人文科学研究科（修士課程）の 3 つのポリシー【教育の理念】
人文科学研究科修士課程では、人文科学の分野において、幅広い知識と教養、体系的な知識と技能を身につけ、それらをもって専門的あるいは実践的な視座から広く社会の諸問題に取り組むことができる人材を育成することを教育の理念とする。さらに、様々な分野において先導的な立場で積極的に行動することで、社会に貢献できる人材を輩出することを目標とする。

【修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）】
人文科学研究科は、教育の理念に基づいて定められた下記の 3 つの能力を身につけ、所定の期間在学し、各専攻が定める所定の単位を修め、必要な研究指導を受けたうえ、修士論文を提出してその審査および最終試験に合格した学生に対して修了を認定し、学位を授与する。
各専攻は、「修士」の学位の質保証のため、カリキュラム・ポリシーを綿密に履行することを十分に意識してカリキュラムを構築し、学位の客観的な保証を行う。

(DP1) 専門分野の知識や技能の活用力
人文科学分野に関する高度で専門的な学識と、幅広い知見を身につけている。また、それらを総合的に活用する汎用性を発揮し、各分野の先導者として、実際に直面する課題や社会的諸問題に対して臨機応変に対応することができる。さらに、身につけた思考力や応用力を積極的に活用しながら新たな価値を創造し、社会全般に還元していくことにより、グローバル社会に貢献できる。

(DP2) 情報分析、課題設定および問題解決能力
基礎的な知識や先行研究を踏まえ、自ら主体的に課題を設定する力と、さらに高度で専門的な情報を収集・分析して客観的に判断・思考しながら、問題解決までの道筋を論理的に展開できる実行力や新たな知見を見出す能力を兼ね備えている。

(DP3) コミュニケーション能力
論文作成やプレゼンテーション、社会調査や実習などを通じて、自らの考えを論理的かつ明確に伝えると同時に、専門的な知見から論理的に意見を述べることができる。また、他者の考えと価値観を尊重しつつ、主体的に協働することができる。さらに、研究倫理を踏まえ、適切な方法やツールを用いて世界に向けて自らの考えを発信することができる。

【教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）】
人文科学研究科修士課程では、「修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）」に掲げた 3 つの能力を養成するために、各専攻の学問分野・領域の特性に応じた教育課程を提供する。専攻ごとに、課程を通じた学修成果として提出される、学位論文の審査基準を明確にし、そこから得られた評価結果を基に、コースワーク・リサーチワークの改善を図る。
さらに、情報化社会の無限に溢れる情報から論文盗用等が行われないよう、カリキュラムの全ての要素の中で研究倫理に関する意識の醸成を図る。
教育内容、教育方法、評価については下記に定める内容に従う。

1．教育内容1）講義科目は、専門基礎力および学術研究技術の基礎を涵養し、理論的・実践的基盤を築くために開講する。
2）演習科目は、専門領域・研究課題に応じて修士論文の作成上必要とされる指導や議論を繰り返すことにより、緻密な研究指導を行う。
3）実習科目は、身につけた知識・技術を、実社会の中で活用し、調査・実践する場として開講する。
4）1～3 の集大成として提出される修士論文を完成させ、それについて、審査および最終試験を実施する。

2．教育方法1）講義科目では、基礎的な研究手法や研究能力を体得させるため、少人数での個別・グループ形式で授業を行う。
2）演習科目では、教員と学生の間で「学位授与の方針」および「学位論文審査基準」を共有し、密接なコミュニケーションを取りながら、修士論文の完成に向けた実践的な指導を行う。
3）実習科目においては、調査・実践の計画の立案、事後の検証について、指導を行う。
4）それぞれの授業科目を、組織的に履修することにより、専門性を追求しながらも狭量な思考に偏らない、幅広い知見と研究方法を修得できるよう指導する。
5) 修士論文の審査にあっては、主査 1 名と副査 2 名以上で構成される審査委員により、「学位論文審査基準」に則り厳格な審査がなされる。最終試験においては、「学位授与の方針」に基づき、学位授与に必要とされる専門的な学識、技能、研究能力を身につけていることを詳細に確認する。
6）研究倫理教育は、研究科・専攻に拠らない一般的な内容については e ラーニングなどの方法を用いて広く提供し、各専門分野特有の研究倫理については、研究指導を通じて指導することにより補完する。
7）学生調査・アンケート等の結果に基づく客観的な評価指標によって全学的な検証を行い、検証結果を教育内容や教育方法の改善へ積極的に活用し、学生へのフィードバックを行う。
8）専攻別の論集の発行や学会での活動、ティーチング・アシスタント制度、他大学との単位互換制度などを活用し、本研究科で提供する授業科目以外の場でも、各研究分野に必要な様々な能力を修得できる機会を設ける。

3．評価
人文科学研究科修士課程では、修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）、教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）、入学者受け入れの方針（アドミッション・ポリシー）の 3 つのポリシーに基づき、学生の入学時から修了後までの成長を視野に入れ、専攻別に、それぞれの特色を踏まえながら、教育課程レベル（専攻）、科目レベル（個々の科目）レベルで学修成果の評価・測定を行う。

4．修了認定・学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）と教育課程の編成・実施のマトリクス表◎：特に重点を置いている○：重点を置いている

授業科目等履修
単位配当
学年

DP1

DP2

DP3

各科目等のねらい

講義科目

2～4

1・2◎

○○演習科目

2～4

1・2○◎

○

専門分野の知識および情報収集・分析などの研究活動上必要な知識や手段について体系的に身につける。
個別の研究テーマに基づき、指導教員との密なコミュニケーションを取り、議論や発表を行い、修士論文作成に役立てる。

実習科目

1～2

1・2◎○◎

専門的な技術を基に、実社会において調査・分析等を行う。

修士論文

―

―○◎

◎

2 年間の学修の集大成として、自ら設定した研究テーマに関する論文を作成する。

研究倫理教育―1○○◎

研究者として求められる基本的な研究倫理を身につけ、意識して研究活動を行う。

【入学者受け入れの方針（アドミッション・ポリシー）】
人文科学研究科修士課程は、人文科学分野に関する学士課程レベルの基礎的知識や、実務経験などを踏まえ、専門分野に対する強い興味関心を持った学生・社会人のうち、駒澤大学大学院に入学した後も主体的に専門知識を深め、研究活動を行う明確な目的意識と熱意を持った入学者を求める。また、入学希望者に対しては、本研究科の教育理念、すなわち、人文科学分野において、幅広い知識と教養、体系的な知識と技能を身につけ、それらをもって専門的あるいは実践的な視座から広く社会の諸問題に取り組むことができる人材を育成するという理念を深く理解したうえで出願することが望まれる。

こうした理解を持った受験生を適正かつ公正に選抜するため、各専攻の特性に応じた、多面的・総合的な視点による多様な入学者選抜を行う。

1．求める学生像（AP1）人文科学分野に関わる知識や技能を幅広く修得し、大学院での学修に必要な基礎学力を有している。
〔知識、理解、技能〕（AP2）入学を希望する専攻で学んだ専門的知識や技能を社会に還元し、貢献しようとする強い意欲と目的意
識を持つ。
〔意欲、関心、態度〕（AP3）地域社会、国際社会、産業界の事象について主体的に課題を設定し、様々な情報に基づき考察を行い、その結果を他者にわかりやすく根拠をもって論理を展開することができる。
〔思考力、判断力、表現力〕（AP4）多様な他者の考えや価値観を尊重して協働しつつ、自らの考えを適切なツールを用いて発信する意欲を持つ。
〔主体性、多様性、協働性〕

2．求める学生像と入学者選抜方法のマトリクス表◎：特に重点を置いている
入学試験制度

一般入学試験
（学内推薦入学試験を含む）

社会人特別入学試験

外国人留学生
入学試験

選抜
方法

AP1

AP2

AP3

出願書類

○

◎

◎

筆記試験

◎面接試験

○

出願書類

○筆記試験

◎面接試験
面接口試

◎出願書類

○筆記試験

◎面接試験

○

○：重点を置いている

AP4

各入学試験制度のねらい

○○

◎

○

○

学士課程レベルの基礎的な専門知識があると認められる者に対し、研究に必要な専門知識や語学力を重視した選抜を行う。筆記試験は記述式で行い、入学を希望する専攻により、専門科目試験と外国語試験の 1～3 科目で実施される。面接試験では、専門知識と研究意欲の確認等を行う。一部の専攻の学内推薦入学試験では、出願書類審査と面接試験により行う。

◎◎
○○

◎

○○

◎◎◎

○○

○

○

主に大学卒業後一定年数を経過した者、および大学卒業後に専門分野に係る実務経験が 2 年以上の者を対象とする。特にこれまでの研究実績または入学後の研究計画を重視し、書類選考と面接試験により行う。一部の専攻においては、研究上必要となる専門分野の基礎知識および外国語の筆記試験により実施する。地理学専攻の面接試験は、卒業論文またはそれに準ずる最近の成果の発表と質疑応答により実施する。
外国籍を有し、大学院教育を受けることを目的とした受験生を対象とする。特に入学後の研究計画を重視し、書類選考を行う。入学を希望する専攻により、専門分野や外国語に関する筆記試験、面接口試（一部面接試験）により実施する。