流を深め、教師教育の共同研究を発展させる
３．国内・外の学生および教育・研究に携わる者と連帯し、全国的、国際的視点に立った教育研究・実践を行う。
４．中・高教員養成のみならず広く教育者に求められる能力および資質を持った人材の育成を行う。」（資料１－１－２）
上述した内容は、全て教員養成課程 HP で公表し、履修案内（教員養成課程規則）にも明記している。年度当初や学期初頭のガイダンス時にも説明を行い、内容の周知を図っている。
〔長所・特色〕「教育課程編成・実施の方針」には優れた自然科学系教育者の養成を目的とした教育課程の編成を明記している。自然科学に関する専門科目を数多く広範囲に学修し、系統的な教職課程の履修によって、理科・数学・情報に関する豊かな指導能力の涵養を目指している。本学教務システ
ムであるアクティブ・アカデミー上に教職履修カルテを設け、学期毎に学生自身に自己評価を記入させてその学習成果を可視化し、自己理解の深化につなげている。
〔取り組み上の課題〕
教職課程履修者は、専門学科での科目履修に加え、教職に関する科目を数多く履修する必要がある。しかし、令和５（2023）年度より理学部全体で教職科目を含めた履修単位の上限設定を行うことになった。学年毎に履修するべき科目数をある程度平均化し、特定学年での偏りを修正することで、低学年次における履修学生の負担感を減少させるという課題の解決を目指している。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料１－１－１：東邦大学理学部 HP（ディプロマ・ポリシー）3東邦大学理学部

基準領域１

https://www.toho-u.ac.jp/sci/course/diploma_policy.html
・資料１－１－２：2022 年度東邦大学理学部履修案内 教員養成課程の教育目的及び受け入れ方
針 pp.181-183

基準項目１－２

教職課程に関する組織的工夫〔現状説明〕
現在東邦大学では理学部のみで教員養成を行っている。運営の主体は理学部教員養成課程運営委員会である。年数回の会議を開催し、教職課程全般（予算、人事、その他）に関する審議を行っている。（資料１－２－１）
運営メンバーは理学部長を委員長として、理学部６学科の学科主任（各１名ずつ）、教育開発センター長（１名）、教員養成課程専任教員（４名）、理学部教務事務で構成されている。本委
員会では、各学科主任と専門学科のカリキュラムとの調整や、学業不振学生、就職斡旋状況などの情報共有と学生サポートを行い、適切な形で役割分担をしている。また教職課程では、学部主
催の FD への参加に加え、教職課程が独自で実施する SD も概ね年１回程度実施し、専任教員・非常勤講師の指導能力向上に役立てている。（資料１－２－２）
更に、授業評価アンケートの結果も参照し自己の授業改善を行っている。現在理学部では資格取得科目を含めた新しい CAP 制や全学共通教育カリキュラムの導入が進行中である。教職課程教務主任が中心となって頻回に専任教員間でも会議を行い、新カリキュラムへの円滑な移行に向け、
効率的かつ効果的な運営の仕方を探っている。
〔長所・特色〕
教員養成課程運営委員会を定期的に開催することで、教職課程の教育・運営方針について、学生が所属する６学科の教員に周知する機会を設けている。また各学科の教務主任と、緊密に連携することで、教員養成課程と学科の教育が分断することなく、効果的に学生を支援している点も長所である。
〔取り組み上の課題〕
現在の組織体制で円滑に遂行できていることから、取り組み上の課題に該当するものはない。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料１－２－１：教員養成課程組織図（全体図）
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/info/information.html
・資料１－２－２：東邦大学理学部教員養成課程 HP
教職課程科目に関する FD の実施
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/info/fd.html

4東邦大学理学部

基準領域２

基準領域２

学生の確保・育成・キャリア支援基準項目２－１

教職を担うべき適切な学生の確保・育成〔現状説明〕
教職課程履修希望者に対する登録時での特別選抜は行わず、広く門戸を開き受け入れている。
但し、入学後の初頭ガイダンスでは教職課程の目指す教師像を含めた方針を十分に理解した上で履修するよう強く要請している。（資料２－１－１、資料２－１－２）
更に教職課程履修誓約書に書かれた内容を遵守し、期限内に登録料と共に提出したもののみに
対して登録履修許可を出している。この誓約書は各学年の年度当初に提出させており、未提出の場合には履修放棄と見なしている。教職課程を中止する場合には、中止届の提出を義務付けている。なお、１年次入学時点（春学期）以降に登録を希望した場合には、毎年各学期開始時点からの登録を許可している。（資料２－１－３）
学生たちの履修状況等は、教職履修カルテ等から確認している。就職斡旋時等には、単位の取得状況などを把握し、学生の適性や資質に応じた進路指導に役立てている。（資料２－１－４、
資料２－１－５）〔長所・特色〕
教職課程で期待する学生像については、ガイダンス時において明確に方針を伝えるとともに、学年毎に誓約書を提出させ、履修継続に関する意志確認を丁寧に行っている。また電子化された
教職履修カルテにより、学年毎での学習状態の比較が可能であり、学生の指導に活かせている点も長所である。
〔取り組み上の課題〕
１年次の教職課程登録者のうち、最終的に教員免許状の取得に至る学生の割合は、過去５年間
では平均 53％で推移している。（資料２－１－６）
入学当初に履修登録した学生を教員免許取得まで導くことが課程の使命の一つなので、最後まで伴走できない学生が一定数いることは課題である。履修放棄に至る主な要因は、課程登録の動機によるもの、所属学科専門教育の成績不振によるものの２つがある。
今後は現在の指導に加えて、履修登録ガイダンスの工夫による免許取得の動機付け強化、所属
学科教員との連携強化による学習支援等の取り組みの有効性を検討する。なお科目等履修生が学部在学中に記録した過去の教職履修カルテ情報と科目等履修生入学後に新たに記録したデータとの統合（一体化）が出来ず、利便性に問題がある。教務システムの変更時に修正をかけたい。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料２－１－１：2022 年度理学部春学期ガイダンススケジュール
・資料２－１－２：2022 年度理学部秋学期ガイダンススケジュール
・資料２－１－３：2022 年度理学部教職課程ガイダンス（新入生配布資料）
・資料２－１－４：2022 年度理学部履修案内 教職個人履修カルテについて p.203
・資料２－１－５：教職履修カルテ（サンプル）・資料２－１－６：教員免許状取得率の推移（過去５年間）
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/data/index.html
基準項目２－２

教職へのキャリア支援〔現状説明〕（１）教職就職希望者には、就職主任（教職課程専任教員が担当）が中心となって習志野キャリ
アセンターと連携し、教員採用試験全般に関する支援を行っている。また習志野メディアセンタ
ーに中高の理科・数学などの教科書類や各都道府県別教員採用試験問題集（過去問）の整備を依頼し、学習環境の充実化を図っている。
5東邦大学理学部

基準領域２（２）年間での就職支援等に関する主たる支援内容は資料２－２－１に示した。
（３）本学教職課程では多様な選択科目を設けることで、理数科系教員としての資質・能力が涵養されると共に教員採用試験の対策にもなる仕組みを構築している。
（４）教職課程の非常勤講師の多くは、公立学校を退職された校長経験者であり、地元の教育事
情に精通された方々である。学生たちの就職時には斡旋などにもお力添え頂いている。
〔長所・特色〕
上述した試みが教員免許状取得件数及び教育職への就職率に繋がっている（資料２－２－２、
資料２－２－３、資料２－２－４、資料２－２－５）。本学の実績に対しては、千葉県教育委員
会教採担当者からも、非常に高い評価を得ている。その間接的な証左として、毎年本学に与えられる大学推薦枠数の多さが挙げられる。2022 年度の場合、中学・高校理科の枠で４名、中学・高校数学の枠で３名である。この数値は、千葉県・千葉市教員採用候補者選考試験への本学４年生及び既卒者による受験者数、最終合格者数、最終就職者数の多さを反映して与えられたものであり、東邦大学への評価の高さを裏付けるものの１つといえる（資料２－２－６）。
〔取り組み上の課題〕
現在のキャリア支援体制において取り組み上の課題に該当するものはない。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料２－２－１：東邦大学理学部教員養成課程 HP 教員志望者へのサポートについて
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/support.html
・資料２－２－２：上記 HP 教員免許状取得者数（2017～2021）
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/data/index.html
・資料２－２－３：上記 HP 就職実績「教員就職者」（2017～2021）
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/data/index.html
・資料２－２－４：2021 年度教員免許状取得者の進路
・資料２－２－５：教員養成課程組織図（諸機関との連携図）
・資料２－２－６：過去５年間の大学推薦者枠

6東邦大学理学部

基準領域３

基準領域３

適切な教職課程カリキュラム

基準項目 ３－１ 教職課程カリキュラムの編成・実施〔現状説明〕（１）令和５（2023）年度には、カリキュラム改正によって新たな CAP 制が導入されるに伴い、各学年で履修できる科目数や単位を制限し、ゆとりをもって履修が出来る状態を目指している。
今後は新カリキュラムの利点を生かし、更に教職課程が独自に定める科目を履修させることで、本学建学の理念・精神を具現化できると考える。（資料３－１－１）（２）教職課程のシラバスでは各科目の学修目標（到達目標）、学修内容や評価方法等も明示し、教務システムであるアクティブ・アカデミー上で学生に周知している。（資料３－１－２、資料
３－１－３）（３）教育実習の履修前提条件は、①３年次春学期終了時点、②同秋学期終了時点の各成績状況、
及び、③模擬授業の設計・実施・評価を行う必修科目「教育実習Ⅰ（１単位）」の単位修得の３点で履修案内に明記してある。これらの条件を満たすことで、教育実習を円滑かつ実りあるものにする指導を実践している。（資料３－１－４）（４）「教職履修カルテ」には、１年次春学期の終了時点から、各学年の毎学期終了後に、学生が自己評価を記入している。記載内容のチェックを教員が随時行い、学修状況の把握及び進路指導に活かしている。教職実践演習の最終段階（以下第４ユニット）では、４年間の教職課程での学びについて履修カルテを用いて振り返り、成果発表を行っている。これにより学生自身も４年間の学びを明確に意識できるようになる。（資料３－１－５、資料３－１－６）〔長所・特色〕
教職履修カルテを１年次から蓄積し、それを４年次の教職実践演習で活用する取り組みは、十分に機能している。第４ユニットにおいて、これまでに達成した成果と今後の課題を明確に意識する機会を設けることは、学生の達成感を高める上で有効な手段であり、本学教職課程の特色でもある。
〔取り組み上の課題〕
理学部での教学改革に伴い、教育実習を行う上での履修前提条件の変更が議論されている。これまでの成績判定を GPA に変更することで、半期毎に本人による成績確認が容易になるなどの利便性の向上が期待されている。
また教職履修カルテについては一部改訂の必要性を感じている。具体的には資質評価ファイルへの記入の仕方が分かりにくいとの指摘を履修学生から受けており、より記入しやすい履修カルテの実現が今度の課題の一つである。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料３－１－１：2022 年度東邦大学理学部履修案内 課程表 pp.194-195
・資料３－１－２：2022 年度東邦大学理学部シラバスガイド
・資料３－１－３：2022 年度東邦大学理学部シラバスの実際（教育心理学）
・資料３－１－４：2022 年度東邦大学理学部履修案内 教育実習の履修前提条件について
pp.189-193
・資料３－１－５：2022 年度東邦大学理学部履修案内 個人履修カルテについて p.203
・資料３－１－６：履修カルテ（サンプル）7東邦大学理学部

基準項目 ３－２

基準領域３

実践的指導力育成と地域との連携〔現状説明〕（１）理科免許取得希望者については、理科指導法で教材研究、理科実験指導法で理科実験指導の方法、理科授業論で指導技術と評価を取り上げ、理科授業に関わる実践的指導力全般を養っている。理科教育法ではグループで授業づくりを行い、他の履修学生を対象として模擬授業をさせている。数学免許取得希望者にも同等の科目を設けている。
（２）理科あるいは数学免許取得希望者のいずれも、教育実習Ⅰという科目で、個人で模擬授業を２回行わせ、実践的指導力を養っている。
（３）教科教育に関する多様な選択科目群を設け、それらを履修することで、必修科目を基本としながらも、さらに多様な学びの機会を提供している。
（４）教科教育に関する指導能力に加えて、教科外での指導力を高めるために、介護等体験、教職体験、学校インターンシップ、総合演習などの科目を設けている。教職体験もしくは学校イン
ターンシップは、いずれか一方を選択必修科目として位置づけ、学校等でのボランティアとして子供と関わる体験活動を行い、最終的にポスター発表を行うことにより学生間で経験を共有し、他の学生からのフィードバックを得ている。これらの活動を通して、子どもたちの生活実態や地域の抱える課題を理解し、最新の教育事情とその取り組みなどを体験的に理解できる貴重な機会となっている。（資料３－２－１、資料３－２－２）〔長所・特色〕
学生たちの教育実践力を高めるためには、学内での理論講義中心の学習のみでは限界がある。
学外で様々な子どもたちや教師たちと出会い、その実情を理解するとともに、自らも支援活動に参加する機会は貴重である。そのような体験を重視した学修機会を数多く設けているカリキュラ
ムは、教育実践力育成、および、地域連携の観点から見ても、本学教職課程の長所であり、特色と言える。
〔取り組み上の課題〕
教育実践力を高める観点からは、より多くの時間を教育現場で体験させた方がよい。しかし、本学の場合には、理科系カリキュラムの性質上、学外体験に多くの時間は割けないという事情もある。
従って、専門学科の学びへの負の影響を最小限に止めながら、意味ある体験を行うことが重要となる。そのためには、学生自身がスケジュール管理を適切に行うことに加え、わずかな経験から如何に深く多くのことを学べるかという学びの質の確保も非常に重要である。これらの実現が可能になるように、今後もガイダンス等の充実化、サポート体制の強化を図りたい。
また新型コロナウィルスの影響により、教職体験や学校インターンシップ自体がうまく実施できず、教育実習の前提条件科目として機能しない状況が生まれている。そのため単位の履修期限
を４年次終了時点まで延長して対応している。新型コロナウィルスの感染状況次第になるが、本来の状態に早く戻すことも今後の課題である。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料３－２－１：2022 年度東邦大学理学部履修案内 教育職員免許状取得に係る取得要件（履
修科目及び単位数）大学が独自に定める科目 p.188
・資料３－２－２：教員養成課程組織図（諸機関との連携図）

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東邦大学理学部

Ⅲ

総合評価（１） 基準領域１に関する評価
本学においては、教職課程教育の目的・目標を、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・
ポリシー等を踏まえて設定しており、育成を目指す教師像と共に学生に周知している。また、教職課程の運営も、教員養成課程運営委員会を定期的に開催し、学部（学科）の教員と連携を取り、適切な役割分担を行っている。予算、人事、運営方法等についても随時フィードバック
もらい、自己点検評価に活かし改善に努めている。教職課程専任教員の質的向上に関しては、理学部主催の FD への参加に加え、教職課程独自に SD を開催し、授業実践力の向上を行っている。
これらのことから、本領域に関する課題はないと考えている。
（２） 基準領域２に関する評価
教職課程を履修している中で、中止者が一定数出てくるという現状があることは課題の一つである。履修中止に至る主な要因は、①課程登録の動機によるもの、②所属学科専門教育の成績不振によるものの大きく２つに分類できる。今後は、更に履修登録ガイダンスの工夫による免許取得の動機付け強化、所属学科教員との連携強化による学習支援等の取り組みを行い、教職課程履修学生の途中中止者数を可能な限り少なくすることに注力したい。
（３） 基準領域３に関する評価
本学理学部教職課程履修者は、自然科学に関する高度な専門知識・技術・態度・倫理観などの修得を基盤とし、その上に教職に関する専門知識や技術等を積み上げる形で、教員としての必要な能力・資質を養成することを目指している。今後は、６学科を有する国内有数の規模の理学部におかれた教員養成課程の強みを活かし、文理融合の学び、生命科学、物質科学、環境
科学、さらに、データサイエンス・AI 等の先端科学領域の素養を身につけた教員を養成し続けるために、自己点検評価しながら改善を図ることが肝要と考える。
実践的指導能力育成と地域との連携に関しては、新型コロナウィルス感染拡大の影響を受け、十分な活動が出来ない状態が続いてきた。状況が改善され次第、これらの活動を活発化し、地域との効果的な連携につなげたい。なお、体験活動後のリフレクションを丁寧に行い、体験の深化につなげることは今後の課題である。

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東邦大学理学部

Ⅳ「教職課程自己点検評価報告書」作成プロセス

１．学長及び自己点検・評価委員会より教職課程自己点検評価に関する依頼がなされる。（６月）
２．教員養成課程長が「教学マネジメント指針」における大学全体レベル・学位プログラムレベ
ル・授業科目レベルの３つの観点から検証項目を選定し、教員養成課程専任教員及び理学部
教務担当と必要なデータを収集するとともに、原案の作成及び今後の方向性について検討を行う。（７・８月）
３．教員養成課程運営委員会において、教職課程自己点検評価の目的・骨子を説明、その後原案を提出し、各委員に点検を依頼する。（９月）４．各委員から点検報告及び意見聴取した内容を報告書に反映させ、理学部長に提出し、全体評
価のコメントを頂く。（11～１月）
５．最終報告書を教員養成課程運営委員会で確認、学長へ報告したあと、本学理学部教員養成課
程 HP に「教職課程自己点検評価報告書」を掲載する。（３月）
６．ホームページ掲載後、全国私立大学教職課程協会事務局に報告書を提出する。
７．今回報告書を作成する途上で明らかになった取り組み上の課題について、改善の方策の立案につなげる。

10東邦大学理学部

Ⅴ

現況基礎データ一覧

令和４年５月１日現在

法人名
学校法人

東邦大学

大学・学部名東邦大学理学部

学科・コース名（必要な場合）
化学科、生物学科、生物分子科学科、物理学科、情報科学科、生命圏環境科学科

1

卒業者数、教員免許状取得者数、教員就職者数等

1

昨年度卒業者数493

2①のうち、就職者数

311（企業、公務員等を含む）
3

59①のうち、教員免許状取得者の実数（複数免許状取得者も 1 と数える）
4

32②のうち、教職に就いた者の数（正規採用＋臨時的任用＋非常勤講師の合計数）

２④のうち、正規採用者数

15④のうち、臨時的任用者数

15④のうち、非常勤講師者数

2

教員組織

教員数

教授

准教授

講師

助教

51

42

14

0

11