全国標準積算資料

土質調査・地質調査 令和２年度改訂歩掛版
積算Ｑ＆Ａ

2021.6.15 改訂編

ページQ＆A総則

Ⅰ-1

Q. 小規模な地質調査業務の場合、積算は調査業務費だけを計上し、解析等調査業務費（コンサルティング調査業務費）は計上しなくてもよいのでしょうか。
A. 地質調査業務の積算にあたっては、調査業務費と解析等調査業務費を必ず一緒に計上してください。
なお、解析等調査業務費には、打合せ協議、調査計画や地盤の評価など地質調査には必要不可欠な要素が含まれており、これらを抜きに地質調査業務を行うことはできません。

総則

Ⅰ-2

Q. 土質試験に関しては、試験員の人工数量単位が日単位ではなく、時間単位となっています。時間当たりの技術者単価は、どのように計算すればよいでしょうか。
A. １日当たり技術者単価を 7 時間で除し計算してください。なお、土質試験の標準歩掛は、実質の試験作業時間を基に人工数量を設定しており、日常において間接的に行う作業・業務（試験計画・打合せ、試験室内の衛生管理、試験作業報告等）は含まれていません。これらを考慮するため、先の 7 時間で除すことにしております。

総則

Ⅰ-5

Q. 損料率一覧表に記載のない機器計器は、損料率をどのように設定すればよいでしょうか。
A. 基本的には見積徴集が基本です。その場合は第Ⅰ編「4-1-2 機械等損料の算定方式」を参考に設定してください。

総則

Ⅰ-15

Q. 法定福利費は、積算構成の中のどこに含まれていますか。
A. 法定福利費は、直接人件費に含まれるほか、業務管理費や一般管理費の中にも含まれています。

総則

Ⅰ-16

Q. 近年の自然災害頻発化・広域化に伴い、緊急的に災害対応業務を発注する機会が増大しています。その際の旅費・日当・宿泊費に関しての留意事項はどんなことがありますか。
A. 近年の災害の特徴は、比較的広域で同時多発的に対応が必要となることです。このような場合、常時とは全く違う環境下での作業となりますので、旅費・日当・宿泊費についても見積による価格設定や出来高による実費精算が必要です。
また、災害時には近隣からの技術者の招集が人手不足で困難となり、遠方から派遣される技術者に掛かる旅費・日当・宿泊費についても適切に費用を精算する必要があります。

Q. 成果品として提出する電子納品の成果のほかに、紙媒体による成果の納品が求められた場合、成果品の作成費はどのように積算すればよいでしょうか。
A. 成果品の作成費は通常、「電子成果品の作成費」により積算します。発注者より紙媒体の成果を求められた場合は、6-1 節に記す紙媒体による成果品作成費を計上してください。
総則

Ⅰ-17

Q. 地盤情報データベースに登録する検定費は、積算構成上のどの積算項目で計上すればよいですか。
A. 調査費における直接経費で計上してください。なお、この費用は、諸経費の算出基礎数字の対象外となります。
Q. 調査業務では、調査管理費の計上が必ず必要でしょうか。
A. 調査管理費は、工程管理や品質管理、出来高管理などに要する費用であり、計上が必要です。

コンサルテ

Ⅱ-6

Q. 業務内容がスウェーデン式サウンディングや簡易貫入試験のみの場合、計画準備の費用の計上は必要ですか。

ィング業務

A. スウェーデン式サウンディングなど原位置試験のみの業務の場合においても、計画準備をはじめ、打合せ協議、成果品作成の費用も計上してください。（2-1-2 節,2-1-3 節参照）
コンサルテ

Ⅱ-8

Q.地質調査を実施する際、「資料整理とりまとめ」と「断面図等の作成」は、調査業務費（一般調査業務費）にのみ計上すればよいのでしょうか。

ィング業務

A.「資料整理とりまとめ」と「断面図等の作成」は、調査業務費とコンサルティング業務費（解析等調査費）にそれぞれに計上します。各業務の内容や役割区分の考え方は次のとおりです。
①「資料整理とりまとめ」①-1 調査業務費：各種調査結果の評価・考察（データ整理・データ異常値チェック）、ボーリングコア判読、柱状図の作成など①-2 コンサルティング業務費：各種調査結果の評価・考察（解析、既往対比、各種調査結果相互の関連性などの検討）など②「断面図等の作成」②-1 調査業務費：地層・土層の判定、地質土質断面図の作成など②-2 コンサルティング業務費：地盤定数の既往資料との対比、地層の工学的区分、工学的特性を示した土木地質断面図の作成など
コンサルテ
ィング業務

Ⅱ-11

Q. 軟弱地盤上の盛土の沈下と安定解析における断面補正は、どの歩掛項目に適用するのですか。
A. 現況地盤解析、対策工地盤解析の歩掛に適用してください。

コンサルテⅡ-26

Q. 2-4 空中写真判読（Ⅱ 041 表）にて 10 ｋ㎡を超える場合、どのように積算したらよいですか。

ィング業務

A.別途積算が必要です。10ｋ㎡で必要な人工数を基に、計画する面積で必要となる人工数と対比し、その割合から適切妥当な数量を計算し積算してください。
コンサルテ

Ⅱ-41

Q．
（道路防災点検業務の数量補正について）
歩掛の種別にある「防災カルテ点検」および「防災カルテ修正、報告書

ィング業務作成」は、それぞれ１０箇所当りの標準歩掛となっています。例えば、計画する数量が１５箇所、または５箇所の場合にはどのように積算すればよいですか。
A. 「防災カルテ点検」および「防災カルテ修正、報告書作成」両方の歩掛は、計画や実施の数量にあわせて補正する必要があります。補正の考え方は次の通りです。
〇１０箇所超の場合→

例：１５箇所の場合〇１０箇所未満の場合超過した割合を乗じて積算する
標準歩掛＊1.5→

標準歩掛表の注 2.で用意した補正係数を乗じて積算する
例：５箇所の場合

調査ボーリング

Ⅲ-7

標準歩掛＊0.75

Q. クローラ運搬を計画しています。歩掛で示す換算距離は、片道の数量を示しているのでしょうか。
A. 歩掛の数量は、往復（総運搬）の運搬を示しています。
仮に、起点から 200ｍ先の現場に運搬し、また運搬する機材重量の関係から３度に分けて運搬する場合、換算距離は 200ｍ*3 度*往復分＝1200ｍとなります。
Q.発注者から示されたモノレールの架設や運搬の作業要件が明確でない場合、どのように積算すればよいでしょうか。
A.モノレールの作業要件は、その内容により積算金額が大きく変わる可能性があります。適切な積算金額を算出するためには、詳しい作業要件が不可欠です。積算の際は、赤本で記載するモノレール架設・運搬の作業条件別の歩掛を参考の上、一般に用いられているものは積載重量 200kg の小型であること、設置距離として平面図及び地形を考慮されていることを念頭に、発注機関に作業要件の内容を問い合わせて下さい。

Q.モノレールの供用日数には、その設置、撤去や資機材の搬入出に係る日数も含めるのでしょうか。

A.モノレールの供用日数は、資機材を保管する倉庫から搬出し、倉庫に戻すまでの全日数を供用日数とします。現場での設置、使用中、撤去の日数のほか、倉庫から現場までの移動日数も含めて供用日数として計算してください。例えば、夏休み・年末年始期間、または降雪などによって雪解け後に撤去する場合の期間についても供用日数に含めます。

調査ボー

Ⅲ-12

リング

Q. モノレール仮設・運搬を、起点から終点まで 500m で計画しています。
この場合、どのように積算したらよいですか。
A. 仮設の積算は、500ｍの区分で積算してください。
運搬の積算は、500m の区分の積算を用いて、往復分として２回計上してください。

調査ボー

Ⅲ-19

リング

Q. 平坦地足場のうち、板材足場、嵩上げ足場の適用条件を教えてください。
A. Ⅲ-27 表、注２を参照してください。
Q.平坦地足場の仮設には、板材足場、嵩上足場の２種類がありますが、その選択方法を教えてください。
A.足場組立解体歩掛表の(注)2.で示す平坦地足場の設置条件によって選定します。なお、サンプリングやオールコアボーリングなどは、作業の特性上、ボーリングマシン本体を嵩上して地上部の作業空間を確保する必要があるため、嵩上足場を適用しています。

調査ボー

Ⅲ-20

リング

Q.水上足場組立解体費について、陸上から水上足場まで移動するための桟橋の仮設費は含まれますか。
A.桟橋の仮設費は含まれていません。水上足場組立解体費の対象は、作業足場についてのみとなりますので、桟橋の仮設が必要な場合は別途計上してください。

調査ボー
リング

Ⅲ-26

Q. 散水車等による給水を計画しています。この場合、積算ではどのように計上すればよいですか。
A. 2-5-2 車両給水費歩掛表に基づき積算してください。

調査ボーリ

Ⅲ-31

ング

Q.同一の孔でオールコアボーリングと標準貫入試験を併用する場合、機械ボーリングはどのように積算するのでしょうか。

A.仮に深度 10m までのボーリングを行い、深度 1m から 10m まで 1ｍピッチで標準貫入試験を行う場合は、オールコアボーリング 10m 分と標準貫入試験 10 回分をそれぞれ計上して積算します。なお、ボーリング孔に挿入する標準貫入試験器の径は、ボーリング口径よりも小さいです。そのため、標準貫入試験の実施深度のさらに下方までボーリングを進める場
合には、標準貫入試験実施区間のボーリング削孔が必要になります。

Q. 3-1-2-7 別孔ボーリングについて、別孔の削孔が必要となるのはどのような場合でしょうか。
A.本孔ボーリングで得られた情報をもとに土質を確認し、対象となる土層でのサンプリングや孔内原位置試験を実施する場合に別孔ボーリングが必要です。この場合、別孔ではサンプリングや孔内原位置試
験で必要とされる口径での削孔が必要となります。
別孔ボーリングの実施にあたり、足場の追加や拡大が必要な場合は、足場仮設費を別途計上してください。
調査ボー

Ⅲ -32

Q. ボーリングの掘削費には、主任技術者・現場監督等の現場常駐費

リング～用も含まれているのでしょうか。

Ⅲ-35

A. 歩掛には、管理技術者等が技術管理などで現場に一時的に立ち会う分の数量は計上していますが、現場常駐の数量は含んでおりません。現場常駐が必要な場合は別途、積算計上してください。

調査ボー

Ⅲ-36

リング

Q. 本孔で地層状況を確認し、別孔でφ86mm を要するサンプリングや原位置試験を計画しています。この場合、削孔費はどのように積算すればよいでしょうか。
A. 本孔と別孔のそれぞれで、必要となる孔径の削孔長を計上し積算してください。
なお、別孔で行うボーリングは、地層状況が明確でない場合によく用いられる方法です。本孔で先ずは地層状況を把握し、適切・必要な深度でのサンプリングや孔内試験を計画の上、別孔で削孔を進めながら計画深度でサンプリングなどを実施します。

調査ボーリング

Ⅲ-49

Q. 高品質ボーリングの補正係数は、標準歩掛にて算出した単価に乗じて積算すればよいのでしょうか。
A. 標準歩掛で算出した単価に補正係数を乗じて積算してください。
ただし、注意書きにもありますように地質状況により掘削能率が大きく変わりますので、補正係数は必要に応じて適宜修正してください。

探査・計Ⅳ-1

測・試験

Q.弾性波探査や電気探査などの物理探査を発注する際の留意事項はどのようなことですか。
A.物理探査、特に地表面にて測定を行う手法の積算においては、各手法とも「測線長（数量）」や「地形」などに応じて標準歩掛りを適切に補正することが必要です。そのため、これらの条件を確実に明示して、適切な積算が行えるようにする必要があるといえます。

探査・計

Ⅳ-37

測・試験

Q. 片側２車線（全４車線）道路の 10ｋｍ区間で地中レーダ探査（車載型）を計画しています。この場合の積算は、10km 分の数量で積算すればよいでしょうか。

A.歩掛では、車載型地中レーダ探査による路面下空洞探査では、1 回の探査幅を１車線相当と設定しております。ご質問のケースの場合は、上り下り各 2 車線、全４車線を合わせた 40ｋｍの数量で積算してください。

探査・計Ⅳ -56

Q. ジオトモグラフィやＶＳＰ探査の歩掛には、ボーリング掘削費は測・試験～含まれているのでしょうか。

Ⅳ-66

A. ボーリング掘削は含まれておりません。別途計上してください。

Ⅳ-73

Q. 「上下水道および工業用水調査費」は 1 件あたりとあります。資

探査・計
測・試験

料収集先の機関が２つ以上ある場合、積算数量は２件以上で積算するのでしょうか。
A. 歩掛の１件あたりとは、１機関を想定しています。複数の機関がある場合は、その数に応じて数量を計上してください。

探査・計

Ⅳ-88

測・試験Q. 現場透水試験（ケーシング法）の歩掛には、ケーシング挿入費を含んでいますか。
A. ケーシング挿入費を含んでいます。

探査・計

Ⅳ-99

測・試験

Q. ボアホールスキャナー観測の観測費や解析費は、複数孔で実施する場合、各孔の観測長を合算の上、その数量に補正係数を乗じて積算すればよいのでしょうか。
A. 複数孔の場合、各孔の観測長でそれぞれ積算の上、合算してください。

探査・計測・試験

Ⅳ-99

Q. ボアホールスキャナー観測の測定費は、全深度掘削後に各深度を連続して観測するという考えでしょうか。掘削１ｍ毎に観測を依頼される場合があります。
A. 歩掛は連続での観測費用です。掘進と観測を繰り返す場合は、本歩掛は適用外となります。その場合は、別途見積徴収により積算してください。

探査・計

Ⅳ-113

測・試験

Q. 山間部の急傾斜の場所にて水位計の観測を行う予定です。
水位計の歩掛で積算を行う場合、歩掛の地形補正は必要でしょうか。
A. 赤本に掲載する歩掛は、市街地など平坦地を想定しております。
そのため、山間部や丘陵地など現地の傾斜状況により作業効率が変化する場合には、必要に応じて歩掛を補正し積算してください。

探査・計測・試験

Ⅳ-114

Q. 触針式水位計による資料整理の積算方法を教えてください。
①：資料整理１カ月／１孔当たりの標準歩掛は、月に何回分の観測数量に対応するものでしょうか。
②：例えば、１年間の水位観測業務において、３カ月に１回の頻度で観測し（年４回観測）、６カ月に１回の頻度で資料整理（年２回資料整理）をした場合、積算方法はどうすればよいでしょうか。
A：①：標準歩掛は、月１回の観測に対する資料整理を想定したものになります。１か月間での観測が２回以上になる場合は、観測数に応じて歩掛数量を１割ずつ積み増してください。
A：②：前提として、補正係数表は、毎月観測を行う場合に適用します。観測頻度が２カ月以上空く場合、資料整理は次を参考に積算してください。
【Q ②の例の場合】< Step1>6 カ月で 2 回の観測を、回数に基づき、毎月観測で適用される補正係数表「2 ヶ月/1 回」に置き換える。
→

標準歩掛×補正係数 1.5< Step2>
続いて１年間に２回の資料整理を積算→

標準歩掛×補正係数 1.5 ×２回【年に１回観測し、年に１回資料整理する場合】→

標準歩掛 （補正なし）※このような例は稀と思われます。もし、過去の観測データが発注者から提供され、それとあわせて資料整理をする場合は、標準歩掛を実態に応じて積算してください。

探査・計

Ⅳ-119

測・試験

Q.水質分析における各種成分分析試験の費用は、どのように求めたらよいのでしょうか。
A.水質分析の各種試験については、物価資料（「積算資料」、「建設物価」）に掲載されていますので、これらを参考に積算して下さい。

探査・計

Ⅳ-128

測・試験

Q. 3-4-2 計画・準備には、報告打合せ（実施計画書作成、事前協議、中間報告、成果品納品説明、竣工検査立会など）の歩掛が記載されていますが、これは打合せ協議（Ⅱ002 表）とは違うのでしょうか。
A. この歩掛は、単独で物理検層を行う場合に適用するものです。ボーリング業務と同時に行う場合には適用しません（歩掛表Ⅳ195 表（注）1 参照

土壌・地下 Ⅴ-6

Q.Ⅴ004 表について、調査対象区域が 10,000 ㎡あり、その内訳は水汚染調

工業用地 6,000 ㎡、更地 4,000 ㎡となっております。

査

歩掛の土地利用の補正係数は、面積が多く占める方（上記でいえば、工業用地）の係数を適用すれば良いのでしょうか？
A.
○更地部は工業用地を更地化したケース⇒

補正係数は、全域を工業用地として「2.0」を採用いたします。

○更地部は過去から現在まで更地（更地・農地）であったケース⇒補正係数＝0.4（全域に対する更地部の割合）×0.8（更地・農地の補正係数）＋0.6（全域に対する更地部の割合）×2.0（工業用地の補正係数）＝ 0.32＋1.2＝1.52 になります。

海上地質

Ⅵ-5

調査

Q. 使用する櫓の高さが歩掛表にない場合、どのように積算すればよいか？
A. 別途、見積書を微集して積算してください。

海上地質

Ⅵ-10

調査

Q. 単管足場組立解体歩掛表（Ⅵ004 表）の摘要にある潜水士の「２人掛」とはどのような意味ですか？
A. １パーティー２人という意味です。

地盤材料
試験

Ⅶ-3

Q. 「土粒子の密度試験」などの歩掛表には、「1 試料につき 3 個」の記載があります。これは、積算上の数量の１試験につき、3 つの土（供試体）を用意し試験を行う意味でしょうか。
A. 歩掛で示す「１試料」とは、積算数量上の１試験に相当します。
なお、
土質試験の試験種類によっては、１回の試験を行うにあたり、同一深度から採取した試料を３等分などして供試体を作成し、それぞれに対して試験を行った上、最後に試験結果を平均するなどし１試験として成果を提出します。発注機関によっては、独自ルールを設けて、採取した試料を何等分し、いくつの供試体数で試験するかを定めているケースもあります。その供試体数が赤本の歩掛で示す個数と異なる場合は、別途積算が必要です。
地盤材料

Ⅶ-35

試験

Q. 歩掛「圧縮強度試験」の試験法の基準は、岩石の圧縮強さ試験法と岩石の一軸圧縮試験法では何が違うのでしょうか。
A. 試験方法は同じです。ＪＩＳ（日本産業規格）とＪＧＳ（地盤工学会基準）は名称が違います。岩石の圧縮強さ試験法はＪＩＳ（日本産業規格）、岩石の一軸圧縮試験はＪＧＳ（地盤工学会基準）になります。

その他-

Q. 積算基準書では、ボーリング調査として、土質ボーリングと岩盤ボーリングの 2 つに分類されていますが、この土質と岩盤はどのように分類・使い分けしているのでしょうか。
A. いわゆる土質や岩盤については、これらを分類・使い分けする上でのいくつかの指標があり、目的に応じて指標を使い分けて分類がなされているといえます。
指標の種類としては、地盤（土・岩）の名称、一軸圧縮強度、ボーリング削孔に使用する機材（メタルクラウン、ダイヤビット）などがあげられます。
地質調査計画や積算業務を目的とした際は、地盤の名称を指標としております。以下には、その例を示します。
土質・岩盤分類と地盤の名称：
土質 → 粘性土、シルト、砂、砂質土、礫混り土砂、砂礫、玉石混
り礫、固結シルト、固結粘土
岩盤 → 軟岩、中硬岩、硬岩、極硬岩、破砕帯
Q. 地質調査で使用する資機材の種類や単価（材料費、機械損料）は、どのように調べればよいでしょうか。
A. 全地連のホームページでは、資機材を取り扱うメーカおよび問合せ先をご紹介しております。各メーカの営業ご担当者様にお問い合わせください。なお、損料については、赤本の第Ⅰ編第４章に損料率一覧表を用意しております。価格をお調べいただいた上、こちらの損料率をもとに損料を計算してください。

Q. 赤本のコンサルティング業務の積算構成は、国土交通省が平成 23年度に導入した新しい積算構成に対応しているのでしょうか。
A. 対応しています。全地連では、国土交通省が新しい積算構成を導入した背景（企業会計との乖離等）に鑑み、赤本の積算構成を見直し、平成 25 年度改訂歩掛版より新しい積算構成を導入しました。これに伴い、従来の諸経費や技術経費の科目は廃止し、これに代わる新たな科目を設置しました。また、歩掛の数量を全面的に変更しました。なお、これらの見直しは、積算構成の見直しが目的であり、積算金額は従来と同等です。