販売⽤資料

2019年6⽉14⽇ 臨時レポート

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命
追加型投信／内外／株式※課税上は株式投資信託として取扱われます。

ファンドの運⽤状況について⽇頃より弊社ファンドをご愛顧賜り誠にありがとうございます。
『グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命』（以下、当ファンド）における運⽤状況についてご報告いたします。

基準価額・純資産総額の推移（2018年１⽉24⽇（設定⽇）〜2019年5⽉31⽇）【為替ヘッジあり】（円）

11,000【為替ヘッジなし】（億円）

純資産総額(右軸)

（円）

（億円）

純資産総額(右軸)500

11,00010,000400

10,000

9,000

300

9,000

1,500

8,000

200

8,000

1,000

7,000

100

7,000

500

0

6,000

6,000

基準価額(左軸)

18/1

18/4

18/7

18/10

19/1

19/4 （年/⽉）2,500

基準価額(左軸)

18/1

18/4

18/7

(2019年5⽉31⽇現在)

18/10

2,000

19/1

19/40（年/⽉）(2019年5⽉31⽇現在)

基準価額
純資産総額

7,521円
131億円

基準価額
純資産総額

7,410円
1,050億円

設定来騰落率-24.8%

設定来騰落率-25.9%

当ファンドの設定来の騰落率（2019年5⽉31⽇現在）は、「為替ヘッジあり」が▲24.8%、「為替ヘッジなし」が▲25.9%となりました（詳細は2ページ以降をご覧下さい）。

※基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後。※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。※過去の実績は、将来の運⽤成果を保証するものではありません。※当ファンドは2019年5⽉末現在において分配を⾏っておりません。※ファンドの購⼊時には、購⼊時⼿数料がかかる場合があります。また換⾦時にも費⽤・税⾦などがかかる場合があります。詳しくは7ページおよび投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧下さい。

1/8■当資料は、ファンドの運⽤状況や関連する情報等をお知らせするために三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料です。■当資料内の運⽤実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運⽤成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託は預⾦、保険契約ではありません。また、預⾦保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀⾏など登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会 ⼀般社団法⼈投資信託協会 ⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会
⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会

2019年6⽉14⽇ 臨時レポート

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命
基準価額および世界株式の推移とパフォーマンス差異（2018年1⽉24⽇〜2019年5⽉31⽇）（ポイント）
100（ポイント）120
当ファンド（為替ヘッジなし）と世界株式の差異（右軸）当ファンド（為替ヘッジあり）（左軸）

110

80

当ファンド（為替ヘッジなし）（左軸）
世界株式：MSCI ACWI（ローカルカレンシー）（左軸）

100

60

90

40807020※2018年1⽉24⽇を100として指数化（当ファンド（為替ヘッジなし）と世界株式の差異を除く）。

60

0

期間A（2018年1⽉24⽇〜12⽉28⽇）

期間B（2019年1⽉4⽇〜5⽉31⽇）-40

50
2018年1⽉-20

2018年3⽉

2018年5⽉

2018年7⽉

2018年9⽉

2018年11⽉

2019年1⽉

2019年3⽉

2019年5⽉【グラフ中期間A】主要な株価指数と騰落率
為替の騰落率

各指数の現地通貨ベースの騰落率（2018年1⽉24⽇〜2018年12⽉28⽇）

1.0%-14.9%-12.3%-2.4%-11.4%-21.4%-20.0%-28.7%-17.2%-29.0%-6.7%-26.7％
世界株式

⽶国株式

⽇本株式

欧州株式

当ファンド

当ファンド

（為替ヘッジあり）（為替ヘッジなし）（注1）世界株式：MSCI ACWI、⽶国株式：S&P500、⽇本株式：TOPIX、欧州株式：ユーロストックス50。
（注2）世界株式、⽶国株式、欧州株式、世界株式の為替の騰落率は2018年1⽉23⽇および12⽉27⽇の終値より算出。
（注3）世界株式の為替の騰落率は、現地通貨ベースの指数と⽶ドルベースの指数を円換算した指数との差額により算出。⽶国株式については⽶ドル/円の騰落率、欧州株式についてはユーロ/円の騰落率。四捨五⼊の関係上、各数値と合計が⼀致しない場合があります。
（注4）各指数は当ファンドのベンチマークではありません。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

■ 2018年末にかけてのリバランスにより、世界株式と同程度のパフォーマンス

当ファンドは2018年夏から秋にかけて欧州を中⼼とした⾃動⾞セクターなどの下落の影響を受け、世界株式のパフォーマンスを下回りました。その後、2018年末にかけては概ね世界株式と同程度のパフォーマンスとなりました。その理由としては、2018年10⽉以降株価が⼤きく下落したGAFA（Google, Amazon, Facebook, Apple）を当ファンドでは保有していなかったことや、リバランス（既存の⾃動⾞事業⽐率の⾼い銘柄のウェイト引き下げ、半導体関連企業のウェイト引き上げ）が奏功したことがあげられます。
（次ページへ続く）※当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくはファンドの運⽤⽅針等について、運⽤担当者（ファンドマネジャー他）の⾒⽅あるいは考え⽅等を記載したもので当該運⽤⽅針は変更される場合があり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、将来の運⽤成果等を保証するものでもありません。個別銘柄に⾔及しています
が、当該銘柄を推奨するものではありません。

2/8■当資料は、ファンドの運⽤状況や関連する情報等をお知らせするために三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料です。■当資料内の運⽤実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運⽤成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託は預⾦、保険契約ではありません。また、預⾦保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀⾏など登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。

2019年6⽉14⽇ 臨時レポート

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命（前ページからの続き）【グラフ中期間B】主要な株価指数と騰落率
為替の騰落率9.3%
10.6%

各指数の現地通貨ベースの騰落率（2018年12⽉28⽇〜2019年5⽉31⽇）
8.8％

10.3%

13.0%

12.1%

5.5%

1.2%
-1.4%

-1.8%

世界株式⽶国株式

4.4%

-4.2%
⽇本株式

欧州株式

当ファンド

当ファンド

（為替ヘッジあり）（為替ヘッジなし）（注1）世界株式：MSCI ACWI、⽶国株式：S&P500、⽇本株式：TOPIX、欧州株式：ユーロストックス50。
（注2）世界株式、⽶国株式、欧州株式、世界株式の為替の騰落率は2018年12⽉27⽇および2019年5⽉30⽇の終値より算出。
（注3）世界株式の為替の騰落率は、現地通貨ベースの指数と⽶ドルベースの指数を円換算した指数との差額により算出。⽶国株式については⽶ドル円の騰落率、欧州株式についてはユーロ円の騰落率。四捨五⼊の関係上、各数値と合計が⼀致しない場合があります。
（注4）各指数は当ファンドのベンチマークではありません。
（出所）Bloombergのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成※上記は過去の実績であり、今後の市場環境等を保証するものではありません。また、当ファンドの将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

■⾜元において基準価額は軟調に推移

2019年初来のパフォーマンスは、プラスを維持していますが、⽇本株式を除く主要な株価指数（為替の騰落率除く）に対してはアンダーパフォームしています。当ファンドは、2019年初来、市場の好転や昨秋⾏ったポートフォリオのリバランスが奏功しパフォーマンスは改善の兆しがありましたが、5⽉以降、⽶中貿易問題の再燃や、⽶企業に対する中国ファーウェイ社との取引禁⽌のニュースを受けて半導体セクターが下落したことなどにより軟調となっています。

ポートフォリオの運⽤状況について
 引き続き成⻑分野が異なる企業を組み⼊れることによりバランスのとれたポートフォリオを構築しています。
 とりわけ、中⻑期的に⾼い成⻑が期待される差別化されたビジネスモデルや参⼊障壁が⾼い企業に注⽬しています。
 2018年後半に既存の⾃動⾞事業⽐率の⾼い銘柄のウェイトを引き下げ、EV市場の拡⼤の恩恵をより受けることが期待される半導体関連企業のウェイトを引き上げました。⾜元においては、半導体企業の中でも⽶中貿易問題の影響が相対的に⼩さいと考えられる企業（NXPセミコンダクターズ）を新規に組み⼊れました。また、売却資⾦の⼀部をEVバス等を開発する企業（アルストム）に振り向けました。

※当コメントは、資料作成時点における市場環境もしくはファンドの運⽤⽅針等について、運⽤担当者（ファンドマネジャー他）の⾒⽅あるいは考え⽅等を記載したもので当該運⽤⽅針は変更される場合があり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、将来の運⽤成果等を保証するものでもありません。個別銘柄に⾔及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

3/8■当資料は、ファンドの運⽤状況や関連する情報等をお知らせするために三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料です。■当資料内の運⽤実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運⽤成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託は預⾦、保険契約ではありません。また、預⾦保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀⾏など登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。

2019年6⽉14⽇ 臨時レポート

グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命
設定来の主な投資⾏動について
銘柄毎の主な経緯、購⼊・売却理由
サイプレス・セミコンダクター（⽶国、半導体、買い増し）
⽶国の半導体企業。プログラマブル・システム・オンチップ、マイクロコントローラ、コネクティビティ半導体およびメモリチップ等を幅広く製造・販売。⾃社開発と買収を通じてADAS（先進運転⽀援システム）とコネクテッドカー市場に対応する製品を供給。コ
ネクティビティ市場の⾼い成⻑期待で当戦略の⽴ち上げ当初から積極的に組み⼊れた。中国市場に対する懸念はあったものの受注残⾼は安定。マクロ経済の不確実性が解消されれば、受注・売上⾼共に順調に推移すると予想。株価バリュエーションは割安であると判断し、他銘柄の売却による資⾦の振り向け先とした。なお、インフィニオン･テクノロジーズが同社を買収するとの報道により株価が急上昇した。
NXPセミコンダクターズ（⽶国、半導体、新規買付）
2006年にフィリップスから分離独⽴。2010年にNASDAQに上場した、オランダに本拠を置く⾃動⾞向けに強みを持つ半導体メーカー。⾃動⾞⽤ネットワーク・インフラ分野のリーダーの1社。⾃律⾛⾏向けではレーダー・センサーを⼿掛ける。バッテリー・マネジメント・システムも強化中。⾃動⾞向け分野の⾼い成⻑率が魅⼒。クアルコムからの買収提案が取り下げられた後、2018年後半に⽶中貿易問題も嫌気され株価は下落。同業他社⽐でも魅⼒的なバリュエーションと判断した。
クリー（⽶国、電⼦部品、全売却）
⽶国の電⼦部品メーカー。製品群の中でも炭化ケイ素（シリコンカーバイド：SiC）基板製品の成⻑期待が⾼い。EVでは交流・直流の変換、電圧・電流制御（インバーター）の分野でパワー半導体が使⽤されており、同社の炭化ケイ素基板製品の成⻑が⾒込まれることから購⼊した。将来のEVパワートレインや⾞載充電器で必要とされる⾼効率電⼒変換のための重要部品である炭化ケイ素基板とデバイス製造における競争優位性を評価し追加購⼊した。株価が上昇したことから2019年2⽉〜3⽉に利益確定のため⼀部売却した。さらに上昇したため、2019年5⽉に全部を売却した。
ザイリンクス（⽶国、半導体、⼀部売却）
プログラマブル・ロジック・デバイスを開発するアメリカの半導体企業。V2X（vehicle-to-everything、⾞とモノとの通信）をターゲットとした5G無線インフラに加え、EVでは2019年以降の⾃動運転を中⼼とした分野でビジネスが獲得できると考え購⼊した。従来型のガソリンエンジンを中⼼とした世界⾃動⾞販売市場の成⻑率鈍化の影響を受けにくく、⾃動運転等の分野からの成⻑性に着⽬し、2018年夏場以降追加購⼊した。引き続き、⾃律⾛⾏に必要なビデオ・画像処理事業の伸び加速も⾒込まれるが、株価が上昇したことから2019年2⽉から利益確定のため⼀部売却を始め、2019年4⽉に組⼊⽐率を⼤きく引き下げた。
今後の⾒通しと運⽤⽅針について
EV関連市場の成⻑⼒に焦点を当てた運⽤を継続
 ⽶中貿易問題の⾏⽅は引き続き予断を許しませんが、当ファンドでは今後も中⻑期的なEV関連市場の成⻑⼒に焦点を当てた運⽤を続けていきます。
 ⾜元、泥沼化する⽶中貿易問題を嫌気して半導体関連銘柄を中⼼に不安定な展開を余儀なくされていますが、今後の進展により2019年1〜3⽉期にみられたリバウンド局⾯が想定できると考えるため、運⽤に際しては短期のモメンタムや⽅向性に過度に依存することは避けていく考えです。
 株式市場の環境が好転すれば、当ファンドで投資している企業本来の価値が評価されると考えており、今後も⻑期でEV・⾃動運転関連市場の成⻑から恩恵を受ける企業の個別銘柄選択による投資を続けていく⽅針です。

※当コメントは、過去の投資⾏動および資料作成時点における市場環境もしくはファンドの運⽤⽅針等について、運⽤担当者（ファンドマネジャー他）の⾒⽅あるいは考え⽅等を記載したもので当該運⽤⽅針は変更される場合があり、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。また、将来の運⽤成果等を保証するものでもありません。個別銘柄に⾔及していますが、当該銘柄を推奨するものではありません。

4/8■当資料は、ファンドの運⽤状況や関連する情報等をお知らせするために三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料です。■当資料内の運⽤実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運⽤成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託は預⾦、保険契約ではありません。また、預⾦保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀⾏など登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。

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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命

寄与度（2019年3⽉28⽇〜2019年5⽉30⽇）
セクター別寄与度
業種

平均構成⽐

リターン

寄与度

⼀般消費財・サービス

13.09%-9.55%-1.31%

資本財・サービス

14.33%

2.22%

0.19%

情報技術

65.77%-2.73%-1.91%

素材

4.59%-13.57%-0.62%

寄与度上位銘柄
企業名

国・地域

業種

平均構成⽐

リターン

寄与度

1

サイプレス・セミコンダクター

⽶国

情報技術

5.48%

21.70%1.13%

2TEコネクティビティ

⽶国

情報技術

3.62%

9.14%

0.30%

3クリー

⽶国

情報技術

1.04%

1.63%

0.23%

4

シュナイダーエレクトリック

フランス

資本財・サービス

3.22%

6.49%

0.19%

5

SMAソーラー・テクノロジー

ドイツ

情報技術

0.51%

35.54%

0.18%

国・地域

業種

平均構成⽐

リターン

寄与度

寄与度下位銘柄
企業名
1

ビステオン

⽶国

⼀般消費財・サービス

2.25%-29.49%-0.71%

2オン・セミコンダクター

⽶国

情報技術

5.49%

-10.66%-0.64%

3

デルタ・エレクトロニクス

台湾

情報技術

3.42%

-13.85%-0.49%

4

TDK

⽇本

情報技術

3.18%

-12.54%-0.46%

5

ユミコア

ベルギー

素材

1.20%

-31.75%-0.41%（注1）リターン（⽶ドルベース）は2019年3⽉28⽇〜2019年5⽉30⽇まで。平均構成⽐は各⽉末の平均。寄与度は平均構成⽐×リターン。グ
ローバルEV関連株マザーファンドベース。
（注2）業種別分類は世界産業分類基準（GICS）を使⽤。
（出所）ロベコSAMのデータを基に三井住友DSアセットマネジメント作成

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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命＜ファンドの⽬的＞
当ファンドは、マザーファンドへの投資を通じて、主に世界の株式に投資することにより、信託財産の成⻑を⽬指して運⽤を⾏います。

＜ファンドの特⾊＞※資⾦動向、市況動向等によっては、上記のような運⽤ができない場合があります。

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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命＜投資リスク（くわしくは最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください）＞
 当ファンドは、マザーファンドを通じて、実質的に株式など値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。また、外貨建資産は、為替の変動による影響も受けます。したがって、投資家の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
 信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。
 投資信託は預貯⾦と異なります。
 お申込みの際には、販売会社からお渡しします「投資信託説明書（交付⽬論⾒書）」の内容を必ずご確認のうえ、ご⾃⾝でご判断ください。
 基準価額を変動させる要因として主に、○株価変動に伴うリスク ○為替リスク ○カントリーリスク ○新興国への投資のリスク ○信⽤リスク ○流動性リスクがあります。
ただし、上記はすべてのリスクを表したものではありません。

＜ファンドの費⽤（くわしくは最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください）＞

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グローバルEV関連株ファンド（為替ヘッジあり/為替ヘッジなし）愛称：EV⾰命＜お申込みメモ（くわしくは最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をご覧ください）＞
●信託期間
●購⼊単位
●購⼊価額
●換⾦単位
●換⾦価額
●換⾦代⾦
●購⼊・換⾦申込
受付不可⽇●決算⽇および収益分配2018年1⽉24⽇〜2028年1⽉24⽇（約10年）
販売会社がそれぞれ定めた単位とします。※お申込みの販売会社までお問い合わせください。
購⼊申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額販売会社がそれぞれ定めた単位とします。※お申込みの販売会社までお問い合わせください。
換⾦申込受付⽇の翌営業⽇の基準価額
換⾦申込受付⽇から起算して、原則として６営業⽇⽬からお⽀払いします。
ニューヨーク証券取引所、英国証券取引所、ニューヨークの銀⾏またはロンドンの銀⾏の休業⽇と同⽇の場合はお申込みできません。
毎年1⽉、7⽉の23⽇（該当⽇が休業⽇の場合は翌営業⽇）※分配対象額が少額な場合等には、委託会社の判断で分配を⾏わないことがあります。

＜その他の留意点＞●収益分配⾦に関する留意事項
分配⾦は、預貯⾦の利息とは異なり、投資信託の純資産から⽀払われますので、分配⾦が⽀払われると、その⾦額相当分、基準価額は下がります。分配⾦は、計算期間中に発⽣した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて⽀払われる場合があります。その場合、当期決算⽇の基準価額は前期決算⽇の基準価額と⽐べて下落することになります。また、分配⾦の⽔準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を⽰すものではありません。投資者のファンドの購⼊価額によっては、分配⾦の⼀部または全部が、実質的には元本の⼀部払戻しに相当する場合があります。ファンド購⼊後の運⽤状況により、分配⾦額より基準価額の値上がりが⼩さかった場合も同様です。
●クーリング・オフについて
当ファンドのお取引に関しては、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適⽤はありません。

＜投資信託に関する留意点＞○投資信託をご購⼊の際は、最新の投資信託説明書（交付⽬論⾒書）を必ずご覧ください。
投資信託説明書（交付⽬論⾒書）は販売会社の本⽀店等にご⽤意しております。
○投資信託は、元本保証、利回り保証のいずれもありません。
○投資した資産の価値が投資元本を割り込むリスクは、投資信託をご購⼊のお客さまが負うことになります。
○投資信託は預⾦、保険契約ではありません。また、預⾦保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
○銀⾏など登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。

＜委託会社およびその他の関係法⼈＞■委託会社（ファンドの運⽤の指図を⾏う者）
三井住友DSアセットマネジメント株式会社 ⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第399号
加⼊協会 ⼀般社団法⼈投資信託協会
⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会
⼀般社団法⼈第⼆種⾦融商品取引業協会■受託会社（ファンドの財産の保管及び管理を⾏う者）
三井住友信託銀⾏株式会社■販売会社（ファンドの募集・販売の取扱い等を⾏う者）
取扱販売会社名
⼤和証券株式会社

登録番号
⾦融商品取引業者

関東財務局⻑(⾦商)第108号

⽇本証券業
協会

○

⼀般社団法⼈

⼀般社団法⼈

⼀般社団法⼈

⽇本投資顧問⾦融先物

第⼆種⾦融商業協会

取引業協会

品取引業協会

○

○

○

8/8

作成基準⽇：2019年5⽉末■当資料は、ファンドの運⽤状況や関連する情報等をお知らせするために三井住友DSアセットマネジメントが作成した資料です。■当資料内の運⽤実績等に関する数値等は過去のものであり、将来の運⽤成果等を約束するものではありません。■当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。■当資料は各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。■投資信託は預⾦、保険契約ではありません。また、預⾦保険機構及び保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。■銀⾏など登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の対象ではありません。