ファンドレポート

販売用資料

2023年12月26日

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》

足元の運用状況と今後の見通し※5G：第5世代移動通信システム「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド《愛称：THE ASIA 5G》」（以下、当ファンド）について、主要投資対
象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の見通しについてご説明します。

足元の当ファンドの運用状況
直近1年間の当ファンドと世界株式の累積収益率、米国金利の推移（2022年11月末～2023年11月末、日次）

（％）

（％）

6.0

40
THE ASIA 5G（左軸）

THE ASIA 5G

30

5.5

20

5.0

+28.2％

10

4.5

（ご参考）

0

4.0

（ご参考）世界株式（左軸）

米国10年国債利回り（右軸）

-10
-20
22/11

23/1

23/3

23/5

23/7

3.5

+21.4％

3.0
23/11（年/月）

23/9（2022年11月末～2023年5月末）

期間騰落率

世界株式

（2023年5月末～2023年11月末）

期間騰落率
14.0％

12.4％

12.7％

7.7％

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り

 世界株式市場の下落を受けて割安感が高まったことや、米インフレ率の伸び率が鈍化する中、金融引き締め懸念が後退したことがプラス材料になりました。

 米大手半導体メーカーの決算発表が良好な結果となり、需要を牽引した生成AI（人工知能）に対する期待が高まりました。

 中国のゼロコロナ政策終了による景気回復期待や、概ね堅調な企業決算も追い風となり、日本が牽引する形で、当ファンドは堅調に推移しました。

 台湾や韓国を中心にアジアの生成AI関連銘柄が幅広く買われました。米長期金利の上昇を嫌気する場面もあったものの、期末にかけて金利が低下
し、当ファンドにとって追い風となりました。

※THE ASIA 5Gは基準価額（信託報酬控除後）を基に計算しています。世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）
で当ファンドのベンチマークではありません。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

生成AI需要への期待などからIoT＊機器・装置や通信インフラの関連銘柄が大きくプラスに影響＊モノのインターネット

 産業分野別では、全ての分野でプラスに影響しました。生成AI需要への期待を背景に、半導体関連銘柄が堅調だったIoT機器・装置関連や、データセンター関連銘柄中心に上昇した通信インフラ関連がプラスに影響しました。一方で、中国における景気回復の遅れから下落した中国関連銘柄の影響を受けて、通信サービス関連は相対的に小幅のプラス寄与にとどまりました。
 国・地域別では、生成AI関連銘柄が多い台湾や日本、韓国などが大きくプラスに影響しました。また、景気が堅調で食品配達プラットフォーム関連銘柄が大きく上昇したインドも上位でプラスに影響しました。

産業分野別騰落率寄与度
13.5％

国・地域別騰落率寄与度
13.1%

12.9％

6.7%
5.0％

4.4%

3.1%

1.8%

0.3%
IoT機器・装置 通信インフラ
関連
関連

個別銘柄

通信サービス
関連

その他

台湾

日本

韓国

インド

米国

1.2%

1.1%

0.3%

ベトナム その他の その他
国・地域

半導体やオンラインサービスの関連銘柄を引き上げた一方、
ソフトウェアやヘルスケアの関連銘柄を引き下げ

 生成AI需要の高まりや半導体需要サイクルの底打ち期待から半導体関連銘柄と消費者向けオンラインサービ
ス関連銘柄の組入比率を引き上げました。一方、中国のソフトウェア関連や日本のヘルスケア関連銘柄の組入比率を引き下げました。
 国・地域別では、半導体関連銘柄を中心に韓国の組入比率を引き上げた一方、中国の比率は引き下げました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

日本

台湾

中国

産業分野

事業概要

ソシオネクストIoT機器・装置関連

SoC（システム・オン・チップ）ソリューションとサービスの設計・開発などを手掛けるグローバル企業

アクトン・テクノロジー

通信インフラ関連

データセンター向けの光通信用スイッチ等に強みを有する通信機器メーカー

ニュー・オリエンタル・エデュケー
ション＆テクノロジー・グループ

通信サービス関連

オンライン教育プログラムの運営などを行う教育
サービス企業

通信インフラ関連

産業用途向け金属加工会社。高性能半導体向け放熱ソリューションに強みを有する

IoT機器・装置関連

DRAMやNAND型フラッシュなどの大手半導体メモ
リメーカー

ジェンテック・プレシジョン・
台湾 インダストリアル
韓国

SKハイニックス※上記は2022年11月末から2023年11月末の期間において、当ファンドの主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY
Unhedged Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。各項目の騰落率寄与度は、ETFを除く保有株式および短期金融資産等から算出した概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

ご参考

中国

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄と投資行動

ニュー・オリエンタル・エデュケーション＆テクノロジー・グループ 通信サービス関連

株価と組入比率の推移
騰落率

中国オンライン教育のリーダー企業
企業概要
 中国大手教育サービス企業。児童から学生、成人まで幅広い層を対象に、オンライン教育
プログラムの運営などを行う+183.2％

（米ドル）

（％）

100

5
株価の上昇局面で徐々に利益確定804株価（左軸）

パフォーマンス好調の背景
 同社は主にオンライン教育に強みを持ち、近年ライブストリーミングでの電子商取引プ
ラットフォームも強化
 2021年以降、当局の規制により学習塾の営
業時間や授業料に関する各種制限が課され大きな打撃を受けたが、海外留学支援や大学生・社会人向け試験対策事業、その他新規事業が好調で、再び成長基調に

60

3

40

2

20

1
組入比率（右軸）

0
22/11

23/2

23/5

0
23/11

23/8

（年/月）

SKハイニックス
韓国

IoT機器・装置関連

騰落率

スマホやAI向けDRAMに強み
企業概要

株価と組入比率の推移+57.5％（％）（万韓国ウォン） DRAMやNAND型フラッシュなどの大手半導体メモリメーカー

パフォーマンス好調の背景
 半導体メモリ産業は、業界再編によりプレイヤー数が減少し利益率を維持しやすい環境に 5Gスマートフォン（以下、スマホ）には、従来よりも高単価のDRAM搭載が増加しているほか、生成AIの需要拡大により、データ転送速度に優れたHBM（広帯域幅メモリ）の需要も高まっている。同社はこれらの製品に強みを有しており、業績拡大が期待できる

15

高値圏で組入比率を若干引き下げたものの、高水準での組入比率を維持

12

8

6
株価（左軸）94

6

2
組入比率（右軸）

3
22/11

23/2

23/5

23/8

0
23/11
（年/月）

※株価の推移は、2022年11月末～2023年11月末（日次）、騰落率は、2022年11月末～2023年11月末の期間で算出。組入比率は、2022年11月末～2023年
11月末（週次）、主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）における対純資産総額比（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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3

5G関連企業の足元の決算概況
減益決算も概ね好調だった5G関連企業業績
 当ファンドが投資する企業の直近四半期決算は、前年同期比で減益となりました。また、組入銘柄の半数以上の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しました。
 パソコンやスマホなどの消費者向けデバイス需要の鈍化や中国景気減速などが関連企業の業績に重石となりました。一方でこうした中でも、悪材料が概ね織り込まれているとみられた銘柄は、決算後に株価が上昇する動きがみられました。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較

4.8%

55.8%
47.7%

－13.6％
アジア株式

THE ASIA 5G

アジア株式

THE ASIA 5G

 先端半導体テクノロジーに関連したイノベーション企業の増収・増益が顕著でした。
 一部業績サイクルが底打ちしたとみられる半導体関連企業も高い増益率を示しました。
 インドでは5G通信サービス関連銘柄の業績拡大が顕著でした。また、IoT機器・装置や通信インフラの関連銘柄の増収・増益も目立つ結果となりました。

主な増収・増益銘柄（直近四半期の前年同期比）
銘柄名

事業概要

増収率

増益率

メルカリ

日本最大級のオンラインフリマ（個人間マーケットプレイス）アプリを運営

11.2%

341.7%

エンプラス

耐久性・耐熱性に優れたエンジニアリングプ
ラスチックを提供－13.6%

308.6%

オンライン教育プログラムの運営などを行う
教育サービス企業

47.7%

135.4%

中国

ニュー・オリエンタル・エデュケー
ション＆テクノロジー・グループ

ディスプレイ向けのドライバーIC（集積回路）に強みを持つ半導体メーカー

47.9%

48.0%

台湾

ノバテック・
マイクロエレクトロニクス
ゾマト

オンライン食品配達プラットフォームを提供

71.4%

黒字転換

日本

日本

インド
※THE ASIA ５Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）、アジア株式はMSCIオール・カントリー・ア
ジア・インデックス。なお、同インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE ASIA ５Gおよびアジア株式それぞれの組入銘柄における直近四半期決算発表済み企業のEPS成長率の中央値を時価総額で加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2023年11月末現在の直近四半期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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4

ご参考

良好な決算を発表したアジアの５G関連銘柄

エンプラス

株価とＥＰＳの推移
通信インフラ関連

日本（円）

耐久性などに優れるプラスチックを提供

15,000

企業概要

12,000 耐久性・耐熱性に優れたエンジニアリングプラスチックを提供。ネットワーク機器向けレンズや半導体テストソケット(電気特性テスト用部品)に強み

騰落率（直近1年間）
株価（左軸）3,000
EPS（右軸）

0
20/11

400

22/11

0
24/11

（年/月）

株価とＥＰＳの推移

IoT機器・装置関連（台湾ドル）

ディスプレイ向け半導体メーカー

800

企業概要

600

 ディスプレイ向けのドライバーICに強みを持つ半導体メーカー。同社のOLED（有機EL）向け製品は、高性能の折りたたみ可能な5Gスマホなどにも使用

400

着眼点

200

騰落率（直近1年間）＋71.2％（台湾ドル）80
株価（左軸）

60
40
EPS予測値
（右軸）

0
20/11

ゾマト
インド

600

200

ノバテック・マイクロエレクトロニクス

 5Gの普及とともに、高精細な次世代ディスプレイ向けの需要は増加する見込みであり、同社の業績への恩恵が期待される

800
EPS予測値（右軸）6,000

 半導体の微細化が進み設計が複雑化する中、製品のテストはますます重要に。高速ネットワーク機器の部品となる精密プラスチックレンズも提供しており、5Gの普及とともに成長が期待される

台湾

（円）

1,000

9,000

着眼点

＋198.4％EPS（右軸）

22/11

20

0
24/11 （年/月）

株価とＥＰＳの推移
通信サービス関連（インド・ルピー）

大手食品配達プラットフォーム企業

180

企業概要

150

 インドでオンライン食品配達プラットフォームを提供。
ビッグデータやAIを用いたサービスに強みを有する

120

着眼点

90

 5Gの浸透率が上昇するにつれ、オンラインでの食品・食材・日用品などの配達需要は拡大する見込み

60

 所得水準の上昇や、今後の女性の社会進出に伴うデリバリー需要の拡大なども追い風になると期待される

騰落率（直近1年間）+81.7％（インド・ルピー）

4
株価（左軸）2
EPS（右軸）EPS予測値
（右軸）

0
-2
-4

※2021年7月上場

30
20/11

-6
22/11

24/11

（年/月）

※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2020年11月末（ゾマトの株価は2021年7月23日）～2023年11月末、2024年～2026年（ノバテック・マイクロエレクトロニクスは2023年～2025年）のEPS予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近１年間）は、2022年11月末～2023年11月末の期間で算出（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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5

今後の市場見通しと運用方針
高水準が続く先進国金利や中国経済への懸念がくすぶるアジア株式市場
米国を中心に先進国金利が高水準で継続する中、中国では景気低迷が続き、アジア株式市場は相対的に軟調な動きとなっています。一方で、中国において優良なセクターや企業は存在すること、そして中国経済が景気後退に陥っている状況ではないとみられることから、今後先進国金利が落ち着きを取り戻すことで、割安なアジア株式市場への資金回帰が期待できると考えています。
こうした中、当ファンドは足元堅調に推移しています。長期的な成長機会に着目した銘柄選択を行うとともに、短期的な業績サイクルの底打ちを狙った投資機会の追求も行っています。パソコンやスマホなどの消費者向けデバ
イス需要の底打ちが見込まれる中、台湾のディスプレイドライバーIC企業や韓国の半導体テストソケット企業等に着目しています。また、当ファンドは2023年11月末現在、中国銘柄への組入比率をアジア株式市場平均と比べて大幅に低くしています。加えて、当ファンドが投資する中国関連銘柄は、構造的な成長分野を持ち、地政学的・規制
リスクが限定的な銘柄としています。

出遅れているセクターや国・地域に魅力的な投資機会生成AI関連では、アジアにおいても恩恵享受が期待される銘柄は多く、当ファンドでは積極的に組み入れを行っています。特に、日本や台湾ではAIサーバー向け

EPS成長率（3年、年率）の比較（2023年11月末現在）

19.2%のプリント基板材料やAI半導体の設計サービスなど、
中小型銘柄にも多くの投資機会があります。
2023年は金融政策と世界経済への不透明感から、米11.1%

国の大型銘柄に資金が集中する動きがみられました。
2024年については、金利環境が落ち着きを取り戻す

7.6%

中、循環物色の動きから出遅れているセクターや国・地域に資金が回帰する可能性があると考えます。例えば同じように生成AIの恩恵を受ける銘柄でも、概して米国銘柄が先行しており、出遅れているアジア銘柄は魅力的な投資機会を提供していると考えます。
当面は変動性の高い市場環境が継続する見込みですが、引き続き銘柄選択に注力し、割安かつ成長性が高い銘柄を発掘して投資する方針です。

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世界株式

アジア株式

THE ASIA 5G※THE ASIA 5GのEPS成長率は、主要投資対象ファンド（NextGeneration Connectivity Asia Fund JPY Unhedged
Class）の組入銘柄の予想EPS長期成長率（3年、年率）を加重平均して算出※世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、アジア
株式：MSCIオール・カントリー・アジア・インデックス。なお、上記イ
ンデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･
アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

6

設定来の基準価額および純資産総額の推移（2020年2月14日（設定日）～2023年11月末、日次）

20,000（2023年11月末現在）

2,000
基準価額（円、左軸）

基準価額（ご参考）世界株式（左軸）（億円）

15,00016,373円

設定来騰落率+63.7％

純資産総額

461億円

1,500

10,0001,000

期間別騰落率74.3%

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

5,000

63.7%

500
28.2％
純資産総額（右軸）

0

21.4％

0
20/2

21/2

22/2

23/2

（年/月）

※資料作成時点では、分配実績はありません。基準価額は信託報酬控除後です。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。
（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成

１年

設定来

（2022年11月末～
2023年11月末）（2020年2月14日～
2023年11月末）※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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7

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 無期限（2020年2月14日設定）
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日

課

税

関

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象であり、2024年1月1日以降は一定の要件を満たした係 場合にNISAの適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※上記は、2023年7月31日現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％以内（税抜1.74％以内）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.276％以内（税抜1.16％（ 信 託 報 酬 ） 以内））に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％以内）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況等により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

販売会社一覧
商号等
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）＊
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）＊
株式会社大東銀行
株式会社富山第一銀行
PayPay銀行株式会社
三井住友信託銀行株式会社
あかつき証券株式会社
池田泉州TT証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
auカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
おきぎん証券株式会社
静銀ティーエム証券株式会社
株式会社しん証券さかもと
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
野村證券株式会社
ひろぎん証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
楽天証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

加入協会
一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者

東北財務局長（登金）第17号
北陸財務局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（金商）第67号
近畿財務局長（金商）第370号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
沖縄総合事務局長（金商）第1号
東海財務局長（金商）第10号
北陸財務局長（金商）第5号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
関東財務局長（金商）第142号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第195号

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※上記は2023年12月８日月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

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