SPring-8 Booster Synchrotron を利用した研究に関する技術検討書

２００３年７月

大阪大学 RCNP（主に LEPS group）と SPring-8 加速器の研究者間の過去数年にわたる交流の中で、SPring-8 の既存の施設を有効利用できたらどれだけ科学研究を推進できるだろうかという議論が交わされてきた。その延長線としてブースターシンクロトロンの重要度が再認識された。そこでこの潜在価値の非常に高い SPring-8 ブースターシン
クロトロンの有効利用を検討するチームを発足し、第一段階として広範囲の分野にまたがる技術検討を行った。
既存の施設改造及び施設追加に伴う技術的問題が多く存在する。これらの問題点を研究・検討した。本書をまとめるに当たって加速器部門で実施されたトップアップ、超伝導ウイグラー等のプロジェクトで開発された成果も各プロジェクトリーダーの了解の下に利用させていただいた。今後、この計画が実施できるように各種問題点の整理と、それらの詳細な検討を進めて行く予定である。
この技術検討書はこれまで数年かかって人々が議論を重ね計算や実験をしてきた結果の集大成である。加速器改造に際して具体的計画として実現性のあるものにするためには SPring-8 の加速器部門に所属する専門の方々に相談した。さらに物理実験に関して
夫々の部門の専門家が検討作業に加わりそれらをまとめた。しかしこの技術検討書は主に加速器に重点が置かれていることは否定できない。次のステップとして、加速器の技
術的問題や運転モードの整合性と同時に、物理実験に関し研究内容の具体的検討を今後各方面との議論を継続して行い、その結果を続編として出版するつもりである。
この利用検討チームは全国さらには全世界にオープンであり、この検討会に興味ある
人達の自由な参加を歓迎します。
高輝度光科学研究センター（(a) 日本原子力研究所と併任）
青木 毅、 浅野芳裕 (a)、 恵郷博文、
大橋裕二、 川島祥孝、
佐伯 宏、 佐々木茂樹、 早乙女光一、 伊達 伸、 冨澤宏光、
原 雅弘、 深見健司、
馬込 保、
松井佐久夫
大阪大学核物研究センター
中野貴志、 堀田智明、 藤原
大阪大学理学部
阪口篤志
東北大学理学研究科核理研
清水 肇

守川島は以下の方々に直接会い、相談し本文を書いてくれたり作業等の手伝いをしていた
だきました。それぞれの方々が貢献してくださいました項目について本文の章を以下に示します。
（１）SPring-8 所内の方々
青木 毅：７．５章、９章、１５章
浅野芳裕：１３．３章、１４．１章
恵郷博文：７章
大橋裕二：２．４章、７章、１１章、１３章
佐伯 宏：２．３章、６章、１１．４章、１５章
佐々木茂樹：８章
早乙女光一：４章、１１章
伊達 伸：２．４章、１３．１章
冨澤宏光：１３．２章、１３．３章
原 雅弘：全体
深見健司：４章、５章、１５章
馬込 保：２．３章、６章
松井佐久夫：１５章（２）SPring-8 所外の方々
以下の方々には核物理の実験について御教示いただいた。
具体的には１３章。
中野貴志、 堀田智明、 藤原 守、阪口篤志、清水 肇

目次
１． はしがき２． シンクロトロンの利用
２．１ 陽電子利用
２．２ 中性子利用
２．３ シンクロトロン放射光による材料表面層からのガス放出機構の研究
２．４ 逆コンプトン散乱を用いた実験
３． 計画の概要
３．１ 加速器
３．２ ビームライン
４．Lattice
４．１ 現状のブースターシンクロトロンの概要
４．２ Low momentum compaction factor αの計算
４．３ 計算結果
４．４ シンクロトロンへの off-axis 入射
５． 電磁石及び電源システム
５．１ 現状の電磁石電源について
５．２ 偏向電磁石電源
５．３ 四極電磁石電源
５．４ 六極電磁石電源
５．５ 検討課題
６． 真空システム
６．１ インピーダンスの問題
６．２ 受光体（フォトンアブソーバー）
６．３ ビーム寿命と圧力６．４ 真空システムの改造
付録
７． ＲＦシステム
７．１ 加速空胴とクライストロン出力問題
７．２ ５連空胴の問題点
７．３ 空胴用冷却水
７．４ 将来の単セル加速空胴
７．５ フィードバック法による不安定性除去
８． モニター
８．１ ビーム検出器
８．２ 蓄積電流モニター
９． タイミングシステム
１０． 運転モード1１１． 超伝導ウイグラーの利用
１１．１ 超伝導ウイグラー実用化のための改造
１１．２ ウイグラーの設置及びヘリウム供給装置
１１．３ 陽電子ビーム発生
１１．４ 光アブソーバー問題と４極電磁石問題
１２． 光刺激による材料表面からのガス放出に関するデータベース整備
１２．１ 基本データについて
１２．２ 測定方法と測定装置の基本構成
１３． 光と電子ビーム衝突による散乱光発生
１３．１ 逆コンプトン光（Inverse Compton photon)
１３．２ ジャイロトロン利用
１３．３ その他の光及び中性子
１４． 放射線遮蔽と建屋関連
１４．１ 遮蔽及び安全システム
１４．２ 建屋
１５． スケジュ−ル
１６． あとがき
１７． 謝辞2１．はしがき
SPring-8 は図 1.1 に示したように線型加速器、ブースターシンクロトロンそして蓄積リングから構成され世界最大の放射光施設として１９９６年後半から線型加速器に続いてブースターシンクロトロンのビームコミッショニングが開始され、１９９７年初頭、蓄積リングに電子ビームが入射された。その後順調に電子ビームが蓄積され同年１９９
７年１０月から放射光利用が開始され非常に安定な蓄積リングとして今日までに多くの利用者が実験を実施し多くの成果が発表されている。さらに建設されていない残りのビー
ムラインも毎年建設され放射光利用者も年々増加している。このように SPring-8 は順
調な運転を続ける現状ではあるが、我々は既存の施設に幾分手を加えることによりさらに多岐にわたる分野の利用者に活用してもらい、かつ新規技術開発をすることができる施設の建設計画を長年に渡り検討してきた。蓄積リングの稼働率は高く多くの利用者が実験を日夜実施し、線型加速器は兵庫県の NewSUBARU が稼働している間、常に電子ビームを供給し安定に運転を続けなければならない状態である。従って現状から判断して蓄積リング及び線型加速器にビームの影響や開発要素の大きいプロジェクトを組み込む将来計画は困難であると思われる。線型加速器と蓄積リングの中間に位置し電子ビー
ムエネルギ−を１ GeV から８ GeV まで上げたり、単バンチを生成する機能を有するブー
スターシンクロトロンは、トップアップモードでの運転を行っていない時には、蓄積リングに電子ビーム供給時の前後約２時間程度運転する以外、一日のほとんどが休止状態にある。このような状況を考慮しブースターシンクロトロンの利用を検討したのが本書の根幹にある。計画の基本概念はブースターシンクロトロンとして現在ある機能を１００％保持したまま、追加、改造を実施して蓄積リングとしても使えるようにすることを目的としている。つまり蓄積リングに電子ビームを供給する時以外は、線型加速器から
１ GeV のエネルギ−の電子ビームをブースターシンクロトロンに入射し１ GeV から８
GeV までの任意のエネルギ−で電子ビームを蓄積する世界にも類をみないユニークな多機能蓄積リングとする。このことにより現在 SPring-8 の８ GeV の固定エネルギ−で運転している蓄積リングと併用してブースターシンクロトロンでは利用者が欲する任意の
エネルギ−領域の放射光を取りだすことができるようにする。但しブースターシンクロ
トロンのビームエミッタンスは蓄積リングのそれより約１００倍悪い。エミッタンスが悪くても実験に有用な利用方法を列挙する。１）超伝導ウイグラーをシンクロトロンに設置 する 。電子 ビ ー ム を エネルギ −８ GeV で蓄積し超伝導ウイグラーから MeV
photon の放射光を発生し、対生成反応から陽電子を取り出し陽電子を利用者に供給し表面物性等の新たな利用の道を開拓する。２）さらに超伝導ウイグラーの MeV エネル
ギー光子をベリリウムターゲットに当て、中性子を発生し物質の構造解析に供する。蓄積リングのＸ線を用いたタンパク質の構造解析と併用し中性子ビームの利用は新薬の開発等に非常に強力なプローブとなる。３）MeV 光子を利用した世界最初の gaser（レーザー光に対してγ線が出る）発振の実験も計画している。任意に電子ビームのエネルギーを変えることができる利点を活用して、４）偏向電磁石から放射される放射光を各種材
料表面に当てガス放出機構（光刺激脱離）の研究に利用する。基本的データーを基に
SPring-8 発のデータベースを作ることを目的とする。５）次にレーザーまたは最近目覚
3

ましい発展をしているジャイロトロンを用い、任意のエネルギ−で蓄積された１ GeV
から８ GeV までの電子ビームとのコンプトン散乱により MeV から GeV までの領域の光子を大量に生成し宇宙論の基本的問題である元素合成の反応機構の問題をγ線を用いて核融合とは逆の反応である光分解（Photodisintegration) の過程を使って検証する実験ができるようにする。そしてγ線強度の強さを活かして、原子核をγ線で励起し核構造の系統的データを得ることができる。これも SPring-8 発のデータベース化することができる。さらに放射性廃棄物の長寿命核の MeV photon を用いた核消滅に関する基礎的な断面積等を測定する研究をする。６）１ GeV 近辺の低エネルギー電子を蓄積し偏向電磁石により発生する赤外領域の放射光を利用し考古学の長年の懸案事項である文字解読などにも利用することができる。７）一方８ GeV のエネルギーの蓄積ではＸ線蛍光分析によるウラン元素まで非破壊元素分析が可能となる。この分析は蓄積リングで既に実施しているが、ブースターシンクロトロンに考古学専用ビームラインを設置することが可能となる。
既存の施設改造及び施設追加に伴う技術的問題が多く存在する。これらの問題点を研究・検討し、さらに実験を実施して得られた成果を総合的にまとめて技術検討書として発表したのが本書である。この計画が承認されたならば問題解決のための検討・調査に直ちに取りかかり、計画を実行段階に移すことが可能と考えている。

線型加速器
蓄積リング
NewSUBARU

ブースターシンクロトロン

図 1.1 SPring-8 は線型加速器、ブースターシンクロトロンそして蓄積リングの３つの加速器施設から成る。さらに兵庫県の NewSUBARU が設置されている。

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２． シンクロトロンの利用
SPring-8 は放射光施設として世界最大の８ GeV 蓄積リングを有し利用実験に供している。従ってブースターシンクロトロンでは蓄積リングには無いユニークな利用形態を考える必要がある。その一つが陽電子利用である。
２．１ 陽電子利用
超伝導ウイグラー（以下 SCW とする）をブースターシンクロトロン（BSy）に設置
し８ GeV のエネルギ−を持った電子を蓄積する。そして磁場を約１０テスラに設定す
ると SCW から critical energy が 0.43 MeV の放射光が得られ、1 MeV 以上の光子が１．０×１０ 13／s･mrad･mA 個放出される。これを適当なターゲットに衝突させ対生成により電子、陽電子が発生する。発生した陽電子のみ実験ホールに導き利用する。そしてこの陽電子を用いて以下の実験に供する。
（１）陽電子消滅法の高度化
１−１）３次元電子構造プロファイル測定
マイクロビームを走査し、かつエネルギーを変えて深さ方向の消滅位置を制御して、各位置における電子運動量分布 (バンド構造などの電子構造) を 2 次元消滅γ線角度相関
測定 (2D-ACAR) により解析する。これらにより
・表面第一層から任意の深さ位置における電子構造、欠陥構造が解析できる。
・電子構造を直接測定することのできる最適の方法（他のプロープでは, 電子運動量の方向性を解析することが難しい、価電子と内殻電子の区別がつかない、深度制御が難しい、分解能が劣る）
・白色陽電子線ではバルクの情報しか得られない。
１−２）パルス低速陽電子寿命測定
パルス低速陽電子ビームの時間構造を利用して、陽電子の消滅寿命を測定することに
より最表層における電子密度や欠陥構造を解析する。また表面触媒反応過程などを解析する。
・微小な (オングストロームオーダー) 欠陥、マイクロボイドなどを検出できる。
非常に高感度であり、他の方法では検出できない量の欠陥を解析できる。
・通常の陽電子消滅測定法に比ベ桁違いに高効率で、短時間測定や速い過程の解析ができる。
・最表層の解析ができる。
１−３）陽電子消滅励起分光
低速陽電子と表面原子・分子の結合電子との対消滅で放出される消滅γ線と、消滅によるイオン化 (電子が 1 個なくなる) で誘起される脱離イオンや発光を同時に測定することにより、表面の電子構造と原子構造とを 1 対 1 対応で解析する。
・表面第一層にどのような原子、分子が (原構造) どのような状態で (電子構造) 吸着されているか等一度に解析できる。
・電子や光などの運動エネルギーによって刺激を与えイオン脱離させる方法と異な
5

り、測定目的以外の擾乱を与えることなく最表層の状態を知ることができる。
（２）陽電子分光学２−１）低速陽電子回折（LEPD）、反射高速陽電子線回折（RHEPD）、陽電子エネル
ギー損失分光（PELS）
電子の場合の LEED、RHEED、EELS に相当する測定を行い、表面原子配列や表面電子状態等を解析する。この実験には数 eV〜数 keV の陽電子ビームを用いる。陽電子は正の電荷を持ち、また物質を構成している電子とは異種の粒子であるので、単に電子をプローブとして用いた場合よりも次のような点で優れている。低エネルギー陽電子は同じエネルギーの電子に比ベ侵入する深さが浅く表面に敏感である。そして以下のような特徴がある。
・固体内外でのポテンシャルエネルギーの差が小さく電子のように表面に入射する
時、加速されるようなことがないためより微細な解析が可能である。
・相互作用が単純で構造決定が容易である。
・2 次電子との識別が可能であるため S/N 比が良好である。
２−２）低速エネルギーポジトロニウム回折（LEPsD)
高密度で低速ポジトロニウム (Ps：電子一陽電子から成る水素様原子) ビームを発生させる技術を開発し、その回折から最表層の原子配列の解析などを行う。低速の中性原子線は第 1 原子層の構造解析に有効であるが、他のプローブによる方法、例えば弾性ヘリ
ウム原子回折などに比べて次のような点で優れている。
・多重散乱や 2 層以下の影響を無視できる。
・散乱現象が単純で、それだけ精密な知見が得られる。
２−３）陽電子顕微鏡
高輝度マイクロビームを用いた陽電子顕微鏡を開発し、精密な微視的構造解析を行う。
陽電子のエネルギ−は 100keV 程度を用いる。陽電子は正の電荷を持ち、また物質を構成している電子とは異種の粒子であることから、単に電子をプローブとして用いた場合
よりも次のような点で優れている。
・数 10keV 以上の陽電子は、電子に比べ透過性が高くなり厚い試料やダメージを嫌う生体試料などにも適用可能である。
・原子核から離れた軌道を進むのでチャネリング、ブロッキングが明瞭に現れる。
・2 次電子との識別が可能であるため S/N 比が良好である。
２−４）陽電子チャネリング
高エネルギー陽電子ビームのエネルギー選択、あるいは低速陽電子の陽電子リニアッ
クを用いた加速により、チャネリングを観測し精密な結晶構造解析を行う。この実験では数 10keV 程度以上の陽電子ビームを用いる。
２−５）陽電子再放出スペクトロメータ
再放出現象を用い以下のような測定を行い、最表層の電子状態、欠陥構造を解析する。
・再放出率 (e+、Ps、Ps(-)) 測定
・飛行時間法による放出 Ps エネルギー・角度分光 (Ps-TOF)
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・再放出陽電子エネルギー分光
・再放出陽電子顕微鏡 (再放出陽電子像の拡大)
他の粒子には見られない再放出現象は文字通り最表層の状態に強く依存しており表面状態の極めて敏感な新しい解析手段になる。
（３）陽電子基礎物理学
３−１）陽電子ー原子分子散乱の研究
陽電子やポジトロニウムと原子、分子との衝突微分断面積の測定などを行い、電子や水素の散乱の場合と比較することにより、衝突理論、分極理論、原子分子反応理論などの精密化や新理論の展開に資する。陽電子は原子、分子との散乱において交換相互作用がない、被占準位の制約が無い等、誘起双極子相互作用の符号が電子の場合と逆であるなどの特徴を持つので電子散乱との比較により基礎理論のより厳密な展開が可能となる。
また、Ps の散乱と水素原子の散乱とを比較することにより量子効果などを調べることができる。
３−２）レプトン反応系の研究
陽電子、ポジトロニウム、ポジトロニウムイオンなどレプトン (軽粒子) のみからなる粒子群を時間的、空間的に高密度で生成させ、これら相互間の反応を観測することにより量子電気力学など基礎理論の検証並びに新たな展開に資することができる。
また e+一 e-, e+一 e-一 e-のようなレプトン多体系を作ることができる。素粒子物理学では超高エネルギーの現象を主に扱っているが低エネルギー領域でも興味深い現象が見出されており、また反水素製造など反物質物理学の基礎としても重要なものになる可能性がある。
参考文献
主に以下の文献及びそれらの中にある文献を多数参考とした。
・伊藤康男 et. al.著, ｢ 素粒子の化学」学会出版センター発行（１９８５年度版）
・石井晃博士論文、「固体表面におけるポジトロニウム形成の理論」（１９８５年）

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２．２ 中性子利用
陽電子発生装置の下流に設置したベリリウムターゲットに超伝導ウイグラーの MeV
光子を当てると中性子が発生する。この中性子はそのままでは運動エネルギーが高いので重水を用いてその運動エネルギーを下げ減速し利用に供する。中性子発生利用は通常原子炉の利用、そして陽子加速器を利用しウランターゲット等の原子数の大きい元素に衝突させパルス中性子を発生する。放射光を利用した中性子は原子炉を用いた連続中性子とほぼ同等であるが自由に制御可能となる。さらに原子炉及び陽子を利用した方法と比較し非常にクリーンである。さらに利点として、利用者が必要とする中性子の運動エ
ネルギー領域は利用者の要求に応じて中性子減速装置をそれぞれ独立に構築することができる点にある。中性子の利用として以下の利用が考えられる。但し、SPring-8 の X
線と併用して利用することが非常に重要な意味を持つ。
・結晶解析において X 線に比べ中性子は水素が見える。
・磁性研究。
・液体、非結晶の研究。
・極限環境下の構造研究。
等が上げられる [1].
参考文献
[1] "大強度パルス中性子による科学 edited by M. Furusaka and Y. Endo,
KEK Report 95-19, March 1996.

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２．３ シンクロトロン放射光による材料表面層からのガス放出機構の研究
近年、利用者の要望に応えて新規に建設されたり性能向上を目指し改造を施す加速器が多い中、加速器の必須構成要素の一つである真空系におけるチェンバ、受光体等の真
空材料およびその表面処理は、加速器の性能を左右する重要なポイントの一つである。
特に、長時間、荷電粒子を貯蔵する蓄積リングでは、ビ−ム軌道上の真空雰囲気が、ビ−ム性能（寿命等）に影響するため、真空チェンバ材料表面からの放出ガス量や有害ガ
ス種の低減を常に要求される。また、シンクロトロン放射光から機器を保護するために積極的に受光吸収する受光体（フォトンアブソ−バ）材料は、真空特性もさることながら高熱負荷特性にも優れることが要求される。これら真空材料は、利用者と加速器とを繋ぐビ−ムラインおよび周辺機器にも大いに係る。
シンクロトロン放射光が、真空材料表面を照射した際に生ずるガス放出の特徴的主因
は、光刺激脱離（Photon Stimulated Desorption = PSD）によるものである [1][ 2][3] 。
一般的な熱脱離とは異なり、入射光子のエネルギ−と入射光子数に依存する。実際の現場においては、真空材料表面に入射した光により発生する光電子の影響による電子刺激
脱離（Electron Stimulated Desorption = ESD）[4][ 5][ 6] と熱負荷に伴う熱脱離をも含んだ現象として観測されている。大きなビ−ムエネルギ−と大きな蓄積電流を有する
最近の電子蓄積リングにおいては、この PSD が材料表面からのガス放出を決定する上で重要な役割を演じており、任意の光源パラメ−タ（ビ−ムエネルギ−、フォトンド−ズ量）に対する個々の材料からのガス放出量・放出ガス種の測定が可能となれば、当該分野において極めて重要で他に追随を許さぬ貴重なデ−タが収集できると言える。また、光の照射前後の in-situ な表面分析は、材料表面からのガス放出機構を探求する上で、必要不可欠である。このような設備を有する施設から発信される情報は、表面物性科学の進展に多大な貢献をすると期待される。
これまでのシンクロトロン放射光による真空材料表面層からのガス放出に関する調査で、国内外の多くの先人により、加速器およびその真空材料を開発・実用化する目的で、活発な研究・開発が行われていることが発表論文やデザインレポ−ト等から伺い知ることができる。（膨大な数量であるため、この紙面では省略する。）ところが、光源パラ
メ−タや測定手法等は様々で、統一された測定手法で光源パラメ−タを様々に変化させて種々の材料や表面処理に対して測定された PSD に関するデ−タは見ない。
光源パラメ−タを任意に変えて規格化された測定手法にて得られた PSD に関するデ−タが存在すれば、前述の真空機器を設計する上で大変有益なものとなりうる。このようなデ−タブック的なデ−タは、残念ながら世に広く出版され、多用されている真空ハ
ンドブック [7] には掲載されていないのが実情である。本利用研究を行えば、必然的に広く一般に有益なデ−タ提供が可能となり、その意義は大きい。
偏向電磁石から放射される放射光は電子のエネルギ−に応じて変化する。ブースター
シンクロトロンの場合、１ GeV から８ GeV までの任意のエネルギ−で蓄積できるように設計する。それぞれのエネルギ−領域における critical energy を図 2.1 に示す。この特徴を利用し偏向電磁石から放出される放射光を利用し材料表面層からのガス放出機
構の研究を目的とする。
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Critical energy vs stored electron energy
40

Critical enegy of photon ( keV)

35

30

25

20

15

10

5

0
0

2

4

6

8

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Stored electron energy ( GeV )参考文献[1] D. A. Melnick, J. Chem. Phys. 26, 1136 (1957).
[2] D. B. Medved, J. Chem. Phys. 28, 870 (1958).
[3] R. O. Adams and E. E. Donaldson, J. Chem. Phys. 42, 770 (1965).
[4] P. Kronauer and D. Menzel, Adsorption-deposition Phenonema, Proc. Intern.
Conf. 2nd, 313 (1971).
[5] G. W. Fabel, S. M. Cox, and D. Lichitman, Surf. Science 40 (3), 571 (1973).
[6] D. Lichitman and T. Lin, Proc. 7th Intern. Vac. Congr. (2), 1277 (1977).
[7] J. F. O'Hanlon, User's Guide to Vacuum Technology 2nd Edition, J. Wiley &Sons Interscience Pub. (1989).
注）PSD、ESD に関する貴重な文献は、上記以外に多々あることを付記する。

10

２．４ 逆コンプトン散乱を用いた実験
レーザー発振機等から放出される光子と蓄積した電子ビームとの衝突で得られる逆
Compton 光はそのエネルギ−が MeV と SPring-8 蓄積リングの偏向電磁石から放射される数十 keV の光子のエネルギ−領域のさらに上の桁のエネルギ−領域の光である。
この MeV 光子を一秒間に 1010 個以上大量に発生し実験に供することを目的とする。
MeV 光子発生方法はレーザーを使い、これを蓄積中の電子ビームに正面衝突させ、光子の入射方向とは 180 逆の角度で散乱される光子を用いる。散乱光子のエネルギ−は電子ビームのγfactor の２乗に比例し、使用するレーザー光子のエネルギ−に比例して大きくなる（詳しくは 13 章参照）。この物理規則から、任意の MeV エネルギ
−光子を得る方法は通常蓄積電子ビームエネルギ−を一定にしておいて、レーザーの波
長を変えることにより望む MeV 光子を選択する。しかしこの計画では全く逆の方法を採用する。使用するレーザーの波長は一定で、衝突する電子ビームエネルギ−を変える。
この方法を採用できるのはブースターシンクロトロンだからである。レーザーの波長を自由自在に変更することは非常に困難を伴う。しかし、電子ビームのエネルギ−の変更
は偏向電磁石に流れる電流を変更することにより容易に実現できる。それも電磁石電源の電流制御の精度で可能である。この方法の利点は非常に正確にかつ安定に任意の電子
エネルギ−でビームを蓄積し、任意の MeV エネルギ−光子を発生、供給する。MeV 光
子を 1010 個以上発生する方法は、特別のレーザーを用いることは現時点では考えていない。市販の波長 10.6μm の CO2 レーザーを用いることを考えている。これを用い蓄
積電子エネルギ−を１から８ GeV まで変化させた時、得られる MeV 光子は 1.79MeVから 115MeV までの領域を覆うことができる。実験目的の一つである天体核物理の研究対象の一つである元素合成の逆過程を MeV 光子を用いて実験する。その際、必要な最大エネルギ−領域は、最も強く結合した核の質量数 (A) ６０付近に相当する。これらの核に相当する原子は、鉄、ニッケル、クロム、マンガン、コバルト、銅、亜鉛、チタ
ン、バナジウムである [1]。これらの核子当たりの結合エネルギ−は 8〜９ MeV 領域であり、その他の核はそれ以下の結合エネルギ−領域である。約 9MeV 以下のエネルギ−を持つ光子を原子核に衝突させ、光分解（photodisintegration) 反応を起こし、そのcross section を精密に測定する。しかしこの反応の cross section は nb (=10-32cm2）と非常に小さいので MeV 光子は一秒間に 1010 個以上必要となる。この領域で光子の強度を稼ぐために蓄積電子ビームを１ A（注意：蓄積ビームエネルギ−は 3GeV 以下を念頭においている）程度蓄積できるようにし、これで 1010 個以上を確保する。MeV 光子を大量に供給するため蓄積電流を増加する一方、レーザーの変わりに、最大周波数約900 GHz 近辺に達しているジャイロトロン（１３章参照）を用いると電子に当てる光子の量を格段に増やすことが可能となる。蓄積電流値と電子に当てる光子数両者の改善により MeV 光子の量を増加することが可能となる。MeV 光子を用い以下の基礎物理学
実験とその応用に供する [2][3][4]。
（１）宇宙論の基本的問題である元素存在比に関する基礎的問題を MeV 光子を用いた
光分解反応を利用し、断面積を精密測定することにより検証する。
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（２）γ線強度の強さを活かして、原子核をγ線で励起し核構造の系統的データを得る。
（３）放射性廃棄物の長寿命核を MeV 光子を用いて核消滅させる実験を実施し、断面積を精密に測定する。
特に（１）に関して、アメリカ Duke 大学 [5] は我々とは逆の方法、つまり電子に衝突させる光子のエネルギ−を変えることにより MeV 光子を発生する研究が進行中である。
我々の計画の方がより現実的で、実現性の高いものであると確信している。SPring-8 の
既存の施設の潜在能力を活かし、この領域で SPring-8 は世界で最も進んだ研究を実施できる立場にある。
参考文献[1] 林 忠四郎 他執筆、"岩波講座 現代物理学の基礎 [第２版] 宇宙物理学"、1978 年度版。
[2] SPring-8 で 開 催 さ れ た Workshop "Experiments with Low Energy Gamma's
Workshop" 2001 年 5 月 31 日、6 月１日にそれぞれの専門家の人達の講演が参考となる。
[3] H. Utsunomiya, Proceedings of the International Workshop on Laser Electron
Photons at SPring-8. LEPS2000, Japan, Octorber 14-15, 2000.
[4] 宇宙の元素合成に関する基本的論文は以下を参照。
・W. D. Arnett et. al., Astrophysical Journal, 295: 589-603, 1985 August 15.
・W. D. Arnett et. al., Astrophysical Journal, 295: 604-619, 1985 August 15.
・R.M. Kremer et. al., Phys. Rev. Lett., 60, 1475 (1988).
・J.M.L. Ouellet et. al., Phys. Rev. Lett., 69, 1896 (1992).
[5] V.N.Litvinenko et al., Phys. Rev. Lett., 16, 4569 (1997).
及び Duke 大学のホームページ http://higs.tunl.duke.edu/˜higs/whatishigs/
を参照。

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３． 計画の概要
ブースターシンクロトロンは周長 396.124 m あり線型加速器から１ GeV のエネルギ−を持つ電子ビームを入射し、蓄積リングにビームを供給するため８ GeV までビーム
エネルギ−を上げた後、そのビームを蓄積リングに供給する機能を有する。付帯設備として蓄積リングの単バンチ運転モードに対応する RF ノックアウトシステムを設計段階から組み込んでいる。これにより蓄積リングにおいて放射光利用者の要求する任意の蓄積パターンに対応できるように製作されている。このブースターシンクロトロンを本来の目的であるブースターシンクロトロンとしての機能を１００％維持したまま、電子ビー
ムを１ GeV から８ GeV まで任意のエネルギ−で数十ｍ A から数百 mA 程度、さらに
電子 ビ ームエネルギ−が 3GeV 以下の時 、 レ ーザー光と電子の衝突から発生する
Compton 光を大量に発生するために１ A 近辺の大電流を蓄積できるようにするには各種の改造が必要である。加速器関係についてまとめると以下のようになる。
３．１ 加速器（１）Lattice 関係
ブ ー スタ ーシンクロトロンを蓄積リングとして活用するための最大の問題点はLattice における momentum compaction factor αが現在 1.01×10-2 と大きいことにある。この問題点の詳細は加速空胴で述べる。αを一桁近くさげる Lattice の解が得られ、計算及び実験については章を改めて詳述する。現在線型加速器からブースターシン
クロトロンへのビーム入射は on-axis 入射である。このままでは蓄積リング化した時、追加入射ができないので off-axis 入射できるようバンプ軌道を作る。
（２）電磁石と電源関係
momentum compaction factor αが大きいのでこれを一桁下げるために四極電磁石
電源の追加または改造が必要となる。現在ブースターシンクロトロンの電磁石用電源は4.8 GeV 近辺以下の電子エネルギ−であればどのエネルギ−領域においてもビームを蓄積できる能力を持つ。しかしそれ以上のエネルギ−領域については偏向電磁石、四極電磁石、六極電磁石そして補正電磁石の電源を強化する必要がある。さらにビーム蓄積に対応して電磁石の冷却水の能力が現在無いので冷却能力を増強する必要がある。ビーム
ライン製作に伴って放射光の取りだしに際して、四極電磁石のリターンヨークが取出しの光に当たる場所ができるのでそれぞれのビームラインに応じて四極電磁石を特別にＣ型に変更しなければならない。
（３）真空関係
現在ブースターシンクロトロンのビームダクトはビームを蓄積することを考慮した設計には全くなっていない。従ってビームダクトについては全面的な改造が必要である。
現在使用中のビームダクトはブースターシンクロトロンとしての機能を果たすために基本設計として渦電流をできるだけ落とすようステンレスの真空チェンバーを採用している。この基本設計の概念はできるだけ残す。しかし各偏向電磁石部の真空チェンバーに13

は渦電流の流れを切るためと称して、セラミック窓を設けているがこれは実験的に必要無いことが判明したので、セラミック部を取り除いた新たな真空チェンバーと交換する。
電子ビームのエネルギーが８ GeV の時、100 mA まで蓄積できるようにようにするために、フランジ部の RF コンタクトの取り付け、ベロー部内壁の壁電流がスムースに
流れるようにし、放射光を受け止める光アブソーバーを追加することが必要である。それと関連してそれらを冷却するための冷却設備の追加が必要である。さらなる問題として、逆コンプトン散乱を用いた実験からの要求として、3GeV 以下の蓄積ビームエネル
ギ−において蓄積電流を 1A 位まで上げることを要求している。この要求を満足できるようにするためには、今後さらに試験等を実施していかなければならない。
真空圧力については、入射器としての役割を果たす上でこれまで問題にならない程度の圧力であったが、蓄積リングに改造するに当たっては残留ガスと蓄積電子との相互作用による寿命低下を防ぐため真空容器内の圧力をさらに下げる新たな設計が必要である。
参考として図 3.1 に真空度と蓄積電子のエネルギーによる寿命の関係を示す（さらに詳しい計算は第６章の真空システムを参照）。但し残留ガスの成分を一酸化炭素に限定して計算した [1]。

Beam life time vs vacuum pressure
7

10

8 GeV
6

10

4 GeV

Beam life time ( sec )

105

2 GeV

104

1 GeV

1000

100

10
-9

10

10

-8

-7

10

10

-6

-5

10

0.0001

Vacuum pressure ( Pa )

図 3.1 蓄積ビームエネルギ−と真空度によるビーム寿命との関係

14

（４）加速空胴関係
加速空胴は現在５連の空胴が８台設置されている。電子ビームのエネルギーが８ GeVの時、電子ビームが放射光を放出して失うエネルギ−を補うために必要な加速電圧
12.27MV より高い電圧約 18MV で通常運転している。加速電圧を必要以上に高くしてい る の は momentum compaction factor α が 現 在 1.01 × 10-2 と 大 き い た め で
12.27MV の加速電圧では量子寿命が短く、10 秒程度の量子寿命を得るために 18 MVの高い電圧を供給しなければならない。ブースターシンクロトロンで電子ビームを長時間蓄積するためにはさらに加速電圧を高くするか、αの値を小さくするかのどちらかである。加速電圧をこれ以上、上げることはクライストロンの能力から不可能である。一方、αを一桁下げることは Lattice を変えることでありそれについては計算の結果、可能であることが判明した。αの値を一桁近く下げると、14.7MV の電圧で量子寿命を
1x106 秒まで長くすることができる。余力となった RF(radio frequency) パワーは大電
流電子ビームを蓄積するためのビームローディングに使うことができるようになる。このような改造をした後、加速空胴にとって最大の問題は、蓄積エネルギーの低いところ
で電子ビームを蓄積した時、加速空胴の HOM( Higher-Order Modes) によりビーム不安定性が引き起こされることである。対応策としては、主に諸外国で実際実施され成功しているフィードバック法により電子ビームの縦方向、及び横方向の不安定性を抑制する装置を挿入する。さらに資金的余裕があれば現在開発中の HOM を抑制して、ビームに悪影響を与える不安定性の発生することが少ない加速空胴に置き換える方法もある。
（５）モニター関係
現在線型加速器からブースターシンクロトロンへビーム入射をする際には、蛍光板を位置モニターとして使用している。蛍光板を手動操作で真空チェンバー内に突き出し、蛍光を目で見ることにより電子ビームの位置を調整している。この方法はビーム蓄積化という観点から全く好ましく無い。全面的に蓄積リング側が採用し使っている BPM(
Beam Position Monitor) システムにより、single pass でもビームの位置を測定できる回路系に改める。さらにビーム蓄積時 COD ( Closed-Orbit Distortion ) 測定等を行う
ための新たなモニター回路の設置が必要となる。さらに真空チェンバーの入れ替えに伴い既存の BPM に替わり新たな BPM をビームダクトに取り付ける必要がある。

参考文献[1] 小林正典

著、OHO '87.

15

３．２ ビームライン
上記したように、ブースターシンクロトロンが蓄積リングとしても利用できるよう改造された後、目的に応じたビームラインを建設しなければならない。それぞれの利用形態に応じたビームラインを紹介する。図 3.2 にビームラインの概略を示す。同図において、加速空胴側の直線部はレーザーまたはジャイロトロンと電子ビームの衝突場所とし、その延長上にビームラインを建設する。さらに例えば偏向電磁石からの放射光ビームラ
インとしてＢ６、Ｂ１１、Ｂ１６、Ｂ２４等のビームラインを設置する。特にＢ２４は加速器診断用として単バンチ純度モニター等に使う。そして例えばＢ１６は光刺激脱離研究の専用ビームラインとして用いる。Ｂ３３とＢ３４の間に超伝導ウイグラー設置する。この場所は動かし難い。なぜならばウイグラーからの強力な放射パワーを吸収する
光アブソーバーを自由空間で距離で稼いで徐々に吸収する方法ができる場所である。陽電子ビームライン側には当然実験ホールを設置する。さらに偏向電磁石を用いたビーム
ライン及び Compton 光子を用いるビームライン側は全てのビームラインを覆い被せる
実験ホールを設けなければならない。
６Ｐ
Ｐ １ Ｐ ２

Ｐ ３

４
Ｐ

Ｐ ５

Inverse Com pton
beam line.
0

Experimental
Hall (2)
屋外 機

Positronbeam line

Exp erimental
Hall (1)Beam monitor
beam line

Photo n stimulateddisorption
beam line

0

5

10

20m

図 3.2 ブースターシンクロトロンに新設される各種ビームライン（１）陽電子利用施設
陽電子発生装置として超伝導ウイグラーを用いる。超伝導ウイグラーはロシア側が製作した物を既に所持している。それを 2002 年 9 月、蓄積リングに設置し試験した結果、設置前に予想した電子ビーム軌道の不安定ということは無く、励磁した状態でのビーム入射も可能であることが実証された。但し予想通りビームのエミッタンスは大きくなった。さらに蓄積リングに SCW を常設するには発生する MeV 光子の放射線の問題、光アブソーバーの問題等が山積している。蓄積リングに SCW を設置しようとすると、他
16

の利用者への影響は無視できないので、蓄積リングに常設し利用するには問題が多い。
従ってこの超伝導ウイグラーはブースターシンクロトロンに設置することが現実的な解であると考える。メリットとして放射線シールド、光アブソーバー等の問題は蓄積リングに設置する場合より容易に解決することができる。
一連の実験実績を基礎として陽電子利用を一つの目玉とする本計画の観点から超伝導
ウイグラーをブースターシンクロトロンに設置し国内外からの利用者に陽電子を供給する。陽電子利用のビームチャンネル等の設計製作には陽電子利用者の援助が必要であり
既にその検討も始まっている。陽電子利用のための施設は空き地を利用して設置する。
超伝導ウイグラーからの MeV 光子を利用した中性子発生は陽電子発生ターゲットの下流に作られる。従って中性子シールドを強化する必要がある。その場所で新しい試み
として gaser（これについては 13.3 節参照） の実験を考えている。
（２）光刺激脱離実験
ブースターシンクロトロンに１から８ GeV までの任意のエネルギ−でビーム蓄積が可能となるので、偏向電磁石からの放射光を利用するビームラインを図 3.2 の右側の実
験ホールの中に設ける。これらのビームラインは新たな利用者の開拓につながる。特にいろいろな材質から光の波長を変えたときの光刺激脱離に関する基礎的データ取得により SPring-8 発信のデータベース作りを行う。
（３）逆コンプトン散乱光利用
レーザーまたは最近約９００ GHz 程度まで高い周波数まで利用できるようになってきたジャイロトロンから出力される超高周波と蓄積中の電子との逆 Compton 散乱を用
い MeV から GeV 領域の photon 発生を行う。逆 Compton 散乱からの photon のエネ
ルギ−を変える際、通常電子に当てる光の波長を変えるが、ここでは逆に蓄積リング中の電子のエネルギ−を任意に変える。この場合、最大の利点は高出力のレーザー等の波
長を連続的に変化させることは難しいが、蓄積ビームのエネルギ−を変化させることは容易にできる点にある。逆 Compton 散乱により発生した photon は天体核物理等の基
礎物理実験等に供する施設とする。また強力なγ線を用いた種々の実験ができるようなラインとしなければならない。
（４）その他のビームライン
偏向電磁石からの放射光を利用するビームラインを何本か設置する。加速器側の要求として電子ビームの放射光を用いたモニター用に専用ビームビームラインを一本確保する。
以上、技術検討書の重要な要項について概説した。以下に個々の問題に対応して章を設けて詳述する。

17

４．Lattice
４．１ 現状のブースターシンクロトロンの概要
シンクロトロンの現状の電磁石の配置を図 4.1 に示す。セル構造は FODO であり、全部で４０セルで構成されている。現状のオプティクスにおける Twiss-parameter であるベータ関数を図 4.2 に、分散関数を図 4.3 に示す。そしてビームサイズを図 4.4 にそれぞれ示す。但し、1GeV のビームサイズは入射直後の値であり、線型加速器からの入射ビームの水平方向、垂直方向エミッタンスをそれぞれ ６５π、４３π [nmrad] とした。エネルギーの広がりを Δ p/p = 0.3％ とした [1]。また、8 GeV でのカップリ
ングを c = 7.3 ×10-4 （注意：シンクロトロンに設置しているビームラインで OTR モ
ニターを用いて測定した値である） として、垂直方向ビームサイズを計算した。

図 4.1 ブースターシンクロトロンにおける機器配置図。図中の Cell １，２、３はそれぞれノーマルセル、ディスパージョンサプレッサーセル、そしてストレート
セルを表す。

18

*ビームダンプラインでの OTR モニタにより測定した値

図 4.2 現状のオプティックスでのベータ関数

図 4.3 現状のオプティクスでの水平方向ディスパーション

19図 4.4 現状のオプティクスでのビームサイズ

参考文献[1] T. Asaka el. at., "Design of the Energy Compression System at the SPring-8
Linac", Proc. EPAC2000, Vienna, Austria, June 2000.

20

４．２ Low momentum compaction factor αの計算 [1]
現状のブースターシンクロトロンにおける momentum compaction factor αは 1.01
×10-2 であり、この値を一桁近く下げなければならない。
momentum compaction factor α及び natural emittance εは次式
α=

1
η(s)
ds
∫
BM
C
ρ(s)

（４−１）

H(s)
ρ(s) BM

（４−２）

ε = Cq γ 2

H(s) ≡ γ(s)η(s)2 + 2α (s)η(s)η'(s) + β (s)η'(s) 2で表せる。ここで添字の BM は偏向電磁石（BM）内の積分、及び平均であることを示している。従って、BM の強さを変えない場合には、α、ε は BM 内の α、β、γ及び ηにより決まる。これらの値を適当な値に設定すれば、αの小さなオプティクスを見つけることができる。ここでは、磁石の配置を変えることなく四極電磁石の磁場を個々に調整することにより αを小さくすることを考える。BM 64 台のうち、60 台はノーマ
ルセルにある。そこで、まずノーマルセルに着目し、αをどこまで小さくできるかについて評価した。
図 4.5 に示すように、ノーマルセルについて、四極電磁石の磁場の強さが 2 セルを 1区間として周期的に並んでいる場合を考える。ここで、ノーマルセルは集束用四極電磁石（QF）から始まるが、リングの左右それぞれ 15 セルづつあるので割り切れない。そこで、便宜上セルの始まりを発散用四極電磁石（QD）からの 14 セルとし、ノーマル
セルの端の 1/2 セル分については下で示すマッチング区間に入れた。1 区間内の QF を
NA、NB、QD を Na、 Nb とし、これらを 4 つをパラメータとして磁場の強さを以下の範囲でメッシュ状に変えた。
条件：

0.5 < NA, NB, Na, Nb < 1.5, 0.05 step（現状の磁場を 1 とした）

この条件のもとで 2 セル分だけオプティクスを計算し、周期解が存在するものだけを選び出した。選択されたオプティクスは 2 セル毎に周期的なオプティクスを形成するはずである。そこで（４−１）と（４−２）式によりノーマルセル左右両側 28 セル分（BM 56 台分）についての α、ε を計算した。計算されたオプティクスについて適当なものを選び、左右のノーマルセル間にあるマッチング区間（入出射直線部、ディスパー
ションサプレッサセル、及び上で述べたノーマルセルの一部）を接続する。入射側と出射側ではノーマルセルとの境界条件が異なるため、別々なパラメータが必要である。そこで、入射側については QF を IA、IB、QD を Ia とし、これらを 3 つのパラメータとして、また、出射側については QF を EA、EB、QD を Ea とし、これらを 3 つのパラ
21

メータとしてそれぞれの磁場の強さを以下の範囲でメッシュ状に変えた。
条件：0.5 < IA, IB, Ia, EA, EB, Ea < 1.5, 0.025 step（現状の磁場を 1 とした）
この条件のもとで、それぞれノーマルセルとの境界条件を満たし、且つ左右対称なオプ
ティクスを形成するよう、直線部中央での条件 α (s) = η'(s) = 0 を満たす解を選んだ。

図 4.5 低アルファオプティクスの計算方法（マッピング法）
参考文献[1] ここでの計算手法、並びに結果は全て SPring-8 Top-up 運転用に検討したものである。例えばまとまった参考文献は
深見健司、 SPring-8 シンクロトロンを使った Top-up 運転の検討 、東北大学
LNS-ACC-02-1, April 2002, pp138-149.

22

４．３ 計算結果
ノーマルセル区間における α及び 8 GeV での ε の計算結果を図 4.6、図 4.7 にα-ε マップとして示す。図では α< 0.7 α0（α0 は現状の値で 1.01 10-2）、及び ε< 3 ε 0 （ε 0 は現状の値で 2.3
10-7）を満たすもののみ示した。図から、α を 0 付
近まで小さくできることがわかったが、α が小さくなるにつれて ε の下限値が制限されることがわかった。例えば、α を現状の 1/5 以下にすると、εは現状の 2 倍以上となった。
図 4.6 と図 4.7 ではそれぞれノーマルセル内のディスパーションとベータ関数値の各最大値との関係を示した。この結果、ディスパーションの最大値と α の間には強い負の相関があり、現状の最大値（ηmax,0 = 1.0 m ）以下で α を 1/2 以下にする解は存在しなかった。しかしながら、η < 2 m という条件では α の値を自由に選択できることがわかった。ベータ関数値の最大値は、現状の最大値（β max,0 = 17.2 m）よりも大きくなった。しかしながら、β < 50 m という条件では α の値を自由に選択できることがわかった。
比較的 η、β が小さく（η < 2 m and β < 50 m）、α が 1/2 以下になる可能性のある解として α = 1.19 10-3、ε = 5.08 10-7 （図 4.7、矢印参照）のものを選択し、マッチング区間を接続した。この結果、四極電磁石の磁場強度の分布は、図 4.8 のようになった。表 4.1 に各電磁石名と磁場の強さをまとめた。実際にこの磁場分布を計算コード RACETRACK に入力し、オプティクスを計算した。この結果、α = 1.44 10-3
（1/7 α0）、ε = 5.01 10-7（2.2 ε0）が得られた。ベータ関数値、ディスパーショ
ン、及びビームサイズをそれぞれ図 4.9〜4.11 に示す。このオプティクスの諸パラメー
タを表 4.2 にまとめた。
表 4.1

低アルファオプティクスを実現させるための磁場分布＊現状の磁場に対する設定磁場の割合23図 4.6

ノーマルセルでのα-εマップとディスパーションとの関係

図 4.7

ノーマルセルでのα-εマップとベータ関数値との関係

24

図 4.8低アルファーオプティクスを実現するための各四極電磁石の磁場

図 4.9

低アルファーオプティクスでのベータ関数

25図 4.10低アルファーオプティクスでの水平ディスパージョン

図 4.11

低アルファーオプティクスでのビームサイズ26

表 4.2

低アルファーオプティクスの諸パラメータと現状の比較

Betatron tune

νx
νy
Momentum compaction factorαNatural emittance at 8 GeV [nmrad] εxNatural chromaticity
ξxξyMaximum beta function [m]βxβyMaximum dispersion [m]ηx27

Low alphaPresent

13.76
4.70
1.44x10-3
501-26.69-13.7746.20
49.04-1.61, 1.94

11.73
8.78
1.01x10-2
230-15.09-11.78
15.92
17.20
1.00

４．４ シンクロトロンへのoff-axis入射（１）目的
シンクロトロンの蓄積リング化改造に伴い、1GeV での追加入射が必要となる。このための off-axis 入射スキームについて検討したA)。
（２）結論
追加入射のためには、次が必要である：
A: バンプ電磁石の追加
B: 入射セプタム壁を平衡軌道から離すための改造
A について：シンクロトロン入射部直上流の直線部、QF40 と QD40 の間に、バンプ電磁石２台（またはそれ以上）を追加設置する。必要なキック量は、オプティックスに依存する。
・通常のオプティックスなら 1mrad 程度でよい。
・Low-alpha オプティックスでは最大で 13mrad 程度キックする必要がある。後述の 段違いバンプ による off-axis 入射方法を取れば、キック量は 10mrad 程度に軽減される。ただし 段違いバンプ によって追加入射する場合には、蓄積ビームが入射のたびに振動することになる。
・既存の入射キッカー電磁石２台は現状のままでよい。
・具体的な数字（典型例）は最後にまとめた。
B について：物理的なアパーチャーは、入射セプタム電磁石２の出口部分で制限されており、平衡軌
道とセプタム壁との最近接距離は、15.6mm である。
・通常のオプティックスに限れば、 段違いバンプ によってアパーチャーの問題をクリアできる。ただし、入射バンプ軌道を完全に閉じさせて蓄積ビームを揺らさないためには、セプタム電磁石を改造もしくは再配置し、平衡軌道とセプタム壁の距離を離す必要がある。
・Low-alpha オプティックスでoff-axis 入射を行うためには、上記のセプタム電磁石の改造もしくは再配置が必須となる。 段違いバンプ による off-axis 入射方法を採れば移動量は軽減されるが、それでも改造は必要である。完全 off-axis 入射のためには平衡軌道とセプタム壁の距離を現状からさらに11.4 mm 程度以上離す必要がある。
A)注：ここでは5.5章の(c)で述べられている「補償用セプタム電磁石」の追加設置は考慮していない。バンプ電磁石の追加と既存のセプタム電磁石の改造を前提として検討した。

28

（３）検討１：オプティックスについて蓄積化のため、momentum compaction factor を１桁小さくした low-alpha オプティッ
クスが検討された。通常のオプティックスと low-alpha オプティックス（典型例）との違いを表4.3にまとめておく。
また、ベータ関数と水平ディスパージョン関数を、図4.12（通常）と図4.13（low-alpha）に示す。
Low-alpha オプティックスでは、水平ディスパージョン関数を部分的に負とすること
で momentum compaction factor を低下させている。しかし、一方で水平ベータ関数
が40m を超えており、off-axis 入射時のビームのコヒーレント振動の振幅が大きくなってしまう。また表4.3にも示した通り、エミッタンスが通常のオプティックスの2.2倍となっており、水平ビームサイズも大きい。これらは、バンプ軌道とセプタム壁とのクリ
アランスを通常のオプティックスの場合よりも広くとらなければならない、ということを意味し、機器設計上の条件は、より厳しくなる方向である。前述のように、以下では、
いわゆる 段違いバンプ によってこれを低減させることも検討した。
表4.3 通常のオプティックスと Low-Alpha オプティックスのパラメータ̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
通常
Low-Alpha̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
４極電磁石のファミリー数
2（QF:1, QD:1）
8（QF:6, QD:2）
収束４極電磁石 QF の強さ[m-2]0.547

発散４極電磁石 QD の強さ[m-2]
Betatron Tune (H/V)
Momentum Compaction Factor
Natural Emittance [nmrad]

0.287〜0.794

0.464
0.347〜0.395
11.729/8.779
13.763/4.690
0.010100.001456
229.7 (8GeV)
502.7 (8GeV)
3.6 (1GeV)
7.9 (1GeV)
Natural Chromaticity (H/V)-15.09/-11.78-26.69/-13.77
Energy Spread [%]0.126 (8GeV)
0.126 (8GeV)
0.016 (1GeV)
0.016 (1GeV)̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲

29

20

Nominal Optics (Half of the Ring)
β

β

y

2
x

15

1.5

10

1

5

0.5

0

0
-80

-40

図4.12

0
s[m]

40

η [m]

β [m]

x

η

80

通常のオプティックス（リング半周）

Low-Alpha Optics (Half of the Ring)
β

β

x

η

y

x

5

40

4

30

3

20

2

10

1

0

0
-1

-80

図4.13

-40

0
s[m]

40

80

Low-Alpha オプティックス（リング半周）
30

-2

η [m]

β [m]

50

（４）検討２：通常のオプティックスでの追加入射（４．１）完全 on-axis 入射
まず、条件の緩い通常のオプティックスについての検討結果を示す。
通常、シンクロトロンへの入射は入射セプタム電磁石 1 (以下 SP1)
入射セプタム電磁石 2 (以下 SP2)
入射キッカー電磁石 1 (以下 K1 または BP3)
入射キッカー電磁石 2 (以下 K2 または BP4)の４台を用いて、on-axis で行われる。この様子を図4.14に示す。
蓄積ビーム
入射ビーム

On-Axis40 Nominal Optics
from Li

30
セプタム壁

20
10
x[mm]

10

BP3
BP4

BP1
BP2
SP1
SP2

RF

0
RF

x[mm]

蓄積ビーム
入射ビーム

30

20

-10

On-Axis40 Nominal Optics

0

-10

-20

-20

-30

-30

-40
-10

0

10

20
s[m]

30

40

50

-40

0

50 100 150 200 250 300 350s[m]図4.14 通常のオプティックスでの完全 on-axis 入射。入射部付近（左）と１周目（右）の軌道の様子
実線は、線型加速器から入射されるビーム軌道を表す。SP1 と SP2 を通過した入射ビームは、BP3(K1) と BP4(K2) でキックされ、平衡軌道上に乗ることがわかる。一方、点線は蓄積ビームの軌道を表し、仮にビームが蓄積されていたとして、それが BP3 とBP4 によるキックでどの程度振動するか、を示したものである。真空チェンバーの典型的な断面形状は、水平 +/-40mm、垂直 +/-15mm のレーストラック型である。蓄積ビー
ムの振動の振幅は +/-40mm よりは小さいが、入射セプタム壁（あるいは対面の出射部）のアパーチャーが狭いため、ここで失われてしまう。
なお、図中の BP1 と BP2 は off-axis 入射のために設置を仮定したバンプ電磁石であり、入射点（SP2 出口）よりも上流にある：

31

新設バンプ電磁石 1（以下 BP1：設置場所は QF40 下流エッジから 0.35m 下流を仮定した。）
新設バンプ電磁石 2（以下 BP2：設置場所は QD40 上流エッジから 0.35m 上流を仮定した。）
キック量の一覧は、最後にまとめて示す。
（４．２）"semi"-on-axis 入射
図4.14で BP3(K1) と BP4(K2) のキック量を半分にすれば、蓄積ビームの振動振幅も半分程度に抑えられる。ただしこの場合、完全 on-axis の条件が崩れて、入射ビームも振動する。この様子を図4.15に示す。
蓄積ビーム
入射ビーム

"Semi"-On-Axis
40 Nominal Optics"Semi"-On-Axis
40 Nominal Optics

from Li

30

30
セプタム壁

20

20

x[mm]

10

BP3
BP4

BP1
BP2
SP1
SP2

RF

0
RF

x[mm]

10

-10

蓄積ビーム
入射ビーム

0

-10

-20

-20

-30

-30

-40
-10

0

10

20
s[m]

30

40

-40

50

0

50 100 150 200 250 300 350s[m]図4.15 通常のオプティックスでの "semi"-on-axis 入射
図からもわかるように、この "semi"-on-axis 入射では、蓄積ビームと入射ビームとで振動を折半しており、セプタム壁で蓄積ビームが削れるかどうかは微妙である。さらに、
線型加速器からの入射ビームの水平エミッタンスを 65nmrad、エネルギー拡がりを
0.3% とすると、入射セプタム２の位置における入射ビームの水平サイズは、
σin = 1.0mm 程度となる（matching はとれているとする）。入射ビームの振動振幅
は 〜14mm 程度（図4.15）であり、セプタム壁と平衡軌道との距離は現状で15.6mmとなっているから、入射ビームに対するクリアランスは (15.6-14=)1.6mm しかない。
振幅を蓄積ビームと入射ビームとに振り分ける割合を調整すれば、BP1とBP2 なしでも（すなわち現状の機器配置でも）、ある程度はビームを追加できるかもしれないが、誤差磁場、ミスアライメント、COD などを考えると、確実な方法とは言い難い。また、
low-alpha オプティックスでは振動振幅が大きく、この方法では追加入射はできない（後述：図4.20）。
32

（４．３）完全 off-axis 入射Off-axis 入射には、バンプ電磁石 BP1 と BP2 を利用する。一例を図4.16に示す。
蓄積ビーム
入射ビーム

Off-Axis
40 Nominal Optics
from Li

セプタム壁

20

20
10
x[mm]

10

BP3
BP4

BP1
BP2
SP1
SP2

RF

0
RF

x[mm]

蓄積ビーム
入射ビーム

30

30

-10

Off-Axis
40 Nominal Optics

0

-10

-20

-20

-30

-30

-40
-10

0

10

20
s[m]

図4.16

30

40

50

-40

0

50 100 150 200 250 300 350s[m]通常のオプティックスでの完全 off-axis 入射。

この例では、蓄積ビームに対するバンプ軌道は完全に閉じているが、セプタム壁を叩いてしまっており（左図）、蓄積ビームはここで失われてしまう。これを避けるために
バンプ軌道を低くすると、入射ビームの振動振幅が逆に増加してしまい、セプタム壁に近づいてしまう。調整によって適当な高さを見つけることも可能と思われるが、確実に
完全 off-axis 入射を行うためには、セプタム壁をできるだけ平衡軌道から遠ざけるように改造したほうがよい。
セプタム壁とバンプ軌道との距離は、蓄積ビームの水平サイズをσとして、5σ程度（蓄積リングの実績値）は欲しい。通常のオプティックスに対する周回ビームの水平サ
イズは、SP2 出口で σ=0.23mm (1GeV 時) であるから、5σ=1.2mm となる。図4.16の場合、SP2 出口でのバンプ軌道は 18mm のところにある。平衡軌道とセプタム壁との距離は、15.6mm であるから、この場合、セプタム壁の移動量は、少なくとも(18+1.2-15.6=) 3.6mm でなければならない。 なお、入射ビームの振動振幅は〜10mm 程度（図4.16）であるから、入射ビームに対するクリアランスは(15.6-10=)5.6mm = 5.6σin となり、十分であろう。
（４．４）段違いバンプによる off-axis 入射
上記の改造（セプタム電磁石の再配置または新規製作）がハード的に現実的かどうかを判断するには、さらに詳しい検討が必要である。ここでは、いわゆる 段違いバンプ
によってセプタム壁の改造を避け、アパーチャーの問題をクリアすることを試みる。
33

段違いバンプ とは、図4.16の状態において、BP1とBP2 のキック角を少し小さくして、バンプ軌道の漏れを許す、というものである。BP1とBP2 のキック角が小さくなった分だけ、バンプ軌道とセプタム壁との距離が減少するというメリットがある。しかし蓄積ビームが入射のたびに振動してしまう、というデメリットもある。これを許せば、段違いバンプ による入射はかなり現実的である。なお、BP3 と BP4 のキック角はそのままであるから、入射ビームの振動は図4.16と変わらない。 段違いバンプ によるoff-axis 入射の一例を、図4.17に示す。

蓄積ビーム
入射ビーム

"Semi"-Off-Axis
40 Nominal Optics"Semi"-Off-Axis
40 Nominal Optics

from Li

30

30
セプタム壁

20

20
10
x[mm]

BP3
BP4

BP1
BP2
SP1
SP2

RF

0
RF

x[mm]

10

-10

蓄積ビーム
入射ビーム

0

-10

-20

-20

-30

-30

-40
-10

0

10

20
s[m]

30

40

50

図4.17 通常のオプティックスでの-40

0

50 100 150 200 250 300 350s[m]

段違いバンプによる off-axis 入射

通常オプティックスでは、蓄積ビームと入射ビームともに、セプタム壁をクリアしている（ともに 5σ 以上のクリアランスがある）ことがわかる。
（４．５）６極電磁石によるキックの影響
図4.14から図4.17までの計算では、６極電磁石によるキックを考慮して軌道をトレースしている。６極電磁石によるキックの影響を見るため、例えば図4.17で、６極電磁石をオフして入射軌道を計算してみると、次の図4.18のようになる。

34

"Semi"-Off-Axis
Nominal Optics

入射軌道（６極 ON）
入射軌道（６極 OFF）

10

x[mm]

5

0

-5

-10
0

50 100 150 200 250 300 350
s[m]

図4.18

６極電磁石によるキックの効果

蓄積リングに比べ、シンクロトロンでは６極電磁石が弱いため、15mm 程度の振動振
幅では、それほど顕著な差が現れていない。またシンクロトロンの入射直線部には、６極電磁石が入っていない。これらを考慮すると、検討の第一段階では、とりあえず６極
電磁石を無視してよいであろう。特に low-alpha オプティックスでは、６極電磁石の最適化がまだなされていないため、以下では６極電磁石を無視し、リニアオプティック
スで扱うことにする。しかし、将来、どのような６極電磁石の励磁パターンが採用されたとしても、ここでの結果から大きくはずれることはないであろう。

35

（５）検討３：Low-Alpha オプティックスでの追加入射
前節と同様の計算を low-alpha オプティックスに対して行った。結果を以下に示す。
ただし、SP2 下流の４極電磁石 QF1 の設定値が通常のオプティックスに比べて弱いた
め、SP2 のキック角を約 15% 弱めてこれを補償した。計算条件などは、最後にまとめて示す。
（５．１） 完全 on-axis 入射
蓄積ビーム
入射ビーム

On-Axis100 Low-Alpha Optics

蓄積ビーム
入射ビーム

50

from Li

x[mm]

BP3
BP4

RF

0

BP1
BP2
SP1
SP2

セプタム壁

RF

x[mm]

50

On-Axis100 Low-Alpha Optics

-50

-100
-10

0

-50

0

10

20
s[m]

図4.19

30

40

50

-100

0

50 100 150 200 250 300 350s[m]Low-alpha オプティックスでの完全 on-axis 入射

通常のオプティックスの場合（図4.14）と比べて、蓄積ビームに対する振動振幅が２倍以上になっている。これは、水平ベータ関数が大きいためである（図4.13）。

36

（５．２）"semi"-on-axis 入射
蓄積ビーム
入射ビーム

"Semi"-On-Axis
100 Low-Alpha Optics

x[mm]

BP3
BP4

RF

BP1
BP2
SP1
SP2

セプタム壁

0

蓄積ビーム
入射ビーム

50

from Li

RF

x[mm]

50

"Semi"-On-Axis
100 Low-Alpha Optics

-50

0

-50

-100
-10

0

10

20
s[m]

図4.20

30

40

50

-100

0

50 100 150 200 250 300 350s[m]Low-alpha オプティックスでの "semi"-on-axis 入射

前述のように、low-alpha オプティックスでは振動振幅が大きく、この方法では追加入射はできない。
（５．３）完全 off-axis 入射
蓄積ビーム
入射ビーム

Off-Axis
40 Low-Alpha Optics
from Li

30

Off-Axis
40 Low-Alpha Optics

蓄積ビーム
入射ビーム

30
セプタム壁

10

10
x[mm]

20

BP3
BP4

BP1
BP2
SP1
SP2

-10

RF

0
RF

x[mm]

20

0

-10

-20

-20

-30

-30

-40
-10

0

10

20
s[m]

図4.21

30

40

50

-40

0

50 100 150 200 250 300 350s[m]Low-alpha オプティックスでの完全 off-axis 入射

バンプ軌道は完全に閉じているが、通常のオプティックスと同様にセプタム壁を叩い37

てしまっている（左図）。また BP1 と BP2 の必要キック角が大きくなってしまう（BP1:7.440mrad、BP2:12.275mrad）。これは SP1 直上流の発散４極電磁石によって、ビームがリング外向きに蹴られるためである。
バンプの高さを下げてセプタム壁をクリアしようとすると、入射軌道の振動振幅が増大し、今度は入射ビームがセプタム壁を叩いてしまう。従って、low-alpha オプティッ
クスに対して追加入射を行うにためは、セプタム壁をできるだけ平衡軌道から遠ざけるように改造しなければならない。
Low-alpha オプティックスに対する蓄積ビームの水平サイズは、SP2 出口でσ=0.48mm (1GeV 時) である。セプタム壁とバンプ軌道とのクリアランスを 5σ にとると、5σ=2.4mm となる。図4.21の場合、SP2 出口でのバンプ軌道は 22mm のところにある。平衡軌道とセプタム壁との距離は、15.6mm であるから、蓄積ビームに対するクリアランスだけを考えると、セプタム壁の移動量は、少なくとも(22+2.4-15.6=) 8.8mm でなければならない。
一方、入射ビームとのクリアランスを考えると、8.8mm の移動量では十分とは言い切れない。Low-alpha オプティックスに対する入射ビームの水平サイズは（matchingがとれているとして）、σin = 2.4mm となり、通常のオプティックスよりも２倍以上大きい。入射ビームの振動振幅は 〜15mm 程度（図4.21）であるから、セプタム壁とのクリアランスを 5σin 以上取ることにすると、セプタム壁の移動量は(15+12-15.6=)11.4mm 以上必要ということになる。
（５．４）段違いバンプによる off-axis 入射
蓄積ビーム
入射ビーム

"Semi"-Off-Axis
40 Low-Alpha Optics
from Li

セプタム壁

20
10
x[mm]

BP3
BP4

BP1
BP2
SP1
SP2

RF

0
RF

x[mm]

10

-10

蓄積ビーム
入射ビーム

30

30
20

"Semi"-Off-Axis
40 Low-Alpha Optics

0

-10

-20

-20

-30

-30

-40
-10

0

図4.22

10

20
s[m]

30

40

50

-40

Low-alpha オプティックスでの0

50 100 150 200 250 300 350s[m]

段違いバンプによる off-axis 入射

BP1 と BP2 の必要キック角は図4.21に比べてやや小さいが（BP1:5.960mrad、
38

BP2:9.820mrad）、通常のオプティックスに比べて条件が厳しいため、たとえ 段違いバンプ にしたとしても、バンプ軌道がわずかにセプタム壁を叩いてしまう（左図）。
バンプの高さを下げると入射軌道の振動振幅が増大する状況は、図4.21と同じであり、セプタム壁の改造が必要である。
（６）計算条件のまとめ
入射条件：̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
通常
Low-Alpha̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
SP1 キック角
233.69233.69
SP2 キック角
29.97925.44
SP2 出口での入射ビーム位置 [mm]
28.0
27.0
SP2 出口での入射ビーム角度 [mrad]
4.85（外向き）
0.29（外向き）
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
（注意：正の角度はリング外向きを表す。）
完全 on-axis 入射時のキック角 [mrad]：̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
通常（図4.14）
Low-Alpha（図4.19）
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
BP1 0
0
BP2 0
0
BP3 1.586
1.430
BP4 1.578
1.468
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲

"semi"-on-axis 入射時のキック角 [mrad]：̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
通常（図4.15）
Low-Alpha（図4.20）
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
BP1 0
0
BP2 0
0
BP3 0.793
0.715
BP4 0.789
0.734̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
39

完全 off-axis 入射時のキック角 [mrad]：̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
通常（図4.16） Low-Alpha（図4.21）
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
BP1 0.898
7.440
BP2 0.969-12.275
BP3 1.031
1.001
BP4 1.026
1.321̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲

段違いバンプによる off-axis 入射時のキック角 [mrad]：̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
通常（図4.17)
Low-Alpha（図4.22)
̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲
BP1 0.449
5.960
BP2 0.485-9.820
BP3 1.031
1.001
BP4 1.026
1.321̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲̲

40

５．電磁石及び電源システム
１ GeV から８ GeV の任意の電子エネルギーでビームを蓄積できるようにするために、
電磁石及びそれらの電源、さらに電磁石の冷却能力の向上をはかるよう改造しなければならない。それらについて以下述べる。
５．１ 現状の電磁石電源について
現状、ブースターシンクロトロンでは偏向電磁石、４極電磁石（集束用、発散用）、
６極電磁石（集束用、発散用）それぞれ独立に１ GeV 相当磁場から８ GeV 相当磁場まで図 5.1 に示す１秒の電磁石の台形パターンで運転している。

８GeV
ビーム出射

ランプアップ

１GeV
ビーム入射
約１秒
図 5.1 ブースターシンクロトロンの電磁石電源の運転パターン

上記の電磁石パターン運転の谷間において、線型加速器から１ GeV のエネルギーを持った電子が入射する。線型加速器からは１から８発まで任意に入射の回数を選択できる。ブースターシンクロトロンに入射した電子は８ GeV までランプアップされた後、蓄積リングに出射される。この繰り返し時間が約１秒である。
偏向電磁石 (BM)、４極電磁石（集束用 (QF)、発散用 (QD)）、 ６極電磁石（集束用(SF)、発散用 (SD)）の電源はそれぞれ独立に５台ある。 それぞれの電磁石は電源と直列に接続され、それぞれの電源は図 5.1 に示したパターン出力可能な機能を有しそれぞれが独立に相似パターン運転が実行される。またランプアップのタイミング、立ち上がり
時間、フラットボトム、フラットトップ等は全て自由に遠隔操作にて変更できる。現在使用中のこれら全部のパターン電源 (PS) の仕様を表 5.1 にまとめて示す。
電子ビームを蓄積できるよう変更すると線型加速器から入射した電子ビームは図 5.1のランプアップにより任意の電子エネルギーに達し、電磁石電源出力はそれ以後フラットになりビームエネルギーはその状態に保たれる。このように電源を改造することにより１から８ GeV の任意の電子ビームのエネルギーで蓄積可能となる。
41

表 5.1 現状のパターン電磁石電源の仕様
電源名

PS-BM

PS-QF

PS-QD

PS-SF

PS-S

定格出力電流［A］
1500a)
定格直流電流［A］
900
定格出力電圧［Ｖ］
3420
定格出力パワー ［k Ｗ］ 5130
負荷定数Ｒ［m Ω］
7.2×64Ｌ［m Ｈ］
14.8×64−４b)出力電流安定度 ×１０
＠１ GeV＜2
＠８ GeV＜1c)−４
出力電流再現性 ×１０＜1−４b)
出力電流リップル ×１０
＠１ GeV＜2
＠８ GeV＜1c)−４
トラッキング ×１０＜10
設定分解能 ［bit］
18
冷却方式
水冷

535
321
1260
674

535
321
1260
674

400
240
340
136

400
240
340
136

35.8×40 35.8×40 18.9×30 18.9×30
7.0×407.0×40
1.1×30 1.1×30
＜2
＜1
＜1

＜2
＜1
＜1

＜4
＜2
＜2

＜4
＜2
＜2

＜2
＜1
＜10
18
水冷

＜2
＜1
＜10
18
水冷

＜3
＜1.5
＜10
16
水冷

＜3
＜1.5
＜10
16
水冷

a) 定格出力電流の６０％で設計b) 設定電流値に対する割合c) 定格電流値に対する割合

42５．２ 偏向電磁石電源
momentum compaction factor αの値が現在の 1.01 10-2 と高い値から一桁近く低いαのオプティクスでも偏向電磁石の磁場の値は現状と全く同じである。但し電源はパ
ターン運転に限定した仕様で設計されているので、DC モードで運転できるのは最大定格の６０％までである。８ GeV 相当の DC 運転を実行するためには表 5.2 に示す仕様に改造する必要がある。電源から電磁石、及び電磁石間の励磁用ケ−ブルは現状の 375
mm2×２パラでは発熱量が大きいため、全周にわたりケ−ブルを追加し３パラとする。
表 5.2 偏向電磁石電源の改造仕様
電源名

PS-BM

定格出力電流
定格直流出力電流
定格出力電圧
定格出力

［A］
［A］
［Ｖ］
［ｋＷ］

1500
1500
3420
5130

但し負荷定数、出力電流安定度、出力電流再現性、出力電流リップル、トラッキング、
設定分解能、冷却方式は従来通りである。
５．３ 四極電磁石電源
先の第４章において、momentum compaction factor αを下げるためには四極電磁
石の電源はそれぞれ QF に対して６台、 QD に対して４台新たに準備し別々に調整しなければならないことが計算した結果出てきた。現状の電源状況では分割できないので
QF, QD それぞれ独立な電磁石電源を新規に製作する必要がある。さらに８ GeV まで
ビームを蓄積できるようにするためには８ GeV DC 運転ができるように以下の表 5.3 に示す仕様で製作しなければならない。
表 5.3
電源名

四極電磁石電源の製作仕様

NA

NB

IA

IB

EA

EB

Na

Nb

Ia

Ea

定格出力電流［A］ 800
定格直流出力電流［A］ 800定格出力電圧［Ｖ］ 660
定格出力［ｋＷ］ 528
負荷定数Ｒ［m Ω] 501
Ｌ［m Ｈ］ 98

600

535

280

535

535

535

400

535

535

600

535

280

535

535

535

400

535

535

495

126

33

126

63

504

330 158

158

297

68

9.2

68

34

270

132

85

85

501

143

72

143

72

573

501 179

179

98

28

14

28

14

112

98

35

43

35

但し出力電流安定度、出力電流再現性、出力電流リップル、トラッキング、設定分解能、冷却方式は従来通りである。電源から電磁石、及び電磁石間の励磁用ケ−ブルはファミリ毎に再度敷設する。
５．４ 六極電磁石電源
低アルファーオプティクスでは natural chromaticity が水平方向で現状の約 1.8 倍、垂直方向で現状の約 1.2 倍となる。オプティクスが異なるため、六極電磁石の磁場を上記の割合にて単純に大きくしても chromaticity を補正することはできない。六極磁場がリングのどの場所にどの程度必要であるかについては現在検討中であるが、少なくとも現状の磁石配置では補正できないことが解った。
現状の機能を保存しつつ上記の問題を解決するためには、現状の六極電磁石の位置を変更することは好ましくない。そこで、現状の電源、及びケ−ブルを残したうえ、新規の収束、及び発散用六極電磁石電源を製作し、補正に好ましい位置に設置してある六極電磁石にのみ選択的に接続するようケ−ブルを新規敷設する。これでも磁場が不足する
場合には適切な位置に六極電磁石を設置し、これらを直列に接続する。
また 現状 のオプティクスにおいても、 偏向電磁石端部の六極成分の影響により
natural chromaticity は設計値と一致しておらず、水平方向で設計値の 1.46 倍、垂直方向で設計値の 0.76 倍である。この効果の大きさもオプティクスに依存する。以上の検討を充分に吟味したうえ、新規製作分の六極電磁石電源の定格を決定する。但し、出力電流安定度、出力電流再現性、出力電流リップル、トラッキング、設定分解能、冷却方式は従来通りである。
５．５ 検討課題(a) 四極電磁石と六極電磁石の磁場測定
低アルファオプティクスの際、四極電磁石と六極電磁石の磁場は最大で現状の 1.4 倍必要となる。六極電磁石の磁場は決定していないものの、現状の最大定格を超える可能性が大きい。このため現状の電磁石を用いて計算値が実現可能かどうか確認する必要がある。このため現状の電磁石を用いて計算値が実現可能かどうか確認する必要がある。
そのためには模擬電磁石を製作し、ローテーティングコイルを用いて励磁特性を測定しなければならない。実験して負の結果が出た場合、新規に電磁石を製作することとなる。
(b) 電磁石冷却システム
低アルファオプティクスでは現状より強い磁場を必要とする電磁石がある。さらに８GeV DC 運転を可能としなければならないので発熱量はさらに増加する。このため現状の冷却能力を全面的に再検討する必要がある。現状の電磁石電源の結果を基に発熱量の増加率、及び現状の流量における温度上昇の計算値を表 5.5 にまとめた。この内四極電磁石の NA, 六極電磁石の SF, さらに六極電磁石の SD については現状の電磁石を用いる場合、流量を増やす等の対策を実施しなければならない。仮に新規に電磁石を製作する場合は十分冷却能力を考慮して製作しなければならない。
44

表 5.5各電磁石の発熱量の増加率と温度上昇の計算値

電磁石名

BM

NA

NB

IA

IB

EA

EB

Na

Nb

Ia

発熱量増加率 a)

2.8

5.9

3.1

1.8

0.8

2.7

2.3

2.1

1.6

2.1 2.1

コイル温度上昇［℃］
現状 b)
7.3
低α（８ GeV DC)c) 20

9.5

9.5

9.5

9.5

9.5

9.5

9.5

9.5

9.5 9.5

56

29

17

8

26

22

20

15

20

Ib

20

低αオプティクスにて 8GeV DC 運転を行った際の発熱量を現状の発熱量で割った値
b) 現状の運転電流値における測定値c) 現状の温度上昇に発熱増加量を掛けた値a)(c) 入射軌道、及び出射軌道の再検討
現状のオプティクスにおけるブースターシンクロトロンへの入射軌道とブースターシ
ンクロトロンからの出射軌道を図 5.2 と 5.3 にそれぞれ示す。入出射軌道とともに四極電磁石のオフセンターを通している。即ち入出射部の四極電磁石はステアリングとしての役割を担っている。ところが低アルファーオプティクスにおいてはこれらの四極電磁石の強さも変更するのでこのままでは入出射軌道は確保されない。これを補償するためには補償用セプタム電磁石を新規に製作導入し、入出射部の四極電磁石の下流側に設置する。そのため専用の励磁用電磁石電源を製作しなければならない。各四極電磁石位置での必要な補償キック量を表 5.6 にまとめた。新たに製作する入出射部のセプタム電磁石の実機についての仕様を表 5.7 に示す。
表 5.6
区間

対象
電磁石

入出射部補償用セプタム電磁石の仕様
入出射軌道
位置Δｘ [mm]設計キック量k [ mrad ]補償キック量Δ k [ mrad]

入射
入射

QF1
QD1

29.43
7.79

-9.83
1.83

-4.67
0.27

出射
出射
出射

QD19
QF20
QD20

8.06
38.37
33.10

2.60
-12.97
9.39

0.39
-0.32
1.41

45

表 5.7

入出射部セプタム電磁石実機の仕様

区間

名称

磁場
B [T]

磁極長
L[m]

設計キック量k [mrad]

パルス幅[msec]

入射
入射

SI1
SI2

0.97
0.26

1.00
0.40

236.67
29.98

2.5
0.1

出射
出射
出射
出射

SE1
SE2
SE3
SE4

0.26
0.26
0.97
1.15

0.20
0.40
1.11051.4047

1.92
3.84
40.49
61. 44

0.1
0.1
2.5
2.5

図 5.2

現状のオプティックスでのブースターシンクロトロンへの入射軌道

46図 5.3 現状のオプティックスでのブースターシンクロトロンからの出射軌道(d) ビーム入射バンプ軌道
現在線型加速器からブースターシンクロトロンへのビーム入射は ON AXIS である。
このため一度ビームを蓄積したｒｆバケットに再度ビーム入射するとビームは蹴飛ばさ
れビーム電流は増加しなくなる。これを避けるためには OFF AXIS 入射を行わなくてはならない。そのためにはブースターシンクロトロンの入射部にバンプ軌道を作るための補正電磁石を４台挿入する必要がある。
(e) 四極電磁石 QD1 と QD22 の変更
入射器部においてレーザーまたは、ジャイロトロンを使って電子ビームと衝突させ
MeV から GeV までの photon 発生を実施するに当たり QD1 のリターンヨーク部に光が当たるのでこの電磁石を C 型にする。
さらに出射部近くの QD21 と QF22 の間には超伝導ウイグラーを挿入する。ウイグ
ラーから放射される放射光がその下流側の QD22 のリターンヨークに当たるのでこの四極電磁石もＣ型に変更しなければならない。さらに偏向電磁石からの放射光を利用する
ビームラインについても取り出し部の四極電磁石もＣ型に変更する必要がある。

47

(f) 検討課題のまとめ
以上、今後に残された検討課題を述べた。以下にそれらを箇条書きにしてまとめる。
・四極電磁石用パターン電源（１０台）の製作とケ−ブル敷設
・四極、六極電磁石の磁場測定
・六極電磁石用パターン電源（２台）の製作とケ−ブル敷設
但し、ケ−ブルルート、電源定格については要検討・偏向、六極電磁石電源の改造
・模擬電磁石の製作、または実機での磁場測定
・偏向、四極、六極電磁石冷却水量の再検討
・入射、及び出射軌道用補償セプタム電磁石（５台）とその電源（５台）の製作
・入射バンプ軌道用補正電磁石（４台）とその電源（４台）の製作
・四極電磁石 QD1、QD22 の２台と偏向電磁石からの放射光取り出し部についてＣ型電磁石に変更し製作（但し、変更する台数が多い場合、全部の四極電磁石の QDについて一度に変更した方がよいかもしれない）。

48

６．真空システム
現在の SPring-8 ブ−スタ−シンクロトロンは、入射器としての機能のみに限定された設計となっている。今回の改造により、ビ−ムが通過する真空チェンバには、速いビ−ム取り出しに対応した入射器としての従来の機能と [1]、電子ビ−ムを長時間安定して蓄積する機能 [2] を兼ね備える必要がある。例えば、壁電流の流れる真空チェンバ内
壁面のインピ−ダンスを下げるために、フランジ締結部には RF コンタクト、ベロ−ズ
チェンバ内壁には RF スライドコンタクトフィンガ、大口径排気口にはスリット、ベロ−ズタイプ偏向電磁石部チェンバ内壁上下には少なくとも RF コンタクトプレ−ト等を内蔵する必要がある。また、入出射部および各セルにみられる急峻なチェンバアパ−チャの変化がないように、内部形状変化をスム−ズなものとすることも重要である。さらに、余分なシンクロトロン放射光を受光吸収する受光体（フォトンアブソ−バ）を適宜配置する必要がある。運転時の真空チェンバ内の平均圧力を、必要なビ−ム寿命で規定される圧力値以下に保つために、排気装置とその配置を再考せねばならない。新規真空チェ
ンバの設置に伴う支持装置と据付立ち上げや保守をも考慮する必要がある。以下、主要課題等と現時点での解決策について述べる。
６．１ インピ−ダンスの問題
ブ−スタ−シンクロトロンの真空チェンバは、参考文献１にあるように、電子ビ−ム
を長時間安定に蓄積する意味でのインピ−ダンスを考慮した構造にはなっていない。これでは、蓄積した場合ビ−ム性能に影響するのみならず、内壁面でのスパ−クや排気装
置・真空遮断弁・測定機器の誤作動や損傷を生じ、機器運用上好ましくない。
下記に、電子ビ−ム通過軌道上に配置されている真空チェンバのインピ−ダンス面での問題箇所、問題点を概略列記する。
（１） ノ−マルセル部（図 6.1 参照）
・ コンフラットフランジ締結部：RF コンタクトなし
・ 排気口部：スリットなし
・ ベロ−ズ部：RF スライドコンタクトフィンガなし
・ ベロ−ズタイプ偏向電磁石部：RF コンタクトプレ−トなし
・ 光学モニタ−設置ポ−ト部 ：RF スリットなし（２） 入出射部・ コンフラットフランジ締結部：RF コンタクトなし
・ 排気口部：スリットなし
・ 内部：急峻なアパ−チャ変化
・ ベロ−ズ部：RF スライドコンタクトフィンガなし（３） 加速空洞部
・ コンフラットフランジ締結部：RF コンタクトなし
・ 排気口部：スリットなし
・ ベロ−ズ部：RF スライドコンタクトフィンガなし
49

以上の問題点について、以下のような解決策が考えられる。全般的に、急峻なアパ−チャ
形状の変化がないように、テ−パ形状（最大傾斜角 15 度以内）を採用して、スム−ズな変換を試みる。（参考文献２参照）

図 6.1 電磁石に挿入された真空チェンバーと真空排気装置（１） コンフラットフランジ締結部
ヘリコフレックス型 RF コンタクト：無酸素銅製の内周突起型とし、インコネル製内部バネを備え、外周部に固定金具により施工時の脱落を防止（図 6..2 参照）

図 6.2

フランジ部に挿入されるヘリコフレックス部

50

（２） ベロ−ズ部
RF スライドコンタクトフィンガ：ベリリウム銅製のスライド式フィンガ形状（３） 大口径開口部
真空チェンバ壁にスリット加工した構造（４） ベロ−ズタイプ偏向電磁石部
RF コンタクトプレ−ト構造：位置ずれ吸収機構を有した無酸素銅製の板を設けた構造（図 6.3 参照）

図 6.3

ベロー部に取り付ける RF コンタクトプレ−ト構造

インピ−ダンスに係わる定量的な規定の議論検討は行われていない。ただ、これまでのSPring-8 蓄積リングでの経験と実績から類推すれば、（２）、（３）の実現は比較的容易と言える。ただし、個々の形状により差異があるため、実用試験は必要である。（１）（４）に関しては、形状寸法、材料特性等に起因する機能試験の事前実施が必須である。
６．２ 受光体（フォトンアブソ−バ）
偏向電磁石から発生する 8GeV、100mA の電子ビ−ムからのシンクロトロン放射光を、既設の真空チェンバ外周壁で受光した場合、壁面の健全性は確保できない。（付録
シンクロトロン真空チェンバ熱負荷検討メモ参照）表 6.1 にビ−ムエネルギ−（GeV）に対応して蓄積電流 100mA における偏向電磁石１台当たりから発生する放射光パワ−を記す。電子の周回当たりに失うエネルギ−Δ E（keV/turn）は、下記である。
Δ E = 88.5 E 04/ρ

（6-1）

ここで、E 0（GeV）は加速エネルギ−、ρ（m）は曲率半径である。１秒間当たりの周回数を f（turn/sec）、電子数を Ne、偏向電磁石台数を N B とすると、偏向電磁石１台
からの１秒間当たりの放射パワ−PB（keV/sec）は、次式となる。
PB = 88.5 E 04 f Ne/(ρ N B)

（6-2）

ここで、ρ= 29.52 (m)、NB = 64（台）、蓄積電流値は 100mA、電子数
518.242×1011 個として計算した。
表 6.1

偏向電磁石１台当りからの放出される放射光パワ−

ビ−ムエネルギ−（GeV）
1
2
3
4
5
6
7
8

（keV/sec・台）
2.922×1016
4.676×1017
2.367×1018
7.481×1018
1.825×1019
3.787×1019
7.015×1019
1.197×1020

（W・台）
4.68
74.9
379.2
1.198×103
2.925×103
6.067×103
1.124×104
1.917×104

この放射光は、SPring-8 蓄積リングの場合に比べて、光源から受光予定点までの距離が短いことが予想され、大きなパワ−密度の放射光を受光吸収せねばならない。
既存の真空チェンバの設計思想に基づけば、受光体を外周内壁面に取り付けることとなるが、これは、受光体のビ−ム軸方向への大きな熱伸びを生じ、材料強度上また据付
精度上、問題となると予測される。また、現行のベロ−ズタイプチェンバでは、受光体の取り付けが難しく、複雑な構造になると予想され、コストアップにも繋がる。
そこで、真空チェンバと受光体は、基本的には、放射光利用ポ−ト設置部や高熱負荷部がチェンバ本体と分離できる構造とし、その他は、外周壁に固定する方式を考えてみた。真空チェンバの基本断面形状（レ−ストラックタイプ 30mm×80mm）は、可能な限り維持するとし、ビ−ムに影響を与えないと思われる範囲内でアパ−チャを調整し、
図 6.4 のように受光体配置を想定してみた。これは、あくまでも素案として記載したものである。ただし、ビ−ムのダイナミックアパ−チャの観点から、受光体設置位置を熟慮検討する必要がある。図 6.4 は、図 6.1 のノ−マルセル平面図のＡ点を Z = 0 mm とした位置から見た水平方向のアパ−チャを示している。表 6.2 は、8GeV、100mA のビ−ムからの放射光から想定した位置で受光する放射光パワ−である。
表 6.2
受光体名
Ab1
Ab2
Ab3

受光体への入力

偏向電磁石 B1 からの入力 (W)
２４０３
0
0

偏向電磁石 B2 からの入力 (W)
７０８５
６２９５
３３８８

但し、透過率は考慮していない。
ここで、最も注意すべき点は、前述のように、光源と受光体の位置が近接していること52である。図 6.4 から概算、２ m〜6m として、照射点での垂直方向の光の広がりは、1/γから単純計算して 0.1mm〜0.4mm となる。そのため、平均パワ−密度は、想定受光面積（単純平面）に対して表 6.3 に示すようになる。
表 6.3
受光体名
Ａｂ１
Ａｂ２
Ａｂ３

平均パワ−密度

想定受光サイズ（mm×mm）
15×0.4
15×0.215×0.3

平均パワ−密度（W/mm 2）
1.58×103
2.10×103
7.53×102

ビ−ムエネルギ−8GeV、ビ−ム電流値 100mA の時
ここで、前述の受光体の構想から言えば、Ab1 と Ab2 は、フランジ締結タイプで、Ab3 は、真空チェンバ固定式となる。
今後の詳細な検討と計算は、必須であるものの、上記のような高密度パワ−の放射光を受光し健全性を保つためには、従来 SPring-8 蓄積リングで使用されてきた Cu 系単一材で構成された受光体では、難しいと推測する。受光面形状を傾斜面や曲面とし、受光面積を広くする対策以外、材料的なアプロ−チも必要である [3]。幸いにして、過去に高耐熱材と熱伝導性の良好な材料との複合材料を試作評価した事例があり [4]、このような材料的な観点からも、問題の打開は可能と考える。ただし、十分で多面的材料試験と検討を要する。

図 6.4

真空チェンバーの寸法とビームの位置との関係

53

６．３ ビ−ム寿命と圧力
ビ−ム寿命を決める要因の一つに、真空チェンバ内の残留ガスと電子ビ−ムとの衝突がある。単原子分子ガスの衝突に起因するビ−ム寿命τ L（sec）は、次の（6.3）式で与えられる。
1/τ L = σ T ρ P β C（6-3）

ここで、σ T（㎡）は、ビ−ム損失を起こす散乱全断面積で、電子ビ−ムに対しては、下記（6.4）式で与えられる。また、ρ P （1/m3）は、残留ガスの分子密度である。
σ T = Zi σ M + σ R(Zi) + σ B(Zi)（6-4)σ M、σ R、σ B は、電子ビ−ムとガス分子と、Moller 散乱、Rutherford 散乱、制動輻
射の各過程で失われる断面積を表している。下記にそれぞれの近似式を記す。
Zi σ M = Zi [2 π re2/γ c + 4 π re2/(γ 2 θ c2)
（6-5）
2
2
σ R(Zi) = 4 π (reZi/γ) /θ c
（6-6）
2
σ B(Zi) = 4 α re Zi(Zi + 1)[4/3In(γ/γ c) - 5/6] In(183Zi-1/3)（6-7）

ここで、Zi は原子番号、re は古典電子半径（2.818×10-15m）、γは Lorentz factor、
θ c は真空チェンバに衝突する散乱角、αは微細構造定数である。α = 1/137、γ c/γ= Δ E/E、PL(Pa) を求める軌道上の圧力（27℃）として、ρ P = 2.415 1020PL を用いて計算した。θ c は、真空チェンバの断面を、前述のように 30mm×80mm のレ−ス
トラックと仮定し、1.5×10-2 と、Δ E/E は、1.26×10-3 とした。ビ−ムエネルギ−に対する H 2(100%)、CO(100%)、H2(90%)+CO(10%) の散乱全断面積を表 6.4 に示す。
表 6.4

ビ−ムエネルギ−と各ガスに対する散乱全断面積（㎡)

ビ−ムエネルギ−(GeV)
1
2
3
4
5
6
7
8

σ T(H2)
7.996 10-29
5.936 10-29
5.254 10-29
4.914 10-29
4.710 10-29
4.574 10-29
4.478 10-29
4.406 10-29

σ T (CO)1.268 10-27
1.116 10-27
1.067 10-27
1.042 10-27
1.028 10-27
1.018 10-27
1.012 10-27
1.006 10-27(H2+CO) は、H2(90%)+CO(10%) の組成を意味する。
54

σ T (H2+CO)
1.988 10-28
1.650 10-28
1.540 10-28
1.484 10-28
1.452 10-28
1.430 10-28
1.415 10-28
1.403 10-28

また、表 6.5 に、ビ−ム寿命を 24 時間（86400sec）と想定し、ビ−ム軌道上の最大許容圧力を算出した。
表 6.5 ビ−ムエネルギ−と最大許容圧力（Pa)ビ−ムエネルギ−(GeV)
1
2
3
4
5
6
7
8

PL(100%H2) PL(100%CO) PL(90%H2+10%CO)
2.00 10-6
1.26 10-7
8.03 10-7
2.69 10-6
1.43 10-7
9.69 10-7
3.04 10-6
1.49 10-7
1.04 10-6
3.25 10-6
1.53 10-7
1.08 10-6
3.39 10-6
1.55 10-7
1.10 10-6
3.49 10-6
1.56 10-7
1.12 10-6
3.57 10-6
1.57 10-7
1.13 10-6
3.63 10-6
1.58 10-7
1.14 10-6

ビ−ムエネルギ−1〜8GeV で約 24 時間程度のビ−ム寿命を確保するには、加速器運転状態での真空チェンバ内のビ−ム軌道上の圧力が、10-7〜10-6 Pa 台に維持される必要がある。加速器運転状態とはシンクロトロン放射光を真空機器で受光した状態で、第３章２項で述べる光刺激脱離（PSD）、電子刺激脱離（ESD）、 熱脱離の複合されたガス
放出が真空系内で発生している状況である。従って、これらの放出ガスを速やかに排気し、ビ−ム寿命を長期間にわたって維持できる真空排気系が備わっていることが肝要である。
ここで、圧力を維持するための排気装置について述べる前に、ノ−マルセルで大きく形状の変わるであろう偏向電磁石部チェンバの構想図（一例）を、図 6.5 に示す。これはあくまでも従来の延長線での構想であり、今後のランプアップの試験結果により大きく異なる場合があることを付記する。ストレ−ト部の詳細は大きく異なるであろうが、基本形状は従来の延長線上にあるので省略する。
主排気装置は 10-7 Pa 台以下の圧力で主ガスである H 2、炭素系ガスの CO、CO2、CH4 を長期間安定に吸着排気しうる非蒸発型ゲッタ−ポンプとスパッタイオンポンプの組み合わせとし、可能であれば大きなガス放出源となる受光体近傍に設置する。排気速度に関しては、個々の真空チェンバの形状寸法や材質、受光体からのガス放出量等の諸量が絞られないと想定は難しい。ただ、H2 で数千ℓ/sec 程度は必須と考える。

55

図 6.5偏向電磁石部真空機器設置構想図

６．４ 真空システムの改造
ブ−スタ−シンクロトロンの真空システムの改造について、前項に一部要素機器の問
題点と解決策について述べた。以下では主として前項以外の問題点について概略言及する。
先ず、真空チェンバの主構成材料と表面処理、その取り扱いの問題がある。材料的に新規に要求される性能はないため、過去に実績があり汎用性あるものを選択する。ただし、現在稼動中であるため、改造・立ち上げを夏季のマシンシャットダウン中に完了せねばならない時間的制約がある。そのため、据付調整前に真空チェンバを予備焼きだし（Pre-baking）し、高純度超乾燥窒素（水分管理 ppb 台）を封入した状態で管理保管し、据付立ち上げではベ−キング工程なし（No-baking）を基本とする。
そこで、過去に実績がある材料としては、材料の放射化とベ−キングの観点で優れている EX・EL 処理やケミカルエッチ等を施したアルミニウム合金と、材料強度と汎用拡張性の観点で優れている電解研磨等を施したステンレスがある。大電流蓄積用に無酸素銅がある。磁場のランプアップの観点から、偏向電磁石部チェンバの肉厚を薄くする必要があり、また一部にベロ−ズを用いる可能性を考えるとステンレスが適している。ただし、表面処理に関して、最近の動向に注意する必要があり予備的試験を勘案せねばならない。さらに蓄積ビームエネルギ−が３ GeV 以下で蓄積電流を１ A に上げたいという実験からの要求（１３章参照）を満足するためにはさらに材料面の検討とその予備的実験を実施しなければならない。
56

本章２項で触れたインピ−ダンス対策を打つ上で、また受光体取り付けのために、現状の BPM の位置を変えないとすれば、新規に BPM 付直線部チェンバを製作せねばな
らない。その際、個別に BPM の校正が必要となる。
新規に製作した真空チェンバや排気装置等を所定の精度で据え付けるための支持装置の設計製作も必要となる。アライメントから要求される基準ケガキ等を据付対象物に刻印するか、その代用となる方策を準備する必要がある。
さらに、排気装置、真空遮断弁、圧力測定装置や温度センサ−等の制御計測装置の配線、受光体や真空チェンバへの冷却水配管、それらの材料、経路、支持方法等も、放射線対策（ノイズと材料劣化）をも含めて考慮せねばならない。当然のことながら、それら制御機器本体は、加速器本体の設置収納場所とは別の部屋に設置されるべきである。
施設の長期間に渡る連続安定稼動に十分な配慮と対策が要求される。

参考文献[1] 米山勝治他 JAERI-memo 05-161 (1993).
[2] SPring-8 PROJECT Facility Design, Part 1, (1991).
[3] H. Ishimaru, Takashi Momose, Yusuke Suetsugu, and Hideo Hirayama, J. Vac.
Sci. Technol. A 11 (6), 3121-3125 (1993).
[4] T. Momose, K. Nishida, H. Hirayama, T. Toga, and H. Ishimaru, Vacuum 47(12), 1491-1494 (1997).

57

付録
シンクロトロン真空チェンバ熱負荷検討メモ
１．加速器基本パラメ−タに関して（１）入射エネルギ−： 1 GeV（２）出射エネルギ−： 8 GeV（３）周長： 396.12 m（４）偏向電磁石数： 64 台（５）偏向電磁石最大磁場： 0.90338 T（６）偏向電磁石有効長 ： 2.9 m（７）エネルギ−損失： 12.27 MeV / turn (8 GeV)
以上から、先ず、γ、曲率半径ρ (m) および放射損失ΔＥ (keV/turn) を求める。
E 0 (GeV) = 0.5117 (MeV)×γであるので、各加速エネルギ−に対してγは下記のようになる。
E 0 (GeV) = 1 ：γ= 1954
E 0 (GeV) = 2 ：γ= 3909
E 0 (GeV) = 3 ：γ= 5863
E 0 (GeV) = 4 ：γ= 7817
E 0 (GeV) = 5 ：γ= 9771
E 0 (GeV) = 6 ：γ= 11726
E 0 (GeV) = 7 ：γ= 13680
E 0 (GeV) = 8 ：γ= 15634
P (GeV/c) = 0.3 B (T) ×ρ (m) より、E0 = 8 (GeV) に対してρ (m) を求める。
P (GeV/c) = 8 (GeV/c) であるのでρ= 29.52 (m)、ここで有効磁場長と偏向電磁石台数
から、円形部長 Sr (m) は、Sr (m) = 2.9×64 = 185.6 (m)、ρ= 29.52 (m) から円形部
長 Sr (m) は、Sr (m) = 2 πρ= 185.5 (m) でほぼ一致する。有効磁場長を基準にすると、ρ= 29.54(m)、ΔＥ (keV/turn) = 88.5×E0(GeV)4 / ρ (m) であり、各加速エネル
ギ−に対してΔＥを求める。
E 0 (GeV) = 1 ：ΔＥ= 2.996 (keV/turn)E 0 (GeV) = 2 ：ΔＥ= 47.94 (keV/turn)E 0 (GeV) = 3 ：ΔＥ= 242.7 (keV/turn)E 0 (GeV) = 4 ：ΔＥ= 767.0 (keV/turn)E 0 (GeV) = 5 ：ΔＥ= 1872 (keV/turn)E 0 (GeV) = 6 ：ΔＥ= 3883 (keV/turn)E 0 (GeV) = 7 ：ΔＥ= 7193 (keV/turn)E 0 (GeV) = 8 ：ΔＥ= 12270 (keV/turn)
以上の計算で、E 0 = 8(GeV) で、ΔＥ= 12270 (keV/turn) =12.27 (MeV/turn) となり、前記のパラメ−タと合致する。
58

２．その他の放射光基本的パラメ−タについて（１）Critical wavelength
λ c (Å) = 5.59×ρ (m) / E03 (GeV)
E 0 = 1 (GeV)：λ c = 165.1 (Å)
E 0 = 2 (GeV)：λ c = 20.64 (Å)
E 0 = 3 (GeV)：λ c = 6.116 (Å)
E 0 = 4 (GeV)：λ c = 2.580 (Å)
E 0 = 5 (GeV)：λ c = 1.321 (Å)
E 0 = 6 (GeV)：λ c = 0.7645 (Å)
E 0 = 7 (GeV)：λ c = 0.4814 (Å)
E 0 = 8 (GeV)：λ c = 0.3225 (Å)（２）Characteristic energy
ε 0 (eV) = 2218×E03 (GeV) / ρ (m)E 0 = 1 (GeV)：ε 0 = 75.08 (eV)E 0 = 2 (GeV)：ε 0 = 600.7 (eV)E 0 = 3 (GeV)：ε 0 = 2027 (eV) = 2.027 (keV)
E 0 = 4 (GeV)：ε 0 = 4805 (eV) = 4.805 (keV)
E 0 = 5 (GeV)：ε 0 = 9386 (eV) = 9.386 (keV)
E 0 = 6 (GeV)：ε 0 = 16220 (eV) = 16.22 (keV)
E 0 = 7 (GeV)：ε 0 = 25750 (eV) = 25.75 (keV)
E 0 = 8 (GeV)：ε 0 = 38440 (eV) = 38.44 (keV)（３）Emission angle ：1/γ
E 0 = 1 (GeV)：1/γ= 5.118×10-4
E 0 = 2 (GeV)：1/γ= 2.558×10-4
E 0 = 3 (GeV)：1/γ= 1.706×10-4
E 0 = 4 (GeV)：1/γ= 1.279×10-4
E 0 = 5 (GeV)：1/γ= 1.023×10-4
E 0 = 6 (GeV)：1/γ= 8.528×10-5
E 0 = 7 (GeV)：1/γ= 7.310×10-5
E 0 = 8 (GeV)：1/γ= 6.396×10-559

（４）Energy of photon
ε (keV) = 12.40 / λ (Å)
E 0 = 1 (GeV)：λ c = 165.1 (Å)：ε c = 0.07511 (keV)
E 0 = 2 (GeV)：λ c = 20.64 (Å)：ε c = 0.6008 (keV)
E 0 = 3 (GeV)：λ c = 6.116 (Å)：ε c = 2.027 (keV)
E 0 = 4 (GeV)：λ c = 2.580 (Å)：ε c = 4.806 (keV)
E 0 = 5 (GeV)：λ c = 1.321 (Å)：ε c = 9.387 (keV)
E 0 = 6 (GeV)：λ c = 0.7645 (Å)：ε c = 16.22 (keV)
E 0 = 7 (GeV)：λ c = 0.4814 (Å)：ε c = 25.76 (keV)
E 0 = 8 (GeV)：λ c = 0.3225 (Å)：ε c = 38.45 (keV)
３．熱負荷計算
以下、先ず E 0 = 8 (GeV) での試算を行う。蓄積されたビ−ムは各偏向電磁石で均等にエネルギ−を失っていくと仮定する。偏向電磁石１台当たり 0.1917 (MeV/turn・台)となり、1.452×105 (MeV/s・台) となる。ここで、1 eV = 1.602×10-19 J であるので、2.326×10-8 (J / s・台) となる。また、1 W = 1 J / s であるので、個々の電子に対して2.326×10-8 (W / 台) となる。次に、各蓄積電流値 I (A) に対する偏向電磁石１台からの放射パワ−PB (W・kW) を算出する。
I = 1×10-4 ：Ne = 8.242×108 個 ：PB = 19.17 (W)I = 2×10-4 ：Ne = 1.648×109 個 ：PB = 38.34 (W)I = 3×10-4 ：Ne = 2.473×109 個 ：PB = 57.51 (W)I = 5×10-4 ：Ne = 4.121×109 個 ：PB = 95.86 (W)I = 7×10-4 ：Ne = 5.770×109 個 ：PB = 134.2 (W)I = 1×10-3 ：Ne = 8.242×109 個 ：PB = 194.7 (W)I = 2×10-3 ：Ne = 1.648×1010 個 ：PB = 383.4 (W)I = 3×10-3 ：Ne = 2.472×1010 個 ：PB = 575.1 (W)I = 4×10-3 ：Ne = 3.297×1010 個 ：PB = 766.9 (W)I = 5×10-3 ：Ne = 4.121×1010 個 ：PB = 958.6 (W)I = 6×10-3 ：Ne = 4.945×1010 個 ：PB = 1150 (W) = 1.150 (kW)I = 7×10-3 ：Ne = 5.770×1010 個 ：PB = 1342 (W) = 1.342 (kW)I = 8×10-3 ：Ne = 6.584×1010 個 ：PB = 1533 (W) = 1.533 (kW)I = 9×10-3 ：Ne = 7.418×1010 個 ：PB = 1725 (W) = 1.725 (kW)I = 10×10-3 ：Ne = 8.242×1010 個 ：PB = 1917 (W) = 1.917 (kW)
ここで、念のために、前記の I (A) に対する PB 値が、妥当かどうかの確認を行う。
Ptot (kW) = 26.6×E03 (GeV)×B (T)×I (A)I = 1×10-4 ：Ptot = 1.230 (kW)：19.17×10-3 ×64 = 1.227 (kW)I = 5×10-4 ：Ptot = 6.152 (kW)：95.86×10-3 ×64 = 6.135 (kW)I = 1×10-3 ：Ptot = 12.30 (kW)：194.7×10-3 ×64 = 12.46 (kW)60

I = 5×10-3 ：Ptot = 61.52 (kW)I = 10×10-3 ：Ptot = 123.0 (kW)：958.6×10-3 ×64 = 61.35 (kW)：1.917×64 = 122.7 (kW)

上記のように、ほぼ合致するので、妥当と思われる。
次に、各ビ−ムエネルギ−(1〜7GeV) に対して偏向電磁石１台からの放射パワ−を計算する。結果を表 6.6 に示す。次に、別紙図 6.6、6.7、6.8 のようにア−ク部を分割し、ナンバリングし、各区分ごとに検討を実施する。
３．１

Ａ−Ｂ区間
θ０ = 5.625°
θ 1 = cos-1(29.52/29.56) = 2.981°
θ 2 = 2.981°
θ 3 = 5.625 - 2.981 = 2.644°
A⌒B = 29.56×2 π×2.644/360 = 1.364 (m)P1-A = {(29.56)2 - (29.52)2}1/2 = 1.537 (m)P2-B = {(29.56)2 - (29.52)2}1/2 = 1.537 (m)P1⌒P4 = 29.52×2 π×5.625/360 = 2.898 (m)P1⌒P2 = 29.52×2 π×2.644/360 = 1.362 (m)Ａ点での y 方向の受光幅を y A (mm) とすると、
E 0 = 1 (GeV)：yA = 0.787
E 0 = 2 (GeV)：yA = 0.393
E 0 = 3 (GeV)：yA = 0.262
E 0 = 4 (GeV)：yA = 0.197
E 0 = 5 (GeV)：yA = 0.157
E 0 = 6 (GeV)：yA = 0.131
E 0 = 7 (GeV)：yA = 0.112
E 0 = 8 (GeV)：yA = 0.0983
B 点での y 方向の受光幅を y B (mm) とすると、
E 0 = 1 (GeV)：yB = 0.787
E 0 = 2 (GeV)：yB = 0.393
E 0 = 3 (GeV)：yB = 0.262
E 0 = 4 (GeV)：yB = 0.197
E 0 = 5 (GeV)：yB = 0.157
E 0 = 6 (GeV)：yB = 0.131
E 0 = 7 (GeV)：yB = 0.112
E 0 = 8 (GeV)：yB = 0.0983
A-B 間の総合照射面積 SAB (㎡) は、
E 0 = 1 (GeV)：SAB = 1.073 ×10-3
E 0 = 2 (GeV)：SAB = 5.361 ×10-4
61

E 0 = 3 (GeV)：SAB = 3.574 ×10-4
E 0 = 4 (GeV)：SAB = 2.687 ×10-4
E 0 = 5 (GeV)：SAB = 2.141 ×10-4
E 0 = 6 (GeV)：SAB = 1.787 ×10-4
E 0 = 7 (GeV)：SAB = 1.528 ×10-4
E 0 = 8 (GeV)：SAB = 1.341 ×10-5
A-B 間の放射パワ−WAB は、偏向電磁石１台からの全放射パワ−PB の
WAB/PB = θ 3/θ 0 = 2.644/5.625 = 0.470 となる。（表 6.6 参照）
３．２

Ｂ−Ｃ区間
B-C = 2.056 (m)θ 4 = tan-1(29.56/2.056) = 86.021°
C-O = {(2.056)2 + (29.56)2}1/2 = 29.63 (m)P3-C = {(29.63)2 - (29.52)2}1/2 = 2.567 (m)θ 5 = tan-1(29.52/2.567) = 85.030°
θ 6 = 90 - θ 5 = 4.970°
θ 7 = tan-1(2.056/29.56) = 3.979°
θ 8 = θ 6 - θ 7 = 4.970 - 3.979 = 0.991°
θ 9 = θ 2 - θ 8 = 2.981 - 0.991 = 1.990°
P2⌒P3 = 29.52×2 π×1.990/360 = 1.025 (m)C 点での y 方向の受光幅を y C (mm) とすると、
E 0 = 1 (GeV)：yC = 1.314
E 0 = 2 (GeV)：yC = 0.657
E 0 = 3 (GeV)：yC = 0.438
E 0 = 4 (GeV)：yC = 0.328
E 0 = 5 (GeV)：yC = 0.263
E 0 = 6 (GeV)：yC = 0.219
E 0 = 7 (GeV)：yC = 0.188
E 0 = 8 (GeV)：yC = 0.164
B-C 間の総合照射面積 SBC (㎡) は、
E 0 = 1 (GeV)：SBC = 2.150 ×10-3
E 0 = 2 (GeV)：SBC = 1.079 ×10-3
E 0 = 3 (GeV)：SBC = 7.196 ×10-4
E 0 = 4 (GeV)：SBC = 5.397 ×10-4
E 0 = 5 (GeV)：SBC = 4.318 ×10-4
E 0 = 6 (GeV)：SBC = 3.598 ×10-4
E 0 = 7 (GeV)：SBC = 3.084 ×10-4
E 0 = 8 (GeV)：SBC = 2.696 ×10-4
B-C 間の放射パワ−WBC は、偏向電磁石１台からの全放射パワ−PB の62

WBC/PB = θ 9/θ 0 = 1.990/5.625 = 0.354 となる。（表 6.6 参照）
３．３

Ｃ−Ｄ区間
D-O 1 = 29.56 (m)P5-O 1 = 29.52 (m)θ 10 = cos-1(29.52/29.56) = 2.981°
D-P5 = {(29.56)2 - (29.52)2}1/2 = 1.537 (m)C⌒D = 29.56×2 π×2.981/360 = 1.538 (m)D 点での y 方向の受光幅を y D (mm) とすると、
E 0 = 1 (GeV)：yD = 0.787
E 0 = 2 (GeV)：yD = 0.393
E 0 = 3 (GeV)：yD = 0.262
E 0 = 4 (GeV)：yD = 0.197
E 0 = 5 (GeV)：yD = 0.157
E 0 = 6 (GeV)：yD = 0.131
E 0 = 7 (GeV)：yD = 0.112
E 0 = 8 (GeV)：yD = 0.0983
C-D 間の総合照射面積 SCD (㎡) は、
E 0 = 1 (GeV)：SCD = 1.616 ×10-3
E 0 = 2 (GeV)：SCD = 8.075 ×10-4
E 0 = 3 (GeV)：SCD = 5.383 ×10-4
E 0 = 4 (GeV)：SCD = 4.037 ×10-4
E 0 = 5 (GeV)：SCD = 3.230 ×10-4
E 0 = 6 (GeV)：SCD = 2.692 ×10-4
E 0 = 7 (GeV)：SCD = 2.307 ×10-4
E 0 = 8 (GeV)：SCD = 2.017 ×10-4
C-D 間の放射パワ−WCD は、偏向電磁石１台からの全放射パワ−PB の
WCD/PB = (θ 0 - θ 3 - θ 9)/θ 0 = (5.625 - 2.644 - 1.990)/5.625 = 0.176 となる。
（表 6.6 参照）
３．４ 放射光の減衰長と透過率について
シンクロトロンの偏向電磁石部チェンバ−はステンレス製である。鉄を主材料と仮定する。輻射距離Ｘ０は以下の式で表される。
Ｅ ＝ Ｅ０ｅ（−ｘ／Ｘ０）
鉄のＸ０は、13.8 (g/㎠) である。これを用いて、図 6.9 に減衰長と透過率の関係を表す。
8GeV の時の臨界エネルギ−は、前述のように 38.44keV である。また、鉄の密度は、7.86 g/㎤ である。主材料は SUS316 または 304 であるが、鉄を代表材料とする。
E/E0 = 1.0：x = 0
E/E0 = 0.9：x = 1.45：0.185 (cm)63

E/E0 = 0.8：x = 3.08：0.392 (cm)E/E0 = 0.7：x = 4.92：0.626 (cm)E/E0 = 0.6：x = 7.05：0.897 (cm)E/E0 = 0.5：x = 9.57：1.22 (cm)E/E0 = 0.4：x = 12.6：1.61 (cm)E/E0 = 0.3：x = 16.6：2.11 (cm)E/E0 = 0.2：x = 22.2：2.83 (cm)E/E0 = 0.1：x = 31.8：4.04 (cm)チェンバ−壁厚は 20mm ピッチでベロ−ズタイプとなりその間に補強板があるものの、厳しい条件下では t = 0.3 mm とみなせる。ただし、放射光は斜め入射するため壁厚は厚くなる。実際の透過距離を t0 (mm)、入射角をθ (°) とすると、
t0 = t × 1/sin θ
A 点：θ = 2.981°：t0 = 5.8
B 点：θ = 2.981°：t0 = 5.8
C 点：θ = 4.970°：t0 = 3.5
D 点：θ = 2.981°：t0 = 5.8
そこで、上記の式または表から、この領域での透過率は、
x = 0.03 × 7.86 = 0.236 (g/㎠), E/E0 = 0.983
x = 0.58 × 7.86 = 4.56 (g/㎠), E/E0 = 0.719 (A 点,B 点,D 点)
x = 0.35 × 7.86 = 2.75 (g/㎠), E/E0 = 0.819 (C 点)となる。
ところで直線部ダクトの壁厚は 1.5 (mm) であるが、局所的に排気口のある厚肉部 3(mm) や BPM 部、溶接ベロ−ズ等がある。ここでは代表的例に対して試算することとする。
t = 1.5 (mm) の場合
B 点：θ = 2.981°：t0 = 28.8
C 点：θ = 4.970°：t0 = 17.3
x = 2.88 × 7.86 = 22.6 (g/㎠), E/E0 = 0.194 (B 点)
x = 1.73 × 7.86 = 13.6 (g/㎠), E/E0 = 0.373 (C 点)となる。
t = 3.0 (mm) の場合（参考）B 点：θ = 2.981°：t0 = 57.7
C 点：θ = 4.970°：t0 = 34.6
x = 5.77 × 7.86 = 45.4 (g/㎠), E/E0 = 0.037 (B 点)
x = 3.46 × 7.86 = 27.2 (g/㎠), E/E0 = 0.139 (C 点)
となる。

64

３．５ 各部位における入力パワ−について
３．５．１ 偏向電磁石部チェンバ
Ｃ−Ｂ区間の総入力パワ−を、wC-B (W) とすると、表 6.6 のようになる。
（１）上流側フランジ部:
t = 25 (ICF253), t0 ≡ 25, E/E0 = 0.241
t = 20 (ICF152), t0 ≡ 20, E/E0 = 0.320
受光面積 SF1 と SF2 は、それぞれ次のようになる。
E 0 = 1 (GeV)：yD = 0.787 ：SF1 = 1.97 × 10-5 (㎡)E 0 = 2 (GeV)：yD = 0.393 ：SF1 = 9.83 × 10-6 (㎡)E 0 = 3 (GeV)：yD = 0.262 ：SF1 = 6.55 × 10-6 (㎡)E 0 = 4 (GeV)：yD = 0.197 ：SF1 = 4.93 × 10-6 (㎡)E 0 = 5 (GeV)：yD = 0.157 ：SF1 = 3.93 × 10-6 (㎡)E 0 = 6 (GeV)：yD = 0.131 ：SF1 = 3.28 × 10-6 (㎡)E 0 = 7 (GeV)：yD = 0.112 ：SF1 = 2.80 × 10-6 (㎡)E 0 = 8 (GeV)：yD = 0.0983：SF1 = 2.46 × 10-6 (㎡)E 0 = 1 (GeV)：yD = 0.787 ：SF2 = 1.57 × 10-5 (㎡)E 0 = 2 (GeV)：yD = 0.393 ：SF2 = 7.86 × 10-6 (㎡)E 0 = 3 (GeV)：yD = 0.262 ：SF2 = 5.24 × 10-6 (㎡)E 0 = 4 (GeV)：yD = 0.197 ：SF2 = 3.94 × 10-6 (㎡)E 0 = 5 (GeV)：yD = 0.157 ：SF2 = 3.14 × 10-6 (㎡)E 0 = 6 (GeV)：yD = 0.131 ：SF2 = 2.62 × 10-6 (㎡)E 0 = 7 (GeV)：yD = 0.112 ：SF2 = 2.24 × 10-6 (㎡)E 0 = 8 (GeV)：yD = 0.0983：SF2 = 1.97 × 10-6 (㎡)（２）上流側フランジ直下流□型部：
t = 3, t0 = 173, E/E0 = 5.26 × 10-5
従って、ほぼ吸収してしまう。照射面積 S□は、以下のようになる。
E 0 = 1 (GeV)：yD = 0.787 ：S□ = 1.14 × 10-4 (㎡)E 0 = 2 (GeV)：yD = 0.393 ：S□ = 5.70 × 10-5 (㎡)E 0 = 3 (GeV)：yD = 0.262 ：S□ = 3.80 × 10-5 (㎡)E 0 = 4 (GeV)：yD = 0.197 ：S□ = 2.86 × 10-5 (㎡)E 0 = 5 (GeV)：yD = 0.157 ：S□ = 2.28 × 10-5 (㎡)E 0 = 6 (GeV)：yD = 0.131 ：S□ = 1.90 × 10-5 (㎡)E 0 = 7 (GeV)：yD = 0.112 ：S□ = 1.62 × 10-5 (㎡)E 0 = 8 (GeV)：yD = 0.0983：S□ = 1.43 × 10-5 (㎡)（３）ビ−ムダクト本体部：
t = 0.3, θ= 2.981°, t0 = 5.77, E/E0 = 0.720
65t = 0.3, θ= 0.991°, t0 = 17.3, E/E0 = 0.373
照射面積 SC-B は、下記のようになる。
E 0 = 1 (GeV)：yD = 0.787 ：SC-B = 2.13 × 10-3 (㎡)E 0 = 2 (GeV)：yD = 0.393 ：SC-B = 1.07 × 10-3 (㎡)E 0 = 3 (GeV)：yD = 0.262 ：SC-B = 7.12 × 10-4 (㎡)E 0 = 4 (GeV)：yD = 0.197 ：SC-B = 5.35 × 10-4 (㎡)E 0 = 5 (GeV)：yD = 0.157 ：SC-B = 4.26 × 10-4 (㎡)E 0 = 6 (GeV)：yD = 0.131 ：SC-B = 3.56 × 10-4 (㎡)E 0 = 7 (GeV)：yD = 0.112 ：SC-B = 3.04 × 10-4 (㎡)E 0 = 8 (GeV)：yD = 0.0983：SC-B = 2.67 × 10-4 (㎡)（４）上流側フランジ部：
t = 21 (ICF152) t0 ≡ 21, E/E0 = 0.302
受光面積 SF3 は、それぞれ次のようになる。
E 0 = 1 (GeV)：yD = 0.787 ：SF3 = 1.65 × 10-5 (㎡)E 0 = 2 (GeV)：yD = 0.393 ：SF3 = 8.25 × 10-6 (㎡)E 0 = 3 (GeV)：yD = 0.262 ：SF3 = 5.50 × 10-6 (㎡)E 0 = 4 (GeV)：yD = 0.197 ：SF3 = 4.14 × 10-6 (㎡)E 0 = 5 (GeV)：yD = 0.157 ：SF3 = 3.30 × 10-6 (㎡)E 0 = 6 (GeV)：yD = 0.131 ：SF3 = 2.75 × 10-6 (㎡)E 0 = 7 (GeV)：yD = 0.112 ：SF3 = 2.35 × 10-6 (㎡)E 0 = 8 (GeV)：yD = 0.0983：SF3 = 2.06 × 10-6 (㎡)
実際に各部の入力パワ−について、概略試算し、その結果を表 6.7 に示す。
３．５．２ ４極電磁石部チェンバ
Ｂ−Ｃ区間の総入力パワ−を、wB-C (W) とすると、表 6.6 のようになる。
上項と同様に各部の入力パワ−について概略試算しその結果を表 6.7 に示す。
主要ポイントを入力パワ−値から、４極電磁石部チェンバ上下流点 (St-B, St-C) と偏向
電磁石部チェンバ上下流点 (Ben-B, Ben-C) とした。
３．５．３ 各部の温度上昇による健全性の確認
現状のビ−ムチェンバは冷却の配慮はされていない。（入射器専用の思想で設計）
そこで、トンネル内の空調による対流で冷却されると仮定する。空気の流速 U を、0.1〜1 (m/s)、接触面の代表長さ d を 1×10-3 (m)、空気の密度ρ a を 0.916 (kg/m3) と仮定する。特に d の領域に入力パワ−が集中するため、この部分の温度上昇が問題となる。
（熱伝導が全くないと仮定）（１）伝熱の強制対流における極小円管（管外）と仮定し次式にて算出する。レイノル66

ズ数 (Re) およびヌッセルト数 (Nu) は、動粘性係数ν (m2/s) 下記にて求められる。
Re = U・d/ν= 0.1 〜1×1×10-3 /0.239×10-4 = 4.18 〜41.8
Nu = CRen = 0.821×(4.18 〜 41.8)0.385 = 1.42 〜3.46（層流）

従って、熱伝達率 h (J/m3・s・K) は、熱伝導率κ= 0.0317(J/m・s・K) を用いて、下記のように算出される。
h = Nu・κ/d = 1.42 〜3.46×0.0317/(1×10-3) = 45.0 〜110
ここで、h = 77.5 (J/m3・s・K) として、各部の熱計算を行う。壁面の面積 S = 1×10-3(㎡) として、h・S = 0.0775 (J/m・s・K)（２）強制対流の条件であるが、入力パワ−は、熱伝導でチェンバ全体に拡散すると仮定する。レ−ストラックタイプのチェンバの周長から代表寸法 d = 0.0618 (m) を算出。
Re = U・d/ν= 0.1 〜1×0.0618/0.239×10-4 = 259 〜2590
h = C・κ (Re)n/d = 0.222×0.0317×(259 〜2590)0.588/0.0618= 2.99 〜 11.6
ここで、h = 7.30 (J/m3・s・K) として、各部の熱計算を行う。壁面の面積 S = 0.194(㎡) として、h・S = 1.42 (J/m・s・K)
上記（１）（２）の条件下での偏向電磁石部および４極電磁石部チェンバ上下流部の壁面の上昇温度 Delta-T (℃) を表 6.8 に示す。
P = h・S・(Delta-T)
であるから、(Delta-T) = P/(h・S)
を用いて計算した。
表 6.8 の結果から、Ｂ点における熱負荷がＣ点におけるそれより厳しいことが推測される。４極電磁石部チェンバにおける熱計算は、チェンバ形状が単純なため比較的実際のものと大きくは差異はないと考えられるが、偏向電磁石部チェンバはより複雑である。
それ故、ここで再度、偏向電磁石部チェンバにおける各部の健全性の確認を試みる。次のように各部の諸量を仮定する。
67

（３）上流フランジ部 (t0 = 25, 20)
フランジは、ICF152 として、円盤形状とする。
放熱面積
S = 0.0279 (t0 = 25), 0.0255 (t0 = 20) (㎡)である。
Re = U・d/ν= 0.1 〜1×0.152/0.239×10-4 = 636 〜6360 （乱流）
Nu = 0.037×Pr0.33×Re0.8 = 0.037×0.70.33×(636 〜6360)0.8 = 5.75 〜36.3
h = Nu・κ/d = 5.75 〜36.3×0.0317/0.152 = 1.2 〜7.57
ここで、h = 4.39 を使用するとし、
h・S = 0.122 (t0 = 25), 0.112 (t0 = 20) (J/m・s・K)となる。
（４）チェンバ本体部 (t0 = 5.8, 3.5)
形状はレ−ストラックタイプとし、放熱面積は、フィン面積を加算したものとする。
放熱面積
S = 0.194 ＋0.00139 ×49 = 0.262 (㎡),
代表寸法 d = 0.0618 (m)Re = U・d/ν= 0.1 〜1×0.0618/0.239×10-4 = 259 〜2590 （乱流）
Nu = CRen = 0.615×(259 〜2590)0.466 = 8.19 〜24.0
h = Nu・κ/d = 8.19 〜24.0×0.0317/0.0618 = 4.2 〜12.3
ここで、h = 8.25 を使用するとし、
h・S = 2.16 (J/m・s・K)となる。
（５）下流フランジ部 (t0 = 21)
フランジは、ICF152 として、円盤形状とする。
放熱面積
S = 0.0260 (㎡)である。
Re = U・d/ν= 0.1 〜1×0.152/0.239×10-4 = 636 〜6360 （乱流）
Nu = 0.037×Pr0.33×Re0.8 = 0.037×0.70.33×(636 〜6360)0.8 = 5.75 〜36.3
h = Nu・κ/d = 5.75 〜36.3×0.0317/0.152 = 1.2 〜7.57
ここで、h = 4.39 を使用するとし、
h・S = 0.114 (J/m・s・K)となる。
上記（３）〜（５）の条件下での偏向電磁石部チェンバの壁面の上昇温度 Delta-T (℃)
を表 6.9 に示す。
68

４．結論と考察
表 6.8 および表 6.9 の各部における Delta-T から、5GeV-10mA から 6GeV-5mA,
7GeV-5mA レベル以上での運転で、偏向電磁石部チェンバのＢ点、４極電磁石部チェンバのＢ点近傍に注意を要することが判明した。ただし、計算はあくまで概算であるため、思わぬ高熱負荷箇所が存在する場合がある。薄肉チェンバは要注意である。

69

３．１ A-B 区間

図 6.6

A-B 区間での曲率

３．２ B-C 区間

図 6.7 B-C 区間での曲率70

３．３ C-D 区間

図 6.8 C-D 区間の曲図 6.9

減衰長と透過率との関係
71

表 6.6 ビームエネルギ−（1〜7 GeV) に対する偏向電磁石からの放射パワー72表 6.7 ビームエネルギ−（1〜7 GeV) に対する４極電磁石真空チェンバー各部に当たる放射パワー73

表 6.8 ビームエネルギ−（1〜7 GeV) に対する偏向電磁石部と４極電磁石各部の真空
チェンバー部における温度上昇74表 6.9 偏向電磁石部真空チェンバーの壁面部の上昇温度75図 6.10

図 6.11

現在使用中の直線部チェンバー（参考図）

現在使用中の偏向電磁石部チェンバー（参考図）

76

７．ＲＦシステム
現在ブースターシンクロトロンに設置されている８台の５連加速空胴と２本のクライストロンそしてサ−キュレ−タ−を含む導波管の配置の関係を図 7.1 に示す。最大出力
１ＭＷのクライストロンが２台あり、それぞれのクライストロンは４台の５連空胴にパワーを供給している。１台当たりの５連空胴の冷却能力は約 250 ｋＷに耐えられるように設計されている。実際製作後、テストスタンドにおいて全ての５連空胴について、
250 ｋＷの RF( radio frequency）パワーを与え約１週間連続運転を行い空胴の受け入れ試験を実施し、設計通りの能力を持っていることは実証されている。
線型加速器から１ GeV のエネルギ−を持った電子が入射し、それをシンクロトロン
では８ GeV まで任意のエネルギ−で蓄積できるようにする。この時、現在使用中の５連加速空胴をそのまま用いた場合, 加速空胴に常に存在する HOM ( Higher-Order
Modes ) によって蓄積電流の制限がどのようになるのか最初に議論する。そして現在、新たに開発中の単セル空胴は加速モードだけ存在するいわゆる HOM free な空胴であり、将来もし導入する必要があればいつでも導入可能な状態まで開発しておく。当分５連空胴のままでビームを蓄積し運転するならビームの不安定性を抑制するためのバンチ・バ
イ・バンチフィードバック法を採用しなければならない。これらの課題を以下に述べる。
Current RF system
in Booster synchrotron

5-ce llcavity5-ce llcavityKlystron 1

Klystron 2

circulator

circula tor

5-cell5-cell5-cell5-ce ll5-ce ll

5-cellcavitycavitycavitycavitycavityca vity

図 7.1 現在ある５連空胴とクライストロンの配置図

77

７．１ 加速空胴とクライストロン出力問題
長い量子寿命を得るために、momentum compaction factor αを現在の 1.01 10-2
から一桁下げなければならなかった。なぜならばα＝1.01 10-2 の値では電子ビームを蓄積し加速空胴電圧を十分上げ Over voltage ratio を 1.5 としても量子寿命がわずか10 秒と非常に短いためである。ブースターシンクロトロンを蓄積リング化する場合、最大の問題がここにあった。そのために４章で述べたように新しい Lattice を計算し、そして要求に見合う解が存在した。ここでは新しい Lattice で得られたα＝1.44 10-3を用いて計算する。αを現在のままの場合と約一桁近く落とした場合について量子寿命を計算したものを図 7.2 に示す。

Quontum life time at 8 GeV ( alpa=1. 0E-2)

Quontum life time at 8 GeV ( alpa=1.44E-3)

100

10

15

10 13

Quantum life time in sec

Quantum life time in sec

10

1

0.1

10

11

109

7

10

105

1000

10

0.01

0.1

0.001

0.001

1

1.1

1.2

1.3

1.4

1.5

1.04

1.6

1.08

1.12

1.16

1.20

1.24

1.28

Over voltage ratio

Over voltage ratio

図 7.2 左のグラフはα=1.01 10-2 の場合、右のグラフが今回採用する
α=1.44 10-3 の場合の量子寿命の計算値.
図 7.2 から明確に一桁近くαの値を下げただけで、同じ加速電圧でも格段と蓄積電子の量子寿命が延びる。こうすることの利点を説明する前に、準備として蓄積電子が蓄積中に放射光を放出し失うエネルギ−を計算する。１ GeV から８ GeV までの任意のエネル
ギ−を持った電子ビームがブースターシンクロトロンを一周する時、偏向電磁石で放射光を出して失うエネルギ−の計算結果を図 7.3 に示す。放射パワーが最大の場合は電子ビームエネルギ−が８ GeV の場合である。このエネルギ−は 12.27 MeV となる。現在採用している lattice のαの場合、図 7.2 の左図から overvoltage ratio を 1.5 として５連 空 胴 の 電 圧 Vc は Vc= 12.27 MV 1.5=18.4 MV と な る 。 ５ 連 空 胴 の shunt
impedance について表 7.2 を参照すると、クライストロンの出力パワーPc が計算でき
Pc=1.37 MW となる。クライストロンは２本あるので１本当たりの出力は約 684 ｋＷ（空胴１台当たり約 170 ｋＷ）となる。これだけのパワーを出しても量子寿命はたったの 10 秒にしか過ぎない。αを 1.44 10-3 と約１桁下げる Lattice を採用し、その場合について図 7.2 の右図から overvoltage ratio が 1.2 の場合でも量子寿命は約 1x106 秒
78

となり、これは約 11 日に相当する。ブースターシンクロトロンを蓄積リングとしても使用できるようにするためにはこの量子寿命をこのように延ばすことが必要であった。
この時、クライストロンの最低限必要な電圧 Vc=12.27MV 1.2=14.72MV となる。２本のクライストロンの合計出力は Pc=876kW と なるので、１本当たりにすると約438kW（空胴１台当たり約 110 ｋＷ）と、およそ 250kW もクライストロン出力を絞ることができる。これで余ったクライストロンパワーは電子蓄積のためのビームローディ
ングに使うことができる。

Electron energy vs synchrotron radiation loss

Synchrotron radiation loss ( MeV )

100

10

1

0.1

0.01

0.001
1

Electron energy ( GeV )10

図 7.3 蓄積電子のエネルギ−と偏向電磁石から放射光として失うエネルギ−との関係。

現在使用中の５連加速空胴８台の入力アンテナのカップリングは機械構造上許される
最大のβ=1.7（表 7.2 参照）である。カップリングを最大の値に設定し、蓄積電子の量
子寿命を２４時間以上にするという条件で overvoltage ratio は 1.2 とする。そして現在使用中の５連空胴で蓄積できる最大電流値を計算する。注意しなければならないこと
は、ここでは空胴に起因する不安定性は全く無視している。カップリングβは電子ビー
ムが空胴で得るパワーPb と空胴壁における消費パワーPc を用いて次式で与えられるので
79

β＝１＋Pb／Pc（7.1）
加速空胴１台について Pc=110kW、β=1.7 から Pb=77kW となる。現在使っている５
連空胴は８台あるので８台の空胴から Pb(total)=8 77kW=616kW。単に空胴のカップリングから許される最大蓄積電流 I(max) と、それぞれの電子ビームエネルギ−における synchrotron radiation loss S(loss) から
616kW
I(max) =（7.2）
S(loss)より、最大蓄積電流が計算され、結果を図 7.4 に示す。但し、注意しなければならない
事は、空胴に起因するビームの不安定性等について全く考慮せず、単にカプラ−と空胴とのカップリングに着目し、クライストロンが出力能力として RF パワーを供給できるかどうかについて計算しただけである。

Beam current vs electron energy
6

10

5

Beam current ( mA )

10

4

10

1000

100

10
1

10

Electron energy ( GeV )

図 7.4

５連空胴のカップリングから許される最大蓄積電流とビームエネルギ−の関係

図 7.4 より蓄積ビームエネルギ−８ GeV の時、蓄積電流は５０ mA となる。この時１本のクライストロンの出力は 428kW+4 77kW=746kW となる。このパワーは最大連
続運転パワー１ＭＷの能力を持ち、現在使用中のクライストロンでは全く問題無い。た80

だし、(7.1）式から Pc を増やすことによりカップリングを調整することができ、少し蓄積電流を増やすことは可能である。
次に本計画の主目的の一つが陽電子を発生するための超伝導ウイグラーの設置である。
この装置が消費する放射光についても考慮しなければならない。この装置は陽電子発生という目的からシンクロトロンにおいて電子ビームエネルギ−は最大の８ GeV でのみ運転し、超伝導ウイグラーはほぼ１０テスラ近辺の磁場を発生する。8GeV のエネルギ−を持った電子がこの装置を通過すると約１ MeV のエネルギ−の放射パワーを放出する。従って電子ビームが一周で失う全エネルギ−は偏向電磁石と超伝導ウイグラーとの合計 13.27MeV となる。この時 overvoltage ratio を 1.2 に保つと Pc=128 kW となり
ビームが無い状態におけるクライストロン一台の供給パワーは 512 ｋＷとなる。以上種々の運転条件を変えた場合、クライストロン出力について表 7.1 にまとめる。
表 7.1

超伝導ウイグラー(SCW) の運転状態による１台のクライストロン出力パワー

SCW 運転状況
OFFON

空胴損失 (Pc)
110 kW
128 kW

Beam loading(Pb)
77 kW
83 kW

クライストロン出力 (Pg)
748 kW
844 kW

条件： β=1.7、ビームエネルギ−８ GeV, 蓄積電流５０ mA、
パワー表示は加速空胴、クライストロンそれぞれ１台について記入してある。

81７．２ ５連空胴の問題点
ビームを蓄積する時問題となるのは一つの RF( radio frequency）バケットに多くの電子を蓄積する運転、いわゆる単バンチ運転時の Touschek 効果と、連続した RF バケッ
ト に 単 バンチ 時 より 強度 の 低 い ビ ームを薄く満たすマルチバンチ運転時のcoupled-bunch instability がある。ここでは特に後者について蓄積できる最大電流について検討する。まず現在使用中の５連空胴の基本パラメターを表 7.2 に示す。
表 7.2

５連空胴の基本パラメーター

Resonant frequency ( MHz )Unloaded Q
Rsh ( M Ω）
Coupling β ( Max.)508.58 MHz
29,30030.95
1.7

さらにブースターシンクロトロンの RF に関連するパラメーターが蓄積ビームエネルギ−により異なるので、予め本題に入る前に計算した結果を示しておく。計算する場合
momentum compaction factor α=1.44 10-3 で全て計算した。最初はシンクロトロン振動を図 7.5 に示す。計算の条件は超伝導ウイグラーは運転していない状態で、かつ電圧は 8GeV のビームエネルギ−に対応した加速電圧を低いエネルギ−の場合も維持したとして計算した。
Synchrotron feqeuency VS beam energy

Synchrotron frequency ( KHz )

40

35

30

25

20

15

10
0

2

4

6

8

10

Bean energy ( GeV )図 7.5 蓄積電子エネルギ−とシンクロトロン周波数との関係。
82

さらにビームの縦方向と横方向の damping time について計算したものを図 7.6 に示す。

Transverse damping time

Logitudinal damping time
1000

1000

Damping time ( ms )Damping time ( ms )

100

10

100

10
1

1

0.1
0

2

4

6

8

0

10

Beam energy ( GeV )

図 7.6

2

4

6

8

10

Beam energy ( GeV )蓄積ビームエネルギ−と縦方向（左図）、横方向（右図）
それぞれの damping time との関係.

以上、準備が整ったので、ブースターシンクロトロンにおける現在使用中の５連加速空胴を用いた場合の蓄積電流閾値の計算を実行する [1][2][3][4][5]。不安定の起こる電流の閾値は longitudinal と transverse で異なりそれぞれについて計算しなければならな
い。計算するために必要な５連空胴の HOM インピーダンスの値として測定して得た結果を表 7.3 に示す。ここで TM010 モードは基本波で電子ビームを加速する。TM011
モードは電子ビームを縦方向（ビームの進行方向:longitudinal direction）に振動させ、残りの TM110 及び TM111 はビーム進行方向に対して直角の方向に振動させ、これをtransverse mode と呼ぶ。これらのインピーダンスの値を用いて longitudinal またはtransverse coupled-bunch instability により制限される蓄積電流値を計算することができる。蓄積電流値は、不安定性による振動増幅率と放射減衰時間 (damping time) による減衰率との均衡によって閾値が決定される。
はじめに Longitudinal coupled-bunch instability で制限される蓄積電流を見積もる。
この不安定性が成長すると電子ビームはビームの進行方向に大きく振られる。この振動によりビームの運動量が変化したことと同じこととなる。結果として電子ビームは偏向電磁石で水平方向 (horizontal direction) に振動しているように見える。ブースターシ
ンクロトロンにおいて一番インピーダンスの高い HOM は TM011 の３／５πモードである。このモードによる電流閾値で最も厳しいのは線型加速器から１ GeV のエネルギ−を持った電子が入射し、このエネルギ−でビームを蓄積する時である。なぜならば図7.6 の longitudinal damping time に注目すると１ GeV の時のそれが 440ms と非常に長く不安定性が成長しやすい。逆に８ GeV のビームエネルギ−の時は 0.86ms と非常
83

に短い。従って蓄積ビームのエネルギ−が高い程ビームは蓄積しやすくなることがわかる。
表 7.3 ５連空胴に関する各モードの特性。但し、アルミでできた空胴を用いて測定した値なので Q 値が銅でできた空胴に比較し小さい。
Modes
TM010

TM011

TM110
(H)

TM110
(V)

TM111
(H)

TM111
(V)

π
1/5 π
2/5 π
3/5 π
4/5 π
π
1/5 π
2/5 π
3/5 π
4/5 π
π
1/5 π
2/5 π
3/5 π
4/5 π
π
1/5 π
2/5 π
3/5 π
4/5 π
π
1/5 π
2/5 π
3/5 π
4/5 π
π
1/5 π
2/5 π
3/5 π
4/5 π

Frequency
MHz508.579
516.339514.204
511.514509.420744.432
718.487725.460
734.908742.322837.394850.638846.615842.239838.668
847.157
861.559857.616852.471848.638
1032.859
997.2471005.970
1018.432
1028.052
1036.899
998.2121006.940
1018.771
1030.565

Unloaded Q
13728
15599
14866
14597
14128
13332
10567
11378
11183
13382
15055
16670
17177
16535
16249
12749
17580
17051
16614
16340
13538
12409
13594
14801
14823
16695
12545
12554
15471
16102

ImpedanceMΩ
65.29276.06445.13761.95945.137
12.29
6.401
5.807
10.481
8.322
292.239366.911239.818285.093225.395
53.10810.245no data
56.86247.653266.814307.553
138.535200.058
208.958
no data
117.47975.93
109.797237.770

Effective impedanceMΩ
35.018
0.003
0.002
0.004
0.002
0.672
0.001
1.083
3.525
1.375
2.913
11.29018.67112.646
0.584
0.517
0.595
no data
2.438
0.005
2.390
69.0
0.115
13.6800.339
no data
62.424
0.233
8.229
0.653

注意：横方向の impedance の単位は MΩ/m である。

84

TM011 の中で一番実効インピーダンスの高いのは上述したように３／５πモードである。この周波数と実効インピーダンス等を用いて以下の式を使って一台の空胴のHOM の場合について計算ができる。
2Efs

I = τ eαf f

(7-2)
Z.
fs: synchrotron frequency
E: beam energy [GeV]τSL: longitudinal damping time
e: charge [ unit=1]
α: momentum compation factor
fHOM: higher-order modes frequency
Z: impedance of HOM

th

SL

r

HOM

（7-2）式を使うと蓄積電子エネルギ−毎の蓄積できる電流の閾値が計算できる。結果を図 7.7 に示す。

Stored current limitted
by longitudinal coupled-bunch inctability

Threshold current ( mA )

100

10

1

0.1

0.01
0

2

4

6

8

10

Beam energy ( GeV )図 7.7 蓄積されるビームエネルギ−と longitudinal coupled-bunch
instability により制限される蓄積電流の関係

85次に問題となるのは transverse coupled-bunch instability で制限される蓄積電流である。この計算式には加速空胴のある場所でのβ関数が入ってくるので図 4.9 を参照して加速空胴設置場所におけるβ関数の値として、平均値１０ｍを使う。そして表 7.3 より 横方向 の 不安定性 を 引 き 起 こす モ ー ド で 一番 インピ ー ダンス の高いモードはTM111(H) の１／５πモードであるので、そのモードの周波数とインピーダンスの値を使う。そして transverse coupled-bunch instability で制限される蓄積電流値の計算は以下の2E
I th = τ TLeβ⊥ f rZ (7-3)
τTL:transverse damping timeβ⊥:beta function at an RF cavity
式で与えられる。（7-3）式から蓄積電流が計算され、その結果を図 7.8 に示す。

Stored current limitted
by Transverse coupled-bunch instability
100

Threshold current ( mA )

10

1

0.1

0.01

0.001
0

2

4

6

8

10

Beam energy ( GeV )

図 7.8 蓄積される電子ビームエネルギ−と transverse coupled-bunch
instability によって制限される蓄積電流の関係
以上の計算結果から判断すると、１ GeV の蓄積電子エネルギ−の時が一番厳しい。８GeV の時の当面の目標の蓄積電流５０ mA は簡単に達成できると思われる。しかし低い蓄積ビームエネルギ−の場合、共振する HOM の周波数を避けるためには加速空胴の形状を変化させ HOM 周波数に共振しないような対策をたてるとよい。そのためには冷86

却水温度を変化させる方法があり、空胴の RF パワーによる壁損失が一定なら冷却水流量を変えることにより空胴の温度を変えることが可能である。そのためにはまず加速空胴の冷却水流量と温度をできるだけ一定に保ち、各空胴の冷却水流量を調整しそれぞれの空胴の温度を独立に制御できるようにする。周回周波数 757kHz の周波数間隔で空胴の温度を変化させ不安定性を逃げる対策を立てることが大切である。一番 impedanceの大きかった TM111 １／５πモードの Q 値（unloaded Q）は 12,545（注意：アルミの空胴なので銅でできたものはもっと大きい値となる）で共振周波数は 998MHz より、その半値幅（Δｆ＝ｆ／Ｑ）はΔｆ＝79.6kHz と計算される。周回周波数の幅に比べTM111 モードの幅は十分小さい。SPring-8 の蓄積リングに設置している単セル空胴の測定結果から、TM111 のモードは温度が１℃変化すると約-18 kHz 変化することがわ
かっている。５連空胴についても同じ程度の温度変化と仮定すると、冷却水温度の変化量をできるだけ小さく、さらに各空胴毎に冷却水量が独立に変えることができるようにする必要がある。これに関しては章を改めて述べる。
参考文献[1] Kobayakawa et. al.: Japanese Journal of Applied Physics, vol. 25, No. 6,
1986, pp. 864-874.
[2] F.J.Sachere: IEEE Trans. Nucl. Sci. NS-20 (1977) 825.
[3] F.J.Sachere: Proc. 9th Int. Conf. on High Energy Accelerators, 1974, p. 347.
[4] SPring-8 PROJECT Facility design 1991.
[5] JAERI-memo 02-280.

87

７．２ 空胴用冷却水
加速空胴の冷却水に関して我々は蓄積リングの加速空胴用に製作した温調システムをそのまま利用できる。現在蓄積リングの単セル空胴用冷却水の温度は３０℃であり実際運転している状態において水温変化量は実に±0.01℃と非常に小さい範囲に安定している。このような冷却水温度の精度を確保しているので、加速空胴に付いている可動チュー
ナーも蓄積リングの蓄積電流の変化に伴って少し動く場合を除いて、ほとんど動くことなく安定している。実際、蓄積リングで製作し実働している加速空胴用温調システムを基に５連加速空胴用に転用したものを図 7.9 に示す。
Water cooling equipment with a precision temperatureadjustment function

200 litters/min.
in each cavity
Pressureadjustment valve

cavityHeat
excha nger

cavity2-wa y valve Thermometer

cavity2-way valve

cavitySecondarycooling wa ter
1600 litters/min.

Cooling-water
reserve tankwith the volu me of
16 m3

cavitycavityControlboard

cavitycavityHeaterPt
thermome ter

図 7.9

５連空胴用精密温調システム

５連空胴用精密温調システムの基本的な動作について説明を行う。５連空胴にはそれぞれに毎分約 200 リッターの冷却水が流れている。従って全体として毎分 1600 リッターの冷却水が流れている。空胴を通過し温度が上昇した水は熱交換機の方に流れ温度に応じて２次冷却水の２方弁によって熱交換器に流れる水量が調整される。熱交換器を通った水は一度バッファータンクに入る。これは電流回路のコンデンサーと同等の役目をしておりタンクの容量は 16 立方メートルとする。理由は冷却水が毎分 1600 リッター流れており温度変化の時定数を１０分とするとこのバッファータンクにより急激な温度変88

化は緩和されるためである。バッファータンクを出た水は空胴に入る前に設置された白金抵抗の温度計によって水温が一定になるようにヒーターで冷却水温度を一定に保たれる。冷却水が各空胴に入る前に遠隔操作で流量調整可能なバルブを設けておく。ある一つの空胴について冷却水流量を減らすと、減った分の冷却水は別の残り７台の空胴に流れ、ある一台の空胴の温度を上げる目的でバルブを絞ったにも関わらず、その影響が他の７台の空胴の冷却水流量を増やすことになり、結果として他の７台の空胴の温度を下げることになる。このようなことが発生しないよう電磁弁を用いて圧力調整弁を設ける。
この圧力調整弁によって、一台の空胴の冷却水流量を変化させても他の７台に影響することは無くなる。

89７．３ 将来の単セル加速空胴（１）HOM 減衰型加速空胴7.2 章で記したようにブースターシンクロトロンで現在使用中の５連空胴を用いた場
合、蓄積電子ビームのエネルギ−が低い程、HOM に共振した場合、電子ビームを蓄積することが非常に困難なことを示した。そこで図 7.10 に示した現在開発中の HOM 減
衰型空胴を使用した場合の coupled-bunch instability による電流閾値を計算する。
12.27MeV のエネルギ−ロスを補償するためにシンクロトロンで 20 台の HOM 減衰型
加速空胴を使用する（これについては後述する）。この加速空胴の HOM 減衰能力は空胴内部に取り付けた高周波吸収体の性能に大きく依存する。ここではモデル空胴の実験値から得たデータを用いて計算を行う。縦方向（ビーム進行方向）HOM インピーダン
ス の 最大値 は TM0-EE-5 モ ー ド で 0.1M Ω とな る 。 こ の モ ー ド の 共 振 周 波 数 は1,645MHz である。この場合の蓄積電流は 8 GeV の時 IL=1.3A 以上となる。このモードの共振周波数が 20 台の加速空胴で一致した場合、電流の閾値は 165mA である。しかし 7.2 章で述べたように、冷却水温度等で共振点をずらすことにより全部の空胴が一斉に共振しないようにするのでここでは１台の加速空胴について以下議論する。横方向
HOM インピーダンスの最大値は 1-EE-2 モードの 0.2M Ω/m で、最大蓄積電流は8GeV で IT =6A 以上となる。５連空胴を HOM 減衰型空胴に置き換えた場合、蓄積電流は確かにビームエネルギ−の高い場合、大電流蓄積が可能となることは上記した計算か
ら明らかである。しかし問題はブースターシンクロトロンで一番エネルギ−の小さい１
GeV の場合につき蓄積電流の閾値を計算すると、縦方向 HOM については約 0.06mA（５連空胴の場合）から 0.9mA (HOM 減衰型加速空胴の場合) と約１５倍改善される。
一方、横方向 HOM については 1.5mA と約 340 倍と改善される。但し計算はあくまでも HOM に共振した場合である。
カップラーポート

SKIP2
空胴本体
溝付きビームポート(GBP)

高周波吸収体（シリコンカーバイド等）

HOM用ダミーポート１(SKIP1)

図 7.10 HOM 減衰型加速空胴概観図。内部構造を見やすくするために空胴の１／４をカットして表示している。
90

（２）HOM 減衰型加速空胴の設置
次にシンクロトロンのエネルギ−ロスを補償する HOM 減衰型空胴を使用したビーム
加速システムを示す。シンクロトロンには 1MW 出力のクライストロンが２台設置されている。ビームの量子寿命を考慮してオーバーボルテージファクターを 1.2 とすると必要な加速電圧はV = 12.3 ×1.2 = 14.76MVとなる。この加速電圧 V を発生するのに必要な空胴の台数 n と RF パワーP の関係は次のようになる。
V
14.76 ×10 6 2
n( ) 2 n()
31.1× 106
n
n
(7-4)
P=
=
≅
R
7 ×10 6n
R は加速空胴一台のビーム加速シャントインピーダンスを表す。HOM 減衰型加速空胴では R=7M Ωである。P=2×106 W なので式 (7-4) に代入すると n=16 となる。しかし、
16 台の空胴で必要な加速電圧を発生させる場合、クライストロンは常時フルパワー運
転が必要となるため、クライストロンの寿命、耐久性、安定性が問題となる。クライス
トロンおよび空胴の台数を増設すれば各機器の負荷を小さくして必要な加速電圧を発生させることができるが、シンクロトロンでは機器の設置スペースが限られているため、2 台のクライストロンと 20 台の加速空胴で加速電圧を発生させることにする。この場
合のクライストロンから加速空胴のパワー分割は図 7.11 左部（右部は現状のシステム）のようにする。各クライストロンの出力パワーは 800kW（計 1600kW）で、12 台の空
胴に 100kW、8 台の空胴に 50kW のパワーを入力する。このときの総加速電圧は下式で求められ、必要な加速電圧を供給でき
V = 12 × 100 ×10 3 × 7 × 106 + 8 × 50 × 103 × 7 ×10 6 ≈ 14.77 × 106 V = 14.77MV
ただし、２０台の空胴の設置スペースは確保できるが導波管分岐が現状より多くなるため、その分割方法や設置スペースを工夫しなければならない。一つの例として現在設置されている５連加速空胴の場所に HOM 減衰型加速空胴を設置すると仮定し、置いてみると図 7.11 に示したようになる。

91

HOM減衰型空胴導波管系統図
クライストロン

5連空胴導波管系統図

図 7.11 右側が現在設置されている５連空胴の立体回路であり、左側が HOM 減衰型加速空胴を設置した場合の立体回路。

92

７．４ フィードバック法による不安定性除去
電子ビームの蓄積電流を増やすと、いわゆる加速空胴の高次モード (HOM) が発生源となる coupled-bunch instability をどのように押さえるかが一番の問題となる。7.3 章
では加速空胴自体の改造を提案した。それでも蓄積ビームエネルギ−が低い場合はHOM が共振すると新しい加速空胴でも蓄積電流を増やすことは難しい。加速空胴を５連の空胴を使うにしても、HOM 減衰型加速空胴を使うにしてもビームの不安定性を抑制するものが必要である。この方法は古くはヨーロッパの F. Pedersen[1][2][3] により、アメリカ側では Stanford Linear Accelerator Center の J. Fox [4] を中心に電子ビームの不安定性を押さえるために DSP( Digital Signal Processors) を用いて実行されてきた。
そして世界の蓄積リングでその方法は成功している。特にイタリアのφ-factory の蓄積
リングは衝突電子、陽電子のエネルギ−が約 0.5 GeV と低いにもかかわらず、このFeedback 方法で安定にビームを蓄積している [5]。従って我々は同様の Feedback
sytem を採用する。実際、１ GeV のエネルギ−の低い蓄積ビームの時この Feedback法を採用しない限りビームを 1A 近く蓄積することは非常に困難だと考える。その装置をブースターシンクロトロンの加速空胴設置場所の直線部分とは反対のビーム出射側の直線部にこの Feedback system を設置する。
(a) 横方向の振動抑制方法
これは電子ビームが進行方向に対して直角方向に振られる現象で通常 Transverse
instability と呼ばれる。この現象が発生すると、電子ビームの追加入射等に支障をきたすなどの問題が発生する。これを押さえるためには電磁石電源を操作しクロマティシティー
を増やすことによりある程度押さえることができるが本質では無い。まず不安定の原因となっている周波数を特定するために BPM( Beam Position Monitor) 信号からビームを横方向に振動させている信号を抽出する。もちろんバンドパスフィルターを用いて特定の周波数を抽出し、この信号を現在ストリップラインを用いて電子ビームの振動とは逆の位相振動を加えることにより振動を押さえる方法である。
(b) 縦方向の振動抑制方法
これは電子ビームが進行方向に前後に振られる現象で Longitudinal instability と呼ばれる。この現象が発生し電子ビームが本来持っているシンクロトロン振動と共振するとビームは一瞬で無くなる。またこの現象が発生した場合、偏向電磁石から放出される
放射光が横方向に振られるのが観測される。この縦方向の振動抑制は横方向の振動抑制
方法と全く異なる。先ず電子ビームが縦方向に振動しているという情報は BPM から取得することは同じであるが電子ビームの縦方向の振動抑制はストリップラインを用いることができない。縦方向の抑制は加速空胴と同じようではあるが Q 値が小さく電子ビー
ムを縦方向にキックする電圧を与える構造体をしたもの [4] を設置しビームの不安定性を押さえる。

93

参考文献[1] F.Pedersen, CERN/PS/85-19.
[2] F.Pedersen, transparencies distributed at Benalmadena 92.
[3] F.Pedersen, transparencies distributed at SLAC B-factory conference.
[4] D. Teytelman et. al., SLAC-PUB-7303, LBNL-39363, September 1996.
等 J. Fox 氏の論文は多数ある。
[5] DAφ NE, presented at the 16th IEEE Particel Accelerator Conference (PAC95)
and International Conference on High Energy Accelerators, Dallas, texas, May
1-5, 1995.

94

８．モニターブースターシンクロトロンが蓄積リングとしても運転できるよう改造するのに伴って、現状の真空チェンバーは完全に新しいものと交換される。したがってビーム位置検出器
である BPM ( Bean Position Monitor ) も新しく製作し取り付ける。さらに現在ビーム位置検出器として使っているデマルケストは真空チェンバーに穴を開け遠隔操作でビー
ム軸上に出し、テレビカメラで蛍光を見る方法を取っている。このように真空チェンバーに穴が開いた構造はビーム蓄積の際、放電の原因となるしインピーダンスの悪化に繋がりビームを蓄積することを困難にする主原因となる。従って今後このような構造体を真空チェンバーに設けることはしないし、設置すべきでない。今後、電子ビームの位置検出は全て BPM を用いて行う。ブースターに設置される BPM の機能は蓄積リングのそれと同様に基本的に以下の２点を満足するものである。１）single pass mode で位置検出可能とする。２）COD ( Closed Orbit Distortion ) 検出機能を有する。前者に対して少なくとも線型加速器から入射したビームの位置について１０ターンくらいまでビームの位置情報がストアーされるようにする。なぜならば最初の数ターンでビームのチューン値が解るようにすることが重要である。設置する予定の BPM 周辺機器等について以下にまとめる。
８．１ ビーム検出器
BPM の取り付け位置としては、４極電磁石、QD40 台、QF40 台の合計 80 台のそれぞれに取り付ける。BPM 部分に関しては、現状の真空チェンバーはそのまま使用可能であると判断されるが、新たに設置する。信号処理回路としては、市販の製品として利用できる。具体的には Bergoz Instrumentarion から L-R BPM という製品が入手可能であるのでこれを利用する。L-R BPM は入力高周波信号の振幅の対数に比例した検波信号を出力する IC を利用して、その出力の和・差からビーム位置に比例した出力を得る
ものである。L-R は Log Ratio の略である。入力周波数範囲 2.7GHz までの範囲で選択可能であり、出荷の時点で指定した周波数を中心周波数とする、バンドパスフィルターが入力段に内蔵される。動作モードが何種類かあり、電子ビームの周回ごとのビーム位置を測定することができる。電源シャーシが別途必要である。電源シャーシは 1 筐体に16 台までの処理回路を内蔵可能である。
上記信号処理回路の出力データを収集するための ADC が必要である。ADC の技術進
歩は近年著しいものがあり、実際に制御システムの詳細設計に入る時に入手可能な最善のものを選択するのが良いであろう。(現状と同程度の性能で、価格が下がる、同程度の価格で性能の良いものが出荷される等の可能性がある。) 現状は 1MSPS〜2MSPS 程
度 16bit、4ch の VME-ADC ボードを使っている。さらに ADC の使用にはサンプリン
グのタイミングを与えるトリガー系も必要である。このタイミング信号は光でそれぞれのビーム位置検出器の制御機器ラックに送信するようにする。

95

８．２ 蓄積電流モニター
現在ビーム電流を読むモニター(DCCT) は一ヶ所リングに設置されている。現在使用中のものは１ Hz 運転のノイズが入力する問題が発生しているので、電流値を読み取る装置のアースを収納部の真空チェンバー側にする作業が必要となる。そのためには電流読み取り装置の AC100V 電源をアイソレイショントランスで機器のある場所と完全に切り離さなければならない。こうすれば安定な運転が可能となる。さらに必要とあらば
もう一台の DCCT を挿入する。その場所は十分ある。

96

９．タイミングシステム
ブースターシンクロトロンのタイミングシステムは基本的に 2000 年夏の改造ででき上がっている。それに追加しなければならないものがあるとすると、蓄積したビームを正確にビームダンプに廃棄するシステムを追加しなければならない。簡単にタイミングシステムについてブロック図を図 9.1 に示す。
Timing system for Booster
Synchrotron

508.58 MHz
synth esizer
Pre-trigger
signal508.58 MHz
from the storagering

rf
switch508 MHz
SUC - 1Gun
trigger

508 MHz
SUC - 4signalBeam in jection
to the storage rin g

508 MHz
SUC - 2

Beamejectionsignal508 MHz
SUC - 3

Beam eject ion
to beam dump

1Hz
reset signal
Set
addressBeamejectioncommand

VME
computer

図 9.1

ブースターシンクロトロン のタイミングシステムのブロック図

上図において、最初に本来のブースターシンクロトロンとして運転する場合について説明する。その後、蓄積リングとして運転するための機能について説明する。
(a) ブースターシンクロトロンとして運転
基本周波数は蓄積リングにある synthesizer から送られてくる RF に全ての装置は同期して動く。中央制御室から遠隔にて図 9.1 の図中の rf switch を操作し蓄積リング側の 508.58 MHz を選択する。508 MHz SUC-1 を用いて蓄積リング側のトリガー信号によって線型加速器からビームを入射するタイミング信号を作る。ビームが入射された後、８ GeV までエネルギ−が上がったビームを蓄積リング側に移送するため、508 MHz
SUC-２が作るタイミング信号を用いてビームをブースターシンクロトロン から蓄積リング側に放出する。この運転は線型加速器からビームを入射、８ GeV にエネルギ−を97

上げて蓄積リングに出射まで約１秒の時間がかかる。線型加速器からの入射は任意に１発から８発まで選択できる。これが本来ブースターシンクロトロンが持っている基本機能である。今回の改造でこの機能は１００％維持される。
(b) 蓄積リングとして運転
ビーム入射：
これが新しい機能である。ブースターシンクロトロンの専用周波数を作るため、このリング専用の synthesizer を設置する（図 9.1 の中にシンセサイザーを示している）。
中央制御室から遠隔でブースターシンクロトロン専用 synthesizer 側にスイッチを用いて切り替える。こうすることにより SPring-8 の本体である蓄積リング側の周波数とは完全に切り離して独立にブースターシンクロトロンの周長を自由に補正し、結果としてビームをより安定に蓄積できる。ブースターシンクロトロンにおいて線型加速器から出射された電子ビームが入射できる全 RF バケット数は６７２個ある。それらの任意の RF
バケットに電子ビームを入射でき、任意の蓄積パターンを作ることができるようにする。
その方法は 508 MHz SUC-1 を用いて線型加速器からの電子ビームがブースターシンク
ロトロンの任意の RF バケットに入射できるよう１から６７２のいずれかの RF バケッ
ト番号を指定する。508 MHz SUC-1 から出た信号は線型加速器のモジュレーター用プ
リトリガーと電子ビーム出射のガントリガー信号に分岐される。電子ビームは off-axis
で入射できるようにバンプ軌道が今回の改造で追加されるので、同じ RF バケットに何度でもビームを入射し、任意の電流値まで蓄積することが可能となる。
ビーム入射時、線型加速器からブースターシンクロトロンに入射される電子ビームの時間幅は２５０ｐｓ、１ｎｓそして４０ｎｓが任意に選択できるので利用者の要求に応じて変えることになる。
任意のビームエネルギ−に上げる：
任意の電流値まで電子ビームを線型加速器からブースターシンクロトロンに入射した
後、任意のビームエネルギ−まで上げるため全電磁石の電流を上げる（ランプアップする）。任意の電子ビームエネルギ−に達すると、全ての電磁石電流をそのままの状態に保つ。この状態がビームを蓄積した状態である。ビームエネルギ−を上げる時、RF 電
圧は１ GeV から任意のビームエネルギ−まで変化させることはせず一定に保つ（注意：ブースターシンクロトロン として運転する時は、２台のクライストロン出力の位相差を用いて加速電圧を変化させている）。
ビーム廃棄：
このブースターシンクロトロン にはビームを廃棄するためのビームダンパーが予め設置されているので蓄積中の電子ビームを廃棄する際、放射線の問題が発生しないよう
ビームダンパーに正確に導く必要がある。蓄積中のビームをキックするキッカー電磁石の時間幅は約 100 ｎｓある。このキッカー電磁石を一回動作させると 100ns/1.97ns=
約 50 個のｒｆバケットに入っているビームが一度にビームダンプに捨てられる。従っ98

てビームがブースターシンクロトロン を一周する時間は 1321ns かかるので 672 個のRF バケットに全部ビームが蓄積されている場合、1321ns/100ns=14 回キッカー電磁石を運転すると蓄積中の全電子は正確にビームダンプに廃棄される。この動作を正確にするために 508 MHz SUC-３を用意しておく。これを用いると任意のｒｆバケットに蓄積中の電子ビームを正確にビームダンプに捨てることができる。
以上、(a) と (b) のタイミングシステムを説明した。ブースターシンクロトロンとして運転するか蓄積リングとして運転するかの判断は、中央制御室から遠隔操作で簡単に切り替えることができる。

99

１０．運転モード
現状のブースターシンクロトロンのあらゆる機器はほぼ中央制御室から遠隔で操作できる。蓄積リングとしても運転可能となった場合、運転モードが一つ追加されることになるのでそれを考慮した制御システムを構築しなければならない。
現在の運転モードをブースターシンクロトロンを中心にして以下にまとめる。
現状：（１）Li-Sy-Sr モード
これは１ GeV の電子ビームを線型加速器（Li）からブースターシンクロトロン（Sy）に打ち込み、エネルギーが８ GeV に達成したら蓄積リング（Sr）に出射する。運転サ
イクルは１ Hz である。
（２）Li-Sy モード
これは線型加速器から１ GeV のエネルギーのビームがブースターシンクロトロンに入射し任意のエネルギーの電子ビームをビームダンプに捨てる。この繰り返しは１ Hzで運転される。
（３）Sy 単独モード
これは線型加速器及び蓄積リングとは全く接続されてない状態にする（注意：接続という意味はそれぞれの加速器間の電磁石が励磁されておりビームがいつでも入出射可能な状態のこと）。これはブースターシンクロトロンに設置されている加速空胴のエイジングを目的とした運転でありビームは全く扱わない。
以上が現状である。この技術検討書が実現するとすると、運転モードが一つ追加されることになる。それをまとめると
追加：（４）Li-Sy 蓄積モード
線型加速器から１ GeV のエネルギーを持った電子ビームをブースターシンクロトロ
ンに入射する。この時、蓄積リング側にビームを移送する電磁石（SSBT 系統）は励磁しない。ただビームダンプにビームを移送する電磁石は励磁状態とし、キッカー用電磁
石は止めておく。線型加速器から任意の蓄積電流まで電子ビームを蓄積した後、１ GeV
から８ GeV までの任意のエネルギーまでランプアップし、目的のビームエネルギ−に達すると、そこでビームを蓄積しその状態を維持する。蓄積中のビームを廃棄する場合、蓄積リングのようにビームをばらまくことはしない。ここにはビームダンプが設置されているので正確にビームをこの場所に廃棄する。この場合ビームキッカー用電磁石をパルス運転しビームが完全に無くなるまで何回か繰り返す。そして線型加速器から再度電子ビームを入射することが可能となる。これがこの運転モードのサイクルとなる。ブー
スタ ー シンクロトロン において ビ ー ム を 蓄積 した 状態 で 線型加速器 の ビ ー ム を
NewSUBARU に打ち込みすることは可能とする。
以上が新たに追加する運転モードの基本である。
100

１１．超伝導ウイグラーの利用
SPring-8 加速器部門では、ロシアの Budker 原子核研究所と共同で強磁場による
MeV 領域放射光の発生とその応用について１９９５年から検討を続けている [1]。2002
年８月、このような目的で製作された 10T 超伝導ウイグラーが蓄積リングに設置され、実際に高エネルギー放射光を発生させるためのビーム試験が行われた [2]。一連のビーム試験終了後、超伝導ウイグラーはマシーン収納部から搬出され、組み立て調整実験棟へと移設されている。本検討書をまとめるにあたり、これらの成果を一部活用した。
超伝導ウイグラーをブースターシンクロトロンに設置し、目的である陽電子発生、さらに利用実験に供するための方法を以下述べる。その前に超伝導ウイグラーの概略を図11.1 に示す。ヘリウム冷凍機１と２は液体から気体に変化したヘリウムを再凝縮し液化するためのものである。冷凍機３は８０Ｋの断熱層として外部からの熱侵入を押さえる目的で設置、維持するためのものである。液体ヘリウム槽の中に超伝導電磁石があり最大磁場１０Ｔを発生する。

電流導入棒

He 冷凍機2

He 冷凍機1

液体He槽

ビームダクトビームダクトHe 冷凍機3

図 11.1

超伝導ウイグラー概略図

参考文献[1] A. Ando et al., J. Synchrotron Rad. (1998). 5, 360-362.
[2] K. Soutome et al., Proceedings of the 2003 PAC Conference, Portland,
May 23-26, 2003.

101

１１．１ 超伝導ウイグラー実用化のための改造
ロシア製の超伝導ウイグラー(SCW) が１９９９年１２月 SPring-8 に搬入されロシア人によって組み立てられ冷却試験等が実施された。目標の磁場１０ Tesla（以後Ｔと表示する）で正常に運転されることを確認し２０００年２月ロシア人達は離日した。超伝導ウイグラーを実際蓄積リングに設置し実用化試験を実施するための検討が２００１年
１２月から本格的に始まった。その時点において、ウイグラー本体にはビーム運転するにはまだ重大問題が３点残されており、それらを克服しなければならなかった。それらの問題点の解決方法等を説明する。
問題点１：液体ヘリウム消費の問題
超伝導ウイグラーに液体ヘリウムを充填し全冷凍機を運転し、１０Ｔの磁場を保持した状態または磁場がなくてもヘリウムは約５日間しか維持できないことが判明した。この状態では常にヘリウムを供給し続ける装置を設けなければ連続実験ができない。これを解決するために低温物理の領域で日本で有名な大阪市立大学の畑 教授に指導していただいた。先ず液体ヘリウム側に外からの熱進入を防ぐ対策として、４本ある電流導入棒としてロシア側が使っていた銅を真ちゅうの棒に変更した。その理由は、銅の場合７０Ｋ以下では熱伝導度が急激に上昇する。一方真ちゅうの場合、常温から数Ｋの低温までほとんど変化が無い。さらに銅製の電流導入棒の抵抗値を測定しその値の２倍強くらいの値になるよう真ちゅう電流棒を製作した。実際ロシア製銅の電流導入棒を測定すると０．４６ m Ωあった。ある寸法を持った市販の中空の真ちゅう棒を手に入れその抵抗を測定し、０．４６ｍΩの２倍を越えない位の抵抗値におさまるよう実際使う時の寸法を算出した。さらに真ちゅうの電流導入棒は中空としヘリウムガスの乱流が発生しないようランダムに約２ｍｍくらいの間隔で穴を多数開けた。その結果、できた真ちゅうの電流導入棒の抵抗値は２倍を越える値になった。問題は無いと判断しこのまま使うことにした。抵抗値に注意する理由は抵抗の値が大きくなると電流導入棒の抵抗値に比例して発熱するためである。実際ヘリウム温度まで冷却し電流導入棒と超伝導体の接続部分に設置されているモニター用温度計の測定から銅の電流導入棒を使った場合、約７０
Ｋ以上あった温度が真ちゅう棒に変更した後、約３５Ｋ前後と約半分まで下がった。次に図 11.1 の電流導入棒の蓋の下には断熱のための発砲スチロールがロシア側によって設置されていた。低温の世界では温度差がつく原因を取り除かなければならないので発砲スチロールを全て取り除き、それに代わって３ｍｍ厚の銅の平板の外壁側にスーパー
インシュレーターを３層貼り付けたものを３枚用意した。それらを約３から５ｃｍくらいそれぞれ離して設置した。これによりヘリウム層側の温度分布が一様となりヘリウムの温度上昇が押さえられる。さらに３００Ｋ温度の外壁と内壁の間にスーパーインシュ
レーターを幾十にも巻いて断熱した。さらに外壁側にアルミを貼り付け外界の温度が輻
射熱としてヘリウム側に進入しないよう処置した。このような処置の後、電流を流さない状態では液体ヘリウムの消費は完全にゼロとなった。

102

問題点２：ｒｆコンタクトの問題
SPring-8 の蓄積リング、さらにはブースターシンクロトロンに超伝導ウイグラーを設置する場合、ビームダクト内に電子ビームが最大１００ mA 蓄積される。このため超伝導ウイグラーをリングに設置し、既設の真空ダクトと接続する場合、接続フランジの内側で電子によって誘起される電流ができるだけ抵抗無く流れるようにｒｆコンタクトをつけなければならない。ところが今回の超伝導ウイグラーは全くそのような処置が施されていなかった。つまり電子蓄積リング用に設計、製作されていなかった。超伝導ウイグラーを引き継いだ時初めて気がついた。さらに悪いことに超伝導ウイグラー側の真空ダクトのフランジの内側はステンレス管が溶接されており溶接ビードが波打ってうねった状態であった。通常では完全にビームダクトを取り外し交換しなければならない。しかしこれを実行するには超伝導ウイグラー本体を分解し交換することになる。この事態を打開するために打った手は、溶接ビード部を粘土で３次元的に型取りし、その型取りとほぼ合致するような３次元の面を製作する方法であった。従って工程は先ず型取りし、それと全く一致した３次元の面を製作し溶接ビード部を覆い隠す、そしてｒｆコンタク
トの付いたフランジを用意し設置する。このようにして既設の真空ダクトとｒｆ的にはスムースに接続できるようにすることができた。
問題点３：光アブソーバーの問題
電子ビームのエネルギ−が８ GeV でかつ蓄積電流が１００ mA の場合、超伝導ウイグラーから放射される放射光のパワーは実に約１００ｋＷと非常に大きなパワーである。
従って蓄積リングに超伝導ウイグラーを設置し、テスト実験する時には蓄積電流は最大１ mA とした。それでも約１ｋＷの放射パワーに対応できるよう光アブソーバーを設計しなければならない。しかしブースターシンクロトロン に超伝導ウイグラーを据え付
けビームを約５０ mA、さらには加速空胴を変更して１００ mA まで蓄積した場合、放射光のパワー１００ｋＷに対応できるような光アブソーバーを用意しなければならない。
さらに超伝導ウイグラーからの放射光は中心軸に対して水平方向に±２５ mrad.と広い角度を持って放射される。この放射パワーをどのように安全に吸収するのかについては
11.4 節で詳述することにする。
以上３点の問題について解決方法を述べた（問題点３は後述）。以上の問題を解決した
後、２００２年８月実際 SPring-8 の蓄積リングにこの超伝導ウイグラーを設置し９月上旬ビーム運転を実施した。この試験の主な目的は１０Ｔの磁場をかけた状態で、電子ビームがシンクロトロンから正常に蓄積リングに入射され、かつ蓄積できるかどうか確認することであった。事前のシミュレーションの予想では非常に難しいという計算結果が出ていたので、我々は水平、垂直方向の補正電磁石を上流、下流にそれぞれ一台ずつ設置し、さらに超伝導ウイグラーの前後の４極電磁石の電源を別電源としてそれらを補正しながらビーム入射を試みる準備をした。この超伝導ウイグラーを製作したロシアの研究者のコメントに従い、超伝導ウイグラーに備え付けている主電磁石と、副電磁石のバランス調整により正常に電子ビームがシンクロから入射され蓄積されるようになった。
103こうして最初予想していた以上に順調にビーム入射及び蓄積ができるようになった。以
上述べたように基本的に超伝導ウイグラー本体についての問題点はほぼ解決されたと考えてよい。
超伝導ウイグラーをブースターシンクロトロンに設置し運転する場合、SPring-8 全体の運転について考慮しておかなければならない。一日１から２回蓄積リングにビーム入射する必要がある。この時超伝導ウイグラーの磁場はゼロに落とす必要がある。その際現在使用中の電磁石電源はユニポーラー電源を使っているので残留磁場をゼロ磁場にすることが難しい。従って超伝導ウイグラーに現在使われている電磁石電源をユニポーラーからバイポーラーに変更しなければならない。この変更によりゼロ磁場を遠隔で制御することができるようになりブースターシンクロトロンとしての運転と蓄積リングとしての運転が容易にできるようになる。

104

１１．２ ウイグラーの設置及びヘリウム供給装置
超伝導ウイグラーはブースターシンクロトロンの偏向電磁石 BM33 と BM34 の間に設置する。それを図 11.2 に示す。この場所を選択した一番の理由は超伝導ウイグラーからの放射パワーができるだけ真空機器及び電磁石に当たらない場所を探した結果この場所がベストと考えるからである。超伝導ウイグラーの光は壁厚 3.5 ｍのコンクリート
シールドに穴を開け外の実験室側に取り出す。超伝導ウイグラーに供給する磁場発生のための電流供給用ケ−ブル、各種モニターケ−ブルさらにヘリウム冷凍機と接続するヘリウムトランスファーライン等は SSBT ラインの下をくぐり外壁まで床をはわしてそれから外壁を上に登り天井に穴を開けそこに超伝導ウイグラー関連設備のための建て屋を設置する。
Direction of radiation
fromSuper conduc tingwigglerI

ＲＳ

P-Sy-9非常停止スイッチ７

Super conducting wiggler

QD23
BM36
Ｒ Ｓ

QF23 J

BM 35

I
貫通口３００×１００
貫通口２５０×１００
Ｓ７
貫通口４−２００×１００

Ｒ Ｓ

QD22

BM 34

J

QF22

ＲＳ

K

非常停止スイッチ８

QD21
ＲＳ

K

超電導ウイグラー
ヘリウム液化装置
および関連制御機
器設置建屋

図 11.2偏向電磁石 BM33 と BM34 の間に超電導ウイグラーを設置し、さらに超電導ウイグラー運転用ヘリウム液化装置および関連する制御機器等の設置建屋。

本超伝導ウイグラーの主コイルに用いられている線材は Nb3Sn と NbTi で超伝導電流寿命が４１５日と比較的短いため、ビーム蓄積時の磁場の変動は無視できない（-Δ
B/B は約１０分間で１０− ６に達する）。この磁場変動はフラックスポンピング法により回復させることで、一定の磁場を維持することが出来る。前節で超伝導ウイグラーの液体ヘリウム消費量が劇的に改善された事に触れたが、このフラックスポンピング法を用いることで、１回の液体ヘリウム供給により１ヵ月間の連続運転が可能となる。ただしこのフラックスポンピング法には一つの問題点がある。それは磁場がジャンプするこ
105

とに伴いビームにキックが生じ、その結果ビーム軌道もジャンプしてしまうことである。
ビーム軌道の安定性を高度に要求するビームラインとは共存しにくい。この問題を解決するには、蓄積リングでの実験時に採用した方法、つまり超伝導ループを閉じるスイッ
チを切り、常時給電すればよい。この場合は、１回の液体ヘリウム供給により５日弱しか運転できないことになる。クエンチ時の補給も含めて、液体 He を現場供給方式とすることも可能ではあるが（ブースターシンクロトロンの主目的が蓄積リングへのビーム入射であることから、マシン収納部内への入室は蓄積リングに比較して容易である）、
ブースターシンクロトロンの広範な利用の観点から現場作業は極力避けることが望ましい。液体ヘリウムトランスファーラインはマシン収納部外周壁を貫通し、屋外に設けた超伝導ウイグラー制御用建屋内の液体 He 供給部に接続し、遠隔で供給する方式を採用する。
超伝導ウイグラー周辺の配置は図 11.2 に示す通りであり、超伝導ウイグラー本体のリングへの設置は、蓄積リングで取った方法を採用する。直近の機器搬入口からクレーンによりマシン収納部に吊りおろし、６ m 上流へコロ引きで移動／据え置きを行う。
アライメントは両端のフランジ部及び本体のケガキ線を用いて行う。
超伝導 ウイグラー制御用建屋内には、 液体ヘリウム容器、 ヘリウム再凝縮及びradiation shield 冷却用の冷凍器のコンプレッサー、冷却水用チラー、液体窒素容器、ヘリウム及び窒素ガス容器、超伝導ウイグラー用電源、データ収集及び制御用１９イン
チラック、現場制御用コンピューター、真空排気系制御ラック、AC ２００及び１００
V 電源盤を設置する。液体ヘリウム供給に関して、ここではヘリウム液化器及び液体窒
素貯蔵容器を設置した構成をとったが、購入か液化器導入かの選択は SPring-8 全体の液体ヘリウム利用計画に即して最終的に決定されるべきである。ケーブルおよび配管はマシン収納部壁下部を貫通させるが、液体ヘリウムトランスファーラインは供給位置の都合から上部を貫通させる。またこのトランスファーラインは、容器内のパージ時のガス供給及び予冷時の液体窒素供給にも切り替えて使用する。リング内では着脱可能なフレキシブルトランスファーラインで超伝導ウイグラー本体へ接続する。ヘリウム液化器以外の必要とするユーティリティは、AC ２００ V 系が４０ kVA、１００ V 系が１０kVA である。
超伝導ウイグラーを定常運転するために、液体ヘリウム供給以外の制御及びモニター
は SPring-8 の統一されたシステムに組み込み、中央制御室から操作を行う。

106

１１．３ 陽電子ビーム発生
図 11.2 に示したように超伝導ウイグラーからでた光は放射光発生点から約 18 ｍ地点
で 3.5 ｍ厚のシールド用コンクリートに達する。シールドの外側に実験ホール用建て屋を建設するのでそのシールドに穴を開け超伝導ウイグラーからの光を実験ホール側に導きモデレーターに光を当て陽電子を発生する。全体のレイアウトを図 11.3 に示す。超伝導ウイグラーから放射された MeV photon は実験ホールに導かれ、そこに設置されたモデレーターにより陽電子を発生させる。さらに陽電子を実験者の装置まで導くビーム
ラインを建設し利用者に陽電子を供給することとなる。

X=-71201. 77
Y= 0.0

屋外機

X=-683 95.66
Y= 0. 0

第２特高変電所

EXP.J

Super conducting
wiggler

35 00.00

25 00 .00

X=-662 87. 20
Y=-569 10. 39

0
.0
00
20

.00
00
20

Experimental
Hall5143.59

15 00 .00

15 00 .00

100 0050 0. 00

49
9.4
0

10
98
.6
9

Positron
generation

X=-358 56. 41
Y=-508 87. 03

00
15

EXP.J

X=-112 203. 27
Y=-106 356. 24

図 11.3 陽電子発生場所と実験ホール。

超伝導ウイグラーを１０Ｔに励磁し、電子ビームを１ mA 蓄積したと仮定すると１秒
間、１ mrad.当たりに発生する放射光のスペクトラムを図 11.4 に示す。電子対の発生
閾値は１ MeV なので１ MeV 以上のエネルギ−を持つ光は図 11.4 から約１０ 14 個と期待される。従って蓄積電流を 100 mA まで上げると、得られる MeV photon 数は実に
107

１０ 16 個となる。これら MeV photon を用い、モデレーターを設置し電子対によって陽電子を発生する。得られる陽電子数は用いるモデレーター等の変換効率等に依存する。
一つの例として、このウイグラーを製作したロシアの Mezentsev 氏の計算例を示すと、モデレーターとして 0.1 ｍｍ厚の鉛を用い、 100 mA 蓄積し、10 Ｔの励磁の場合
7.4x1012 個の陽電子が発生する [1]。
発生した陽電子を実験装置に導くためのビームチャンネルを設置しなければならないが、この件に関しては利用者側と相談し実験を実施しやすいよう設計、製作しなければならない。陽電子ビームラインについては今後利用者と懇談会を開催し、陽電子利用者の要求を満足する形でビームラインをデザインし、製作しなければならない。

Photon flux from Superconducting wiggler

Flux ( Photons / s / mrad / mA / 0.1 MeV-BW )

14

10

12

10

10

10

108

6

10

4

10

100
0

2

4

6

8

10

Photon energy ( MeV )図 11.4 超伝導ウイグラーから放出される光子について計算によって得られた強度分布.

参考文献[1] A. Ando et. al., J. Synchrotron Rad. (1998). 5, 360-362.

108

１１．４ 光アブソーバー問題と４極電磁石問題
超伝導ウイグラーから放出される光のエネルギ−は蓄積電子のエネルギ−８ GeV か
つ 50 mA の時、約 50 ｋＷのパワーとなる。この膨大なエネルギ−を安全に吸収するために 11.2 章で述べたようにブースターシンクロトロンの偏向電磁石 BM33 と BM34の間に超伝導ウイグラーを設置し、その下流に光アブソーバーを設置する。超伝導ウイグラーからの光は水平方向に±25mrad.の角度を持って放射される。図 11.5 に水平方向の放射分布を模式的に示す。
Superconducting
wiggler

50 mrad.

10m

19m
20m

Radi ation shie ld
with 3.5 m thi ck

30m

1mrad.
25 mrad.

図 11.5 超伝導ウイグラーから水平方向の放射分布。
超伝導ウイグラーの中心を座標のゼロ点とすると 30 ｍ地点で±75 ｃｍ放射光が広がる。
超伝導ウイグラーの中心から約 19 ｍ地点に 3.5 ｍのコンクリートシールドが設置されているので、この壁に到達するまでに超伝導ウイグラーからの余分な放射光をできるだ
け削ることとする。そしてその削った残りは約±１ mrad.となる。厳格では無いが、±25mrad. に 一様 に 放射光 が分布してい ると仮定すると、 ±１ mrad. の外側から±25mrad.までの放射パワーは全体の約９６％となる。この放射パワーのほとんどを 3.5ｍの放射線シールドの前に設置する光アブソーバーで吸収する。光アブソーバーは光源
109

から約６ｍ地点から設置する。アブソーバーの長さを約１３ｍとすると１ｃｍ当たりの平均的なパワーは約３７Ｗとなる。つまり光アブソーバーの問題は距離を長くとり単位
長さ当たりのパワー密度を減らすことで問題を解決することができる。当然 50 ｋＷのパワーを冷却するための冷却水が要求される。
次の問題は光アブソーバーに当たった放射光は水平方向に偏極しているので、光アブソーバーに当たった光は垂直方向に散乱する。従って光アブソーバーは図 11.6 に示すような上下方向に冷却水のパイプが階段状になりかつ MeV photon を吸収する構造とならなければならない。一つのモデルとして図には光が通過するビームダクトとそれを取り巻くように光の吸収体として銅またはその合金でできた冷却水配管付き光アブソーバーのようなものがよいかと考える。通常熱伝導度の良いグリッドコップという銅とアルミナの合金が光アブソーバーとして使われる。今後この問題について議論を継続しなくてはならない。

Lead

Copp er or its alloy

Cool ing wate r

Beam duct

図 11.6 超伝導ウイグラーから放射される光アブソーバーについて考えられる一つの例。
次に図 11.2 において超伝導ウイグラーからの光が QD22 のエッジに当たる。従って
この４極電磁石の構造を変更しなければならない。これと同じ問題がコンプトン放射光を出す入射部の４極電磁石 QD1 についてもありエッジに光が当たるのでこれら２台の４極電磁石を放射光が当たらない構造に変更しなければならない。
110

１２．光刺激による材料表面からのガス放出に関するデ−タベ−ス整備
シンクロトロン放射光による材料表面からのガス放出機構の研究とその過程で得られるデ−タのデ−タベ−ス化は、第２章２項で述べたように、その意義は大きく、広く一般に寄与できる内容を含んでいる。本章では、SPring-8 ブ−スタ−シンクロトロンの機能向上が達成された際に可能となるであろう光刺激脱離による各種真空材料、表面処理に対する材料表層面からのガス放出に関する測定についての具体的方策を述べる。
１２．１ 基本デ−タについて
シンクロトロン放射光が真空材料表面を照射した際に生ずるガス放出の特徴的主因である光刺激脱離（Photon Stimulated Desorption = PSD）は、入射光子のエネルギ−と入射光子数に依存する。実際の加速器においては、PSD 以外に真空材料表面に入射した光により発生する光電子による電子刺激脱離（Electron Stimulated Desorption =ESD）と熱負荷に伴う熱脱離をも含んだ複合現象として観測されている。
一般的に、PSD によるガス放出量を表すイ−ルド（Photodesorption yield）ηは、光子当たりに離脱する中性分子数で表される。この値を、任意の光源パラメ−タ（ビ−ムエネルギ−、フォトンド−ズ量）に対して、個々の材料・表面処理それぞれについて、精密に測定することとなる。当然、同時に発生する ESD や熱脱離と区別する必要がある。ESD の影響は、村下らが用いた手法である高純度シリコンパイプを用いた反射光防止策等にて低減できる [1]。また、熱脱離については、テストサンプルの精密温調を行うことで、その影響を極力排除する。
ガス放出量は、外部からの荷電粒子等の影響を排除可能な機能を有する精密圧力計[2] を用いたスル−プット法にて全圧計測し算出するものとする。また、放出ガス種の測定には、従来用いている４重極質量分析器とこれの機能感度向上型を使用する。
１２．２ 測定方法と測定装置の基本構成
測定方法は、予めコリメ−トした放射光を実験ハッチ内に導き、テストサンプルに照射し、全圧・分圧等の諸量を計測するものとする。テストサンプルは、比較的表層細部にわたり探査可能な試料ピ−スと、実用的試験が可能な試験チェンバの２種類とする。
試料ピ−スを用いた測定では、材料表層面の材料組成や吸着吸蔵ガス分子の放射光照射前後の変化を、その場で即座に観測が可能なように、表面分析装置等がロ−ドロック方式で連結され、大気の汚染なく試料移動と計測が遠隔操作でできる構成とする [3]。また、前記分析装置には、分析機能以外に、試料ピ−スに加圧・加振・試料表面を洗浄する機能や電気光学的プロ−ブの導入等の拡張性を持たせることとする。試験チェンバを用いた試験では、マクロ的実用試験が可能なような測定機器等を積載し、レ−ル移載機
構にて容易にチェンバの準備交換できる構成とする。ただし、安全上の施設運用基準を十分満たすインタ−ロック系を備えることは言うまでもない。
図 12.1 に本測定装置の基本構成を示す。試料ピ−スの測定と試験チェンバの測定を個別に同一ビ−ムラインで行うこと（同時測定は不可）を想定している。光源からの放射光は、スリット１（S1）にて絞られ、微動機構を備えたコリメ−タ（C）にてテスト
111

サンプル上の照射点に必要スポットを形成するよう調整される。最終端には、スポット
サイズ微調整用のスリット２（S2）が、ビ−ム確認用モニタ（SRM）後方に設置される。前記ビ−ム確認用モニタは、タンタル線のＺ型ワイア [4] を用いた形式や光学モニタの併用である。この放射光導入のためのビ−ムラインには、光源からの光を遮断する
ビ−ムシャッタ（BS）と加速器真空系の保全を図る上で真空的に遮断可能なゲ−トバル
ブ１（GV1）、ゲ−トバルブ２（GV2）が介在する。各スリットやコリメ−タは、受光体（水冷）としての機能を有し、これらからの放出ガスが上下流へ影響しないように、それぞれの近傍に、大排気量の排気系を設置する。また、放射線に対する安全遮蔽機能
は、十分吟味されたものとする。
全圧・分圧測定機器等とオリフィスを備えた基本測定ユニットは、テストサンプルの下流側に設置できる構成である。本ユニットは、タ−ボ分子ポンプ（TMP）とタ−ボド
ラッグポンプ（TDP）が直列接続された主排気系を備え、オリフィス（O）の両側の全圧を測定する精密圧力計２台（PVG1、PVG2）と放出ガス種を測定するための質量分
析器（MS）を計測系として備えている。また、基準側圧力の比較校正に液体窒素シュ
ラウド付のチタンゲッタ−ポンプ（TSP）をも備える。チタンゲッタ−ポンプ作動時の到達圧力は、10-10Pa 台とする。テストサンプル交換時の本ユニット内の大気汚染を極力抑えるため、ゲ−トバルブ（GV）により保全される構成である。真空機器内パ−ジには、高純度乾燥窒素をイオンコンダクタ−で内臓水分量を ppb オ−ダまで除去管理可
能な超乾燥窒素供給装置を介して供給する。

図 12.1

光刺激による材料表面からのガス放出実験装置概略

試料ピ−スの測定を行う試料ピ−ス測定装置（図 12.2 参照）は、試料ピ−スを大気から導入し、高純度イオン源による表面洗浄等を行う準備処理室、放射光照射前後の材料表層部のオ−ジェ電子分光（AES）や２次イオン質量分析（SIMS）や、走査型プロー
ブ顕微鏡 (SPM) 等の表面分析を行う試料表面分析室、試料ピ−スの精密温調保持できる
ピ−スホルダを有し、試料ピ−スに放射光照射を実施する試料照射室の３室で構成され112ている。各室は、それぞれゲ−トバルブ（GV）にて、真空的に遮断、開放できる構成である。試料ピ−スは、搬送機構（TR）で各室へ搬送される。試料照射室内のピ−ス
ホルダは、微動機構やピエゾ素子等を用いた加振、加圧機構をも有する。さらに、試料
照射室は、電気光学的プロ−ブの設置等の拡張性も有する。試料表面分析室は、極力、周囲からの汚染が少ないように独立性を高める配置とした。

図 12.2

資料ピース測定装置

次に、光脱離係数ηの測定について概説する。あくまでも、従来のスル−プット法を基にしている。テストサンプルへの放射光照射前後での精密圧力計（PVG1、PVG2）のそれぞれの差圧をΔ P1 （Pa ）、Δ P2 （Pa ）とすると、放射光照射によるガス放出速度 Q SR（Pa ℓ/ sec）は、以下となる。
QSR = C(Δ P1 -Δ P2)（12-1）

ここで、C（ℓ/ sec）は、オリフィス（O）のコンダクタンスである。照射光子数を N P（Photons / sec）、流量を分子数に換算する換算係数を K（Molecules / Pa / ℓ）とす
ると、全圧に対するイ−ルドηは、以下となる。
η= KQSR/NP = K C(Δ P1 -Δ P2)/NP（12-2）

質量分析器（MS）において、窒素ガスに対しての感度係数を各ガスの窒素ガスに対する感度係数で除した値を Xi、 放射光照射前後での各ガスに対するイオン電流値の差を113

Δ Ii、各ガスのオリフィス（O）に対するコンダクタンス Ci 、とすると、各ガスに対す
るイ−ルドη i は、以下となる。
η i = KCiX i Δ Ii / NP

（12-3）

上記は、理想状態を仮定した場合であり、実際には様々な誤差要因を含んでいるため、諸々の検討と補正が必要となる。各々の測定機器の測定手法に起因する誤差要因を十分把握し、実態に照らし合わせて詳細な検討と試験を行う必要がある。
光源パラメ−タが確定次第、ビ−ムラインを設計する上での諸量の定量的検討が早急に必要である。

参考文献[1] T. Murashita, T. Kaneko, H. Yoshihara, and T. Kitayama, Vacuum 41, 2076 (1990).
[2] H. Saeki, T. Aoki, H. Yonehara, and T. Momose, J. Vac. Sci. Technol. 19, 349 (2001).
[3] 大田暢彦、総合研究大学院大学 学位論文 (1993).
[4] K. Kanazawa, Rev. Sci. Instrum. 57, 2891 (1986).

114

１３．光と電子ビーム衝突による散乱光発生
逆コンプトン光によって生成される光子のエネルギ−を変える場合、これまではレーザーの波長を変えて望むエネルギ−の光子を生み出してきた。しかしこの技術検討書の最初にも述べたように、ここではレーザー等の光の波長は一定にしておいて、電子ビー
ムのエネルギ−を変化させることによって任意のエネルギ−で欲しい光子を得ることができる。この点がいままでになかったことである。実際レーザーの波長を自由自在に、かつ任意に変えるためには色素レーザー又は OPO( Optical Parametric Oscillation) を用いる他ないが、その取り扱いと寿命の点で問題がある。しかし、電子ビームのエネル
ギ−を変えるのは非常に容易でありかつ信頼性が高い。
ここではまず、蓄積中の電子とレーザー光の衝突により Thomson 散乱 (光子のエネ
ルギ−が電子質量より十分小さい場合光子のエネルギ−は、散乱によってエネルギ−は変化せず、単に進行方向が変化する）及び Compton 散乱過程（光子のエネルギ−はＸ
線領域の電子の質量程度になってくると電子を突き飛ばし、エネルギ−を与える）によ
りにより発生するエネルギ−の高い光について記述する。さらに最近目覚ましい発展をして、数百 GHz にも及ぶ帯域まで増幅できるジャイロトロンを用いた電子ビームとの衝突について述べる。ジャイロトロンを用いる理由はその安定性と優れたパワーにある。
１３．１ 逆コンプトン光（Inverse Compton photon)
光が偏極していない場合についてのみここでは考える。まず電子が静止している系で衝突を考え、その後実験室系に戻すと簡単に逆コンプトン光について計算ができるのでそれを以下簡単に示す。

PhotonPhotonθ'ElectronθW
φ'ElectronφPhotonPhotonLaboratory system

Electron system

図 13.2 電子の静止系と実験室系における電子と光の関係

上図に示したように実験室系での入射光子と電子の衝突で散乱された光子のエネルギ−を E とすると
115

E=γ2・ε ・(1+β・cosθ) (1+β・cosφ' )γ＝1 / (1-β2)1/2
β＝v / cv：電子の速度c：光速（13-1）となる。
今、実験室系で光子が電子の進行方向と逆方向から入射し、衝突して散乱された光子が入射と同じ方向に進むとすると、θ＝φ'＝０ 。さらに電子の速度が光速としてよい
のでβ＝１として（13-1）式に入れると、散乱光子のエネルギ−が最大の値が得られE(max) = 4γ2・ε（13-2）となる。
ついでに最小のエネルギ−の散乱光子について計算するとθ＝φ'＝180 の場合であるのでE(min) = ε / 4γ2（13-3）となる。
これで Kinematics は終了。全て（13-2）式を基本として議論することとなる。その（13-2）式の教えるところは、散乱して出てくる光子のエネルギ−は電子のγの２乗で大きくなる。つまり蓄積電子のエネルギ−に敏感である。また電子と衝突する前の光子のエネルギ−（ε＝ｈν＝ｈ c/λ ｈ：プランク定数、λ：波長）に比例して大きくなることがわかる。以下に具体的な例を列挙する。
（例１）：最大１ MeV のエネルギ−光子発生
蓄積電子エネルギ−を１ GeV と固定する。この時電子と衝突させる光子の波長を（13-2）式を用いて算出する。１ GeV の電子のγ＝1957、E(max)＝１ MeV なので
ε＝E(max) / 4γ2＝0.065 eVとなる。そして放射光を扱う場合非常によく用いられる光のエネルギ−単位 [eV] と光の波長（オングストローム（Å））との関係式 [1]、ε[eV]λ[Å]=12398（13-4）(１Å＝0.1 nm を使う）
を用いる。そうすると電子と衝突させる光子の波長はλ＝1.899 nm = 18.99 μm
となる。
116

（例２）：蓄積電子ビームエネルギ−１〜８ GeV と CO2 レーザー光との衝突から発生する最大光子エネルギ−との関係
世の中に一般的に普及している CO2 レーザーとブースターシンクロトロンに蓄積される１〜８ GeV まで任意のエネルギ−を持った電子ビームとの衝突で発生する最大エネルギ−の光子について計算をしたものを図 13.2 に示す。但し CO2 レーザーの波長を10.6μｍとして計算した。

Relation between electron energy vsinverse Compton photon energy

Inverse Comptorn photon ( MeV )

1000

100

10

1
1

図 13.2

Electron energy ( GeV )10

蓄積電子エネルギ−を変化した場合、CO2 レーザーとの衝突で得られる最大光子エネルギ−（例３）いろいろな光子とその強度、電子エネルギ−とその強度それぞれを変えた時得られる最大光子のエネルギ−と強度使うレーザーは CO2 を使うとして波長は固定しておき、レーザーで得られる光子の強度を上げた場合、電子エネルギ−やその強度等を変化させた時、得られる最大エネルギ−光子とその強度について思いつくままに計算したものを表 13.1 に示す。

117

表 13.1
electronbeam

いろいろな条件下での得られる光子と強度

Laser

injectioninteraction

Eγ(max)Nγ

113 MeV

1.6 1011 s-1

CW CO2 10 m
8 GeV@100 mA

CO2
10.6μｍ
1 kW/mm2010 m

Far infrared Laser
8 GeV@100 mA

4 GeV@ 20 mA

alcohol
100 μm
2W/aL

CO2
1 kW/mm2

0

10 m

12 MeV

3.5 109 s-1
aL [ mm2 ]

0

20 m

28 MeV

6.2 1010 s-1

10 MeV

6.2 1010 s-1

2.5 GeV@ 20 mA

注意：四角形で囲まれた部分の数字は、世界のどこも実現していないが、ここでもし達成した場合についての計算である。

118

（例４）：CO2 レーザーを用いた逆コンプトン光子生成ビームチャンネル
高エネルギー加速器研究機構の浦川氏を中心として開発している光学機器を基本的に用いることを考えている [2]。光学系統の概念図を図 13.3 に示す。簡単に装置の説明をすると、まずレーザー光を Axial lens（円錐形をしたレンズ） に入れる。これによりレー
ザー光はドーナツ型に変形される。そして変形したレーザー光はパラボリックミラーで集光される。パラボリックミラーで集光された光は蓄積中の電子と衝突し逆コンプトン
光子が生成される。このミラーは中心部に穴が開いた形状をしており、逆コンプトン光子はこの穴を通過し散乱等の発生も無く実験装置に導かれる。これが一つの方法である。
Laser

Axial
lens

Electronbeam

InverseComptonphotons

Parabolic mirr orCompton scattering( Collision point)

図 13.3

レーザー光と電子ビームから逆コンプトン光子生成の概念図

参考文献[1] 北村英男、第２章、シンクロトロン放射、日本物理学会編 (1986).
[2] T. Hirose et. al., Nucl. Inst. & Meth. Phys. Res., A455, 15 (2000)

119１３．２ ジャイロトロンの利用
今まで逆コンプトン光を得るためにレーザーを用いた計算を示した。しかしレーザーはその安定性に問題がある。今日高周波増幅器としてジャイロトロンの目覚ましい発展がある。福井大学の出原敏孝氏 [１] によると、現在ジャイロトロンにより増幅されている周波数は 38GHz〜889GHz を覆う光源が実現している。最大周波数の 889GHz は、波長にすると約 0.3 mm と非常に小さい。その出力パワーは MW 級から kW 級までいろいろある。さらに運転方法は連続 (CW) からパルスまでこれもいろいろある。例えば、
上記 889GHz が利用できるとする。そして (13-2) 式を用いて計算すると逆コンプトン
光子のエネルギ−を計算することができる。電子ビームエネルギ−を 8GeV とすると得られる光子の最大エネルギ−は約 3.6 MeV となる。このエネルギ−の光子はレーザーを用いた場合、レーザー出力がワット (W) の単位から、ジャイロトロンの場合、ｋＷのオーダーに達するので、３桁以上多く大量の逆コンプトン光子を得ることができる。さらにジャイロトロンはレーザーより安定に運転することができる。
参考としてジャイロトロンを用いた逆コンプトン光子生成のためのビームラインの概念図を図 13.4 に示す。ここでジャイロトロンから出たサブミリ波は熱の問題が発生しないようにダイアモンドの鏡に金メッキしたものを用いる [2]。これにより熱の問題を解決することができる。
Mirrormade ofdiamond
Vacuum chamber

Far-I nfrared Radiation
InverseCompt ornphotonElectronorbit

Ultra-High frequency
Gyrotron

Vacuum chamber

図 13.4

ジャイロトロンを用いた逆コンプトン光子生成ビームチャンネル
の概念図

参考文献
[1] 出原敏孝、プラズマ ･ 核融合学会誌 第７７巻第１号、p3-14, 2002 年１月.
[2] 日本原子力研究所原研所、那珂研究所の以下のサイト参照
http://www.naka.jaeri.go.jp/rfkanetu/breakthru.htm
120

１３．３ その他の光及び中性子
現在の技術で可能な光源と、現時点ではまだ技術的な問題はあるが、将来検討する価値のある研究課題について以下列記する。
(a) GeV photon 発生
原子核及び素粒子の領域で必要とされる光は monochromatic なエネルギ−の光である。それを実現するため一つの提案が V. Nelyubin 等によりなされた [1]。彼らの計算
は SPring-8 の蓄積リングについての計算であるが、これはそのままブースターシンク
ロトロン に持って来てもほぼ同じである。 ただエミッタンスが悪くなるだけ GeV
photon の強度は落ちる。彼らの方法は undulator を用い放射光を発生させ、それをミラーで反射する。 蓄積された光と周回している電子が衝突していわゆる Compton
backward scattering によるガンマ線が発生する。彼らによると８ GeV の蓄積電子エネ
ルギ−でかつ 100mA 蓄積時、6.6 から 7.8GeV のエネルギ−をもったガンマ線が一秒間に２×１０４個発生する。このようにエネルギ−の高い光をブースターシンクロトロ
ンで出すには、SPring-8 で通常使われている undulator を線型加速器からのビームを入射 する 近辺 に 図 13.5 に 示 した 場所、 QF40 と QD40 の 間 に 設置 する 。 Compton
scattering により発生したガンマ線は図の右側に出てそちらに実験ホールを建設し、その場所で実験を行う。

C
ＳＲ

RFC 8

SI1

QF1

BM1

QD1
KI1

KI2

QF2

Undulator
Compton gamma ray
backward scattering

図 13.5 GeV photon 発生のための Undulator と発生したガンマ線
の模式図。

121

(b) 中性子発生
超伝導ウイグラーの強力な MeV 光子を利用して中性子を発生する。これはロシアのD.A.Gryaznykh et. al.の提案に基づくものである [2]。 MeV 光子を 9Be に打ち込むと9Be(γn)8Be 反応による中性子発生の cross section を詳しく測定した論文がある [3]。
その cross section と超伝導ウイグラーから放射されるγ線スペクトラムから中性子の放出頻度が計算される。その結果を参考文献 [2] からそのまま転用し図 13.6 に示す。

図 13.6

超伝導ウイグラーからの MeV 光子を用いて中性子生成した時に得られる
中性子の運動エネルギ−と発生数 [2].

中性子を物質の構造解析のためのプローブとして用いる人達は主に熱中性子を要求する。これは 20 meV 近辺にピークを持ったマクスウエル分布している中性子である。
図 13.6 に示した超伝導ウイグラーから発生する運動エネルギ−の高い中性子は直ぐプローブとして利用できないので使える運動エネルギ−領域までその運動エネルギーを下げなければならない。そのためにはベリリウムターゲットの周りを水で取り巻くことにより中性子の運動エネルギ−を下げることができる。通常の水 (H2O) より重水 (D2O)を用いる方が効率が良いので減速材としてここでは重水を用いてエネルギ−の高い中性子を必要な運動エネルギ−まで減速する。計算機のシミュレーションコードを用いて計算を実行すると図 13.7 のような減速後の中性子のスペクトラムが得られる。このシミュ
レーションで減速材として重水を用いた。そして重水の容器の直径は２ｍと、陽子を用いて中性子を発生する場合と比較し、MeV 光子を用いた場合、非常にコンパクトになる。このコンパクトな減速装置の特徴を活かして、中性子の利用者は各人の望む中性子
122

のエネルギ−スペクトラムを得るためにそれぞれ独自の減速装置を持ち込み実験することができる。ただし、陽子を用いて発生する中性子に比較し実験に使える中性子の数は少ない。この強度が低いところは蓄積電子の強度を上げなければならないので現実問題として克服することができない。従って実験装置の工夫によって、中性子強度の低さを補うような実験を実行しなければならない。

図 13.7半径１ｍの重水の減速材をベリリウム標的の周りに囲むように設置し、標的から発生する運動エネルギ−の高い中性子を減速し約 20 meV くらいにピークを持つ分布が得られる。

123

(c) Gaser の発生聞くことが少ないであろうこの名前は Laser が可視光近辺にあるのに対して X 線領域から MeV 領域のエネルギーのそろった光を出すという意味においてガンマ線（γ 線）波長領域を目指し Laser に対して Gaser と名付けられている [4][5][6]。この波長領域では世界の誰も実現したことが無い未知の研究領域である。この Gaser 発生は超伝導ウイグラーからの MeV γ線をシード光（種光）としてなされる。Gaser 発生の原理は基本
的に Laser と同じく励起媒質からの誘導放出であり、この場合は励起媒質として励起核(isomer) を用いる。我々の目指す波長は非常に短いので前者の原理で十分な単色（10-4）のコヒーレント光が得られる。この Gaser 発生の原理は特定の波長の光だけ増幅するので、単色ガンマー線を取り出すための分光器として使える。実際の実験は超伝導ウイグ
ラーから放出される MeV γ線により、中性子発生について上記した Be に当て大量の中性子を発生する。但し中性子発生源のベリリウムは中空の円筒形の形状をしたものを作り、中空の中に欲しいエネルギ−の MeV γ線を放射する isomer（表 13.2 参照）の母核（長寿命）を挿入しておく。この際、ベリリウム円筒は中性子の損傷を少しでも押さえるためにさらにその外側に劣化ウラン等の中性子反射体の中に設置する。中性子線により母核をその娘核（短寿命）である isomer の原子核を核励起させ、その isomerの寿命内に超伝導ウイグラーからのγ線をその励起領域に通すにより、isomer から誘導 放 出 に よ る γ 線 増 幅 （ Gamma Amplification by Stimulated Emission ofRadiation) が実現される。これが Gaser である。励起核の候補としては表 13.2 に示すものがある [4]。超伝導ウイグラーからの MeV 領域のγ線を利用することを考慮すると、この表から Mo、 Xe、 Au 等を isomer として利用することができる。実際に使用する母核は、その元素の自然存在率等を考慮し、その材料を作るための濃縮過程のコストも含めて考える必要がある。
さらに将来発展する可能性を秘めたこのようなビームラインを準備しておくことは非常に重要であると考える。
表 13.2 Possible nuclear isomers [4].
Element

Energy level

Mass

Lifetime

Zn

0.438 MeV

69

13.76 hours

Br

0.0859 MeV

80

4.42 hours

Kr

0.04155 MeV

83

1.83 hours

Kr

0.305 MeV

85

4.48 hours

Sr

0.3884 MeV

87

2.81 hours

Nb

0.23569 MeV

95

86.6 hours

Mo

2.42454 MeV

93

6.85 hours

Ag

0.1177 MeV

110

249.76 daysXe

2.3322 MeV

133

2.19 days

Hf

0.375 MeV

179

25.1 days

Re

0.150 MeV

186

200,000 years

Au

0.812 MeV

198

2.3 days

124

参考文献
[1] V. Nelyubin et. al., Nucl. Instr. and Meth. A 425 (1999) 65-74.
[2] D. A. Gryaznykh, V.A. Lykov, V.V. Plokhoi, Nucl. Instr. and Meth. A 448(2000) 106-108.
[3] A. M. Goryachev et al., Izvestiya RAN, Seriya Fizicheskaya, 56 (1992), 159.
[4] A. V. Karelin., Laser Physics, Vol. 8, No.4, 1998, pp.850-856.
[5] A.M. Boichenko, A.V. Karelin and S.L. Yakovlenko, 1998, in Plasma
Gamma-Ray Lasers ( TsNIIMash ) p.4, ( in Russian) .
[6] A.M. Boichenko, A.V. Karelin and S.L. Yakovlenko, 1998, in Plasma
Gamma-Ray Lasers ( TsNIIMash ) p.24, ( in Russian).

125

１４．放射線遮蔽と建屋関連
１４．１ 遮蔽及び安全システム
安全を確保するために、超伝導ビームライン及びレーザー逆コンプトン光ビームラインを新たにブースターシンクロトロンに設置する場合には新たにビーム閉じ込めシステ
ムとアクセス制御システムの構築が必要となる。このうち、アクセス制御システムは基
本的に現在 SPring-8 で運営されている放射光ビームラインと同等のアクセス制御シス
テムを構築すれば良い。但し、ブースターシンクロトロンは蓄積リングへの８ GeV 電
子出射を主目的としているので、その運転モードと整合を取る必要が有る。また、蓄積
電流値を１００ mA と設定しても蓄積電子寿命を１０時間、３２カ所で均等に電子損失が起きると想定すると超伝導ウイグラービームラインが設置されるごく一部の場所以外
では現在設置されている遮蔽壁を補強する必要は無い。
以下、それぞれのビームラインについて概略を述べる。ただし、これらは予備検討であり、実際に建設する時はさらに詳細な検討が必要である。
（１）超伝導ウイグラービームライン
超伝導ウイグラーを設置する場所がブースターシンクロトロン出射点近傍に設置されるので、電子ビーム損失に対して必要とされるメインビームシャッター( MBS ) は蓄積
リング放射光ビームラインで用いられているタングステン４０ｃｍ（実効的に３８ｃｍ）に普通コンクリート約７０ｃｍ相当の遮蔽性能を有するものである。その漏洩線量のほ
とんどは中性子に起因するものとなり、中性子の性質上、実際の設計では詳細な検討が必要とされる。但し、放射光ビームに対してタングステン約８０ｃｍ程必要であるので、合計タングステン約８０ｃｍ＋普通コンクリート約７０ｃｍ相当の遮蔽性能を有するものが必要である。
超伝導ウイグラーの遮蔽安全上予想される諸定数を表 14.1 に示す。
表 14.1

超伝導ウイグラーの主要定数（想定値）

最大蓄積電子エネルギー
最大蓄積電子電流
最大磁場強度
周期長
直線部長さ
蓄積リング真空度
最大開き角

８ GeV
１００ｍ A
１０Ｔ
２０ｃｍ
１０ｍ
１．０×１０-7 Pa±２５ mrad.

この時の蓄積電流１ mA あたり、開き角１ mradian 当たりの発生光子スペクトルを図 14.1 に示す。また、ビーム軸から２ｍの距離での側壁からの漏洩線量の概略計算値
を図 14.2 に示す。ただし、放射光ビーム取りだし幅を１ mradian とした。図が示すよ126

うに超伝導ウイグラーからの散乱ビームによる漏洩線量率を人が常時立ち入る場所でのSPring-8 設計基準値である６μSv/h 以下に制限すると仮定すると遮蔽側壁は鉛にしておよそ１０ｃｍ（普通コンクリートで約８０ｃｍ）必要である。放射光ビーム軸に対して垂直な面（後壁）において散乱体から６ｍの位置を想定したときの漏洩線量計算結果
を図 14.3 に示す。図に示したように、後壁に対して相当厚い壁が必要である。また、このビームラインが設置される予定のビーム出射部の遮蔽壁は普通コンクリート 2.8mある。散乱点からの距離を３０ｍ、開き角を２５ mradian とするとラチェット部での漏洩線量は図 14.3 の鉛６０ｃｍにほぼ等しいのでごく狭い範囲（散乱角０．２度以内）
を除いて遮蔽能力は満たされていると思われる（天井面については別途検討を要する）。
放射光ビームストッパーはタングステンおよそ８０ｃｍ相当が必要である。

図 14.1 超伝導ウイグラーからの放射光スペクトル127

図 14.2 超伝導ウイグラーからの漏洩線量率（側壁）図 14.3 超伝導ウイグラーからの漏洩線量率（後壁）128

（２）レーザー逆コンプトン光ビームライン
蓄積リングに設置されているレーザー逆コンプトン光ビームライン BL33LEP 相当のビームラインを想定する。すなわち最大光子エネルギー3.5GeV、光子強度 107 s-1 とする。このビームラインに必要とされるメインビームシャッター( MBS ) は８ GeV 電子ビー
ム損失に対してのみ考慮すれば良く、蓄積リング放射光ビームラインで用いられている
タングステン４０ｃｍ（実効的に３８ｃｍ）に普通コンクリート約７０ｃｍ相当の遮蔽性能を有するものである。電子ビーム損失に起因する漏洩線量のほとんどは中性子に起因するものとなる。
ビームラインハッチ構造は実験に使用するターゲットに依存する。ターゲットに鉛を想定したときの光核反応中性子発生数を表 14.2 に示す。
表 14.2

レーザー逆コンプトン電子光による光核反応中性子数
およびその線量率

中性子発生率（Pb(0.5X0)) (S-1)
線量率（at 1 m (mSv/h) )中性子発生率（Pb 全吸収）(S-1)
線量率 （at 1 m (mSv/h) )電子光（３．５ GeV）

ガス制動放射線

２．７×１０-4
０．３７
９．６×１０ 6
１１０．０

１．２×１０ 3
０．０１５
８．７×１０ 4
０．９５

ここで X0 は放射長、ガス制動放射線の算定には直線部１０ｍ、残留ガスに空気、
真空度１０-9Torr を用いた。
本ビームラインのビームダンプ構造は BL33LEP に設置されているビームダンプと同等の遮蔽能力を必要とする。すなわち鉛４０ｃｍ、普通コンクリート１ｍである（詳しくは文献１を参照）。また、ターゲットの厚さを０．１放射長以下に制限するならばハッチ壁構造も BL33LEP と同様、側壁鉛２ｃｍ相当、後壁鉛２ｃｍ＋普通コンクリート２０ｃｍ相当で良い。ターゲットに制限を設けないときには、ビーム軸から２ｍの距離で普通コンクリート約３０ｃｍの遮蔽壁が必要である（但し、このときターゲット自身の自己遮蔽３ｃｍを考慮した）。
参考文献[1] Asano et. al., Journal of Nuclear Science & Technology, Supple.
1 p217 (2000).

129１４．２ 建屋
（１）アースの問題
ブースターシンクロトロンの建屋周りは岩盤の上に蓄積リングの残土を盛った地盤の上に建設されたものである。建設段階で地中深く穴を掘りアースを取ったが第一種のアースを満足する値では無かった。蓄積リングにおいても最初、建屋工事にかかったＤゾー
ンのＲＦステ−ションのアースも地中深く穴を掘ったが、シンクロトロンの時と同様の問題が発生した。蓄積リングはクライストロンの高電圧電源に起因するノイズ問題が将来発生しないようにするため、クライストロン電源の大電力を第一種のアースに接地することを建屋建設グル−プと議論した。そして建設グル−プが提案してくれたのは導電性コンクリートをクライストロン電源室の床に敷設するという解であった。実際、施工した後、接地抵抗を測定すると第一種のアースの条件を満足する値に下がった。一方、入射器部はいまだにこのような第一種のアースを満足する接地抵抗値では無い。これが引き金となっているかは定かでないが、いろいろのノイズ問題がコミッショニングの時からずっと今日にいたるまでブースターシンクロトロンには継続して時々発生している。
今後建設する建屋ではこの問題を解決する対策を予め考慮したものでなくてはならない。
従ってこれから建設する建屋の床には蓄積リングで成功した導電コンクリートを施工する必要がある。
（２）陽電子ビームラインと実験ホール
図 14.4 に超伝導ウイグラーからの MeV photon を取りだすラインとそこで実験するためのホールを示す。

Ｐ ６

5 00
1

00
5

260
0 0

屋外機

屋外機

0

0 0
1 5

E XP.J

図 14.4 陽電子ビームラインとそれを覆う実験ホール。
130

5

10

2 0m

同図で実験ホールの直ぐ外は入射器専用の第２特高変電所が位置しこれらが実験ホールの大きさを制限している。この制限を取り除くには図 14.5 に示すように変電設備を図の左側に移動する、そして開いた場所に大きい実験ホールを建設する。これにより、超伝導ウイグラーからの MeV photon を利用する陽電子発生のさらに下流に中性子発生装置と将来のゲーザー(gaser) 実験設備の設置が可能となる。さらなる利点は偏向電磁石
からの放射光ビームラインのさらなる増設の道も開かれる。
Ｐ６
0 .0

Back-scattering
Com pton phot ons

Experimental Hall
Positron & neu tronb ea m li ne

Photo n stimu late ddeso rptio n be am l ine
Bea m monitor
b eam l ine

0

5

10

20m

図 14.5 第２変電設備等を左側の空き地に移動し実験ホールを大きくとる。
これにより中性子及びゲーザー実験も将来可能となる。

（３）逆 Compton 光及びその他のビームラインと実験ホール
これらのビームラインは図 14.5 の右側に示した夫々のビームラインを全て覆う実験
ホールが必要となる。幸いこの場所は平地で建物は全く存在しない。この平地に図14.6 に示す実験ホールを建設する。この建屋の中に、それぞれのビームラインを設置
し放射線シールド等を処理する。このことにより完全に放射線管理区域として安全管理の上でも容易となる。

131

Ｐ ６

1 5
0 0

Back -scatt ering
Compto n ph otons

屋外機

Experimental
Hall

屋外機

ExperimentalHall
Po sitr o n & n eu tr on
b ea m line

Pho ton s timu la te dde so rpt ion b ea m line
Bea m mon ito r
be am lin e

0

5

10

20m

図 14.6 逆 Compton 光の取り出しビームラインとその他のビームライン用実験ホール。

（４）その他の建屋
加速器を運転維持する上で必要なものを設置する場所を確保しなければならない。現
在真空関連機器とそれらの制御機器、ビーム位置検出器の電子回路、そしてインタ−ロッ
ク機器は収納部の中に設置されている。これらは放射線損傷で時間とともに徐々に異常が発生している。これらの機器は総て放射線にさらされる場所に設置するべきではない。
計画の実行の機会に、ブースターシンクロトロンの加速器を電子ビームが蓄積できるよ
うに改造すると同時に、真空関連機器及びビーム位置モニター関連機器、さらに電子ビー
ムを安定に蓄積するためにフィードバック方法を実施するための装置を収納部の外に設置する場所を設ける。これらの機器は図 14.7 に示すように、総て既設の建物を避けてリングの上に新たに建屋を建設する。さらに超伝導ウイグラーの液体ヘリウム冷却設備と制御機器、さらに超伝導ウイグラーの磁石用電源と制御機器を設置しなければならない。場所としては超伝導ウイグラーが設置されている場所に近い偏向電磁石 BM33 とMB34 のある場所の真上に設置するのが良いが、この場所には機器搬入用の建物が既に建っているのでそれを避けるように同図の青色で示した場所に建物を建設する。

132

１
Ｓ

A

２

示 灯 １
表
非 常 停 止 ス イ
ッ

貫 通 口 ４ ０ ０
× 貫
１ 通
０ 口
０ ２ − ４０

× １ ０ ００

換
切置 用 分 電
装
盤

１
Ｓ

０

Ｓ

Ｓ Ｒ

Q D35

Ｒ
Ｓ

BM61

Q F36

BM6 2

QD 36 B M63

Ｓ Ｒ

Ｓ
Ｒ

Ｓ

QF37

Ｒ
Ｓ
Ｓ

QD3 7BM6 4 Q F38
転回
表 示 灯 ２

P- Sy-9

Ｒ

Ｒ Ｓ Ｒ

Ｓ Ｒ

Ｓ

Ｒ Ｓ

Ｒ
Ｓ
Ｓ

Ｓ
Ｒ
Ｒ

C

１
チ

回 転 灯 １
Ｓ Ｒ

極
電

Ｒ

Ｒ

Ｓ Ｒ Ｓ Ｒ

Ｓ Ｒ

B

２
灯

非 常 停 止 ス イ
ッ

２
チ

Ｒ
Ｓ

Ｓ

Ｒ

Ｓ Ｒ

Ｓ Ｒ

Ｓ Ｒ

SI1
QD4 0

QF39
QF 4
0
R F
C1 R FC 2
QD 38
RFC3 RFC4
RFC5 RFC6QD 39
R F
C 7R F
C 8
B

１ １
Ｓ

LGA
(JP- 6, JL- 6)

転
回

３
灯

SI2QF1D
非 常 停 止 ス イ
ッ

D

1
L

３
チ

BM1 Q D1
K I1

Ｓ
Ｒ

A
ｕ ｐ

E

S 1

KI2

QF2

BM 2F
P- Sy- 9

電 磁 石 異 常 表
示 パ ネ ル

QD2
E

Ｓ

Ｒ

BM3

F

C

QF 3

Ｓ Ｒ

極 切 換 装 置 用 分 電
電
盤

BM4
QD3

ク ラ イ ス ト ロ
ン 室 （ ２ ）

BM6 0

Ｓ Ｒ

BM 5

QF 3
5

Ｓ Ｒ

QF 4

B M59

示 灯 ３
表

Ｓ

Ｓ
Ｒ

B M6

QD3 4

Ｒ

L G
A
(J P- 6, JL- 6)

BM5 8

QD4

Ｓ
Ｒ

BM 7

Q F34

Ｒ

回 転 灯
４

Ｓ

極
電

換
切

置 用 分 電
装
盤

転
回

９
灯

B M57
QD3 3

Ｒ
Ｓ

B M56

QF 3
Ｒ

BM55

Ｓ

QD32
Ｒ

BM5 4

Ｓ

QF 3
2
Ｒ
Ｓ

BM 53

QD31

QD7
Ｓ

BM1 3

Ｒ

BM 52

Ｒ
Ｓ

QF 3
1

QF 8
Ｓ

BM1 4

BM 51

Ｒ
Ｓ

Ｒ

QD3 0

Q D8
Ｓ

BM50

Ｒ
Ｓ

貫 通 口 ５ ０ ０
×

０ ０
１

貫 通 口 ６ ０ ０
×

０ ０
１

貫 通 口 ９ ０ ０
×

０ ０
１

Vacuum andmonitor rooms

Q F30
B M49
P- Sy- 9

Ｒ
Ｓ

QD2 9
Ｓ ９

Ｓ ８
非 常 停 止 ス イ ッ チ
１ ０

LGA
B M48 (JP-5 ,J L- 5)

Ｒ
Ｓ

通
貫

通
貫

通
貫

ｯ １
穴
０

４
口

０ × １ ０４口

電 磁 石 異 常 表
示 パ ネ ル

０Q F29

０ × １ ０
Ｒ

B M15

Ｒ

QF 9
BM16
P -Sy- 9
常
非

Ｒ

QD9

２
Ｓ

貫 通 口 ４ ０ ０
×

０ ０
１

貫 通 口 ４ ０ ０
×

０ ０
１

貫 通 口 ４ ０ ０
×

０ ０
１

Ｓ

BM17
QF10

B M47

Ｓ

止 ス イ ッ チ ４
停

Ｓ ３

LGA
(JP-6, JL- 6)

B M18

Ｒ

貫 通 穴 ｯ
１ ０ ０

Ｒ
Ｓ

Ｓ

QD2 8
電 極 切 換 装 置
用

電 盤
分

QD10

BM 46

BM1 9

Ｓ
Ｒ

Ｒ
Ｓ

Q F28

Ｒ

Q F11
BM2 0

BM 45

Ｓ

Ｒ

Ｓ

QD27

QD 11

BM 44

BM2 1

Ｓ
Ｒ

Ｒ
Ｓ

Q F12

QF 2
7
BM4 3

BM22

Ｒ

Ｓ
Ｒ

Ｓ

QD26

QD 12

B M42

BM23

Ｒ

Ｓ
Ｒ

Ｓ

Q F26

QF13
BM2 4

BM4 1

Ｓ

Ｒ
Ｓ

Ｒ

QD2 5

QD13

B M40
Ｒ

Ｓ

L G
A
(JP- 6,J L- 6)Q F1
4

キ ス パ ン シ ョ ン
エ

BM3 9
Ｒ
Ｓ

電 盤
分

Ｓ
Ｒ

BM 26

Q D24

QD 14

B M38

極
電

換
切

Ｒ Ｓ

BM2 7
QF 2
4

Ｒ Ｓ

置 用 分 電
装
盤

B M37
QD2 3

I

P- S
y -9

常
非

QF23 J

Ｒ
Ｓ

BM 35

I

非 常 停 止 ス イ
ッ

８
チ

止
停

P-Sy- 9イ ッ チ ７
ス

BM3 6

Ｒ Ｓ

Liquid Helium cryogenic
equipment and so on

電 極 切 換 装 置
用

BM25

L G
A
(JP
- 5, JL-5 )QF25

貫 通 口 ３ ０ ０
×

０ ０
１

貫 通 口 ２ ５ ０
×

０ ０
１

貫 通 口 ４ − ２
０

× １ Ｓ
０
０ ０
７

Q D22 BM 34

Ｒ Ｓ

J

Ｒ Ｓ

常
非

L G
A
(J P
- 5, JL -5 )止 ス イ ッ チ ７停

G

電 磁 石 異 常表 示 パ ネ ル

QF 2

Q D21B M33

BP4
SE3
BP3
Q F2
1 SE4
QD20

SE2
SE1
Q F20

常 停 止 ス イ ッ チ
非５KE3 K E
1QF 1
9KE2 BP
1

Ｓ ５

Q D19
BP2

QD 18

K

Q F1
8

BM32 Q D17
Ｒ
Ｓ

QF17
Ｓ
Ｒ

BM 31 QD16

BM3 0

QF16

BM 28
Q D15
BM2 9

Ｒ

QF15

Ｓ
Ｒ

Ｓ

Ｒ Ｓ

Ｓ
Ｒ

Ｓ
Ｒ

Ｓ ４

Ｓ
Ｒ

K

Ｒ Ｓ

Ｒ Ｓ
Ｒ Ｓ

Ｒ

Ｓ

Ｓ
Ｒ

Ｒ Ｓ Ｒ ＳＲ Ｓ Ｓ ６

Ｒ Ｓ

Ｒ Ｓ

Ｒ Ｓ
通
貫
貫 通 穴 ｯ貫 通 穴
ｯ １ ０ ０

ｯ １
穴
０

０

貫 通 穴 ｯ

０
１

０

H

０ ０
１
貫 通 口 ４ ０ ０
×

０ ０
１

通
貫

４ ０ ０ × １ ０口

貫 通 穴 ｯ１ ０ ０

貫 通 穴 ｯ１ ０ ０

貫 通 口 ２ ０ ０×H
貫 通 口 ４ ０ ０
× １ ０ ０G

貫 通 穴
ｯ １ ０ ００ ０
１

電 極 切 換 装 置
用 分 電 盤

通 口 ４ ０ ０ × １
貫０ ０
通 口 ４ ０ ０ × １
貫０ ０

図 14.7 モニター、真空、フィードバックそれぞれの機器を設置する建屋はリングの上に建設する。超伝導ウイグラー用液体ヘリウム冷却装置と制御盤等の建屋も新たに建設する。

133

１５．スケジュ−ル
まずこの技術検討書が仮に承認された段階で、その年度からどのようなスケジュ−ルで計画を遂行するか述べる。ブースターシンクロトロンは蓄積リングにビームを供給するという主目的を完全に満足しなければならないので、改造の時間は非常に限られた、
夏期停止期間中に実施することになる。従って限られた時間を考えると計画が実行され完成までに最低４年程度かかる。
STEP 1＞一年目
・５、６章等で述べたようにビームを８ GeV のエネルギ−まで蓄積するには４極および６極電磁石の冷却が十分かどうか調査しなければならない。
・さらに真空チェンバーを磁石に挿入し、電源をランプアップした時、真空チェンバーに誘起される多極成分がどのように現れるか実測しなければならない。余分な放射光を受け止めるアブソーバーについて試験し、さらに生産を考えた実用試験を実施する必要がある。
・ＲＦ関係について Feedback 方法を実験室で実際組み立て使えるようにしなければならない。
・ビームポジションモニター系を実験室で整備しなければならない。
STEP 2＞２年目
・現在の電磁石はそのままで夏期停止中の約２ヶ月の間に BPM を含む真空システムを交換、設置する。
・加速空胴用精密温調システム導入。
STEP 3＞３年目
・ビーム取り出し部の４極電磁石、６極電磁石の一部を交換。
・セプタム、キッカー電磁石を RF コンタクトを付け、ビームのアパーチャーの広いものに交換。
・８ GeV のエネルギ−で蓄積できるように全ての電磁石電源を交換。
・Feedback system の設置。
STEP 4＞４年目
・OFF-AXIS 入射ができるようバンプ軌道用電磁石の設置。
以上で加速器関係は終了である。しかし設備側からのサポートとして電磁石電源の冷却水の能力を上げたりアブソーバー等の冷却設備の増設等がある。さらにビームモニター、真空機器制御室の整備（１４章参照）、実験ホールの整備等がある。ビームラインについては利用者と協議しながら整備していかなければならないのでここでは述べなかった。

134

１６．あとがき
蓄積リング BL33LEP ビームラインにおけるガンマ線を使った LEPS グループの一連の実験では、ガンマ線のエネルギースペクトルがフラットであり、Bremsstrahlung 光のように低エネルギー部分の増大が無く、超前方に生成される粒子の測定が可能であるという特徴を最大の武器として、θ+粒子の発見等の成功を納めることが出来た。これ
らの実験に加速器グループのメンバーが参加・協力する中で、こうした実験を更に押し進めるための、将来に向けたいろいろなアイディアが活発に議論されて来た [1]。
２００２年、蓄積リングにおいて超伝導ウイグラー(SCW) を設置し試験運転が行われた。この SCW の利用に関する議論の中で、通常の物性実験を行う以外に、超新星爆発
時の光子のエネルギー分布に類似した光を発生出来ることを利用した天体核物理の実験等が議論されて来た [2]。こうした SCW のような、電子ビームに強く作用する光源は、蓄積リングよりもブースターシンクロトロンを有効利用して設置した方が良いという意
見も聞かれた。まえがきにも記したが、こうした各方面からの議論がなされる中で、ブースターシンクロトロンの有効利用を加速器側から検討するということが、一つの課題となった。今回提出する技術検討書は、この課題への最初の取り組みであり、加速器の技
術課題をリストアップすることも一つの目的である。この検討書で解決されていない技
術的問題については、今後の議論の課題と考える。こうしたアイディアを展開して行く
上で、目的とする物理実験に関する議論が重要なのは言うまでもないが、この検討書では物理等は不完全なリストアップに終わっている。この点についても今後の議論に委ねたい。我々は今後も各方面との議論を継続して行い、その結果を続編として順次出版するつもりである。
参考文献[1] LEPS Workshop LEPS03(LEPS - Laser Electron Photons at SPring-8)
Workshop on Science and Technology of LEPS in the Medium High Energy
Region, SPring-8, March 3 and 4, 2003.
[2] Proc.「超伝導ウィグラーによる高エネルギー放射光の発生とその応用」
SPring-8, March, 2003, ((財) 高輝度光科学研究センター)135

１７．謝辞ブースターシンクロトロンを用いた技術検討書について最初に議論して下さったのはKEK 加速器研究施設の浦川順治教授でした。彼はレーザーを用い電子ビームから光を取りだす ATF で開発した装置について説明をしてくださり、彼らが KEK で開発した装置を使うことを勧めてくれました。この技術検討書は浦川さんとの一連の議論が出発点でした。深く感謝の意を表す次第である。
超伝導ウイグラーに関し、これを最初に製作指揮したロシアの Mezentsev 氏に感謝します。この超伝導ウイグラーの断熱及び冷却能力が悪く、改造に際し色々ご指導下さいました大阪市立大学の畑 徹教授に感謝しなければなりません。陽電子利用に関して
KEK 物質構造科学研究所の三宅康博助教授に色々ご教示いただきました。中性子に関して、どのようなエネルギ−領域の中性子が利用されているのか KEK 物質構造科学研究所の新井正敏教授に教えていただきました。このように各分野の専門の皆さんにいろい
ろご教授いただき深く感謝の意を表す次第である。
ＲＦについて５連空胴のインピーダンスの測定データーを提供していただきました、
原研の鈴木寛光氏に感謝します。
最後に SPring-8 の前所長上坪宏道先生および大阪大学名誉教授であり SPring-8 の参与である江尻弘泰先生からこの技術検討書に絶えず強い関心と励ましを頂き感謝します。

136