設置の趣旨等を記載した書類

目 次

ア

設置の趣旨及び必要性・・・p.1イ

課程の構想

・・・p.8ウ

研究科、専攻の名称および学位の名称

・・・p.9エ

教育課程の編成の考え方及び特色・・・p.11オ

教育組織の編成の考え方及び特色・・・p.16

カ

教育方法、履修指導、研究指導の方法及び修了要件

・・・p.18

キ

施設、設備等の整備計画

・・・p.25

ク

既設の学部との関係

・・・p.28

ケ

入学者選抜の概要

・・・p.29

コ 大学院設置基準第２条の２又は第１４条による教育方法の特例の実施について・・・p.32
サ管理運営

・・・p.34シ

自己点検・評価・・・p.35

ス

情報の公表

・・・p.38

セ

授業内容の方法の改善を図るための組織的な取組

・・・p.39

ア 設置の趣旨及び必要性

１．本学園の沿革と教育理念
昭和 53 年 4 月に設置者古澤敏昭によって広島市中区中島町において広島経営学院が開設され、その翌年 4 月に広島経営学院専門学校が設置された。昭和 62 年 4 月には、学校法人古沢学園が創立され、その後、自動車工学、社会福祉、介護福祉、製菓など、様々な分野の実践的職業人材を輩出してきた。
さらに、平成 21 年には、医療従事者の人材不足の問題や高齢化社会の要請に応えるべく、新たに広島都市学園大学健康科学部看護学科が創立され、平成 25 年には、リハビリテーショ
ン学科が増設されるなど、高等教育の充実が一層図られ、人材育成による社会貢献を果たしてきている。
本学園では、広島経営学院設立時より「心技一体」を建学の精神とし、知識及び技術・技能を習得し、精神的にも豊かで、健全なる身体を備えた若者の育成に努めてきた。心・技・体が一体となって三位渾然とした、幅広い知識と能力を身につけ、博愛精神や人間愛に満ちた慈愛をもち、共に協力して創造していく喜びと感動を求めて、たゆまぬ努力を惜しまない人材を輩出していくことが、創立当初よりの変わらぬ目標である。
本学園の教育理念は、「調和・啓発・創造」に集約される。知識基盤社会において、日本国
内はもとより国際的にも活躍していく人間は、個々の能力・人格を認め合う精神的調和のとれた人間でなくてはならない。そして精神的調和のとれた人間は、その能力・人格を自己啓発および相互啓発によりさらに高められ、「今日は昨日よりも、明日は今日よりも勝る」という確信をもとに成長を続け、先見性・創造性・独創性を備え判断力の優れた人間形成を成し遂げていくのである。古沢学園は、「調和・啓発・創造」を理念として掲げ、「心技一体」の建学の精神を一貫して教育してきている。
現在、本学園は、平成 21 年に開学した広島都市学園大学健康科学部看護学科（学年定員 100名、総定員 400 名）、平成 25 年 4 月に開設した同学部リハビリテーション学科（理学療法学
専攻 60 名、作業療法学専攻 40 名、総定員 400 名）、及び平成 26 年 4 月に開設した子ども教
育学部子ども教育学科（学年定員 78 名、総定員 312 名）を中心に、多方面の産業分野からのニーズに応えるため、商業、工業、文化教養、教育・社会福祉、衛生、医療など多岐にわた
り、6 校の専門学校を運営している。
いずれにおいても、幅広い知識と能力を身につけ、深い専門知識と技術を応用し、新たな価値を創造する能力を育むとともに、博愛精神やヒューマニズムを有する人材の養成を行うことを目的とし、建学の精神「心技一体」のもと、健全な身体と思想をもち合せた人間性豊かな人材を養成することにより、社会貢献を果たすべく、邁進している。

1２．大学院を設置する必要性
75 歳以上の高齢者人口は、2008 年の 10.4%から 2055 年には 26.5%となる見込みである。
さらに、65 歳以上の高齢者のうち認知症高齢者は 2010 年の 208 万人から 2045 年には 378 万人となる見込みであり、介護が必要な者の数は年々増加の一途をたどっているといえる。
こうした介護や支援を必要とする高齢者の増加を伴う高齢化の進行に対応するには、介護が必要な高齢者が住み慣れた地域で自立した暮らしができるよう医療、介護、予防、住まい、生活支
援サービスの連携した体制（地域包括ケアシステム）の構築、推進が重要となっている。また、全ての世代においても、医療的ケアを必要とする人とその家族を支援する環境は、ますます複雑化、多様化しており、質の高い対応が必要である。
サービス利用者の尊厳を保持し、主体的生活を基盤にした生活向上を支援する為には、看護師、理学療法士、作業療法士等の医療従事者を量的に充足させれば良いというわけではない。ましてや、人口減になっている現状においては単純な充足もままならないことは、容易に推測できる。
本学の所在する広島県に目を向けると、広島県における保健学分野の各専門職の人数について、
平成 29 年現在の看護師職は、広島県看護協会加入者数で看護師 15,210 人であり、広島県理学療法士協会加入者 2,729 人、広島県作業療法士協会加入者 1,360 人である。今後も増加するであろうことから、若い世代の教育やとりまとめができる人材の輩出が必要となる。
地域包括ケアの時代に入り、各専門職が互いの力を合わせながら業務を行っていくことが強く求められるようになってきた。現在、地域共生社会を実現していく上で異なる専門職が、共通の価値を基盤に相互連携して地域住民の健康を支えていくことが求められている。その為には、自身が学部教育等で学んできた、さらには臨床現場において従事してきた主たる領域の専門性のみ
でなく、それに隣接した分野にも精通する事が大切である。そこで、本大学院では、保健学の視点から次の３つの専門領域を設け、各専門領域に関する最新の知見、動向について専門的知識を深めるとともに、他職者と連携・協働できる医療分野のプロフェッショナルを養成したい。
とくに、広島県の地域としては、大きくは広島市を中心とする西部地域と福山市を中心とする東部地域に分けられる。これに加えて人口減が著明な広島県北部の中山間地域と南部の瀬戸内海の島しょ部が加わる地域特性が様々な医療・保健・福祉の環境が生活上の格差を産み出しているように思われる。そこでは、地方で活動できるリーダーの育成が重要である。
また、広島県の高齢化率（65 歳以上）は平成 27 年で 28.2％、後期高齢化率（75 歳以上）で16.1％である。平成 47 年で各々、34.5％、21.4％と推測されている。本大学が設置されている広島市においては、平成 28 年現在、総人口 1,190,877 人のうち高齢者人口は 282,939 人であり、高齢化率 23.8％（毎年 1.0％前後の増加が認められる）となり、高齢化率の格差は過疎地が倍近く高いが、今後都市部で高くなる予測がでている。第 6 期ひろしま高齢者プランにもふれられているが、福祉・介護の人材不足など医療や介護に係る課題と問題は深刻化し、今後、医療費および介護に関する費用の増加を抑えて、元気高齢者をふやすために、より質の高い支援が広島市内で必要となり、より専門性の高い人材が求められると考える。
広島都市学園大学大学院修士課程設置に係るニーズアセスメント調査（別添書類「学生の確保
2

の見通し」参照）からも大学院への受験希望者は入学予定定員 10 名に対して 98 名の数値を得ている。加えて需要側の採用に関して 13 箇所が採用したい、41 箇所が検討（139 の有効回答中）との意向を示しており大学院教育に理解を示して頂けた結果となったことは、より専門性の高い人材をも求めていることと理解する。
このように、これからの日本の医療、地域医療には、提供する支援サービスの質の向上が重要である。それは、高度なサービスを提供できるシステムや、より高度な知識、技能を有している専門家が必要である事を意味している。さらに、与えられた職務に対応するだけのパッシブ（Passive）な人材ではなくプロアクティブ（Proactive）な人材が必要であると考える。自身で問題点を探し出し、分析し、解決策をみつけ、実践する能力が今求められている。プロアクティ
ブに行動するには、自身が学んできた領域の専門性に隣接した分野にも精通する事が大切である。
そのような人材は、指定規則で大部分の単位を占める教育課程による基礎的な身体・認知機能、
日常生活活動の知識や個別の障害に対応する基本的な専門技術の修得に重点を置かざるを得ない
医療専門職養成に係る学部教育では残念ながら不充分であり、大学院レベルの教育が必要となる。
ついては、本学健康科学部が持つ看護学科、リハビリテーション学科での学部教育をベースとし、それぞれの学問領域である「看護学」及び「リハビリテーション学」を、より広い概念である「保健学」で捉え直したうえで、各専門領域での課題について探究することができる大学院の創設が必要であると考え、大学院設置を計画するに至った。
保健学（Health Sciences）は、人間の健康の探求と、その維持、増進を目的とする諸科学を統合した総合科学である。これまで、保健学とは予防医学的活動と捉えられていたが、現在では、コメディカルスタッフの活動は各々の職能に応じて、疾病や障害の健康経過において、予防的側面だけでなく、治療、健康問題及び障害への対応（予防及びリハビリテーション）、健康生活支援
等も行ようになっている。また職能の細分化に伴い、チーム医療的アプローチの必要性も増している。
本学は、保健学を「生涯を通じての健康管理を補助し、疾病時には早期の健康回復を促す為の最適な援助方法を研究する学問」だと捉えている。そこには、看護・リハビリテーションといった専門的知識を深めていくための研究に加え、それらを有機的に統合するための能力向上や組織運営に関する研究も含まれる。この度設置を計画している大学院保健学研究科保健学専攻では、上述の保健学の定義に基づき、本学では、地域への健康政策や地域住民個々の健康増進、疾病・障害予防、健康回復、並びに保健医療サービス提供者の教育や生産性向上に関する教育研究を行うことで、人々の健康を探求することを目指す。その具体的実現のため、本大学院に、「地域・生活向上支援学」、「健康増進・障害予防学」、「保健学教育・組織マネジメント」の 3 つの領域を設定することとした。
本大学院は、これら 3 つの領域において、理論的・実践的な教育を行うことで、幅広い知識や高度な専門性をもった研究者、教育者、実践者（管理者）を養成し、社会に貢献していく所存である。
（図１参照）

3

保健学研究地域・生活向上支援学領域

健康増進・障害予防学領域

保健学教育・
組織マネジメント領域

求める人材養成

地域社会の背景・ニーズ

図1

研究領域と社会のニーズとの関係

4３．大学院保健学研究科保健学専攻修士課程設置の必要性
本大学院では、研究科を保健学研究科、専攻を保健学専攻として、大学院保健学研究科保健学専攻修士課程の設置を計画した。
保健学分野は、地域包括ケアの時代に入り、各専門職が互いの力を合わせながら業務を行っていくことが強く求められるようになってきた。現在、地域共生社会を実現していく上で異なる専門職が共通の価値を基盤に相互連携して地域住民の健康を支えていくことが求められている。その為には、自身が学部教育等で学んできた、さらには臨床現場において従事してきた主たる領域の専門性のみでなく、それに隣接した分野にも精通する事が大切である。そこで、本大学院では、保健学の視点から次の３つの専門領域を設け、各専門領域に関する最新の知見、動向について専門的知識を深めるとともに、他職者と連携・協働できる医療分野のプロフェッショナルを養成したい。
１）地域・生活向上支援学領域
地域看護・リハビリテーション学分野を設け、各年代層における安全安心な在宅生活の支援を中心に研究展開を行う。
また、地域の中で医療的ケアを必要とする人とその家族を支援するために必要となる高度な専門的知識・技術について学修する。
２）健康増進・障害予防学領域
病気をもつ人をつくらない、高齢者の健康寿命の延伸と生活の質の向上の実践を図るために、一次予防（健康増進など）
・二次予防（早期発見など）を推進しうる学問分野を設け、研究展開を行なう。
３）保健学教育・組織マネジメント領域
専門職の実践能力を高めるような人材育成を幅広い視点から研究する保健学教育と、人材を最大限活かすための組織・機能等のマネジメントを研究対象とする組織マネジメントを一つの領域とし、一連の教育及び研究を展開する。
４．養成する人材像
本研究科において養成する人材像は、保健学領域における高度な専門性や研究能力あるいは教育力をもち、組織内並びに組織間において、プロアクティブに行動し、調整力やリーダーシップを兼ね備え、卓越したマネジメント力を発揮しうる人材である。
また、本研究科では、地域・生活向上支援学領域、健康増進・障害予防学領域、保健学教育・
組織マネジメント領域の３つの研究領域を設け、それぞれの研究領域において新しい理論と方法論の構築を試み、修士論文作成に結びつけたいと考える。
３つの研究領域それぞれにおいて養成したい能力を以下に示す。
１）地域・生活向上支援学領域
5

地域で生活する高齢者や医療的ケアを必要とする人々の生活向上を支援する専門職として、複雑化、多様化している問題の本質を見つけ出し、解決に向け支援方法を開発し、それを実施し、評価する事ができる能力を養成する。
２）健康増進・障害予防学領域
健康寿命を延伸するために、健康増進のニーズ、障害予防、介護予防へのニーズに対応できる高い専門性と研究能力を養成する。
３）保健学教育・組織マネジメント領域
保健学教育・組織マネジメント領域は、医療サービス提供者を研究対象とする専門領域である。保健学教育・組織マネジメント領域は、医療現場で、「人材を育成、活用」しうるリーターの育成に対応するための、保健学教育に関する専門的知識と研究・開発能力と、組織におけるマネジメントに関する幅広い専門的知識と研究能力、実践する能力を養成する。
５．ディプロマ・ポリシー
本研究科では、高度な専門的知識と研究能力及び優れた実践力を身につけさせることによって、地域社会の中で中心となって活躍できる人材の養成を教育目的としている。
この教育目的を達成するために、以下のような能力を備えた人材に修士（保健学）の学位を授与する。
○３つの領域共通で身に付けるべき能力
１）研究者、教育者、又は高度の専門職業人として保健学関連領域における研究課題を発見
し、分析・評価し、科学的根拠を探求して新たなケア技術やシステムを創出できる研究力
２）地域社会での質の高いケアの提供のため、自身がリーダーシップをとり、異なった専門的背景をもつ専門職と、同じ目標に向けて連携していくためのファシリテーション能力
３）保健学の専門的な学術理論と実践の融合を図り、保健医療福祉機関等による各種政策立案の一翼を担える能力○３つの領域ごとに身に付けるべき能力
１）地域・生活向上支援学領域では、超高齢化社会やさまざまな社会的変化に対応するための、地域・生活向上支援に関する幅広い専門的知識と研究能力、そして実践する力
２）健康増進・障害予防学領域では、健康寿命延伸に対応するための、健康増進及び障害予防に関する幅広い専門的知識と研究能力、さらに実践する力
３）保健学教育・組織マネジメント領域は、医療現場で、「人材を育成、活用」しうるリーターの育成に対応するための、保健学教育に関する専門的知識と研究・開発能力と、組織におけるマネジメントに関する幅広い専門的知識と研究能力、実践する力。
これらの能力を身につけ、修了に必要な単位を修得し、かつ必要な研究指導を受けた上で修士論文の審査に合格した者に修士（保健学）の学位を授与する。

6６．修了後の進路及びその見通し
本研究科修了者は、次のような進路の見通しを想定している。
１）実践の場での高度な専門職業人
現在、保健、医療、福祉の連携に伴い、医療施設のみならず研究機関、福祉施設及び行政機関等多岐にわたり、その専門領域における高度な実践者として広い視野に立って、専門知識・技術に基づいた指導と助言を行うことができる人材が強く求められている。本研究科修了生の多くは臨床実践施設に就職して、より良い実践を行い、将来的には部門のリーダーとして後輩
教育、学生指導に活躍することが期待できる。
２）教育・研究者
本研究科修了生は、高度な専門知識・技術に関する教育を受け、教育・研究に必要な能力を修得しているため、大学、短期大学、専門学校等の教育と研究機関及び企業の研究所等での教育・研究者となることが可能である。
３）博士課程への進学
本研究科修了生は、高度な研究能力を修得して、研究と教育を行う大学・大学院の教育・研究者になるため博士課程への進学が可能となる。博士課程修了後には、研究機関、行政機関の管理者として活躍する可能性が開かれる。
また、将来の大学等教育機関での教育・研究の前段階として修士課程で学び、臨床実践に反映をしたのち、再び博士課程で学ぶことも想定される。本研究科修了生にとっても、実践に基づいた理論・展開ができることから有益な進路選択肢の一つといえる。

7

イ 課程の構想

本研究科は、保健医療福祉分野における疾病予防・健康増進・健康回復における様々な課題に主体的に取り組み、地域医療に貢献するとともに、総合的なマネジメント能力とリーダーシップを有する看護・リハビリテーション専門職者、社会のニーズを科学的に分析し学際的な視点に立って諸問題に柔軟に対応できる研究者、自身の医療資格をもって職場に還元していく教育者の育成を目的としている。さらに、広島の地域性を生かした看護・リハビリテーションの教育者・研究者及び地域包括ケアのリーダーシップを発揮できる教育・研究者を養成する修士課程とする。
将来的には、更に教育・研究者として専門性を深め地域社会に貢献できる人材等の養成のために
博士課程の設置が必要であると考える。

8

ウ 研究科、専攻の名称および学位の名称

１．研究科の名称

本研究科の基礎となる本学健康科学部は、本学健康科学部の設置の趣旨等を記載した書類にも示してある通り、少子・高齢化が進んでいる今日における保健・医療・福祉に関するニーズの複雑化・多様化への対応として、従来の医療専門職が対応する分野に加えて、多くの分野を連携・統合・融合した幅広い分野からのアプローチを行い、他職種と連携・協働できる医療職者の養成
ならびにそのような看護学並びにリハビリテーション学を研究することを目指した。本研究科では、同様の目的をさらに発展させて、科学的視点から根拠をもって健常者、障害児、障害者を問わず生活を支援するための知見を、「看護学」並びに「リハビリテーション学」を基盤として、より広い概念である「保健学」で捉え直したうえで、各専門領域での課題についての教育・研究を深めようとするものである。本研究科では、看護師、理学療法士、並びに作業療法士等それぞれの専門職域において地域で必要とされる生活支援の高度な知識と技能を教育研究しようとするものである。したがって、看護、並びにリハビリテーションを知識と技能を基盤として、より広い概念である「保健学」で捉え直したうえで、地域における生活支援を、科学的根拠をもって保健学の視点から教育研究を推進しようとすることから、研究科の名称は「保健学研究科」とする。

２．専攻と学位の名称
看護、並びにリハビリテーションの知識と技能を基盤として、より広い概念である「保健学」
で捉え直したうえで、地域で必要とされる生活支援を、科学的根拠をもって保健学の視点から教育研究を推進しようとする研究科の目的に基づき、また、保健の領域で必要とされる生活支援の実践には、心身の疾病と健康に関して包括的に学ぶ必要があることから、専攻の名称は研究科名と同様に「保健学専攻」とする。
また、本大学院の教育課程を修了したものは、保健学を包括的に学ぶことで多角的、総合的に保健分野の生活支援を理解した専門職者であり、さらに専門領域を深く学ぶことで、高度専門職者として現場や社会にその知識が技能を還元できる人材であることから、本専攻を修了した者には、「修士（保健学）」の学位を授与する。
３．英語名称
本研究科、専攻、および学位の英語名称は次の通りとする。
広島都市学園大学大学院保健学研究科：

Graduate School of Health Sciences, Hiroshima Cosmopolitan University

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修士課程保健学専攻：

Master’s Course of Health Sciences
修士（保健学）

Master of Health Sciences10

エ 教育課程の編成の考え方及び特色

１．カリキュラム・ポリシー
本研究科では、教育目的、ディプロマ・ポリシーに掲げる人材を養成するために、以下の方針に基づき教育課程を体系的に編成、実施する。
１）本研究科の研究領域として、「地域・生活向上支援学領域」「健康増進・障害予防学領域」「保健学教育・組織マネジメント領域」の３つの研究領域を設けている。これらの研究領域
ごとに、研究を推進できるカリキュラム編成にする。
２）人の健康増進や生活向上に係る基礎的要素を涵養して新たな保健学の追求を図る上で必要な幅広い知識が修得できるように、特別研究、専門科目群とは別に、必修科目として共通科
目群全 6 科目と支持科目群から 1 科目を、選択科目として支持科目群から 12 科目を配置する。
３）ディプロマ・ポリシーに掲げる知識・技能を修得するために、選択する研究領域ごとにコースワークとリサーチワークを適切に組み合わせることが可能なカリキュラム編成を行う。
（図２参照）

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地域生活向上支援を

健康増進や障害予防

保健学教育を研究する研究者・教育者研究する研究者・を研究する研究者・

組織マネジメントを研究する研究者・

実践者

実践者

実践者

地域・生活向上支
援学領域特別研究

健康増進・障害予防

保健学教育・組織マネ学領域特別研究

ジメント領域特別研究

地域・生活向上支援学領域

健康増進・障害予防学領域

特論・演習

特論・演習

保健学教育・
組織マネジメント領域
特論・演習

支

持

科

目

共

通

科

目

図2

教育課程

2.教育課程の編成の特色
本大学院は、上記ディプロマポリシーを踏まえ、教育課程を、「共通科目」、「支持科目」、「専門科目」、「研究科目」の 4 区分で編成している。
「共通科目」、「支持科目」は、ディプロマポリシー
において特に 3 領域共通で身に付けるべき能力を養うために編成した科目群である。
12

共通科目群においては、保健学を探求し医療実践の科学的根拠を構築するために、基礎となる基礎的理論と高い倫理観を滋養するための科目群（6 科目）を配置している。
支持科目群においては、選択する専門領域を横断した教育研究能力を養うための科目群（13 科目）を配置している。具体的な科目配置については、以下に示す。
本研究科では、疾病をもつ人や高齢の人及び障害のある人たちの社会参加や地域での生活を支援していくために、看護学科とリハビリテーション学科との協働により理論・知識・技術を探求することを目的として、教育課程の編成を行った。すなわち、共通科目群をすべて必修科目として、保健学研究方法論、医療概論、チーム医療論、英語文献購読、医療倫理学、地域包括ケア論の合計 6 科目を配置した。
保健学分野の職域を超えた学際的な学修の展開を可能にするために、支持科目群を設置した。
支持科目群は、13 科目のうち 12 科目を選択科目として、大学院生が履修する専門領域を越えて、共通課題として学ぶことが可能な科目群としている。例えば、補完代替医療論では、獣医師免許をもつ教員が動物療法から介助犬の概念まで教授し、さらに園芸福祉士や森林セラピストの資格を有する教員が園芸療法などに関しても教授する。さらに、それぞれの専門領域を支える保健統
計学、保健医療メディアリテラシー、地域医療論、保健学教育論、組織行動論、認知症支援論、高齢者支援論、ヘルスプロモーション論、生活と動作を配置した。加えて、介護分野にも繋がる
健康増進・障害予防論や現在トピックとなっている食と口腔機能に関して学修する食と生活を配置している。
専門科目群では、3 つの領域を置き、授業科目として各々、階層性をもった特論と演習を設置
し、研究科目群では、修士論文作成のための特別研究を設置した。
①地域・生活向上支援学領域においては、地域生活支援学特論及び地域生活支援学演習を置く。
地域生活支援学特論では、家庭を基盤に地域で生活している人への看護・リハビリテーションの知識と技術をレビューする。さらに介護保険や自立支援法、地域包括システムなど個人や家族を支えていくためのフォーマル・インフォーマルな社会資源にも触れながら在宅生活支援のための看護・リハビリテーションについて学修する。地域生活支援学演習では、地域生活支援学特論の内容を踏まえ、家庭を基盤に地域で生活している人への看護・リハビリテーションの実際、在宅生活支援のための地域援助システムの実際について、通所・訪問における評価・介入法，福祉機器の導入、家族指導、社会資源の活用等事例をあげ、討論形式で学修する。
②健康増進・障害予防学領域では、健康増進・障害予防学特論及び健康増進・障害予防学演習を置く。健康増進・障害予防学特論では、大きく変わりつつある我々を取り巻く環境によって、変化してきている疾病の構造について概観し、予防の概念に基づき、疾病予防、健康増進への方法論、保健医療についての知識を修得する。健康増進・障害予防学演習では、健康増進・障害予防学特論で学んだ知識をふまえ、関連領域の調査・研究論文を検証しプレゼンテーションを行う。
保健医療分野の課題やトピックスと照合しながらディスカッションを通して、実践に向けた能力を養う。
③保健学教育・組織マネジメント領域は、医療サービス提供者を研究対象とする専門領域であり、保健学教育領域と組織マネジメント領域に分かれる。保健学教育領域として、保健学教育特論及び保健学教育演習を置く。保健学教育特論では、大学におけるカリキュラムで重要な位置を13

占める学外臨床実習に関するこれまでの文献をレビュー、次世代の医療職従事者に不可欠となる
臨床家との連携、基礎教育-卒後教育-現任教育おける効果的な教育方法の展開・開発について検討する。保健学教育演習は、特論の内容を踏まえて、大学と現場の教育力の向上・教材の開発について演習を通じて学修する。組織マネジメント領域として、組織マネジメント特論及び組織マ
ネジメント演習を置く。組織マネジメント特論では、マネジメントの概念やその活動の歴史的変遷の知識をベースとして、医療職における人的資源マネジメントに関して学修する。また管理者に必要なマネジメント能力や組織のリスクマネジメント、組織活動における倫理的問題の実際とその対応について学修する。組織マネジメント演習は、特論の知識を基盤に、フィールドワークなどを通して、組織におけるマネジメント能力を発揮できるために必要な実践的な方法を学修する。
以上のように本研究科は、保健学分野を学際的に学修できるカリキュラムを編成している。各専門領域において学際的研究ができるようになっている。
具体的には、以下の教育課程によって編成されている。
＜教育課程＞
1) 共通科目群：保健学を探求し医療実践の科学的根拠を構築するために、基盤となる基礎的理論と高い倫理観を滋養するための科目群（6 科目）を設定している。
保健学研究方法論では、保健学における研究の基本的な考え方と進め方について学修する。
医療概論では、保健学に必要な医療をテーマとして、我が国の医療体制の全体像を学習させることにより現在の医療の問題点、健康概念、予防医学、将来展望などについて学修する。
チーム医療論では保健医療福祉の関係職種が互いに連携して、治療やケアに当たることで、生活者である患者を中心に据えた生活モデルを実現するために、最善の医療を施すための方法論について学修する。英語文献購読では医療・保健学系の新聞記事やテキスト・文献の読解を通して、基本的な英語力と国際学会等でのプレゼンテーションの方法などについても学修する。医療倫理学では生命倫理学の歴史的な諸問題・基本概念を講述し、医療倫理学の考え方や方法・課題を学修する。地域包括ケア論では現在我が国の重要課題となっている介護基盤の整備、在宅医療の推進、医療・介護の連携及び地域づくりの推進など、保健・医療・
福祉や他職種連携などの地域包括ケアの仕組みと実際について学修する。

2)

支持科目群：選択する専門領域を横断した教育研究能力を養うための科目群とし 13 科目を設定している。放射線障害の健康科学では本学が立地している被爆地広島の医療の歴史を振り返りながら、人々の生命や健康の安全を脅かす放射線障害について学び、被爆者医療、在宅診療、地域性を生かした健康科学など、本学の独自性を活かした学問について学修する。生活と動作では、各疾患別の生活で起こる動作特性を学び、基本的な動作から応用動作、家事、仕事、趣味活動など生活する上で必要な動作のメカニズムを理解し、指導や予防など選択する知識を身につける。食と生活では、食事は毎日繰り返す日常生活の一場面であるが、食事の重要性や口腔機能と全身との関連など健康生活の維持・増進の面から学修する。保健医療14メディアリテラシーでは、メディアのもつバイアスを把握し、批判的視点と偏りのない思考を養い、メディアの保健医療情報に関して根拠を持って判断する能力（EBM） を養う。地域医療論では地域医療を担う保健医療専門職の連携や地域住民の健康課題の解決、対策などについて学修する。保健統計学では、研究生が統計的視点で分析し実際にデータ処理するなど、ソフトを使用しながら学修する。保健学教育論や組織行動論は保健学・教育マネジメント領域を研究するにあたり概論的な位置づけとしてこの科目を設定している。ヘルスプロモーシ
ョン論は、健康増進・障害予防領域において、QOL を高めるための実践的知識としてこの科目を設定している。認知症支援論、高齢者支援論は少子高齢社会において重要かつ不可欠な課題であり、日常生活における関連要因と課題解決の方策などについて学修する。補完代替医療では保健学を追求する上で昨今の課題として欠かせない科目と位置付け、統合医療の重要な補完代替医療の有効性と安全性について学修する。脳神経機能論では、行為のための認知機能、学習障害、記憶の現象学やコミュニケーションの脳メカニズムなどすべての発達段
階を視野に入れ脳科学の観点から探求し学修する。以上、これらの科目は、保健学を専門的に探究する上での支持科目と位置付け、地域社会全体を視野に入れたすべてのライフステー
ジ、人間の生活を幅広く捉え、理解する。

3)

専門科目群：３つの専門領域ごとに特論及び演習科目を配置し、専門領域に関する最新の知
見、動向について専門的知識を深めるための科目群を配置している。
●地域・生活向上支援学領域
・地域生活支援学特論
・地域生活支援学演習●健康増進・障害予防学領域
・健康増進・障害予防学特論

・健康増進・障害予防学演習●保健学教育・組織マネジメント領域
・保健学教育特論
・保健学教育演習

・組織マネジメント特論
・組織マネジメント演習

4)

特別研究：専門科目の講義・演習を学修した上で、主指導教員と副指導教員による複数教員
指導体制のもとで、医療実践で生じた疑問や課題解決に向けて研究計画を立案し、研究を実施・考察し、修士論文としてまとめるための指導を行う。

15

オ 教員組織の編成の考え方及び特色

１．教員組織編成の考え方
専任教員の配置は、教授 8 人、准教授 3 人、専任講師 1 人 計 13 人を配置する。
職位別の教員の年齢構成については、教授は 50 代 3 人、60 代 4 人、70 代 1 人、 准教授は 40
代 1 人、50 代 2 人、講師は 50 代 1 人となっている。大学院としての教育の質を担保するために、経験豊で、研究業績が豊富な教員を多く配置した結果、年齢的な偏りが多少生じている。そのため、教員組織の継続性の観点から、本学では教員組織の編成について、開設後においても、教員確保を計画し、職位、年齢においてバランス良く配置する予定である。
具体的には、「既存学部の在籍する若手専任教員への研究奨励することによる育成」、「カリキュ
ラム・ポリシーに即した外部からの若手専任教員の起用」、「外部からの経験豊富な専任教員の起用」の３つの観点で教員を確保する計画である。特に、「既存学部の在籍する若手専任教員への研究奨励することによる育成」の為に、教員が自己の能力を研鑽する事を目的として、大学院（修士、博士課程前期・後期）への進学を支援するために奨学金制度を開学当初から設置している（参考「広島都市学園大学の教員における大学院進学に対する給付奨学金規程」）。また、科学研究費助成事業等への積極的な応募によって教員の業績を積み重ねることによって、若手専任教員の育成を図る。
教員組織編制の将来構想としては、50 代の教員を中心に据えて、そこに若手教員、経験豊富な教員をバランス良く配置していく構想を描いている。
共通科目群については、「医療倫理学」は、倫理学領域において博士の学位を有する外部講師に依頼する。その他５科目については専任教員及び兼担教員を配置する。支持科目群については、「保健統計学」の一部についてのみ外部講師依頼するが、その他 12 科目については、全て専任教員及び兼担教員を配置する。専門科目群は、「地域・生活向上支援学領域」「健康増進・障害予防学領域」「保健学教育・組織マネジメント領域」の３領域に分かれており、いずれも看護学領域の教員とリハビリテーション学領域の教員をバランスよく配置している。
本学における定年は 60 歳と定めているが、65 歳まで再雇用でき、特に学園が認めた者に対しては満 70 歳まで延長して継続任用できるものとしている。さらに、大学院の完成年度までに定年を迎える教員がいる場合又は、定年年齢を過ぎた教員がいる場合については、定年年齢にかかわらず（70 歳を超える場合も）完成年度が過ぎるまで（平成３２年３月）在籍できるものとする。
【資料１】学校法人古沢学園

定年規程

16

２．教員組織の編成の特色
専任教員 13 人すべてが本学の健康科学部で看護学教育、リハビリテーション学教育に携わってきた教員である。本学は地域医療に貢献する看護師・理学療法士・作業療法士を輩出しており広
島県内の大・中・小病院等に卒業生 8 割強が就職して地域医療を支えている実績がある。地域で働く看護・リハテービリション専門職等へのキャリア支援のために大学院の設置は必置である。
また、専任教員となる者の多くは、研究実践の場として地域をフィールドとしており、地域住民との交流も深く地域の健康上の課題や地域特性を理解しているため、大学院の教育目的である地
域住民への生活支援に熱意をもって取り組むことができる。よって、教員個々の研究領域に魅力を感じて入学してくる大学院生の期待に十分に応えられるといえる。若手教員については、教育
指導の質を向上させるために全学的ＦＤ活動の活性化により、教員間の情報交換を密にし、研鑽を図る。また学外研究機関との連携や出身大学院のゼミ参加などを積極的に勧め、広い視野で研究指導について学び体験できるよう組織としての配慮を行う。

17

カ 教育方法、履修指導、研究指導の方法及び修了要件

1.教育方法
教育課程の授業形態は、講義科目と演習科目から成る。それぞれの科目には必須と選択が置かれ、選択科目において基本的には大学院生が各自の主体性に基づいて選択するものであるが、指導教員のアドバイスも考慮する。
講義科目の実施形態は講義形式を主としながらも討論形式での授業も多く取り入れる。入学定員 10 名（収容定員 20 名）であることから、極めて少人数の授業となるため、授業中における教員と大学院生との充実した対話が可能になる。このため、大学院生の理解の状況に応じた授業展開が実現し、高い教育効果が期待できる。
専門科目群における特論及び演習科目においては、３領域のいずれにおいても、看護学領域の教員とリハビリテーション学領域の教員の協働によるオムニバス方式で構成されており、履修者が１つの課題等に対して広い視点から考察する能力を涵養できることを期待している。
本研究科を専攻する大学院生は、共通科目、支持科目、専門科目の特論及び演習の科目を履修する。研究科目では、大学院生自身の研究テーマである特別研究を遂行し修める。
共通科目としては、大学院修士課程を修めるための基礎となる、保健学研究方法論、医療概論、臨床で最も重要であるチーム医療論、医療倫理学、グローバル化を意識した英語文献購読、現在の障害者・高齢者への地域での生活を目指すためにも重要な地域包括ケア論、を設けている。
支持科目では、必修科目として放射線と健康科学を設けた。本授業科目は、本研究科において「ひろしまのこころ」を学ぶ重要な科目と捉えている。被爆地広島の医療の歴史を振り返りながら、人々の生命や健康の安全を脅かす放射線について学ぶとともに、現代医療の最先端で利用されている検査機器による放射線診断学とがんの放射線治療学など医療への貢献についても学び、
地域性を活かしたひろしまの医療と健康科学について学修する。
共通科目、支持科目は原則 1 年次に履修する。専門科目（特別研究を除く）も 1 年次に各領域に設定された特論と演習を選択して履修する。特別研究は、1 年次から 2 年次までの通年で開講し、各学年において中間発表を、2 年次に最終発表会を開催する。この科目は研究指導を行うための科目であり、大学院生は履修を通じて主研究指導教員および副研究指導教員から指導を受け、修士論文の完成を目指す。このため、教育内容は大学院生ごとに異なり、各自の研究テーマに沿ったものとなる。
２．履修指導履修指導に関しては、大学院生の意思を尊重して、研究指導教員が支持科目、専門科目の履修科目を推奨する（共通科目群全 6 科目、及び支持科目群のうち 1 科目は必修科目）。実際には、大学院生の研究テーマによって研究指導教員が確定されるため、支持科目以外の履修科目は研究テーマによりほぼ確定される。
18

大学院生は 30 単位以上を修得し、必要な研究指導を受け、修士論文の審査に合格することを修了要件とする。
３．研究指導の方法及び修了要件（１）研究テーマ等
本研究科は、人を愛する豊かな心を基盤とし、保健学領域における高度な専門性や研究能力あるいは教育力をもち、組織内並びに組織間において、プロアクティブに行動し、調整力やリーダーシップを兼ね備え、卓越したマネジメント力を発揮しうる人材を養成することを教育目的とする。
特別研究では、本観点をベースとし、研究指導教員は大学院生の研究指導を行い、大学院生は研究指導教員の指導のもと独創的な修士論文を作成する。
特別研究のうち、地域・生活向上支援学領域を担当する研究指導員の研究テーマは、①在宅生活支援用具の開発・研究②補完代替医療に関する研究③公衆衛生看護活動に関する研究④高齢者世帯の在宅での生活向上に関する研究
特別研究のうち、健康増進・障害予防学領域を担当する研究指導員の研究テーマは、①高齢者の健康増進の実践的研究②地域住民に対する健康教育に関する研究③高齢者およびその家族に対する健康支援に関する研究④保健予防行動に関する研究
特別研究のうち、保健学教育・組織マネジメント領域を担当する研究指導員の研究は、①理学・作業療法臨床（隣地）実習・指導者に関する教育②看護基礎教育・卒後教育継続教育における教育方法③医療職養成課程における学内教育システムに関する研究④ヒューマン・サービス職における感情労働に関する研究⑤地域の多様なステークホルダーとの連携に関する研究入学希望者は、出願に当たって、あらかじめ、希望する研究領域の研究指導教員のところに訪問等による事前相談を行わなければならない。事前相談においては、入学後の研究テーマ、内容
等の方向性について、希望する研究指導教員について相談することとする。入学後は、早期に、大学院学生の意向を考慮して、大学院学生ごとに保健学専攻の研究指導教員の中から、研究科委
員会において主研究指導教員を定める。また、副研究指導教員は、修士課程大学院生の研究分野とその意向を考慮して、主研究指導教員が推薦して研究科委員会の協議において定める。
特別研究科目は、研究テーマの設定および研究計画に対する指導、修士論文の作成指導など、2
年次後期までの延べ 4 学期に亘る研究指導において、修士課程大学院生の研究の進捗状況の把握のため、定期的な意見交換・研究討議を行うことにより、きめ細かな指導を展開するために、修士課程大学院生に対して、各学年平均 180 時間相当（延べ 360 時間）で対応するため、8 単位（119

単位 45 時間）とした。
（２）履修指導と履修条件
履修指導に関しては、大学院生の意思を尊重して、研究指導教員が共通科目、支持科目、専門科目、とくに、特別研究の履修科目を確定する。実際には、大学院生の研究テーマによって研究指導教員が確定されるため、共通科目・支持科目の一部以外の履修科目は研究テーマによりほぼ確定される。
大学院生は、共通科目から必修7単位、支持科目から必修1単位、選択10単位以上、専門科目の3 領域の特論および演習科目の中から、自らが専攻する領域から2 科目4単位、に加えて特別研究8単位の合計30単位以上を修得し、必要な研究指導を受け、修士論文の審査及び最終試験に合格する
ことを履修要件とする。
（３）研究指導
学生募集要項に、「入学希望者は出願に当たって、あらかじめ希望する研究指導教員と事前の入学後の研究等について相談したうえで出願しなければならない」旨を記載する。研究指導教員
は、入学後速やかに、研究科委員会で決定する。
また、大学院学生の希望領域に偏りが出た場合の調整方法については、学生募集要項に、「各教員の受け入れ可能な人数には制限があるため、第1志望の研究指導教員の研究指導を受けられない場合がある」旨を明記したうえで、入学志願時の入学志願書の中に第2志望まで研究指導教員を記入してもらうこととする。
a）大学院生の入学時に研究分野とその意向を考慮して、大学院生ごとに保健学専攻の研究指導教員の中から指導教員を定める。
b）指導教員となる主研究指導教員は、修士課程大学院生の研究分野とその意向を考慮して、副研
究指導教員を定めることができる。
c）指導教員となる主研究指導教員及び副研究指導教員は、担当大学院生の理解度、進度を把握し、必要な助言と指導を行う。
d）大学院生は、文献その他の資料を収集、調査、分析し、学部等の実習指導等に参画し、主・副研究指導教員の指導の下に研究活動を行う。
e）大学院生の研究及び履修上の相談等に対応する専任の担当研究指導教員を配置する。
f）大学院生専用の研究スペースを確保するとともに、オンラインジャーナルのアクセスを教員並みにできるように研究環境を整える。
（４）論文作成
研究テーマの決定時期について、1年次における研究テーマの決定とは、7月までに研究指導教
員の指導の下に自己の研究の構想を決める段階であり、それを踏まえて11月に研究テーマ、研究計画の概要の発表を研究科全教員に対して行う計画である。これにより、指導教員以外からの支援と協力を得やすい環境を整えることを目的としている。
20

また、倫理審査の時期については、1年次の8月に行って終わりということではなく、8月から審査を開始し、その後、定期的に複数回行っていく考えである。
なお、具体的なスケジュールについては、以下の通りである。
a) 大学院学生の研究指導教員は、入学前の相談を踏まえて、入学後速やかに研究指導教員を研究科委員会で決定する。第1年次の7月までに、研究指導教員の指導の下に自己の研究テーマを決め、11月中に第1回の中間発表を研究科全体で行う。この際の発表内容は、個々の院生の研究テーマと研究計画などを研究科教員および全大学院生に周知するものである。これにより、当該院生は、大きな支援と協力を得られる体制が造られる。
b) 研究に対する倫理審査は、8月から開始され、その後定期的に複数回開催される。
c) 2年次の6月中に開催される第2回の中間発表は、研究の進捗状況の発表であり、領域毎に行う。年明けの1月末に研究論文を提出させ、2月中論文審査、最終試験及び合否判定会議を研究科委員会にて行う。
d) 論文審査及び成績評価は、研究科委員会が審議のうえ、議決する。
本大学院において実施する 2 回の中間発表について、1 回目は、研究テーマと研究計画などの構想発表の場として 3 領域合同で実施する計画である。2 回目は、修士論文研究の折り返し地点
を通過する学生が、研究の進捗状況および研究成果の一端の発表の場として、修士論文作成・発表に向けて研究の方向性を見定める場と考える。よって、2 回目は、領域ごとに実施する計画である。
研究指導体制については、まず本大学院への出願に当たって、あらかじめ希望する研究指導教員のところに訪問等による事前相談を行うものとする。入学後は、早期に研究科委員会において主・副研究指導教員を決定する。大学院学生は主研究指導教員と相談（適宜、副研究指導教員にも相談）の上、毎年度研究計画を立てる。これにもとづき、主研究指導教員は「研究指導計画書」
を作成のうえ指導を行い、大学院学生は、主・副研究指導教員から定期的に論文執筆指導を受け、修士論文を作成する。
なお、修士論文作成・発表までのスケジュールは以下の通りである。

年
次
研
究
テ

研
究
計
画
の
作
成

第
一
回
中
間
発
表

第
二
回
中
間
発
表

マ
の
決
定

○
倫
理
審
査

1月 2月〜
修
士
論
文
完
成
・
提
出

修
士
論
文
審
査

修
士
論
文
最
終
試
験

合
否
判
定
会
議

修
士
保
健
学
取
得

① 領域と研究指導教員は、研究科委員会で決定（募集要項等で願書提出前に希望指導教員と相談することを記

21

発
表
会
公
聴
会
)

領
域
と
指
導
教
員
の
決
定

)

6月

(

)

11月

(

(
8
単
位

２年次

6月 7月 8月

ー

特
別
研
究

１年次
4月

載）
。
② 研究テーマに関しても、事前の相談と合格から入学前の協議により方向性が検討されている。
③ 倫理委員会は、8月から開始され定期的に複数回開催される。
④ 第1回中間発表は、大学院関係教員および全大学院生参加の保健学研究科全体で開催する。その内容は大学院生個々の研究テーマと研究計画の周知を目的とする。
⑤ 第2回中間発表は、領域毎に開催され、領域に関連する教員と領域の大学院生が参加し、研究の進捗状況についてプレゼンテーションを行う。
⑥ その後、研究科委員会において個々の大学院生の研究テーマに精通する主査と副査2名を選定する。
⑦ 主査と2名の副査は、論文審査と最終試験（口頭発表と質疑応答による）後、合否を討議する。
⑧ 保健学研究科委員会において、合否判定会議を開催する。
⑨ 合格した大学院生は、3領域合同で主催するオープン形式の発表会において自らの成果を公表する。

【資料２】保健学研究科保健学専攻における修了までのスケジュール（５）修士論文作成の倫理的手続き研究及び論文作成にあたっては、研究指導教員の指導のもと、十分な倫理的な配慮を行なうようにする。とくに、人間を直接対象とした介入研究を行う際は、本学で運用されている体制を大学院の研究にも適用することとし、上記（３）論文作成の「研究指導のモデル・スケジュール」にある、1 年次の研究テーマの決定後、第1 回中間発表会までの間に、主研究指導教員と連名で広島都市学園大学倫理委員会における倫理審査を申請し、承認を受けてから研究を進めることとする。
【資料３−１】広島都市学園大学 倫理審査委員会規程【資料３−２】広島都市学園大学 倫理審査委員会規程の運用に関する内規（６）修士課程の修了の要件
次の要件を満たしたとき修了を認める。
a)2年以上在学すること。
b)必須科目を設ける共通科目 7 単位、支持科目の必須 1 単位と選択科目 10 単位、専門科目の 3 領域の特論及び演習の中から、自らが選択した領域から 2 科目 4 単位、研究科目の自らが専攻した特別研究 8 単位の合計 30 単位以上を修得すること。
c）主研究指導教員から必要な研究指導を受け、修士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格すること。
（７）学位論文の審査体制（広島都市学園大学大学院学則（案）、学位論文の提出と審査第27条）【学位論文の審査の流れ】
大学院生から提出された学位論文は、学長が受理し、研究科長に回付する。研究科長は、研究科委員会に審査を付託する。研究科委員会は、審査委員会を組織し、3名以上の審査委
22

員を選出する。審査委員会は、当該論文の審査を行う。
【審査委員会の構成】
審査委員は、研究科委員会で選出する。審査委員会には、主査1名及び副査2名以上を置き、主査には論文提出者の研究指導教員を充てる。また、研究科委員会は、学位論文の審査にあたって必要な場合には、他の大学院等の教員等を審査委員に加えることができる。
【学位論文の審査・最終試験】
審査委員会は、論文審査を行う。また審査委員会は、最終試験を行う。最終試験は、論文提出者が広い視野に立ち、専攻の学問分野について精深な学識と精深な研究をする能力を有することを確認するため、提出論文を中心に、これに関連ある研究領域について、口頭試問によって行う。
【学位の授与】審査委員会は、学位の審査及び最終試験を終了したとき、論文審査の要旨、最終試験の成績を添え、研究科委員会に報告を行う。研究科委員会は、審査委員会からの報告に基づき、審議を行い学位授与の可否について審議を行う。
【資料４】広島都市学園大学大学院学位規程（８）履修モデル
開設予定の保健学専攻では、大学院設置基準第14 条に基づく教育方法の特例を適用し、夜間開講を行うとともに、大学院生の勤労状況によっては、土曜日・日曜日の開講も予定し、社会人が無理なく2年間で修了できるように配慮している。併せて、大学院生の希望に合わせて修業年数の延長の制度を組み入れる。
なお、修業年限の延長の制度（長期履修制度）の概要は以下の通りである。
本大学院における長期履修学生制度とは、学生が、職業を有している等の事情により標準修
業年限（修士課程2 年）を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することを希望する場合に、その計画的な履修を認める制度である。
対象者は、職業を有している者又は長期履修が必要となる相当の理由を有する者を対象とする。ここで、「職業を有している者」とは、正規に雇用されている者に限らないが、主として当該収入により生計を維持していることを要件とする。また、「長期履修が必要となる相当の理由」とは、育児や介護への従事などのように履修、研究の時間が制限される事情があることを要件とする。
長期履修期間は、在学年限（修士課程4 年）の範囲内で、1 年単位で長期履修期間を定めることができる（ただし休学の期間は、上記期間に含まれない。長期履修の適用の有無にかかわらず、在学年限内に修了することができない場合には学生としての身分を失すこととする。）
授業料の納付は、標準修業年限分の授業料に相当する額を、長期履修期間に応じて分割納付することとする。

23

履修モデルとして、開設科目の時間割、領域毎の履修モデル及び履修スケジュールを添付する。
【資料５】履修モデル

24

キ 施設、設備等の整備計画

１

大学院生 研究室

本大学院の施設は、広島都市学園大学西風新都キャンパスの研究棟 3 階並びに研究棟 5 階を大学院専用スペースとして新たに整備する計画である。研究棟 3 階は主に教員研究室、講義室を配置し、研究棟 5 階において、講義室、少人数授業に対応した演習室、ならびに院生研究室を配置する。大学院生研究室は、5 室（1 室当り 4 人を想定し、計 20 人収容可能）を整備する。各研究室は、22.5 ㎡であり、そこに机（本棚付き）、椅子、ロッカー等を配置する計画である。さらに、本専用スペース全てにおいてネット・PC 環境を整え、ハードの面において大学院生の研究活動をサポートする。
室名

大学院専用スペース

１室当り面積

室数

総面積

55 ㎡

2室

22.5 ㎡

22 室

24.18 ㎡

2室

設備等

304.18 ㎡（3 階）

机（本棚付き）、椅子、ロ

304.18 ㎡（5 階）ッカー、ホワイトボード等【資料６】大学院生 研究室の見取り図
２

講義室・演習室

専用講義室としては、大学院生専用講義室（55.00 ㎡）を 2 室整備する。
専用演習室としては、少人数によるゼミ形式の授業用教室（22.50〜24.18 ㎡）として 6 室を整備する。そのうちの一室には、可動式勾玉形テーブル・椅子を配置し、人数や目的に合わせて自由に組み合わせて使えるスペースとしている。本スペースは、授業外においても教員、大学院生によるグループ・ディスカッション、ワークスペース等の目的での活用が可能である。
実技、実演を効果的に取り入れる必要となる授業では、実習室（物理療法室（2 室）
・水治療室・
義肢装具室・運動療法室・基礎医学実習室・ADL 室・物理療法室・絵画織物手工芸実習室・陶工
金工木工実習室）を、必要に応じて健康科学部（西風新都キャンパス）と共用する共有する。
共用する実習室を使用する場合は、学部授業と重ならないよう時間的な配慮を行なう。
健康科学部（西風新都キャンパス）の実習室の現在の稼働率は下表の通りであり、大学院と共有可能な状況にある。

25

健康科学部（西風新都キャンパス）実習室利用率
コマ数／週（25 コマ）

稼働率（／25）

物理療法室１

5.0

20％

水治療室

2.0

8％

義肢装具室

2.0

8％

運動療法室

1.0

4％

基礎医学実習室

0.0

0％

ADL 室

5.0

20％

物理療法室２16.0

64％

絵画・織物・手工芸実習室

6.0

24％

陶工・金工・木工実習室

4.0

16％

コマ数／週（25 コマ）

稼働率（／25）

物理療法室１

3.0

12％

水治療室

0.0

0％

義肢装具室

0.0

0％

運動療法室

1.0

4％

基礎医学実習室

4.0

16％

ADL 室

2.0

8％

物理療法室２11.0

44％

絵画・織物・手工芸実習室

6.0

24％

陶工・金工・木工実習室

6.0

24％

前期 １週間当たり

後期 １週間当たり

３

実験・実習および教育研究用機器、器具等

実技、実演を効果的に取り入れる必要がある講義、演習は、健康科学部（西風新都キャンパス）における実習室、設備機器を使用する。構想される教育課程で使用する教育・研究用機器、器具については、既に設置済みであるが、研究内容に応じて設備、機器の更新、追加を行っていく。
設備購入費については、開設前年度に全ての設備を整えるため、第１年次と第２年次における設備購入費予算の計上を予定していない。研究に必要と思われる主な機器類は、既存の学部で使用しているものを兼用して利用する。但し、既存設備のなかで特に専門性が高い「テレマイオ（無線式筋電図計測装置）」については、大学院での使用が多くなることから、大学院開設時には大学院に帰属するよう移転手続を予定している。以上のことから、第１年次と第２年次の設備購入費
予算の計上しなくとも、大学院での教育内容は担保できると考える。

26

４

図書等

教育・研究用の図書等については、付属図書館において、学部生用の基本的な図書整備を継続的に行なっていることから、既存の図書の活用でかなりの部分をカバーできているが、さらに大学院の教育・研究に必要な図書を整備していく。また、学術雑誌等についても大学院の教育・研究において優先順位の高いものを中心に整備する。大学院の教育・研究に必要な図書、学術雑誌等については、開設に合わせて整備する。現在、保健医療・福祉・健康科学系の学術雑誌は 145
タイトル（和雑誌：112 タイトル、洋雑誌：33 タイトル）購読している。図書は、大学全体で 38,857
冊（和書：37,223 冊、洋書：1,634 冊）所蔵し、データベースは 5 種を整備している。
大学院設置に伴い、新たに、保健医療・健康科学系の学術雑誌 20 誌（和雑誌 10 タイトル、洋雑誌 10 タイトル（電子ジャーナル含む））、図書 1,000 冊（和書 500 冊、洋書 500 冊）など、研究・教育用の資料の整備を図る。
なお、附属図書館においては、現在、原則、平日は 9 時から 19 時まで、土曜日は 9 時から 14時まで開館している。大学院開設後については、主として社会人の入学を想定していることから、平日の開館時間を 21 時まで、土曜日の開館時間を 17 時まで、延長する予定である。このほか、
ネットワーク端末等を利用することにより、24 時間情報検索や貸出状況把握ができるようにしている。また、西風新都キャンパス内の図書館、宇品キャンパス内の図書館それぞれの所蔵の図書等の貸出等は、直接または、予約する事により、それぞれの図書館所蔵の図書等を利用できる。

【資料７】学術雑誌一覧
５

臨地・臨床施設

将来構想として、本大学院の臨地、臨床研究の場としてクリニック等の医療関連施設の開設を目指している。具体的には、訪問看護や訪問リハビリテーション、リハビリ施設などを中心とした施設の設置である。これら施設の設置後は、本大学院における研究・実践活動について、さらなる具体的な取り組みが可能になると考える。

27

ク 既設の学部との関係

本学は、健康科学部と子ども教育学部を有している。健康科学部には、看護学科並びにリハビ
リテーション学科を設けている。また、リハビリテーション学科には、理学療法学専攻、作業療
法学専攻を設けていることから、本学健康科学部は医療専門職者養成の学部といえる。健康科学
部は、看護学、リハビリテーション学、並びに医療・福祉・保健を研究するとともに、専門的知
識・理論および応用を教授し、その成果を人間尊重の視点から広く応用できる人材の養成を教育目的とする。本教育目的に基づき、看護師、理学療法士、または作業療法士の国家資格を取得し、看護師、理学療法士、作業療法士として地域に貢献できる人材をより多く輩出できるよう、開設
以来努力を重ねている。よって、健康科学部での教育および研究は、医学、保健学を基盤とした看護、リハビリテーション、及び健康支援という観点から、本研究科の全ての領域と関連していると言え、大学院で編成している教育課程との接続は十分可能となっている。本研究科では主に、看護師、理学療法士、作業療法士などの医療専門職者の知識と技術を基盤にしながら、さらに高度な地域における生活支援（健康増進・障害予防を含む）、並びに臨床現場おける教育とマネジメン
ト等の知識・技術を教育研究し、よりよい生活を科学的に考え、臨床現場において問題を分析・判断し、根拠に基づく知識・技能で、関連職者と連携を図りながら、広い視野から地域住民の生活を支援するとともに、現場のリーダーとしてリーダーシップを発揮できる、教育・研究者としての人材育養成を目指す。

健康科学部
看護学科
リハビリテーション学科

保健学研究科
保健学専攻【共通科目】

看護学科
・建学の精神・ヒロシマのこころ
・人間発達学・脳の科学
・保健医療福祉行政論
・生活援助技術学
・発達看護学・地域看護学・研究方法論・保健学研究方法論
・医療概論
・チーム医療論
・英文文献購読
・医療倫理学・地域包括ケア【支持科目】
・放射選と健康科学
・生活と動作・地域医療論・保健統計学・保健学教育論
・ヘルスプロモーション論
・認知症支援論
・高齢者支援論
・代替医療
・脳神経機能論

ほか

理学療法学専攻
・建学の精神・ヒロシマのこころ・リハビリテーション医学・ヘルスプロモーション論
・リハビリテーション工学
・神経系理学療法学
・運動器系理学療法学
・地域理学療法学
・理学療法マネジメント
・理学療法研究法
ほか【専門科目】〈地域生活向上支援学領域〉
・地域生活支援学特論

作業療法学専攻・地域生活支援学演習

・建学の精神・ヒロシマのこころ・リハビリテーション医学
・高次脳機能障害作業療法学
・高齢期作業療法学
・精神機能作業療法学
・発達過程作業療法学
・生活関連機器論
・地域作業療法学
・作業療法研究法
ほか【専門科目】〈健康増進・障害予防学領域〉
・健康増進・障害予防学特論
・健康増進・障害予防学演習【専門科目】〈保健学教育・組織マネジメント領域〉
・保健学教育特論
・保健学教育演習
・組織マネジメント特論
・組織マネジメント演習

28

ケ 入学者選抜の概要

1．入学者受け入れの基本方針（アドミッション・ポリシー）
本研究科は、社会情勢の変化・ニーズに応えうる地域医療の提供、地域や住民の特性を活かした医療実践による医療の質向上に貢献できるような資質を持った人材を求めている。具体的には、「地域・生活向上支援学領域」「健康増進・障害予防学領域」「保健学教育・組織マネジメント領域」の３つの専門領域において活躍できる高度専門職業人、または教育者・研究者の養成を目指す。
このような観点から、以下のような能力と意欲を備えた人の入学を期待する。
１）理学療法学、作業療法学、並びに看護学などの医療、保健分野等において、学士課程レベルの基礎的な知識・技術を有している。
２）保健学全般に関心を持ち、高度専門職業人、または教育研究者として、その実践と発展に貢献する意欲を持っている。
３）論理的思考と柔軟な発想、グローバルな視野をもって探求する意欲を持っている。
４）論理的な感受性と判断力をもって行動する能力を有している。
５）協調性をもって積極的に意見を表明できる能力を有している。
２．一般入学試験（１）入学試験受験資格
次のいずれかに該当する者を受験資格者とする。
1 学校教育法第 83 条に定める大学を卒業した者、または前年度 3 月末までに卒業見込みの者
2 学校教育法第 104 条第 4 項の規定により、大学評価・学位授与機構から学士の学位を授与された者、または前年度 3 月末までに学士の学位を授与される見込みの者
3 外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者、または前年度 3 月末までに修了見込みの者
4 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより、当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者、または前年度 3 月末までに修了見込みの者 5 文部科学大臣の指定した者(昭和 28 年 2 月 7 日文部省告示第 5 号)
6 前年度 3 月 末において、大学に 3 年以上在学し、所定の単位を優れた成績をもって修得したものと本学大学院が認めた者
7 短期大学、高等専門学校、専修学校、各種学校の卒業生やその他の教育施設の修了者などで、本学大学院において個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22 歳に達した者及び前年度 3 月 末までに 22 歳に達する者（２）出願手続
1 入学願書29

2 写真票・副票・受験票・銀行振込通知書
3 写真
4 卒業証明書または卒業見込み証明書、もしくは学位授与証明書あるいは学位記(写)または学位授与申請受理書(大学評価・学位授与機構発行)
5 成績証明書
6 志望理由書(300 字程度にまとめる)（３）選考方法
入学者の選考は英語、小論文および個人面接等により総合的に判断し、合否を判定する。
（４）試験の実施日程
年に 2 回(9 月下旬と 3 月上旬)に実施する。
３．社会人入学試験（１）入学試験受験資格
次の 1 6 のいずれかに該当する者で、入学時までに 2 年以上の社会人(有職者、主婦など)としての経験を有する者とする。
1 学校教育法第 83 条に定める大学を卒業した者及び前年度 3 月末までに卒業見込の者
2 学校教育法第 104 条第 4 項の規定により、大学評価・学位授与機構から学士の学位を授与された者
3 外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者
4 外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより、当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者
5 文部科学大臣の指定した者(昭和 28 年 2 月 7 日文部省告示第 5 号)
6 短期大学、高等専門学校、専修学校、各種学校の卒業生やその他の教育施設の修了者などで、本学大学院において個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、24 歳に達した者及び前年度 3 月末までに 24 歳に達する者（２）出願手続
1 入学願書2 写真票・副票・受験票・銀行振込通知書
3 写真
4 卒業証明書または学位授与証明書あるいは学位記(写)
5 成績証明書
6 推薦書:任意提出(提出された場合は総合評価に含める)
7 研究計画書(研究希望テーマとその具体的内容を 1,000 字以内で記入すること)
8 職務経歴書30

（３）選考方法
入学者の選考は小論文、個人面接、推薦書および研究計画書等により総合的に判断し、合否を判定する。
（４）試験の実施日程
年に 2 回(9 月下旬と 3 月上旬)に実施する。

31

コ 大学院設置基準第２条の２又は第１４条による教育方法の特例の実施について

１. 実施の趣旨及び必要性
少子高齢社会において、保健医療福祉等の専門職資格を有する人材のキャリア教育及び生涯学
習ニーズに応えるため、仕事を持つ社会人の大学院生などが勤務を継続しながら大学院で学習する環境を提供する。本研究科においては、大学院生の履修上の便宜を配慮して、下記の要領で大学院設置基準第 14 条に定める教育方法の特例を実施する。
２. 修業年限
この特例の適用を受ける者は、修業年限 2 年間にわたり、夜間その他特定の時間又は時期における履修を認める。
３.履修方法等
社会人大学院生の履修上の配慮項目は、次の通りである。
１）特例により履修しようとする者は、課程修了において最小限必要な 30 単位を夜間の授業時間及びその他特定の時間又は時期において履修し、単位を取得することができる。
２）講義は、昼間、夜間その他特定の時間又は時期に開講する。
３）このため、大学院生には年度始めに 2 年間に亘る開講計画を予告し、指導教員の指導のもとに履修計画を立てさせる。
４）授業の実施においては、社会人入学者と社会人入学者以外の学生との違いは設けない。講義・演習時間は、原則として、夜間【6・7 時限】、土曜日開講とする。また、一部科目については、場合によっては、夏季・冬季休業期間中などを利用して短期集中で開講する科目も予定している。なお、特別研究指導については、学生と研究指導教員が協議の上、適切な曜
日・時間帯に実施できるようにする。
本研究科の教員は、健康科学部の専任教員が兼務することから、過度の負担にならないよう配慮する。本研究科では各医療専門職種の視点から講義・演習を行う予定であるため、オ
ムニバス方式の授業科目を多く設定している。このことは、教員の負担を軽減することにもつながると考える。
また、本研究科の教員は、同一日に昼間（学部授業）、夜間（大学院授業）双方の授業担当は避ける授業時間割編成にすることや、土曜日授業を担当した場合は、休日の振替制の活用により対応する等の配慮を行う。

32

【資料８】時間割表
４. 教員の負担の程度
本研究科の専任教員は全ての学部教育も担当する。本研究科の授業は平日夜間、土曜日の昼
間、夏季および冬季休業中に実施するため、本研究科の授業担当教員は平日昼間の授業を軽減する等の配慮をする。また、担当時間数の調整を行うとともに、研究指導時間を弾力的に設定すること等より、教育力向上や調査研究の指導に注力できる体制を構築し、教員の負担が過度にならないように対応する。学部教育体制として、研究科講義担当の教授、准教授の負担を軽減する。
そのために、学部教育の演習・実習など講師・助教で可能な部分について、担当時間を増やすな
どの検討を行い、学部教育に影響なく質を確保できるよう配慮する。
また、大学院生指導の責任の担保の明確化については、学科により違いはあるが、学部生については各学科の担任、チューター、ゼミ教員が学修を支援し、修士課程の大学院生の学修を支援するのは、研究指導教員とする。
５．教育施設等（１）図書館
図書館は、大学院生の便宜を図るため、授業時間帯に夜間を希望する者がいる場合においては、
開館時間を 21 時まで延長することとする。
（２）保健管理広島都市学園大学の保健室は 17 時 50 分に閉鎖するが、急病等の緊急時においては、夜間勤務の事務職員が同じ地域の病院等への連絡体制を整え、十分に対応できる体制を整備する。
６.職員の配置
職員の配置については、交替制等による夜間勤務体制を実施する計画である。

33

サ 管理運営

研究科には、研究科長を置く。 また、大学院の教育、研究および管理運営に関する重要な事項を審議するための研究科委員会を置く。
（１）研究科委員会
研究科委員会は、研究科委員会の規程に基づき、以下の教学面における重要事項を審議する。
一 学生の入学及び課程の修了に関する事項
二 学位の授与に関する事項
三 教育課程の編成に関する事項
四 研究に関する事項
五 学生の身分に関する事項
六 学位論文に関する事項
七 研究科の運営に関する重要な事項
八 その他学長が研究科委員会の意見を聴くことが必要と定める事項
また、研究科委員会は、本研究科の専任教員をもって組織する。
（２）その他
研究科の教員は学部との兼務であり、施設・設備等についても学部との共用部分が多いことから、大学全体における管理運営との整合を図るため、学部との連携を取りながら、研究科における教育・研究活動、教員の配置、カリキュラム編成等の運営に努め、 各教員の教育研究活動に支障をきたさないよう配慮する。
事務組織については、上記のとおり教員が学部との兼務であること、施設・設備が学部との共用部分が多いこと、教育・研究活動、授業運営などの面で学部との密接な連携が必要であることから、大学事務局において、一元的な管理運営に努める。

34

シ 自己点検・評価

１．基本方針現在の教育機関を取り巻く環境はさまざまな問題点や歪が存在している。即ち、学生の質の変化や基礎学力のばらつき、大学間の競争が激しくなり、全入時代と懸念されるなか、建学の理念に基づく教育目標を再確認し、本学の教育研究活動について改善・改革を絶えず行っていること
を広く社会に示すことによって、地域ならびに社会全体から支持をされる大学を目指す。厳格な自己点検・評価を実施し、その成果から目標と成果との間の差異や課題を明確にし、検討や諸改善を加え、更に向上した目標を設定し運営を行い、自己点検・評価を繰り返すことによって時代に適合した教育を継続する。これらによって特色のある教育の実施を推進し、地域社会から信頼され支援される大学を目指す。
２．実施体制
自己点検および評価活動を統括する組織（自己点検運営委員会）と実施組織（点検評価実施委
員会）とに役割を分けて運営する。自己点検運営委員会は、学長、副学長、学部長、事務局長、および自己点検・評価室長をもって構成する。点検評価実施委員会は、自己点検・評価室長、自己点検・評価室課員、学科選出の教員１名、および学長が専任教職員から任命した者をもって構成する。また、これら委員会の運営及び調整を行うために、事務局に自己点検・評価室を置く。
なお、自己点検・評価室の任務は、「自己点検・評価室に関する規程」第2条により、次のように定める。
１）自己点検運営委員会およびその下に置かれる関連委員会の運営および調整に関する事項
２）自己点検及び評価に関する事項
３）機関別認証評価にかかる自己点検評価報告書の作成に関する事項
４）授業評価アンケートの実施に関する事項
５）教育環境改善のためのアンケートの実施に関する事項
６）点検評価活動に関する他大学ないし関連諸機関の情報収集・分析に関する事項
自己点検・評価活動は、「広島都市学園大学自己点検および評価に関する規程」第7条により、次のように定める。
１）自己点検運営委員会の下に行われる全学を対象とする自己点検および評価
２）自己点検運営委員会の下に行われる学部および事務局を対象とする自己点検
および評価
35

３）自己点検運営委員会の下に教員を対象として行われるファカルティ・ディベ
ロップメント活動に関する自己点検および評価
１）〜３）について、自己点検運営委員会が策定した実施計画に基づき、定められた期間に点検評価実施委員会が実施する。
自己点検・評価活動の大まかな流れは、次のとおりとする。
「自己点検運営委員会が毎年度定める基本事項（基本方針、実施の周期、点検項目等）の下に点検評価実施委員会が実施案を企画・実行する。その結果を自己点検運営委員会に報告し、報告を受けた自己点検運営委員会は、必要に応じて点検評価実施委員会に対し改善の指摘および勧告を行う。」
３．実施項目
１）理念及び教育目的
２）教育研究上の基本組織
３）教員組織４）入学者の選抜
５）教育活動６）研究活動７）図書館
８）施設・設備
９）学生生活の支援
10）進路支援11）社会との連携及び国際化
12）情報化13）管理・運営
14）事務組織
15）財政
４．実施手順（１）点検評価データの収集
点検評価データの収集は、自己点検・評価室が行う。現状の制度及び実績についての資料は、各部門から基礎データを収集・整理する。現状に対する学生の満足度及び要望については、学生アンケー
ト調査により情報を集計する。大学の管理運営については、教職員を対象にした意識調査アンケート
により情報を集計する。

（２）分析、評価及び改善案の策定
36

情報の分析と点検及び第一次評価は、各担当事項を点検評価実施委員会が行い、改善案を作成する。自己点検運営委員会は、点検評価実施委員会における成果について第二次評価を行い、各項目別及び全体像について総合的に検討し、最終的な改善案を作成する。
（３）改善策の実行
自己点検・評価の結果に基づく改善案の実施については、改善の時期、具体的方法等について、部門ごとに検討の上、学長決定により実施する。
５．公表
毎年度の自己点検・評価結果をホームページ等で外部に公表し、客観性、妥当性を確保していくことを検討している。
６．結果の活用
自己点検運営委員会は毎年度、点検評価実施委員会より年度の活動報告を受け、改善・改革を指示する。点検評価実施委員会は学科長、学科選出の教員らから構成するため、自己点検・評価
活動の方針を学部、学科での具体的な実行に結びつけることができる。

37

ス 情報の公表

本学では、学生、保護者並びに社会に対する説明責任を果たすため、教育研究活動等の状
況に関する情報について、学校教育法施行規則第１７２条の２に基づき、１）〜 ９）の項目及び（10）の教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報、学則等各種規程について下記の本学ホームページにてそれぞれ公開している。（10）の未公表の項目については、今後順次公表していくとともに、新たな情報も加えて積極的に公開をし、ホームページの内容充実に向けた取組を行っていく。
１） 大学の教育研究上の目的に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/disclosure/01̲mokuteki.pdf
２）教育研究上の基本組織に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/disclosure/02̲kihonsosiki.pdf
３）教員組織，教員の数並びに専任教員が有する学位及び業績に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/disclosure/03̲kyouin.pdf４）入学者に関する受入方針及び入学者の数，収容定員及び在学する学生の数，卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/disclosure/04̲nyugaku.pdf
５）授業科目，授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること
http://hcu.ac.jp/subject/curriculum.html
６） 学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/kitei.html
７）校地・校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/disclosure/07̲sisetu.pdf
８）授業料，入学料その他の大学が徴収する費用に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/disclosure/08̲jugyoryo.pdf
９） 大学が行う学生の修学，進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
http://hcu.ac.jp/guide/disclosure/09̲sien.pdf
10）その他（教育上の目的に応じ学生が修得すべき知識及び能力に関する情報、学則等各種規程、設置認可申請書、設置届出書、設置計画履行状況等報告書、自己点検・評価報告書、認証評価の結果 等）

38セ 授業内容の方法の改善を図るための組織的な取組

本学では、大学院も含め大学の教育研究活動等の適切かつ効果的な運営を図るため、教職協働を基軸とした組織的な取組みとして、ＦＤ活動とＳＤ活動を目的に応じて柔軟に実施していく。
１．ＦＤ活動（１）実施目的
本学では、個々の教員の研究活動及び教育内容・方法の改善及び向上のため、全学的に、理念・目標、研究活動、及び教育内容・方法についての組織的な研究・研修を実施する。実施主体として、ＦＤ推進委員会を設置している。
（２）実施内容
ＦＤ推進委員会では、大学院も含めた全学的に取り組むべき課題を中心に、「教育の質の向上を図るための教員の教育能力の開発」、「教育活動の結果の評価とフィードバック」という２つの課題を中心に取り組んでいる。
＜教育の質の向上を図るための教員の教育能力の開発＞①全学教員参加のワークショップの開催
全ての教員が設置理念と教育目標を正しく認識し、大学組織全体の教育水準の向上のための教員のスキルアップを目的とし、全教員を対象として、「大学の理念・目標」、「本学教育が目指す人材像」、「学生とのコミュニケーション」等をテーマとしたワークショップを
年に 1 回開催している。
②教員相互の授業参観の推奨
教員の積極的な交流を推進し、そこでの意見交換や相互の交流を通して、教員がより質の高い授業を実現することを目指し、すべての教員に対して各学期に一度、他の教員の授業に参加するよう教授会等の場において継続的な呼びかけを行っている。
＜教育活動の結果の評価とフィードバック＞①シラバスの整備
学生が科目ごとの学習の到達目標、内容、成績評価の方法等をより分かりやすくするよう
ＦＤ推進委員会が中心となって、シラバスの整備に取り組んでいる。
②学生による授業アンケート
ＦＤ推進委員会では、授業評価は「教える側」と「教わる側」が協力しあって授業改善
39にあたる極めて重要な作業であることを認識し、前期、後期の各授業科目の最終日に、学生の協力のもと学外実習科目以外の全ての授業において授業評価を行っている。学生の授業評価結果については、ＦＤ推進委員会が集計・分析を行う。アンケート結果は、教職員専用ホームページ、大学院生専用ホームページそれぞれに全てのアンケート結果を掲載している、また、今年度から、アンケート結果に基づき、担当教員それぞれに結果に対する所見を求め、それをアンケートからの改善要望等に対する具体的な方策策定に役立てる計画である。
③教育事例発表会
教育事例発表会は、各教員並びに組織的な教育活動におけるベストプラクティスから改善すべき点まで幅広い事例を取り扱い、それらを教員個人またはグループで分析・発表し、全教員で共有することで今後の本学組織の教育の質の向上を目指すことを目的としている。
教育事例発表会の企画・運営は、ＦＤ推進委員会が行い、年 1 回、学年末に開催することで、1 年間の教育活動情報を本学組織全体の知識として共有し、効果的に本学の教育の質の向上を図っている。
また、教育事例発表会で得られた成果やノウハウを各教員の今後の教育活動の向上、教育手法の改善、ルールなどの見直し、シラバスの作成など組織全体に反映させるために、必要に応じてＦＤ推進委員会が中心となって、教授会や他の委員会等と連携し、それらの具体的取り組み方法について計画する。
なお、教育事例発表会で発表された事例は、教員の評価（特に、マイナス評価）に反映されることはない。

２．ＳＤ活動（１）実施目的
本学では職員（教員、事務職員等教職員全員）に必要な知識及び技能を習得させ、並びにその能力及び資質を向上させることを目的として、ＳＤ活動を実施し、研修の機会の設定やその他必要な取組みを行っていく。
（２）実施内容①新任教職員研修会（年１回）
新任教職員全員を対象として、学長講話、局長講話、初年次教育等本学の教育の特徴についての説明を行う。
②組織的教育力アップ研修会（年１回）
教職員全員を対象として、前半・後半に分け、前半においては、講義形式により大学教育改
革の動きや課題の共有と解説を行う。後半は、新しい教育手法の活用と組織・構成員の連携についての検討をワークショップ形式で実施する。

40

③ＳＤ研修会（年数回）
教職員全員を対象として、経常費補助金、高大接続、教学マネジメント、学部生・大学院生
対応など、各研修会において教職協働により組織的に取り組まねばならないテーマを設け、講演形式、グループディスカッション形式、報告会形式、又はそれらの組み合わせ等テーマに応じた形式により研修会を実施する。
④階層別・テーマ別能力開発研修会等への派遣（通年）
階層別は、年齢・職位等により、新任職員、中堅職員層、並びに管理職層に分類し、それぞれに適した研修会等への派遣を行う。
テーマ別については、図書館司書研修や、キャリアカウンセラー養成等の各部局・業務単位の研修会等への派遣を行う。

41

「設置の趣旨等を記載した書類」
添付資料一覧

（資料１） 学校法人古沢学園 定年規程
（資料２） 保健学研究科保健学専攻における修了までのスケジュール（資料３ １） 広島都市学園大学 倫理審査委員会規程（資料３ ２） 広島都市学園大学 倫理審査委員会規程の運用に関する内規（資料４） 広島都市学園大学大学院学位規程（資料５） 履修モデル（資料６） 大学院生 研究室の見取り図（資料７） 学術雑誌一覧（資料８） 時間割表

資料1
学校法人古沢学園

定年規程

（目的）
第 1 条 この規程は、学校法人古沢学園（以下「学園」という。）就業規則第 59 条の規定に基づき、教職員の定年に関する事項を定めることを目的とする。
但し、広島都市学園大学の教職員に関する事項とする。
（定年）第 2 条 教職員は、定年に達した日の属する学年度の終了する日をもって、当然に雇用契約が終了し、退職するものとする。

2

教職員の定年は満 60 歳とする。

（再雇用）
第 3 条 本人が定年後の再雇用を希望する場合は、学園は本人の能力・成績及び健康状態を勘案して両者合意のうえ嘱託職員として採用し、1 年契約をもって次項の期間まで更新できるものとする。

2 再雇用期間は、満 65 歳までとし、特に学園が認めた者に対しては満 70 歳まで延長する場合もある。

（適用除外）
第 4 条 理事及び学長の地位にある教職員については、その地位にある間は定年に関する規程を適用しない。
附 則
この規程は、平成 21 年 4 月 1 日から施行する。
附則

この規則は、平成 23 年 4 月 1 日より施行する。

1

保健学研究科保健学専攻における修了までのスケジュール
本学大学院保健学研究科保健学専攻修士課程において、養成する人材像は、保健学領域における高度な専門性や研究能力あるいは教養成する人材像 育力をもち、組織内並びに組織間において、プロアクティブに行動し、調整力やリーダーシップを兼ね備え、卓越したマネジメント力を発揮しうる人材≪科目履修及び修士論文作成・審査課程のスケジュール≫
共通科目（必修）【合計7単位】
・保健学研究方法論
・医療概論
・チーム医療論
・英語文献購読
・医療倫理学・地域包括ケア論
支持科目（必修）【1単位】
・放射線と健康科学

支持科目（選択）【合計10単位以上】
・生活と動作・食と生活・保健医療メディアリテラシー
・地域医療論・保健統計学・組織行動論・保健学教育論
・ヘルスプロモーション論
・認知症支援論
・高齢者支援論
・補完代替医療論
・脳神経機能論

専門科目（選択）【合計4単位】＜地域・生活向上支援学領域＞
・地域生活支援学特論＜健康増進・障害予防学領域＞
・健康増進・障害予防学特論＜保健学教育・組織マネジメント領域＞
・保健学教育特論
または、・組織マネジメント特論
年
次・保健学教育演習
・組織マネジメント演習

２年次

マ
の
決
定

○
倫
理
審
査

6月
第
二
回
中
間
発
表

1月 2月〜
修
士
論
文
完
成
・
提
出

修
士
論
文
審
査

修
士
論
文
最
終
試
験

合
否
判
定
会
議

修
士
保
健
学
取
得

発
表
会
公
聴
会

資料2

第
一
回
中
間
発
表

研
究
計
画
の
作
成

)

研
究
テ

(

6月 7月 8月

領
域
と
指
導
教
員
の
決
定

)

)

4月

11月

(

(
8
単
位

・健康増進・障害予防学演習

１年次

ー

特
別
研
究

・地域生活支援学演習資料3-1

広島都市学園大学倫理審査委員会規程
（設置）
第１条

広島都市学園大学（以下「本学」という。）に、本学の研究者等が行う人を対象とする研究について、倫理的観点及び科学的観点から審査するため、広島都市学
園大学倫理審査委員会（以下「委員会」という。）を置く。
（所掌）第２条 委員会は、学長からの付託に応じて、次に掲げる事項を所掌する。
一審査の申請に関すること

二

審査の内容及び実施に関すること

三

審査の判定に関すること

四

判定の異議申し立てに関すること

五その他倫理審査全般に関すること（組織）
第３条 委員会は、次に掲げる委員をもって組織する。但し、第１号乃至第３号の委員
は、それぞれ他の号に基づく委員を同時に兼ねることはできない。
一

医学・医療の専門家等、自然科学の有識者

二

倫理学・法律学の専門家等、人文・社会科学の有識者

三

研究対象者の観点も含めて一般の立場から意見を述べることのできる者

２．委員は５名以上とし、男女両性で構成するほか、本学に所属しないものを２名以上含むものとする。
３

委員は、学長が任命する。

４

委員の任期は、２年とし、４月 1 日に任命することを常例とする。ただし、４月２日以降に任命された委員の任期は、その任命の日から起算して 1 年を経過した日の属する年度の末日までとする。

（委員長）
第４条 委員会に委員長を置き、教授会の推薦により学長が任命する。
（会議）
第５条 委員長は、委員会を招集し、その議長となる。
（意見の聴取）第６条 委員会は、必要と認めたときは、委員以外の者の出席を求め、その意見を聴くことができる。
（審査）第７条 委員会は、次に掲げる事項に留意の上、審査しなければならない。
一 研究協力者の人権への十分な配慮

二

研究協力者に理解を求め、同意を得る方法

三

個人情報の保護の厳守

四その他研究協力者が受けるおそれがある心身上の危険性及び不利益等の排除方

法（判定の区分）第８条 委員会の審査の判定は、次に掲げる区分により行う。
一 承認
二 条件付承認
三

変更の勧告（再審査）四不承認（審査結果報告）第９条 委員会は、前条の判定を行ったときは、審査結果を学長に報告する。
２

委員長は、学長の了承を得た上、決定の内容について申請者へ通知する。

（事務）第１０条 委員会の事務は事務局総務課において処理する。
附則１

この規程は、平成２１年４月２３日から施行し、平成２１年４月１日から適用する。

附則（平成 21 年 10 月 6 日

１

この規程は、平成２１年１０月６日から施行する。

附則（平成 29 年 6 月 24 日

１

この規程は、平成 29 年 6 月 24 日から施行する。

一部改正）
一部改正）

資料3-2
広島都市学園大学倫理審査委員会規程の運用に関する内規

第１

この内規は、 広島都市学園大学倫理審査委員会規程（ 以下「 規程」 という 。） に規定する倫理審査について、 その具体的な審査手順等を定めるものとする。
第２

規程第２ 条第１ 号に規定する審査の申請については、研究概要等とともに倫理的配慮について記載した倫理審査申請書（ 別記様式１ ） を広島都市学園大学倫理審査委
員会委員長（ 以下「 委員長」 という 。） あてに提出させるものとする。 その際、 必要に応じて研究依頼書（ インタビューを含む） 及び同意書の添付を求めるものとする。
第３

規程第２ 条第２ 号に規定する審査の内容及び実施については、倫理的視点から倫理審査申請書及び添付書類を基に審査するものとするが、委員長が必要と判断すると
きは申請者からのヒアリ ングを実施するものとする。
第４

規程第２ 条第３ 号に規定する審査の判定については、審査結果が決まり 次第委員

長は、 判定結果・ 内容を記載した審査結果通知書（ 別記様式２ ） により 申請者に通知するものとする。 ただし、 規程第８ 条に規定する判定区分が「 条件付承認」 又は「 変更の勧告（ 再審査）」 となった場合は、 申請者に文書での回答或いは倫理審査申請書等の変更・ 修正を求め再度確認又は審査を行う ものとする。
第５

規程第２ 条第４ 号に規定する判定の異議申し立てについては、申立者に理由を付した異議申立書（ 様式任意） を提出させるものとする。 その際、 必要に応じて申立者からのヒアリ ングを実施するものとする。
第６その他この内規で定めるもののほか運用上必要となった事項は、学長の意見を聴いて、 委員長が定めるものとする。

附 則１

この内規は、 平成２ １ 年１ ０ 月６ 日から施行する。

資料4
広島都市学園大学大学院学位規程（目的）第１条 この規程は，広島都市学園大学大学院学則（以下「大学院学則」という。
）第27条に基づき，広島都市学園大学大学院（以下「本学大学院」という。
）が行う学位の授与に関し必要な事項を定める。
（名称）
第２条 本学大学院において授与する学位及びその名称は次のとおりとする。
研究科名
専攻分野の名称
学位の種類
保健学研究科

保健学専攻

修士（保健学）（学位授与の要件）
第３条 本学大学院の課程を修了した者には，修士の学位を授与する。
（学位論文の提出）
第４条 前条の規定により学位論文の審査を申請する者は、学位論文に所定の書類を添えて学長に提出す
るものとする。
２ 提出する学位論文は、自著一編とする。ただし、参考として他の論文を添付することができる。
３ 審査のため必要があるときは、学位論文の提出者に対して、関係資料を提出させることがある。
４ いったん受理した学位論文（参考として添付された論文を含む。）は、返付しない。
（学位論文の審査）
第５条 前条第１項の規定により学長が学位論文の審査の申請を受理したときは、速やかに研究科長に回付し、研究科長は研究科委員会に審査を付託するものとする。
（審査委員会）
第６条 研究科委員会は、前条の規定により学位論文が審査に付託されたときは、選出した 3 名以上の審査委員をもって審査委員会を組織し、当該論文の審査を行なう。
２ 前項の審査委員会には主査 1 名及び副査 2 名以上を置き、主査は研究指導教員を充てる。
３ 研究科委員会は、学位論文の審査にあたって必要があるときは、他の大学の大学院等の教員等を審査委員に加えることができる。
（学位論文の審査及び最終試験）
第７条 審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験を行う。
２ 最終試験は、学位論文を主とし、これに関連ある分野について、口頭試問により行う。
（審査委員会の報告）
第８条 審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験を終了したときは、すみやかに論文審査の要旨に最終試験の成績を添え、研究科委員会に文書で報告しなければならない。
（審議）第９条 研究科委員会は、前条の報告に基づき、前条の報告に基づいて審議のうえ、学位を授与すべきか否かを議決する。
1

２ 前項の議決には、研究科委員会委員の 3 分の 2 以上の出席を必要とし、かつ出席者の 3 分の 2 以上の賛同がなければならない。

（審議結果の報告）第１０条 研究科委員会は、前条の規定による審議の結果を文書で学長に報告しなければならない。
（学位の授与）第１１条 学長は、学位を授与すべきものと決定した者には所定の学位記を授与し、学位を授与できないものと決定した者には、その旨を通知する。
（学位授与の取消）第１２条 学位を授与された者が、不正な方法により学位の授与を受けた事実が判明したとき、又はその名誉を汚辱する行為があったときは、学長は，研究科委員会の意見を聴いたのち，修士の学位を取消し、学位記を返還させるものとする。
(学位記の様式)
第１３条 学位記の様式は，別記様式第 1 号のとおりとする。
（学位記の再交付）第１４条 学位記の再交付を受けようとするときは，その理由を添え，学長に願い出なければならない。
(その他)
第１５条 この規程に定めるもののほか，学位の授与に関し必要な事項は，学長が研究科委員会の意見を聴いたのち，別に定める。

附則
本規程は，平成３０年４月１日から施行する。

2

別記様式第1号
第１３条の規定により授与する学位記の様式
割
印

学

位

第

号

月

日生

記
氏名
年

本 学 大 学 院
保 健 学 研 究 科
保 健 学 専 攻 の 修 士 課 程を 修 了 し た の で 修 士 （ 保 健 学 ） の 学 位 を 授 与 す る
年月日
学校法人 古沢学園
広島都市学園大学長

3

印
□

資料5

履修モデル（総表）
大学院保健学研究科

履修モデル

保健学専攻 修士課程

科目区分

授業科目の名称

共通科目

（１）

（２）

（３）

（４）

地域・生活向上

健康増進・

保健学教育・

保健学教育・

支援学領域

障害予防学領域

2

2

2

2

1

1

1

1

チーム医療論1

1

1

1

英語文献講読

1

1

1

1

医療倫理学

1

1

1

1

地域包括ケア論

1

1

1

1

放射線と健康科学

1

1

1

1

生活と動作

2

食と生活

2
2

保健統計学

2

2

学
領

上

域

2

高齢者支援論2

補完代替医療

2

域

2

2

2

2
2

地域生活支援学特論

2

地域生活支援学演習

2

・
生
活

障 健
領

2
2

2

認知症支援論

地
域

2
2

組織行動論

脳神経機能論

向

2
2

地域医療論

ヘルスプロモーション論

援（組織ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ）

医療概論

保健学教育論支（保健学教育）
保健学研究方法論

保健医療メディアリテラシー

支持科目

マネジメント領域① マネジメント領域②

害 康

健康増進・障害予防学特論

2

健康増進・障害予防学演習

2

予 増
防 進
学 ・

専門科目
組
織

保健学教育特論2

保健学教育演習

2

マ 保
ネ 健
ジ 学
メ 教
ン 育

組織マネジメント特論

2

組織マネジメント演習

2

ト ・
領
域

地域生活支援学特別研究
研究科目

8
8

健康増進・障害予防学特別研究
保健学教育・組織ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ特別研究

単位 計

30

30

8

8

30

30

履修モデル（１）＜地域・生活向上支援学領域＞
1.

対象院生
看護・理学療法・作業療法を学ぶ学生、あるいは保健医療福祉などの専門職として勤務している社会人であり、将来、地域における生活支援領域における、高度な専門性を有する教育・研究者として業務に就くことを目標としている者。

2.

志望理由
・学部生においては、学部卒業研究のさらなる展開を目指したエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望する。
・社会人においては、臨床で生じた疑問や蓄積してきた研究テーマの高いエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望す
る。

3.

研究課題
①在宅生活支援用具の開発・研究②補完代替医療に関する研究③公衆衛生看護活動に関する研究④高齢者世帯の在宅での生活向上に関する研究

4.

履修科目
科目

共通科目

配当年次

授業科目

1年前期

保健学研究方法論

2

医療概論

1

チーム医療論1

英語文献講読

1

医療倫理学

1

地域包括ケア論1

放射線と健康科学

1

1年後期

2年前期

2年後期

0

8

生活と動作
食と生活
保健医療メディアリテラシー

支持科目

地域医療論

2

保健統計学

2

組織行動論
保健学教育論ヘルスプロモーション論
認知症支援論2

高齢者支援論2

補完代替医療2

脳神経機能論
地域・生活向上2

地域生活支援学特論

支援学

2

領域

地域生活支援学演習

健康増進・

健康増進・障害予防学特論

障害予防学

専門科目

領域

健康増進・障害予防学演習
保健学教育特論

保健学教育・

保健学教育演習

マネジメント領域

組織マネジメント特論
組織マネジメント演習

研究科目

8

地域生活支援学特別研究
単位

計

３０

10

12

履修モデル（２）＜健康増進・障害予防学領域＞
1.

対象院生
看護・理学療法・作業療法を学ぶ学生、あるいは保健医療福祉などの専門職として勤務している社会人であり、将来、健康増
進・障害予防領域における、高度な専門性を有する教育・研究者として業務に就くことを目標としている者。

2.

志望理由
・学部生においては、学部卒業研究のさらなる展開を目指したエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望する。
・社会人においては、臨床で生じた疑問や蓄積してきた研究テーマの高いエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望す
る。

3.

研究課題
①高齢者の健康増進の実践的研究③高齢者およびその家族に対する健康支援に関する研究④保健予防行動に関する研究

4.

履修科目
科目

共通科目

配当年次

授業科目

1年前期

保健学研究方法論

2

医療概論

1

チーム医療論1

英語文献講読

1

医療倫理学

1

地域包括ケア論1

放射線と健康科学

1

1年後期

生活と動作

2

食と生活

2

2年前期

2年後期

0

8

保健医療メディアリテラシー
地域医療論

2

保健統計学
支持科目

組織行動論
保健学教育論2

ヘルスプロモーション論
認知症支援論
高齢者支援論
補完代替医療2

脳神経機能論
地域・生活向上

地域生活支援学特論

支援学
領域

地域生活支援学演習

健康増進・

健康増進・障害予防学特論

2

障害予防学

専門科目

領域

2

健康増進・障害予防学演習
保健学教育特論

保健学教育・

保健学教育演習

マネジメント領域

組織マネジメント特論
組織マネジメント演習

研究科目

8

健康増進・障害予防学特別研究
単位

計

３０

10

12

履修モデル（３）＜保健学教育・組織マネジメント領域 ①＞
1.

対象院生
看護・理学療法・作業療法を学ぶ学生、あるいは保健医療福祉などの専門職として勤務している社会人であり、将来、保健学教
育・組織マネジメント領域における、特に医療専門職者への教育を対象とした高度な専門性を有する教育・研究者として業務に就くことを目標としている者。

2.

志望理由
・学部生においては、学部卒業研究のさらなる展開を目指したエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望する。
・社会人においては、臨床で生じた疑問や蓄積してきた研究テーマの高いエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望す
る。

3.

研究課題
①理学・作業療法臨床（隣地）実習・指導者に関する教育②看護基礎教育・卒後教育継続教育における教育方法③医療職養成課程における学内教育システムに関する研究

4.

履修科目
科目

共通科目

配当年次

授業科目

1年前期

保健学研究方法論

2

医療概論

1

チーム医療論1

英語文献講読

1

医療倫理学

1

地域包括ケア論1

放射線と健康科学

1

1年後期

2年前期

2年後期

0

8

生活と動作
食と生活

2

保健医療メディアリテラシー

2

地域医療論
保健統計学
支持科目

組織行動論

2

保健学教育論2

ヘルスプロモーション論
認知症支援論2

高齢者支援論
補完代替医療脳神経機能論
地域・生活向上

地域生活支援学特論

支援学
領域

地域生活支援学演習

健康増進・

健康増進・障害予防学特論

障害予防学

専門科目

領域

健康増進・障害予防学演習

2

保健学教育特論
保健学教育・

2

保健学教育演習

マネジメント領域

組織マネジメント特論
組織マネジメント演習

研究科目

8

保健学教育・組織ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ特別研究

単位

計

３０

10

12

履修モデル（４）＜保健学教育・組織マネジメント領域 ②＞
1.

対象院生
看護・理学療法・作業療法を学ぶ学生、あるいは保健医療福祉などの専門職として勤務している社会人であり、将来、保健学教
育・組織マネジメント領域における、特に医療機関等における組織マネジメントを対象とした高度な専門性を有する教育・研究者として業務に就くことを目標としている者。

2.

志望理由
・学部生においては、学部卒業研究のさらなる展開を目指したエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望する。
・社会人においては、臨床で生じた疑問や蓄積してきた研究テーマの高いエビデンスを追求する目的で修士課程に進学を希望す
る。

3.

研究課題
①ヒューマン・サービス職における感情労働に関する研究②地域の多様なステークホルダーとの連携に関する研究

4.

履修科目
科目

共通科目

配当年次

授業科目

1年前期

保健学研究方法論

2

医療概論

1

チーム医療論1

英語文献講読

1

医療倫理学

1

地域包括ケア論1

放射線と健康科学

1

1年後期

2年前期

2年後期

0

8

生活と動作
食と生活

支持科目

保健医療メディアリテラシー

2

地域医療論

2

保健統計学

2

組織行動論

2

保健学教育論2

ヘルスプロモーション論
認知症支援論
高齢者支援論
補完代替医療脳神経機能論
地域・生活向上

地域生活支援学特論

支援学
領域

地域生活支援学演習

健康増進・

健康増進・障害予防学特論

障害予防学

専門科目

領域

健康増進・障害予防学演習
保健学教育特論

保健学教育・

保健学教育演習

マネジメント領域

2

組織マネジメント特論

2

組織マネジメント演習
研究科目

8

保健学教育・組織ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ特別研究

単位

計

３０

10

12

資料6

洋雑誌一覧

1

出版社
Sage Publications
W.B. Saunders
Elsevier
Lippincott Williams & Wilkins
Churchill Livingstone
Harcourt
Sage Periodicals Press
Lippincott
Blackwell Pub.
[Orthopaedic and Sports Medicine Sections of the American Physical Therapy Association]
Canadian Physioth rapy Association
Taylor & Francis
Taylor & Francis
Edizioni Minerva Medica
Published by Williams & Wilkins for the Association of Academic Physiatrists
Massachusetts Medical Society
Elsevier B.V.
Moses King
American College of Physicians
Published jointly by the Society and Munksgaard
American Psychiatric Association
Butterworth-Heinemann
Grune & Stratton
American Physiological Society
American College of Chest Physicians
J. Wright
American Lung Association
S. Karger
British Medical Association
Ten Alps Publishing
John Wiley & Sons Ltd
Oxford University Press
Sage Publications Ltd.
Sage Publications Ltd.
Taylor & Francis Limited
Pavilion Publishing and Media Ltd
Sage Publications Ltd.
Lippincott Williams & Wilkins, a Wolters Kluwer Co
Lippincott Williams & Wilkins, a Wolters Kluwer Co

備 考
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
新規
新規
新規
新規
新規
新規
新規
新規
新規
新規

資料7

NO.
雑誌名
1 Journal of family nursing
2 Critical care nursing clinics of North America
3 Geriatric nursing
4 Journal of nursing administration
5 Nurse education today
6 Nurse education in practice
7 Qualitative health research
8 JOGNN
9 Nursing for women's health
10 American journal of occupational therapy
11 The journal of orthopaedic and sports physical therapy
12 Physiotherapy Canada
13 British journal of occupational therapy
14 Archives of physical medicine and rehabilitation
15 Journal of rehabilitation medicine
16 Journal of rehabilitation medicine. Supplement
17 European journal of physical and rehabilitation medicine
18 American journal of physical medicine & rehabilitation
19 The New England journal of medicine
20 The lancet
21 EBioMedicine
22 Science. New series
23 Annals of internal medicine
24 The European respiratory journal
25 The American journal of psychiatry
26 Gait & posture
27 Circulation
28 Journal of applied physiology
29 Chest
30 Clinical biomechanics
31 American journal of respiratory and critical care medicine
32 Respiration
33 Thorax
34 Community Practitioner (Formerly: Health Visitor)
35 Health & Social Care in Community
36 Health Promotion International
37 Health Promotion Practice
38 Home Health Care Management & Practice
39 Journal of Community Health Nursing
40 Journal of Family Health
41 Ｊournal of Health Management
42 Journal of Public Health Management & Practice
43 Quality Management in Health Care

和雑誌一覧

2NO.
雑誌名
1 母性衛生2 公衆衞生3 日本看護技術学会誌
4 日本公衆衛生雑誌
5 藍野学院紀要
6 獨協医科大学看護学部紀要
7 岐阜医療科学大学紀要
8 広島国際大学看護学ジャーナル
9 医療看護研究10 国立看護大学校研究紀要
11 地域救急災害医療研究12 富山大学医学会誌
13 エリアキャンパスもがみ研究年報
14 神戸市看護大学紀要
15 保健医療科学
16 島根県立大学短期大学部出雲キャンパス研究紀要
17 日本看護科学学会学術集会講演集
18 日本学校保健学会講演集
19 日本母乳哺育学会雑誌
20 国際医療福祉大学福岡リハビリテーション学部・福岡看護学部紀要
21 千里金蘭大学紀要. 生活科学部・人間社会学部
22 東邦大学看護研究会誌
23 岐阜県立看護大学紀要
24 日本赤十字豊田看護大学紀要
25 群馬県立県民健康科学大学紀要
26 京都府立医科大学看護学科紀要
27 関西看護医療大学紀要
28 聖母大学紀要
29 佐久大学看護研究雑誌
30 岩手県立大学看護学部紀要
31 大阪府立大学看護学部紀要
32 東京医科大学看護専門学校紀要
33 宇部フロンティア大学看護ジャーナル
34 聖マリア学院大学紀要
35 東京有明医療大学雑誌36 博士学位論文
37 茨城キリスト教大学看護学部紀要
38 目白大学健康科学研究
39 香川母性衛生学会誌
40 看護研究集録
41 東京医科歯科大学大学院 保健衛生学研究科年報
42 共立女子短期大学看護学科紀要
43 南九州看護研究誌
44 近大姫路大学 看護学部紀要

出版社
日本母性衛生学会
日本醫學雜誌
日本看護協会出版会
日本公衆衛生学会
藍野学院
獨協医科大学看護学部
岐阜医療科学大学
広島国際大学看護学部
順天堂大学医療看護学部
国立看護大学校
地域救急災害医療研究開発機構
富山大学医学会
山形大学
神戸市看護大学
国立保健医療科学院
島根県立大学短期大学部出雲キャンパス
日本看護科学学会学術集会
日本学校保健学会
日本母乳哺育学会
国際医療福祉大学福岡リハビリテーション学部
千里金蘭大学
東邦大学看護研究会
岐阜県立看護大学
日本赤十字豊田看護大学
群馬県立県民健康科学大学
京都府立医科大学医学部看護学科[関西看護医療大学]
聖母大学
佐久大学看護学部
岩手県立大学看護学部
大阪府立大学看護学部
東京医科大学看護専門学校
宇部フロンティア大学看護学部
聖マリア大学紀要委員会
東京有明医療大学 紀要委員会
聖路加看護大学
茨城キリスト教大学看護学部紀要編集委員会
目白大学
香川母性衛生学会
広島大学病院看護部
東京医科歯科大学大学院 保健衛生学研究科教育委員会
共立女子短期大学看護学科
宮崎大学医学部看護学科
近大姫路大学 看護学部紀要

備 考
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存

3

NO.
雑誌名
45 武蔵野大学看護学部紀要
46 千葉大学大学院看護学研究科紀要
47 兵庫県立大学 看護学部・地域ケア開発研究所 紀要
48 大阪大学看護学雑誌
49 中京学院大学看護学部紀要
50 相澤病院医学雑誌
51 日本赤十字秋田看護大学日本赤十字秋田短期大学紀要
52 埼玉医科大学看護学科紀要
53 北里看護学誌
54 母子保健55 日本看護研究学会雑誌
56 純真学園大学雑誌
57 東海大学医療技術短期大学総合看護研究施設論文集
58 聖泉看護学研究
59 日本赤十字広島看護大学紀要
60 群馬保健学紀要
61 日本放射線看護学会誌
62 健康科学と人間形成
63 関西福祉大学研究紀要
64 摂南大学看護学研究
65 新見公立大学紀要
66 鳥取臨床科学研究会誌
67 小児保健研究68 札幌保健医療大学紀要
69 広島都市学園大学雑誌
70 兵庫医療大学紀要
71 神奈川県立平塚看護専門学校紀要
72 山陽女子短期大学研究紀要
73 奈良県立医科大学医学部看護学科紀要
74 東京純心大学紀要. 看護学部
75 札幌保健科学雑誌
76 看護歴史研究
77 日本助産学会誌
78 上智大学総合人間科学部看護学科紀要
79 鳥取看護大学・鳥取短期大学研究紀要
80 松蔭大学紀要. 看護学部
81 和歌山県立医科大学保健看護学部紀要
82 京都看護83 日本保健医療大学紀要
84 天理医療大学紀要
85 JNI
86 リハビリテーション研究
87 理学療法学
88 作業療法
89 作業行動研究
90 人間工学

出版社
武蔵野大学看護学部紀要
千葉大学大学院看護学研究科
兵庫県立大学 看護学部・地域ケア開発研究所 紀要 編集委員
大阪大学
中京学院大学看護学部紀要編集委員会
相澤病院
日本赤十字秋田看護大学・日本赤十字秋田短期大学紀要編集委員会
埼玉医科大学保健医療学部看護学科
北里看護学誌編集委員会
母子衛生研究会
日本看護研究学会
純真学園大学東海大学医療技術短期大学総合看護研究施設
聖泉大学看護学部
日本赤十字広島看護大学
群馬大学医学部保健学科
日本放射線看護学会
広島都市学園大学
関西福祉大学研究会
摂南大学看護学部
新見公立大学 : 新見公立短期大学
鳥取臨床科学研究会
日本小児保健協会
札幌保健医療大学
広島都市学園大学
兵庫医療大学紀要編集委員会
神奈川県立平塚看護専門学校
山陽女子短期大学[奈良県立医科大学医学部看護学科]
東京純心大学札幌医科大学保健医療学部
看護史研究会
日本助産学会
上智大学総合人間科学部看護学科
鳥取看護大学 : 鳥取短期大学
松蔭大学
和歌山県立医科大学保健看護学部
京都看護大学看護学部
日本保健医療大学
天理よろづ相談所学園天理医療大学医療学部
徳島大学医学部
日本障害者リハビリテーション協会
日本理学療法士協会
日本作業療法士協会
日本作業行動研究会
日本人間工学会

備 考
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存

4

NO.
雑誌名
91 日本重症心身障害学会誌
92 言語聴覚研究
93 日本摂食・嚥下リハビリテーション学会雑誌
94 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌
95 人工呼吸96 日本小児呼吸器学会雑誌
97 日本褥瘡学会誌
98 心臓リハビリテーション
99 老健
100 理学療法の臨床と研究
101 日本理学療法士協会ニュース
102 理学療法京都
103 理学療法の歩み
104 東北理学療法学
105 広島大学保健学ジャーナル
106 神戸国際大学リハビリテーション研究107 兵庫医療大学紀要
108 関西医療大学紀要
109 神戸国際大学紀要
110 植草学園大学研究紀要
111 新潟リハビリテーション大学紀要
112 リハビリテーション科学
113 地域ケアリング
114 地域医療115 月刊地域保健116 地域リハビリテーション
117 高齢者のケアと行動科学
118 保健師ジャーナル
119 健康管理
120 月刊地域保健
121 日本地域看護学会誌
122 予防医学ジャーナル

出版社
日本重症心身障害学会
日本言語聴覚士協会
日本摂食・嚥下リハビリテーション学会
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会[人工呼吸研究会]
日本小児呼吸器学会
日本褥瘡学会編集委員会
日本心臓リハビリテーション学会
全国老人保健施設協会
広島県理学療法士会
日本理学療法士協会
京都府理学療法士会
宮城県理学療法士会
日本理学療法士協会東北ブロック協議会
広島大学医学部保健学科
神戸国際大学リハビリテーション学研究所
兵庫医療大学紀要編集委員会
関西医療大学
神戸国際大学学術研究会
植草学園大学研究委員会
新潟リハビリテーション大学
東北文化学園大学医療福祉学部リハビリテーション学科学科長
北隆館
全国国民健康保険診療施設協議会
東京法規出版
三輪書店
日本老年行動科学会
医学書院
保健文化社
東京法規出版
ワールドプランニング
予防医学事業中央会

備 考
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
既存
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新規
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新規
新規

保健学研究科保健学専攻（M）
時 間 割 表資料8

前期授業時間割
月

火

水

木

金

土

1時限
(9:00〜10:30)

保健学研究方法論(必修・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

2時限(10:40〜12:10)

医療概論(必修・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

3時限(13:00〜14:30)

放射線と健康科学(必修・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

4時限(14:40〜16:10)

5時限(16:20〜17:50)

6時限(18:00〜19:30)

7時限(19:40〜21:10)

地域生活支援学特論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

保健学教育特論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

組織ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ特論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

健康増進・障害予防学特論

英語文献購読(必修)
1年次(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

チーム医療論(必修・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

地域包括ケア論(必修・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次※特別研究科目は、学生と研究指導教員が協議の上、適切な曜日・時間帯に実施する。

1

医療倫理学
(必修)
1年次

後期授業時間割
月

火

水

木

金

土
地域生活支援学演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

1時限(9:00〜10:30)

組織マネジメント演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次
地域生活支援学演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

2時限(10:40〜12:10)

組織マネジメント演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次
健康増進・障害予防学演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

3時限(13:00〜14:30)

保健学教育演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次
健康増進・障害予防学演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

4時限(14:40〜16:10)

保健学教育演習(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

5時限(16:20〜17:50)

6時限(18:00〜19:30)

7時限(19:40〜21:10)

組織行動論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次
認知症支援論(選択)
1年次
ﾍﾙｽﾌﾟﾛﾓｰｼｮﾝ論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次
高齢者支援論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

保健統計学
(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

保健学教育論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ）
1年次

保健医療ﾒﾃﾞｨｱﾘﾃﾗ
ｼｰ
(選択）
1年次

補完代替医療(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

生活と動作
(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次

食と生活
(選択)
1年次

※特別研究科目は、学生と研究指導教員が協議の上、適切な曜日・時間帯に実施する。

2

脳神経機能論(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次
地域医療論
(選択・ｵﾑﾆﾊﾞｽ)
1年次