平成３１年度教育研究改革・改善プロジェクト 採択一覧 （採択件数：35件、総額11,926千円）
代表者名

1

2

3

4

6

7

8

9

10

國原

高嶋

信太郎

隆一

今井 健介

所属

プロジェクト名称

附属京都
小中学校

「生きる力」を育む
総合的な学習のカリ
キュラム開発プロジェクト概要
本プロジェクトでは，次期学習指導要領の目指す「生きる力」を育み，知識及び技能，
思考力・判断力・表現力等，学びに向かう力・人間性等を育成のために，これからの総合的な学習の時間はどうあるべきかを研究し，その研究成果を元に「生きる力」を育む総合的な学習のカリキュラム開発を行う。その際，各教科で育成した資質・能力が働くような
カリキュラムや教材を研究・開発する。また，それらを授業に活かしていくことで，総合的な学習の時間を通して，大学が規定するグローバル人材像を満たし，未来に求められる人材を育成することを目指し，その成果を本校の研究発表会や学会での発表を通して全国へ発信していきたいと思っている。
情報端末を利用して教授者と双方向の授業を行い、学習者の理解度、到達度を評価するシステムとして広く大学の教育に利用されているシステムとしてはMoodleというものがある。国立大学、私学を問わずこのシステムで授業の教材を提供し、理解度、到達度を評価している大学は多い。Moodleの利用により登録者の到達度評価が講義、演習を行う度に可能になるばかりでなく、有効なフィードバックがリアルタイムでITの仕組みを使って可能となっている。本学ではLive Campusで同様の仕組みができているが、小テストの作成機
能はMoodle独自のものである。情報端末としてはiPadを利用しwebブラウザーを通じて授業の学習者から応答データを収集する。また実験データの収集についても試行する。

理学科

情報端末を利用した双方向授業と評価シ
ステムの改善理学科

本プロジェクトでは、理科を専門としない学生がキャンパスの自然や生物に触れるための環境を整備し、本学の教員養成機能を強化する。そのため理科を専攻する学生等と協働して、①キャンパスに生息する動植物のマップ、②教科（理科に限らない）と関連の深い
本学キャンパスの自種の観察を補助するICT教材を作成し、公開する。
然を活用した教員養重要種のICT教材では、学生が主体的に観察・探求できるよう、発見法、見分け方、観成に資するICT教材の察法、教科との関連を示す。また超スローモーション動画、３Dモデル、走査型電顕写真開発などを用いた視覚的な教材とし、理科が専門でない学生にも活用可能な教材とする。
また、本学キャンパスの自然の魅力を発信し、地域住民が本学の自然に親しむ場を提供する。

ポストESDの推進：
SDGsに関する本学の教育研究実績を生かす包括的な取組

国連の掲げる「持続可能な開発目標（SDGs）」の実現に向けて、日本国内においても政府のリーダーシップのもとに、行政、研究機関、市民団体、企業、メディアなど各分野のス
テークホルダーを中心に、ローカルなレベルでも具体的な取組が急速に進展している。
H30年度の成果を踏まえ、SDGsを核とした教育研究活動の定着と安定的な体制づくりを目指すとともに、学内外への情報発信を強化するために、次の活動を行う。①「誰一人取り残さない教育（仮）」フォーラム2019の開催 ②SDGsの視点からの教育研究活動の集約と発信 ③学生・教職員、地域住民を対象とした学内外での啓発活動と学生派遣 ④関連する動画や教材等の発信 ⑤成果発表

南山 泰宏

環境教育実践セン
環境教育実践 ターでの公開活動のセンター
評価と新たな取り組
みの模索

環境教育実践センターでは、本学学生への農業・環境教育の場としてだけでなく、地域開放型施設として公開講座や公開講演会など様々な事業に取り組んできた。教員養成学部において、このような施設はほぼ皆無であり、本学の大きな特徴ともいえる。しかし、これらの公開活動の効果について十分に評価されるには至っていない。そこで、本プロジェク
トでは、公開講座の参加者へのアンケート調査や追跡調査により、本センターが地域に果たしている役割を明らかにする。さらに、教育農場を設置する大学で行われている先進的事例について視察調査を行い、センターにおける教育と公開活動への新たに取り組むべき
方向性について検討する。

森

オンライン・プラス・Sカフェプロジェ
保健管理セン
クト：オンライン元ター
気回復セミナーの実践研究

ピアサポートを可能にするカウンセリング実践能力を持たせた学生を増やすことで、学生社会の相互支援力を高めてきたSカフェ活動として、本年度もカウンセリング実技演習講
座を継続実践する。今までは来所希望者を募り、来所した学生に対し、元気回復セミナーを行ってきたが、本年度はさらにバージョンアップし、元気回復セミナーのオンライン化システムを新規に構築する研究を行う。オンラインピア指導を行うのは、オンライン元気回復セミナー指導者講座を受講した院生が担当するようにする。カウンセリング実技演習とオンライン元気回復セミナー指導者講座は通年の講座で養成する。

社会科学科

ＳＤＧｓを題材とした主体的・対話的で深い学びを実現する授業モデルの開発

本プロジェクトは、大学と附属との連携によりＳＤＧｓを題材とした主体的・対話的で深い学びの授業モデルを開発しようとするものである。
国連の「持続可能な開発目標」は学校教育にとっても重要な課題だが、しかし「１７の目標」は多岐にわたり、全体を見渡すことは難しい。本プロジェクトは、学校教育でＳＤ
Ｇｓへの最適な入口となるのは、新聞の伝える「いま」を手掛かりとすることと考える。
しかも、これまでの新聞活用をテーマとした大学と附属との共同研究が示すように、こうした学習は「主体的・対話的で深い学び」として展開することができる。本プロジェクト
は、小学校・中学校での授業モデルを示すことで、このことを明らかにしたい。

理学科

大学と学校現場との連携を強化する理科
教材共有プロジェク
ト−「フォーラム理科教
育２１」の推進−本プロジェクトでは，これまで２０号を毎年発行してきた雑誌「フォーラム理科教育」
を継続させ，第２1号を発刊することと，京都府下の小中高等学校や教育機関と連携を図り理科教材プログラムを進化させることを目的としている。これまでの２０年間，学校現場と大学の交流の場，また学内では院生・学生も含めた理科教育の議論の場を提供し続けてきた。とくに初等・中等教育の教育現場と大学との連携が求められている今日，大学から発信する情報と学校現場から発信される情報が互いに共有できる場が必要となる。こうした情報の集約基地としてフォーラム理科教育を位置づけている。主な活動は「フォーラム理科教育」の発刊とweb上での情報発信である。

音楽科

教科専門と教科教育を融合した音楽領域
専攻のカリキュラム開発（１）初年次教育に焦点をあてて

本プロジェクトでは、新課程での入学生を対象とし、卒業までの４年間で、教員に必要な資質・能力を身につけさせるための、教科専門と教科教育を融合したカリキュラムを開発する。音楽科教員の全員が参加して相互の授業内容を共有し、音楽科の実践に必要な知識・技能を経験的かつ系統的に学ぶ「授業のネットワーク」を構築する。音楽科の特質として視聴覚資料を用いた授業構成は不可欠である。タブレット端末やプロジェクターなど
ICTを用いた教材を学科として開発することで、教科の特性に応じた授業改革を実現する。今年度は特に初年次教育に焦点をあて、教科専門と教科教育に共通する基礎的な知識を確実に習得できる必修科目のあり方を検討する。

井谷

惠子

平石

孝宏

隆敏

田中 里志

増田

真結

体育学科

代表者名

11

12

13

15

16

17

18

19

20

21

原田

延原

小谷

神代

谷口

深尾

樫下

村田

樋口

髙橋

信一

理恵

裕実

健彦

匡

武史

達也

プロジェクト名称

プロジェクト概要

技術科の授業における対話的活動を取り入れた授業実践に関する研究

技術科の４つの内容（A:材料加工、B:生物育成、C:エネルギー変換、D:情報）において、対話的な活動を取り入れた授業実践を行うことを目的とする。事前調査として技術科の授業における生徒の学習意欲や実習に対する意識について，附属京都小中学校、及び附属桃山中学校の生徒に調査し実態把握を行う。調査結果から，各校において、生徒の授業に対する状況を分析し、対話的な活動を取り入れることで、互いの生徒が多様な視点で学
び合い，課題解決を目指した体験的な授業を設計・実践していく。両校の授業実践の成果
を、学会等で発表、報告書を作成することで全国に広く普及させていき、京都教育大学及び附属学校としての使命を果たしていく。

大学と地域と恊働して展開する丹後半島
における環境教育カリキュラムの開発

京都教育大学は，NPO法人地球デザインスクール（宮津市）との間で環境教育に関する教材開発や人材育成に関する協定を結び，環境教育実践センターを中心に平成２６年度から「丹後環境ネットワークの構築と環境教育カリキュラムの開発」として開始したプロ
ジェクトを引き継ぎ，平成２８年度から地域と協働した展開へ発展させているプロジェク
トである。本プロジェクトは，主に京都府北部地域にある教育・研修施設やその相当施設と連携を密にし，京都府立海と星の見える丘公園ならびに丹後半島とその周辺域をフィールドとした新しい環境教育プログラムを協働で開発している。今年度は丹後半島の地域資源を活用した教員研修プログラムの検討に着手する。

附属特別
支援学校

大学と連携した附属
特別支援学校卒業生
に対する就労移行支援に関する研究

障害者雇用促進法の改正及び障害者自立支援法の施行により，障害者の一般就労に向けた支援の強化が図られている。また，障害者自立支援法における就労移行支援事業者等では，支援対象者の状態に応じた就労への移行に向けた支援を実施することとなっている。
知的障害のある場合は，具体的作業を通した生活の経験の蓄積，環境の調整などにより，生活に目標をもって活動することや，目標に向かって努力する態度を育むことが大切である。本研究では，附属特別支援学校と大学が連携して，大学での就労・活動と企業での就労体験などを含めた就労移行支援を行いながら，生活環境的条件や教育指導的条件をどのように整えるかということについて検討する。

教育学科

検定教科書に対応した道徳科授業の開発、および道徳教育
関連講習・授業等に使用する映像教材の制作

本プロジェクトは、「特別の教科 道徳」(以下、道徳科)における、➀検定教科書を使用した新しい授業実践の開発、②その映像資料化による道徳 教育 関連 科目 への 貢献（FD）、の2つを目標とする。道徳科では、「資質・能力」や「カリキュラム・マネジメント」など新しい学習指導要領のコンセプトのもとで、新たに作られた検定教科書を用いた授業づくりが求められている。これらの課題に実践的に対応することは、学校現場と教員養成の双方において重要かつ喫緊の課題である。本プロジェクトは、大学と附属学校の教員の協働により、これらの課題をクリアした授業を映像資料として提案するという形
で、この課題の解決に貢献しようとするものである。

漢文教育についての
実践研究

漢文教育は現在、小・中・高校において実施されているが、「新学習指導要領が求める学び」をどのように展開していくかが課題となっているため、以下の実践等を行う。
（１）大学との連携
大学と連携しながら、各学年での漢文教育について教材開発を含めて考察する。
（２）教科横断型や総合学習などでの授業開発
他教科と連携し教科横断型の学習を行うことや、総合学習などで学年を超えて学ぶことの意義を学ぶことができる授業開発を目指す。
（３）他の大学や校種を超えての交流
現職教員の質の向上を推進するため、他大学の漢文研究会等への参加などを通して得たノウハウを生かして、漢文教育をいかに指導していくかを研究する。

アクティブ・ラーニ
ング教材の開発・実践と教具作成に関連する事業

本プロジェクトは、数学的活動を含むアクティブ・ラーニング教材の開発・実践および、代表者が開発・実践・普及してきた「斜方投射の教材」の教具作成に関する事業である。新学習指導要領では、主体的・対話的で深い学び、いわゆる「アクティブ・ラーニン
グ」が重視され、「何を学ぶか」だけでなく「どのように学ぶのか」も重視されている。
代表者は、これまでいくつかのアクティブ・ラーニング教材を、多くの京都府立高等学校との高大連携事業として実践し、教材の普及を行ってきた。実践を「学部生・大学院生の学びの場」「現場の教員が行うアクティブ・ラーニングの普及」の２つの視点から捉え、
新学習指導要領が求める教材開発・実践を行う。

幼稚園の音楽活動と小学校器楽教育の接
続：「園児と楽器の出会い」のプロセスに着目して本プロジェクトでは、「園児と楽器の出会い」に着目し、幼児教育における音楽活動と、小学校音楽科の器楽教育との接続の在り方を探る。附属幼稚園において、園児が未知の楽器と出会う場を設定し、数週間の試行的活動を観察した後、音楽科と幼児教育科の学生による同じ楽器を用いるコンサートを実施する。どのように「音のなるモノ」を楽器として認識し直し、音楽表現への興味を高めていくのか、コンサートの前後の行動の変化から考察する。３歳〜５歳児クラスで実践を行い年齢による差異を観察し、幼児教育における音楽活動が小学校の器楽教育にどのように接続しうるかを、幼児教育科及び音楽科の教員と、幼稚園教員の知見をもとに考察する。

「幼児の“探究力”を探る」第４年次

本研究は、平成28年度よりおこなっている「幼児の“探究力”を探る」をテーマにした研究の４年次である。幼児の“探究力”を「ひっかかり」「かかわり」「自分なりにわかる」の３つの要素から定義し、それぞれの要素ごとに着目して研究をおこなってきた。その結果、幼児が探究するプロセスを、具体的な幼児の姿から明らかにし、さらに新幼稚園
教育要領に示された幼児期に育みたい資質・能力についてとの関連についても検討を重ねてきた。本研究では、それらの成果を検証するとともに、幼児が探究する姿を支える環境
や教師の援助について明らかにする。また、幼児の探究を推進する資質・能力についても
整理する。

所属

産業技術科
学科

家政科

国文学科

数学科

音楽科

眞里子 附属幼稚園

万太郎

附属桃山
小学校

教育の情報化推進プ
ロジェクト

本件は，文部科学省から最重要課題として提言されている「教育の情報化」について推進を図るものである。「教育の情報化」とは、特に指導場面に着目したときの従来からの整理とともに、教員の事務負担の軽減等の観点も含め、①情報教育〜子どもたちの情報活
用能力の育成〜②教科指導でのICT活用〜各教科等の目標を達成する際に効果的に情報機器を活用すること〜③校務の情報化〜教員の事務負担の軽減と子どもと向き合う時間の確
保〜の3つから構成され、これらを通して教育の質の向上を目指すものである。本校では、今まで培ってきた研究をさらに組織的、積極的に推進し、本学附属学校、公立学校のモデル校となることを目的とする。

詩穂

附属桃山
小学校

京都府市における伝
統音楽教育の授業実
践の充実を目指して

本件は，グローバル化社会にあって新学習指導要領においてより一層求められている，伝統や文化に関する教育の充実を目指し，①学生や教員を対象とした伝統音楽教育のワーク
ショップを開催すること，②教員が伝統音楽授業で活用できる教材，教具を提案すること，③我が国の音楽文化を土台として世界の多様な音楽を学ぶためのプログラムを提案することを目的としている。

代表者名

22

23

25

26

27

28

29

30

32

香川

俣野

三間

秋山

中山

藤田

竹間

津田

佐原

貴志

知里

英孝

雅文

莉麻

智之

光宏

所属

プロジェクト名称

附属桃山小学校「問いを持ち、学び続ける子」を育成するための幼小中連携教育の開発と実践

プロジェクト概要
附属桃山地区学校園が、大学との共同研究の一環で推進してきた「幼小中連携教育研究」の充実を目指して取り組むプロジェクトである。平成１３年度以来、２年に１度の対外研究発表会を開催して、成果を公開してきた。一昨年度から「問いを持ち、学び続ける子」と研究主題を設定し、研究を進めてきた。新学習指導要領で言われる主体的な学習者を目指して、問いを持つ子どもの姿を大切にして保育者・指導者は何ができるのかを研究していきたい。
今回は、新学習指導要領の全面実施を見据えて、思考が可視化、活性化されるようなICTの機器活用や英語科、道徳科、小学校におけるプログラミング活動をより進めていきたいと考えている。

外国語教育高度化に向けて小・中・高等
学校教員の指導力向上プロジェクト

本件は，新学習指導要領において示された外国語教育の高度化について，外国語活動開
始時期の早期化や中学校・高等学校における指導内容の高度化，指導方法の改善要求をふ
まえ，個々の教員が外国語活動・外国語教育，とりわけ英語教育の指導を充実させるための技能を磨くとともに，広く地域の教員の指導力を向上させることを目指し，①新学習指導要領に即した新たな指導方法の提案，②公立学校等教員に研修の場を提供し，外国語教
育に関する指導力を向上させるという2つの柱を設定し，附属学校が公立学校教員の「先進的研修施設」として機能していけるよう，英語教育の指導力向上を可能とする研修実践
校となることを目的としている。

他地域の学校との交流学習を用いる社会科学習単元の開発

新しい学習指導要領が求めている「多様な他者との対話的な学び」を現実的な形として取り入れた単元を構成する。他地域の交流校と，日本地理の地域学習単元で双方向的に地元地域の教材を生徒が作成し，質疑に応じる。歴史で地域に関わる教材での交流も視野に入れている。提供された教材を分析する中で，教科書での学習内容と関連付けたり疑問点を追求したりするなど，深い学びへと繋げられることが期待できる。
交流活動では手書きのメッセージを用いて，礼儀や丁寧な記述のしかたを実践から学び取ることができる。修学旅行や代表生徒による訪問の機会を設定して，さらに学びを深める。

高解像度写真を用いた教材の有効性の検証とデータベースの作成

中学校社会科学習において重要な教材となる写真資料の読解に，高解像度の写真を用いる。全生徒がタブレット端末を使用する環境で，写真を拡大して読解することの有効性を，従来の拡大するとぼやけてしまうものと比較して検証する。従来の写真からは読み取ることができる情報が限られていたが，高解像度にすることで多彩な情報が得られ，異学年との合同学習や教科を横断した学習の材料となることが期待できる。異なる情報を得た
他者との関わりを軸とした深い学びを仕組むことができると考える。
京都・奈良を中心に，文化財や景観，自然の写真画像を撮影し，有効性が高いものを
データベースとして蓄積する。最終的には一般公開をめざす。

附属桃山
中学校

「学びの共同体－附属学校モデル－」の開発を目指した研究

研究活動や教育実習という使命を背負っている附属学校において、学習者相互の共有及び協働を推し進め、学びの定着や資質･能力の育成に役立つ学習形態を考案したいと考える。
そのため、まずはモデルとなりうる「学びの共同体」についての見聞を一層深めると同時に、校内での知識の共有や学習形態の協議を行っていくことを心がける。それを通して、附属学校の特色を活かした附属学校ならではの「学びの共同体附属学校モデル」の構築を手がけたいと考える。
学習内容を知識獲得・探究・討論など分類し、それぞれに合わせた学習形態を整理する。最終的には学習者自らが、課題や授業に応じて学習形態を提案・選択できることを目
指す。

附属京都
小中学校

「主体的・対話的で深い学び」を実現す
る国語単元学習構築のための手引書の開発「主体的・対話的で深い学び」の実践が急務である。学びの転換といわれる改革の中で，多くの実践が公開されている。しかし，蓄積された多くの実践をもとに授業を構築するためのポイント等，教師の立場で記述された書籍等は管見の限りではこれまでにない。
本研究は，「主体的・対話的で深い学び」の授業として国語単元学習を提案する。その構築に向けての手引書を作成すると共に，効果的な授業実践であることを実証していく。
この手引書は，学習指導要領と指導書の間に位置するものである。授業を構築する際に活用でき，現場においての汎用性は高い。授業構築のためのモデルとして，教育現場へのニーズは高く，波及効果も大きいと考える。

統計的問題解決を促
す算数教材の開発

次期学習指導要領において，小学校算数から中学校数学までを一貫した「Dデータの活用」領域が新設された。校種間や学年間における学習内容の移行だけでなく，PPDACサイ
クルが小学校学習指導要領解説算数編に明記されるなど“統計的問題解決”が重視され，小学校の段階から系統的に学習することが求められている。しかし，現状はまだ知識の獲得や技能の習得に重点が置かれており，算数において統計的問題解決を行うための準備が十分にされているとはいえない。したがって，本研究の目的は，統計的問題解決を促す算数教材を開発することである。義務教育学校の特長を生かしながら，系統的な視点での教材開発及びその実践と分析まで行う。

附属桃山
小学校

附属桃山
中学校

附属桃山
中学校

附属京都
小中学校

数から文字へのス
ムーズな指導を目指した算数・数学教育
内容の構築－数表の活用を通して－義務教育段階における算数・数学教育の内容構成を，数表の活用を用いて再構築することにより，数から文字へのスムーズな指導を目指した教材開発・指導法を検討する。配列された数から規則を発見したり，そこに潜む性質を見つけたりすることにより，算数から数学への自然な橋渡しができないかと考えた。
そこで，数表を題材とした算数・数学教材のを開発・実践を通して，その有効性を明らかにする。本プロジェクトは機能強化経費戦略１取組２「現代的ニーズを踏まえた『理系』教員養成のためのカリキュラム開発」の特別講義リケトク（理系教科特別授業）における附属小・中・高校生を対象とした理系教科の魅力を紹介する取り組みに該当する。

真秀

附属京都
小中学校

大河

新学習指導要領における教育プログラムにおいては、「新たな知識や価値を創造する力」の育成を目指すことは必要不可欠である。本校がこれまでSSH SGH-Aの研究開発での京都発信！STEAM教育
成果をもとに、新たに、個々の生徒のデザイン力の育成をするために、以下の方法で、もプロジェクト ～京附属高等学校のづくり体験をふまえたSTEAM教育の具体的な授業開発をめざすものである。
に学び、京から世界
１） 【体験】体験京焼・清水焼を題材とした課題研究・創作活動を行う。
へ～２） 【設計】体験をもとに、科学的見地から自分の作品を見直す
３） 【表現】自分のデザインを広く公表することにより評価する

代表者名

34

35

36

37

38

39

40

村上

徳永

浅井

藤岡

古賀

植山

森脇

忠幸

俊太

和行

プロジェクト名称

プロジェクト概要

新教職大学院における授業デザイン力の涵養を企図した実践的研究－アゲハチョ
ウの授業を中心にー

2016－2018年度本プロジェクトにおいて、授業「アゲハチョウの不思議を探る」を広く実施し、多くの理系学生の参加のもと授業の実践力・企画力を獲得するプログラムを構築した。この成果を踏まえた新たな展開として、新教職大学院において獲得すべき資質・能力である授業デザイン力を育成するために、本授業を活用したプログラムを開発することにした。本授業の有効性・真正性についてはこれまでの成果として実践的に安定しており、特に小学校教員を目指す学生・院生（含非理科系）にとって学びがいのある内容である。新教職大学院のカリキュラム開発・編成に連動して、本プログラムを組み入れる検討
および試行するために実践的検証を行う。

教員と院生による教連合教職実践
職大学院のカリキュ研究科
ラム開発

本研究は、他大学の教職大学院のカリキュラムを参考に、本学教職大学院の新たなカリキュラムを開発するための知見を得ることを目的としている。ここでいうカリキュラム
は、教育計画だけではなく、実際に行われている教育活動、院生が実際に身につけたものを含める重層的なものとして想定している。
研究の方法としては、他大学の教職大学院での授業見学、インタビューなどを行うことを予定している。研究日程が決まれば、参加者の募集を行い、そのうち１名の教員に旅費をプロジェクトから負担する。合わせて、現役の大学院生にも参加してもらう。そうする
ことで、多面的・多角的な視点から、考察を行うことができると考えている。

所属

理学科

教職大学院の現職教員院生を対象とした実習計画の開発的研
連合教職実践 究研究科―プロジェクト研究としての実習計画のモデル開発―

本事業は、平成29年度・30年度において取り組んだ「教職大学院教育における『プロジェクト研究』のモデル開発」の成果を踏まえ、現職教員院生対象の実習計画のモデル開発を行うものである。平成29年度・30年度では、学校との共同研究として実施し、そこに院生を参加させることにより、院生の学びの機会としてきた。平成31年度では、院生の学びを主目的とし、実習計画のモデルを開発する。具体的には連携協力校において校長等との協議によって設定されたテーマに関する共同研究において、院生による観察、分析に基づく研究を中心にして学校の研究課題への貢献を行うとともに、院生の学びを記録し、その実績を基に実習計画のモデル開発を進めていく。

複式学級の指導の改
善と小規模特認校制
度の現状に関する研究－京都府の学校を中心に本事業は、京都府下の小規模校・複式学級設置校・小規模特認校の現状と課題を把握し、これらの学校の学習指導の改善と地域に根ざした学校経営に役立つことを企図している。京都では、複式担当者への研修機会は無く、手探りで授業が行われている。小規模校・複式学級のデメリットを縮小し、メリット（個に応じた指導、間接指導やガイド学習
を通した自己教育力の育成）を最大化できるような知見を、他県の先進校や教育学部附属小の調査等を通して得ることは、現職教員の質の向上にも寄与し、カリキュラム開発や指導法の改善に繋がる。さらに教師を目指す学生にとっても有益であり、教職大学院の科目開設にも繋がる事業である。

研修コーディネート
力育成のための保育
キャリアアップ研修
プログラム開発

本プロジェクトの目的は、保育実践の質の向上へ向けた、園内研修コーディネート力を育成する研修プログラム開発である。公開保育とコーディネーター養成講座を、保育スキ
ルアップ分野と研修スキルアップ分野の2分野で実施する。保育スキルアップ分野については、幼児教育以外の専門家を招聘し、子どもと専門家と環境のかかわりについて観察・協議することと、参加者自身もワークショップを通してスキルアップを目指し、それらを自園における研修実施につなげるための支援を行う。研修スキルアップ分野については、
公開保育を行う園内研修のコーディネートができる人材育成に向け、具体的かつ新たな研修方法のスキル獲得を支援する。

俊宏

教員研修のための重教職キャリア 要用語・基本文献の高度化セン 解説を軸にした「教ター員育成学」の確立に関する研究①教育改革上、混乱を来している重要用語の解説をリーフレットにして京都府下全教員に、また教員研修上、共有化できていない基本文献の解説をパンフレットにして府下全公立学校に配布し、現職教員の資質・能力の向上に資する。②その際アンケート調査を行
い、地域の現職支援と資質・能力向上の短期・地域的なＰＤＣＡサイクルを可視化し、モデル化する。③注目すべき地域に対して教員研修に関する現地調査を実施し、中長期・広域のＰＤＣＡサイクルを可視化し、モデル化する。④全国の教育大学・教育学部の教員研
修の重要性の認識の実態調査を行い、⑤この二つのモデルに関係付け、「教員育成学」を構築・確立するための科学的基礎として精緻化し、❶今後の「教員育成学」確立の構想へ
つなげる。

正博

連携・協働を基盤に据えた理論と実践の往還型カリキュラムの開発を目指した研究会の構築～学術的な視座からの授業研究と京都
府・市－附属教員間の交流を軸とした実践的知識の融合～

前年度のプロジェクトでは，義務教育学校における数学科の授業を発信源に，教員の指導力・実践力向上を目指した研究組織を立ち上げ，附属教員と京都府・市の教員が双方向に議論し合う場となった。
そこで今年度は，これまでの研究成果を礎に，更に発展進化を目指す。まず，授業を担う実践的指導力を生涯にわたって自己形成していくために学術的な視座から「学級経営」「授業研究」等を再分析し捉え直す。次に，京都府・市の現職教員だけでなく教員志望の学生にも門戸を広げ，若手教員養成と現職教員の専門職性向上を目指す。さらに，学校教育への期待の高度化に対応すべく理論と実践の往還を通して，協働的研究体制についての新たな提案を行う。

秀樹

松香

教育学科

幼児教育科

附属京都
小中学校