ファンドレポート

販売用資料

2023年3月14日
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》＊
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型） 《愛称：THE 5G（予想分配金提示型）》＊
次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》＊

＊以下、THE 5Gファンドシリーズといいます。

2023年の5G市場の見通しと注目テーマ
THE 5Gファンドシリーズの主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・
アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、2023年の5G（第5世代移動通信システム）市場の見通しと注目テーマについてご説明します。

5Gの普及は始まったばかり。2023年はさらなる普及本格化へ

5Gは2020年春に商用化を開始した日本を含め、2022年12月末現在世界96カ国・地域で商用化されており、1年前（78カ国・地域）と比べて世界的に普及が進展しました。2022年の世界の５G人口カバー率、契約数は未だ拡大余地が大きく、５G関連企業の成長機会も多く残されていると考えられます。

世界の5G商用化の現況
2021年12月末現在
世界78カ国・地域 200の通信事業者

2022年12月末現在
1年後

世界

96カ国・地域 243の通信事業者

5G商用化済5G商用化予定※地図は2022年12月末現在。商用化は国・地域によりカバーしている範囲が異なります。
（出所）GSA（モバイル通信端末の業界団体）「5G Market Update December 2021」、「NTS Database Snapshot : LTE and 5G Market
Statistics January 2023」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

世界の５G人口カバー率の推移（％）（2017年～2028年、年次）

世界の携帯端末契約数の推移（億）（2017年～2028年、年次）

100

100
75

80

5G

60

4G

50
40
25

20

0

0
17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28（年）

3G
2G
その他

17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 （年）※2022年以降は予測値※携帯端末契約数の通信システム規格の集計は、次の通りです。5G：5G、4G：LTE、3G：WCDMA・HSPA・TD-SCDMA・CDMA、2G：GSM・EDGE（出所）エリクソン「Ericsson Mobility Report(November 2022)」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1

5Gの普及はミリ波への移行で新たなステージへ

日本は2020年３月に5Gサービスを開始したものの、いまだ進化の途中であり、利用できるエリアが限られているのが現状です。５Gの本来の力は、現在主流となっているサブ-6GHｚからミリ波に移行することで発揮され、さらなる高速化＊が実現するといわれています。



一方で、現時点でミリ波に対応した端末は普及が遅れており、今後通信インフラの整備の進展に併せて普及が進む見込みです。ミリ波に対応した通信インフラ・端末が整備され、サービスが拡大していくことで、５Gは新たなステージへ昇華が予想されます。

5G普及の実態5Gでは、「ミリ波」と呼ばれる30GHz前後の高周波数帯を使う必要があります。

ミリ波
24GHｚ以上

しかし、現時点ではミリ波に対応した通信イ

1GHｚ以下18％7％ミリ波対応スマホの普及率予想

ンフラ整備が進展していないため、世界のほ

2026年

2022年
世界の周波数
構成比

とんどの5G対応スマートフォン（以下、スマホ）はサブ-6GHｚ対応端末となっています。

ミリ波対応スマホ は、2022年現在、日

26％

4年後

本ではごくわずかです。世界の普及状況でみ

1-7GHｚ75％ても全体の13％程度しかありません。

2022年

13％

＊ミリ波は、通常のWiFiと比較して約25倍、5G（サブ-6GHｚ）とは約5倍の速さとされている。
（出所）GSMA Intelligence（携帯通信事業者の業界団体の調査・コンサルティング部門）「5G mm Wave Summit 2022」を基に三井住友
トラスト・アセットマネジメント作成

2023年の半導体市場は全体でマイナス成長が予想されるものの、データセンターなど5G関連分野は引き続き旺盛な需要が見込まれる


世界の半導体市場は2022年まで好調に拡大していたものの、世界的なインフレ高進やロシアによるウクライナ
侵攻を背景とした経済環境悪化の影響を受け、2023年はマイナス成長が予想されます。しかし、データセン
ターなどの5G関連分野では引き続き需要が強く、2023年後半以降は市場回復を牽引する見込みです。
世界の半導体市場規模およびIoT（モノのインターネット）機器数の推移と予測
拡大期（９０年代後半～2000年代前半）

成長の牽引役（億米ドル）

7,500

拡大期（2010年代）

一般家庭で使用される電化製品
・パソコン
・携帯電話

産業用で使用される工業製品
・スマホ
・データセンター

5,000

・脱炭素関連機器（省エネ、省電力機器）
・メタバース関連
・自動運転関連

（億台）

600

300

世界IoT機器数（右軸）

その他地域の半導体市場（左軸）

2,500

0

半導体市場はアジア地域を中心に拡大

アジアの半導体市場（左軸）

0
99

02

05

08

11

14

17

20

23

26

（年）

-300

※世界の半導体市場は1999年～2023年（年次）、2022年以降はWSTS（世界半導体市場統計）による予測。世界のIoT機器数は2014年～2028年(年次）、2022年以降はエリクソンによる予測。アジアの半導体市場は太平洋地域を含む（日本は除く）（出所）JEITA(電子情報技術産業協会)、エリクソン「Ericsson Mobility Report(November 2022)」のデータを基に三井住友トラスト・アセットマネジメント
作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

今後の半導体市場は、種類ごとの見極めが重要な局面に

半導体市場全体として2023年はマイナス成長の予想ですが、メモリー等の一部が大きくマイナスの一方、センサーやアナログはプラス成長であり、種類ごとの見極めが重要な局面となります。



半導体関連株式の値動きは、シリコン半導体の売上高のサイクルに先行する傾向があります。足元の株価下落
は、半導体売上高のさらなる減少を織り込んだ水準となっているといえます。

半導体関連株式は半導体の在庫調整による調整を経て底堅い展開へ
半導体製品別市場成長率予測
半導体の種類

主な役割

世界半導体売上高と半導体株式指数の相対パフォーマンス
2022年+12.4％

オプトエレクト 電気を光に、光を電気に
変換
ロニクス

+0.9％

センサー

状態を信号やデータに変換+16.3％

集積回路（IC）

電子回路を形成した電
子部品

マイクロ

（2012年12月末～2023年2月末＊、月次）＊世界半導体売上高は2022年12月まで（億米ドル）

550

1つの半導体素子で構
ディスクリート 成するチップ

アナログ

2023年

10

+2.8％

500
+3.7％
+3.7％

8

世界半導体売上高（左軸）

450

6

400
4

+3.7％

－5.6％

350
2

300

音や光、温度などの情報
をデジタル信号に変換+20.8％

演算処理など

－1.8％

+1.6％

0

250
－4.5％

ロジック

制御や加工、 演算処理など

+14.5％

－1.2％

メモリー

データを記憶－12.6％－17.0％※WSTSによる予測。
（出所）JEITA(電子情報技術産業協会) のデータ、各種情報を基に三井住友
トラスト・アセットマネジメント作成

半導体株式指数の相対パフォーマンス（右軸）

200
12/12

15/12

18/12

-2
21/12 （年/月）※世界半導体売上高は６カ月先行の値。半導体株式指数の相対パフォーマン
スは、2012年12月末を１として指数化し、SOX指数（フィラデルフィア半導体株指数、配当込み）からS&P500指数（配当込み）を差し引いて算出（米ドルベース）。
（出所）米国半導体工業会、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト・ア
セットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するもの
ではありません。

（ご参考）日本政府が推進する「半導体・デジタル産業戦略」


日本政府は「半導体・デジタル産業戦略」において、社会のデジタル化を支えるには３つの大黒柱の強化が必要不可欠であるとし、とりわけ半導体産業は『すべての産業の根幹』であると、その重要性を示しています。

すべての産業
ITや製造業だけでなく、サービス業や農業も含めたすべての産業

デジタル産業1 クラウドやサイバーセキュリティ、プラットフォームなどのデジタル関連産業

2

デジタルインフラ
データセンターや５G、通信機器などのインフラ整備

3※上記はイメージ図です。
（出所）経済産業省「半導体・デジタル産業戦略（概要）2021年６月」を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

3地政学リスクの高まりによりサプライチェーンの分散・再構築が進むことは、
5G関連企業にとって新たな投資機会に

経済安全保障の観点から、先端半導体の生産がアジアに偏在していることを解消するため、主要国・地域は官民挙げて半導体の自国内・域内調達の安定化に舵を切りました。



一方で、世界の工場といわれた中国からは、地政学リスクや人件費高騰といった点から中国以外の国に製造拠点を移転し、一極集中へのリスクを分散させる動き（チャイナ・プラスワン）が今後加速すると考えられます。中国以外のアジアでは代替需要を取り込むチャンスとなりそうです。

半導体を中心とする5Gを巡る技術覇権の動き
英国

自国外での主な半導体工場の建設

ドイツ
日本

米国

TSMC
インテル

インテル

TSMC

インド

IBM＊

イタリア
STマイクロエレ
クトロニクス

TSMC

サムスン電子マレーシア

グローバルウェーハズ

最先端技術分野での国際協力枠組み

IGSS
ベンチャーズ

チップ4

クアッド

インフィニオン・テクノロジーズ＊日本の企業連合「ラピダス」に技術提供※半導体工場の建設は計画中も含める（出所）各種報道資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成

チャイナ・プラスワンによりアジアの企業に投資機会

タイ

インド（出所）各種報道資料を基に三井住友トラスト・アセットマネ
ジメント作成IT人材が豊富であり、世界2位の人口が生み出す豊富な労働力が魅力

ベトナム
地政学リスクの低さや低廉かつ勤勉な労働力が魅力

低廉かつスキルレベルの高い労
働力が豊富

マレーシア
都市部は教育水準が高く、有能な人材が豊富。
政府によるテクノロジー
産業への支援も魅力（ご参考）主なチャイナ・プラスワン関連銘柄
イナリ・アマートン
光学部品に強みを有する半導体パッケージメーカー

ファブリネット
超高速通信向け部品に強み〈事業内容と着目ポイント〉〈事業内容と着目ポイント〉

 RF（高周波）部品や光学部品の製造に強みを有する半導体受託製造企業。

 データセンターや通信基地局向けに用いられる光通信用スイッチなどの光通信部品や車載部品の受託製造企業。

 米ブロードコムやオーストリアのamsオスラムと協働関係にあるほか、米アップルから新たな受託製造ビジネスを獲得。

 通信機器メーカーや半導体メーカーが顧客で、欧米、タイ、中国に生産拠点を有する。

※画像はイメージです。（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

42023年の注目テーマ

パワー半導体電力の消費効率を改善し、高電圧に耐えうる省エネ社会のキーデバイス


社会のIoT化が進むとデータ処理量と合わせて消費電力も同時に増加するため、社会全体の省エネ化が必須になります。そんな中、省エネ社会のキーデバイスとして期待されているのが「パワー半導体」です。半導体といえば、演算を担う「ロジック」（CPU等）や記憶を担う「メモリー」（DRAM等）がよく知られていますが、パワー半導体は電力を制御する半導体です。直流・交流の電力変換や周波数変換、電圧調整に使用されています。



パワー半導体は通常の半導体とは異なり、電力損失の低減に加えて放熱性を高める構造によって、高電圧・大電流に対応できることから、さまざまな分野において電力制御に欠かせないデバイスとなっています。今後は
特に、EVや再生可能エネルギーの普及などから、パワー半導体に対する需要はますます高まる見通しであり、こうした構造変化における勝ち組企業を特定することは、魅力的な投資機会を提供していると考えます。

パワー半導体の主な素材の特徴と用途

パワー半導体の各素材の市場規模の拡大予測

高SiC（炭化ケイ素）

3,889(約350億円）

 高電圧化でも電力損失が比較的少なく、耐熱性、耐久性に優れる
463(約2,500億円）

スマートグリッド 鉄道車両
（送電網）
電力

太陽光発電

+16％
EV（電気自動車）
 電気をより細かく制御し、部品を簡素化することが可能+3,789％

+363％

116
100
100
（約3.7兆円）（約540億円）（約3.2兆円）

100（約9億円）

GaN（窒化ガリウム）
20年

サーバー

25年

シリコン

19年

25年
SiC

20年

25年
GaN

充電器

Si（シリコン）
低周波数

高※上記はパワー半導体のイメージであり、全ての特徴と用途を網羅したものではありません。

※グラフの起点を100として指数化、（）は市場規模額。2025年は予測値。
（出所）経済産業省「「次世代デジタルインフラの構築」プロジェクトに関する研究開発・社会実装計画（案）の概要」および各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成（ご参考）主なパワー半導体関連銘柄
ウルフスピード

エンフェーズ・エナジー

パワー半導体の需要拡大で恩恵を享受「マイクロインバータ」のリーダー企業〈事業内容と着目ポイント〉〈事業内容と着目ポイント〉

 SiC等を材料に用いた化合物
半導体に強みを有するパワー
半導体メーカー。

 太陽光発電向けの周辺設備「マイクロインバータ」など
エネルギー管理技術を提供。
同社はマイクロインバータの豊富な導入実績や技術特許など、業界における同分野のリーダー企業の位置づけ。
 EVや太陽光発電の発電効率向上に対する需要が追い風に。

 パワー半導体での活用が進んでいるSiCデバイスは、通信基地局やEV、再生可能エネル
ギーなどが需要を牽引し、当面は良好な業績推移を予想。

※画像はイメージです。（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

52023年の注目テーマ

デジタルツインサイバー空間（仮想空間）

5Gとの融合で利用拡大するキーアプリケーション
AIなどによる分析・
シミュレーション

デジタルツインは、センサーなどから取得したデータをもとに、建物や道路などのインフラ、経済活動、人の流れなどさまざまなフィジカル空間（現実空間）の要素を、サイバー空間（コンピュー
ターやネットワーク上の仮想空間）上に「双子」のように再現するものです。

各種デバイスへ
フィードバック

リアルタイム
データ取得

防災、まちづくり、エネルギー、教育、産業といったさまざまな分
野での活用が期待されており、関連企業にとっても収益機会の拡大が見込まれます。

フィジカル空間（現実空間）

さまざまな分野で活用が進むデジタルツイン
都市開発

製造業

バーチャル・シンガポール

都市開発

国土交通省「PLATEAU」

太陽光発電事業のシミュレーション

都市の3Dモデル化

デジタル都市上で、温度や日射量などのデータを蓄積して、太陽光発電設備の発電量のシミュレーシ
ョンを行い、投資対効果を事前検証、企業の生産性向上に活用

３Dモデルを使用した防災や都
市計画の実施のほか、東京駅周辺や新宿での小売企業のマーケ
ティングや広告事業として活用。
さまざまなデータを可視化してスマートな街づくりを目指す。
製造業

ダイキン工業

旭化成

生産管理システム

熟練技術者の遠隔支援

製造ライン上に設置した各種センサーから取得した生体データや制御データなどをリアルタイ
ムにデジタルツイン上に反映し、異常予測機能を用いてトラブルを未然防止。

水素製造プラントの現場において、ベテラン技術者が不在の場
合でも、リモートで対応できる仕組みを構築し、設備異常に際して適宜適切に対応。

（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記はデジタルツインのイメージであり、全ての特徴を網羅したものではありません。

（ご参考）主なデジタルツイン関連銘柄
ケイデンス・デザイン・システムズ
EDA分野の世界的リーダー企業

FPT
ベトナム最大手の総合ITサービス企業〈事業内容と着目ポイント〉〈事業内容と着目ポイント〉

 半導体開発用ソフトウェア企業。

 ベトナムのIT業界をリードする
世界的な総合IT企業。

 同社のEDA（電子設計自動化ソ
フトウェア）ツールは、半導体の設計や開発コストを削減し、製品を市場投入するまでの時間を短縮することが可能であるため、高い成長が期待される。

 システムインテグレーション、ソフトウェア開発、通信、デジタルコンテンツ制作などの幅広いIT事業をはじめ、ベトナム初のオンライン大学「FPT大学」を運営するなど教育事業にも注力。

※画像はイメージです。（出所）各種資料を基に三井住友トラスト・アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

6THE 5Gファンドシリーズの設定来の運用状況 ①
THE 5G
25,000

基準価額および純資産総額の推移

基準価額

基準価額（円、左軸）

20,00015,000（2023年2月末現在）

15,00012,000

設定来騰落率（億円）

3,769億円
0円
設定来分配金合計額

9,000（ご参考）世界株式（左軸）10,000

6,000

5,000

3,000

期間別騰落率

19/12

20/12

21/12

0
22/12 （年/月）（円）

分配金額の推移300
200
分配実績はありません
100
0
17/12
18/12
19/12
20/12
21/12

－13.8％
１年（2022年2月末～
2023年2月末）

設定来（2017年12月15日～
2023年2月末）

22/12 （年/月）（2023年2月末現在）

基準価額および純資産総額の推移

基準価額（分配金再投資）（円、左軸）

43.0%

9.4％

THE 5G （予想分配金提示型）
14,00070.2%

THE 5G（ご参考）世界株式

18/12+43.0％

純資産総額

純資産総額（右軸）

017/12

14,300円（ご参考）世界株式（左軸）12,00020

基準価額7,947円（億円）

基準価額（分配金再投資）8,479円15

設定来騰落率－15.2％

純資産総額
1010,000

設定来分配金合計額

9億円
700円

基準価額（円、左軸）

設定来騰落率5

8,000

THE 5G（予想分配金提示型）（ご参考）世界株式

9.4％

純資産総額（右軸）

6,000
21/5
（円）

300
200
100
0

0
21/11

22/5

22/11

（年/月）

分配金額の推移
200円
100円
100円

21/5

16.0%

－13.7％

100円

21/11

22/5

22/11

（年/月）

－15.2％

1年

設定来（2022年2月末～
2023年2月末）（2021年5月10日～
2023年2月末）※グラフの期間は、各ファンド設定日（THE 5G：2017年12月15日、THE 5G（予想分配金提示型）：2021年5月10日）～2023年2月末（基準価額および純資産
総額の推移は日次ベース、分配金額の推移は月次ベース）。基準価額および基準価額（分配金再投資）は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前の値。基準価額（分配金再投資）および騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で上記ファンドのベンチマークではありません。また、各ファンド設定
日を10,000として指数化しています。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）※分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

7

THE 5Gファンドシリーズの設定来の運用状況 ②
THE ASIA 5G
基準価額および純資産総額の推移（2023年2月末現在）（2020年2月14日（設定日）～2023年2月末、日次）

19,0001,500（ご参考）世界株式（左軸）

基準価額（円、左軸）

16,000

基準価額
（億円）

1,200

設定来騰落率13,033円+30.3％

549億円
0円
設定来分配金合計額
純資産総額

13,000900

10,000600

期間別騰落率THE ASIA 5G

7,000

300

30.3%

純資産総額（右軸）

4,000
20/2
（円）

300
200
100
0

20/8

21/2

21/8

22/2

22/8

0
23/2（年/月）

分配金額の推移

20/8

9.4％

－4.7％

分配実績はありません
20/2

44.5%

（ご参考）世界株式

21/2

21/8

22/2

22/8

１年

設定来

（2022年2月末～
2023年2月末）（2020年2月14日～
2023年2月末）

23/2（年/月）※基準価額は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前の値。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で上記ファンドのベンチマークではありません。また、設定日
を10,000として指数化しています。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

収益分配金に関する留意事項

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

9

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型） 《愛称：THE 5G（予想分配金提示型）》

ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモフ ァ ン ド 名 次世代通信関連 世界株式戦略ファンド
信

託

決

期
算

間 2017年12月15日（設定日）から2028年1月7日までとします。 2021年5月10日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）

毎月7日（休業日の場合は翌営業日）

年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）

年12回、毎決算時に収益分配を行う方針です。

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留 保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

10

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》

ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 2020年2月14日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％以内（税抜1.74％以内）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.276％以内（税抜1.16％（ 信 託 報 酬 ） 以内））に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％以内）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

11

【販売会社一覧】
加入協会
★●

商号等

登録番号

日本証券
業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号

○

○

★●

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号

○

○

★

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大分銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第１号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号

○

★

●

★

●

●

株式会社沖縄海邦銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第3号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号

〇

○

○

〇

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号〇

株式会社四国銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第３号○

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号○

株式会社東京スター銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号

○

○
○

○
○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
登録金融機関三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号

○

〇

★

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号

○

○

●

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号

○

○

●

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号

○

○

〇

○

★●

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

○

○

○

★

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

〇

○

○

★●

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

★●

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○〇★「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」のお取り扱いとなります。 ●「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド」のお取り扱いとなります。
＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。※上記は2023年2月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

12

【販売会社一覧】
加入協会
★●

商号等

登録番号

日本証券
業協会

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○★

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号○●

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

クレディ・スイス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第66号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号

○

●

●

●
★●

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

一般社団法人
日本投資
顧問業協会
〇

○
○

○

○

○

○

〇

○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○●

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○★

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○●

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

○

○

〇

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○★●

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○★

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

〇

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

★●

○

○
○

○

○

★「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」のお取り扱いとなります。 ●「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド」のお取り扱いとなります。
＊2 新規の買付けを停止しております。 ※上記は2023年2月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。
【 ご留意事項 】●当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
●当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

13