大学院履修規程(1971年4月1日制定)
改正

1974年 4月10日
1976年 4月 1日
1980年10月24日
1981年11月18日
1983年10月21日
1984年 7月18日
1986年 1月22日
1987年11月25日
1988年11月16日
1991年11月13日

1993年 3月19日
1993年 9月24日
1994年 9月28日
1996年 9月25日
1997年 9月24日
1998年10月22日
1999年 9月22日
2000年 9月27日
2001年 9月26日
2002年 3月 5日

2002年 9月25日
2003年 3月 5日
2003年11月19日
2004年11月30日
2006年 3月 3日
2007年 1月24日
2010年 1月27日
2012年 2月 1日
2014年 1月29日
2015年 3月 4日

2016年 1月29日
2018年 1月25日
2019年 1月24日
2022年 2月17日

第１章 総則（目的）
第１条 東京女子大学大学院学則（以下「大学院学則」という。）第 21 条の規定に基づき、履修方法等の細則を次のように定める。
第２章 履修方法及び研究指導（修了要件）
第２条 博士前期課程を修了するには、2 年以上 4 年以下の在学期間に、その属する専攻の専攻科目30 単位以上を修得し、修士論文を提出して、最終試験に合格することを要する。
２ 前項の在学期間には、前期 2 学期間、後期 2 学期間の計 4 学期間を含むものとする。
３ 第 1 項、第 2 項の規定にかかわらず、「学士・修士 5 年プログラム」による履修者は、当該課程に 1 年以上在学し、修士論文を提出して、最終試験に合格することを要する。在学期間は、前期 1 学期間、後期 1 学期間の計 2 学期間を含むものとする。
４ 前期末に第 1 項、第 2 項及び第 3 項に定める要件を満たしたときは、前期末において修了が認められる。
第３条 博士後期課程を修了するには、3 年以上 6 年以下の在学期間に、その属する専攻の専攻科目について、人間科学研究科においては 16 単位以上を、理学研究科においては 12 単位以上を修得し、博士論文を提出して、最終試験に合格することを要する。
（指導教員）
第４条 学生は、その属する専攻の専任教員を、大学院学則第 16条にいう指導教員とし、入学後最初の履修科目登録時に教育研究支援部学務課（以下「学務課」という。）に届け出なければならない。
２ 学生は、授業科目の選択、研究一般及び学位論文の作成について指導教員の指導を受けるものとする。ただし、指導教員の許可を得て、他の教員の指導を受けることができる。
（研究主題）
第５条 入学後最初の履修科目登録時に、指導教員の承認を得た研究主題を学務課に届け出なければならない。
２ 特別の事由がある場合には、専攻会議の承認により、研究主題を変更することができる。研
究主題を変更したときは、新たな研究主題を学務課に遅滞なく届け出なければならない。
（研究計画書）第６条 人間科学研究科博士前期課程では、入学年度の所定期日までに、指導教員の承認を得て専攻主任に所定の研究計画書を提出しなければならない。
２ 人間科学研究科および理学研究科博士後期課程では、毎年度始めの所定期日までに、指導教員の承認を得て専攻主任に所定の研究計画書を提出しなければならない。ただし、人間科学研究科においては、博士論文を提出する年度は除くものとする。
（研究報告書）第７条 博士後期課程では、博士論文を提出する年度を除き毎年度末の所定期日までに専攻主任
1

に所定の研究報告書を提出しなければならない。
２ 博士論文題目提出者が論文提出に至らなかった場合は、研究報告書を提出するものとする。
（授業科目の履修方法）
第８条 各研究科・専攻の授業科目及び履修方法は、大学院学則第 11 条の定めによる。
（他研究科及び他専攻の授業科目の履修）
第９条 博士前期課程では、履修上の必要がある場合には、指導教員及び授業担当教員の許可を得て、他の研究科又は同一研究科の他の専攻の授業科目を、本人の属する専攻の科目として履修することができる。ただし、人間科学研究科においては 12 単位を超えない範囲、理学研究科においては 8 単位を超えない範囲とする。
第１０条 人間科学研究科博士後期課程では、当該研究科の他の専攻の授業科目を、指導教員及び授業担当教員の許可を得て、本人の属する専攻の科目として履修することができる。ただし、第 3 条に定める修了に必要な単位数への算入は 4 単位を超えないものとする。
（他大学大学院の授業科目の履修）第１１条 博士前期課程において、履修上の必要がある場合には、指導教員の承認により、他大学の大学院の授業科目を履修することができる。それにより修得した単位は、15 単位を超えない範囲で、東京女子大学大学院（以下「本学大学院」という。）における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
２ 前項の規定は、外国の大学に留学する場合にも準用する。
３

第 1 項の規定により、本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる単位は、第 18 条の 2 の規定による単位と合わせて、20 単位を超えないものとする。
（授業科目の聴講）
第１２条 博士前期課程において、研究上の必要があるときは、指導教員の指示により、学部の授業科目を授業に支障がない場合に限り、授業担当教員の許可及び学部教授会の審議を経て聴講することができる。ただし、単位の修得はできない。
第１３条 博士後期課程において、研究上の必要があるときは、指導教員の指示により、博士前期課程の授業科目を授業担当教員の許可を得て聴講することができる。ただし、単位の修得はできない。
（教育方法の特例）
第１４条 博士後期課程において、有職者又はそれに準ずる者で、大学院学則第 10条により、夜間その他特定の時間又は時期に授業及び研究指導を受けることを希望する者は、前年度の所定期日までに願い出なければならない。
（履修科目の登録）第１５条 当該年度に履修する科目は、登録しなければならない。
２ 博士前期課程の論文指導演習Ⅰ及び論文指導演習Ⅱを履修するには、論文提出申請を行なわなければならない。
３ 博士前期課程の長期履修学生は、認められた長期履修期間の最終年度に論文指導演習Ⅰ及び論文指導演習Ⅱを登録しなければならない。
４ 博士前期課程において、標準修業年限を超えて在学する者は、既に論文指導演習Ⅰ及び論文指導演習Ⅱの単位を修得している場合でも、論文指導演習Ⅰ又は論文指導演習Ⅱを登録し、履修しなければならない。
５ 博士後期課程において、標準修業年限を超えて在学する者は、既に論文指導演習の単位を修得している場合でも論文指導演習を登録し、履修しなければならない。
第１６条 履修科目の登録は、毎年度始めの所定期日に、履修科目を記入した所定用紙を学務課に提出することによって行わなければならない。
２ 後期のみの授業科目についても、原則として、学年始めの登録期間に登録するものとする。
３ 第 1 項及び第 2 項の規定にかかわらず、次の者については、後期始めの所定期間に履修科目の登録を行うことができる。

2

(1) 前期に休学し、後期に復学する者(2) 大学院学則第 36 条により留学した者で、後期に本学における履修を再開する者
第１７条 履修登録の訂正、取消、追加及び変更は、後期のみの授業科目及び後期に実施される集中講義の授業科目に限り認めるものとし、後期始めの所定期間に行う。ただし、授業計画の変更によって、登録科目の変更、追加又は取消の必要を生じたときはこの限りではない。
（他大学大学院又は研究機関での研究指導）第１８条 博士後期課程では、研究上の必要が認められる場合は、あらかじめ研究科会議の承認を得て、所定の手続により、他の大学院又は研究機関等において大学院学則第 18 条の定めによる研究指導を受けることができる。ただし、その期間は 1 年を超えないものとする。
２ 前項の規定は、外国の大学に留学する場合にも準用する。
３ 第 1 項及び第 2 項の規定による研究指導を受け、かつ研究指導期間の終了後に当該大学院又は研究機関から指導内容及び成果を文書により報告を受けた場合は、研究科会議の審査により、半年間の研究指導について、本学の論文指導演習の 1 学期分の履修として算入することができる。
（入学前の既修得単位の認定）
第１８条の２ 博士前期課程においては、教育研究上有益と認められる場合は、学生が本学大学院に入学する前に大学院において履修した授業科目について修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。
）を、15 単位を超えない範囲で本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。ただし、転入学者及び再入学者についてはこの限りではない。
２ 前項の単位認定については、別の定めにより、入学時に行う。
３

第 1 項の規定により、本学大学院における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる単位は、第 11 条の規定による単位と合わせて、20 単位を超えないものとする。

第３章 試験及び単位修得（定期試験・単位修得）
第１９条 履修した科目の単位修得は、試験によって認定されるものとする。試験法の種類を、筆答、口述、報告、論文とする。
第２０条 定期試験は、履修期間が終了する学期末又は学年末の定められた期間に行う。
２ 報告、論文による試験の場合には、それを、授業科目担当者の定めた期限までに、定められた方法で提出しなければならない。
（成績評価）
第２１条 授業科目の成績評価は、S、A、B、C、F の 5 段階で行い、S、A、B、C を合格、F を不合格とする。
２ 出席不良等により成績評価不能の場合は、X とする。
３ 成績評価の基準及び100点法の目安は、以下のとおりとする。
合 否合格
不 合 格
評 価SABC
F
X
100点法の100～90
89～80
79～70
69～60
59～0
評価不能
目安
評価基準

特に優秀な優れた成績
成績合格と認め要求を満たられる最低す成績の成績

不合格

評価不能

４ 合格の場合は単位を与える。
（論文指導演習の成績評価）
第２１条の２ 第 15 条第 4 項により、博士前期課程の論文指導演習Ⅰ及び論文指導演習Ⅱの単位を修得した者が、論文指導演習Ⅰ又は論文指導演習Ⅱを履修する場合は、成績評価及び単位の認定は行わない。
3

第２２条 博士後期課程の論文指導演習については、履修期間の通算 5 学期までの各学期末に中間成績の評価を行った上で、3 か年 6 学期にわたる履修期間が終了する学年末又は学期末に成績評価を行う。
２ 中間成績が X の学期は論文指導演習の履修期間より除くものとする。
３ 最終成績が F の場合は、論文指導演習をさらに 1 学期履修し、成績評価を受けるものとする。
４ 在学期間中に論文指導演習を 3 か年 6 学期にわたって履修し、その単位を修得した者が、論文指導演習を履修する場合は成績評価及び単位の認定は行わない。
（成績の交付）第２３条 成績は、履修終了後の所定期間に学務課から本人に交付される。
（学費未納者の扱い）
第２４条 学費等を納入していない者に対しては、試験の受験を認めない。ただし、やむをえない事情により延納又は分納の手続を行った場合はこの限りではない。
２ 学位論文提出年度に学費を納入していない者に対しては、論文の提出を認めない。ただし、やむをえない事情により延納又は分納の手続を行った場合はこの限りではない。
第４章 修士論文及び最終試験（修士論文の提出要件）
第２５条 博士前期課程においては、前年度末までに 1 年以上在学し、人間科学研究科において16 単位以上を、理学研究科において 10 単位以上を修得している者は、必要な研究指導を受けて、修士論文を提出することができる。ただし、所定の手続きを経て各研究科会議の承認を得た者については、必要な研究指導を受けて、修士論文を提出することができる。
２ 修士論文を提出する予定の者は、指導教員の承認を得て、論文提出の申請を前期又は後期の所定日に行い、所定期日までに修士論文の題目を提出しなければならない。
３ 休学又は留学している学期は、論文提出の申請を行うことができない。
４ 修士論文を提出するためには、論文提出の申請後、その学期を含め2学期間の研究指導を受けなければならない。
５ 人間科学研究科博士前期課程においては、論文提出の申請後、所定期日までに、指導教員の承認を得て専攻主任に所定の修士論文計画書を提出しなければならない。
６ 論文提出の申請をし、その学期を含め 2 学期間の研究指導を受けた者が、2 学期間を超えて研究指導を受ける場合は、各年度の所定日に届け出なければならない。
（修士論文題目）
第２６条 修士論文の題目は、修士論文の提出学期の所定期日までに、指導教員を通じて所定用紙により学務課に届け出なければならない。
２ 休学又は留学している学期は、修士論文題目の提出を行うことができない。
（修士論文の提出）
第２７条 修士論文 1 編は、所定期日までに、各専攻により定められた部数を学務課に提出しなければならない。
２ 修士論文の審査のため必要があるときは、修士論文以外に参考資料の提出を求めることがある。
第２８条 修士論文は、提出後に変更、訂正、追加及び削除してはならない。
（修士論文の審査及び最終試験）
第２９条 修士論文を提出した者は、当該年度の所定期日に最終試験を受けるものとする。
第３０条 修士論文の審査及び最終試験の実施並びに成績評価は、大学院学則及び東京女子大学学位規程に定めるところによる。
第３１条 30 単位を修得するに至らず、又は最終試験に合格しなかったときは、当該年度に提出した修士論文は修士論文として取り扱わない。

4第５章 博士論文及び最終試験（博士論文の提出要件）
第３２条

博士後期課程においては、前年度末までに、人間科学研究科において8単位以上を、理学研究科において6単位以上を修得し、かつ論文指導演習を通算2か年4学期以上を履修している者は、当該年度に博士論文を提出することができる。
２

人間科学研究科博士後期課程において、博士論文を提出する予定の者は、前年度末までに博士論文計画書を提出し、専攻会議の審査に合格しなければならない。
３

博士論文を提出する予定の者は、当該年度始めの履修科目登録時に論文提出の申請を行い、所定期日までに博士論文の題目を提出しなければならない。
留学する者の博士論文の提出については、大学院外国留学に関する規程の定めによる。
（中間報告）
第３３条 人間科学研究科において、博士論文の題目を提出する者は、7 月の所定の期日までに、指導教員に中間報告を提出し、予備審査委員会の審査に合格しなければならない。
２ 人間科学研究科において、予備審査委員会の審査に合格しなかった者が、当該年度の所定日に中間報告を再提出した場合、予備審査委員会の再審査を受けることができる。ただし、再審査合格者は、当該年度に博士論文の題目及び博士論文を提出することはできない。
３ 中間報告を再提出し、予備審査委員会の博士論文の中間報告審査を 2 回目以降に受けるときは、所定の博士論文中間報告審査料を納入しなければならない。
（論文提出資格審査）
第３４条 理学研究科において、博士論文の題目を提出する者は、あらかじめ論文提出資格審査委員会の審査に合格しなければならない。
２ 理学研究科において、前項の審査に合格しなかった者について、論文提出資格審査委員会は、当該年度に再審査を行うことができる。ただし、再審査合格者は、当該年度に博士論文の題目及び博士論文を提出することはできない。
（博士論文の題目提出）
第３４条の２ 博士論文の題目は、所定期日までに、指導教員を通じて所定用紙により学務課に届け出なければならない。
（博士論文の提出）
第３５条 博士論文の提出にあたっては、所定期日までに、学位申請書に博士論文 1 編 3 部、論文要旨 3 部及び履歴書 3 通を添えて学務課に提出しなければならない。
２ 第 3 条に定める修了に必要な単位を修得して退学した者が再入学する場合は、授業科目の履修及び研究指導を受けることなく博士論文を提出することができる。この場合、論文の提出は、前期中の所定期日までとする。
第３６条 博士論文の審査のため必要があるときは、博士論文以外に参考資料の提出を求めることがある。
第３７条 博士論文は、提出後に変更、訂正、追加及び削除してはならない。
（最終試験）
第３８条 博士論文を提出した者は、原則として在学中の所定期日に最終試験を受けるものとする。
（最終試験における外国語の申請）
第３９条 最終試験で受験する 2 外国語の申請は、博士論文提出と同時に行う。
２ 最終試験で受験する外国語は、研究科会議であらかじめ承認された場合に限り1 外国語とすることができる。
（博士論文の審査及び評価）
第４０条 博士論文の審査及び最終試験の実施並びに成績評価は、大学院学則及び東京女子大学学位規程に定めるところによる。
４5第６章 規程の改廃（規程の改廃）第４１条 この規程の改廃は、大学院合同研究科会議の審議を経て、学長がその意見を徴し決定する。
附 則
第１条 この規定は、1971年4月1日から施行する。
第２条 1971年度入学者が1972年度において修士論文を提出しようとする場合に限り、第21条に規定する単位数に満たなくてもよい。
附 則(1974年4月10日改正)
この規定は、1974年度から適用する。
附 則(1976年4月1日改正)
この規定は、1976年4月1日から適用する。
附 則(1980年10月24日改正)
この規定は、1981年4月1日から適用する。
附 則(1981年11月18日改正)
この規定は、1982年4月1日から施行する。
附 則(1983年10月21日改正)
第１条 この規定は、1984年4月1日から施行する。
第２条 第14条乃至第18条は、1984年3月31日をもって廃する。
附 則(1984年7月18日改正)
この規定は、1985年4月1日から施行する。
附 則(1986年1月22日改正)
この規定は、1986年4月1日から施行する。
附 則(1987年11月25日改正)
この規定は、1988年4月1日から施行する。
附 則(1988年11月16日改正)
この規定は、1989年4月1日から施行する。
附 則(1991年11月13日改正)
この規定は、1992年4月1日から施行する。
附 則(1993年3月19日改正)
この規定は、1993年4月1日から施行する。
附 則(1993年9月24日改正)
この規定は、1994年4月1日から施行する。
附 則(1994年9月28日改正)
この規定は、1995年4月1日から施行する。
ただし、(5)文学研究科社会学専攻、(6)文学研究科心理学専攻及び(8)現代文化研究科現代文化専攻に係る部分は、1995年度以降の入学者から適用し、1994年度以前の入学者については従前の規定による。
附 則(1996年9月25日改正)
この規定は、1997年4月1日から施行する。
附 則(1997年9月24日改正)
この規定は、1998年4月1日から施行する。
附 則(1998年10月22日改正)
この規定は、1999年4月1日から施行する。
ただし､(7)理学研究科数学専攻に係る部分は、1999年度以降の入学者より適用し、1998年度以前の入学者については従前の規定による。
附 則(1999年9月22日改正)
この規定は、2000年4月1日から施行する。
6

ただし、(6)文学研究科心理学専攻に係る部分は、2000年度以降の入学者より適用し、1999年度以前の入学者については従前の規定による。
附 則(2000年9月27日改正)
この規定は、2001年4月1日から施行する。
ただし、(6)文学研究科心理学専攻に係る部分は、2000年度以降の入学者より適用し、1999年度以前の入学者については従前の規定による。また、(7)理学研究科数学専攻に係る部分は、1999年度以降の入学者より適用し、1998年度以前の入学者については従前の規定による。
附 則(2001年9月26日改正)
この規定は、2002年4月1日から施行する。
附 則(2002年3月5日改正)
この規定は、2002年4月1日から施行する。
附 則(2002年9月25日改正)
この規定は、2003年4月1日から施行する。
ただし､(1)文学研究科哲学専攻に係る部分は、2003年度以降の入学者から適用し、2002年度以前の入学者については、従前の規定による。
附 則(2003年3月5日改正)
この規程は、2003年4月1日から施行する。
附 則(2003年11月19日改正)
この規程は、2004年4月1日から施行する。ただし、改正後の第2条、第5条及び第13条の規定は、2004年度以降の入学者に適用し、2003年度以前の入学者については、従前の規定による。
附 則(2004年11月30日改正)
この規程は、2005年4月1日から施行する。ただし、改正後の第8条及び第21条の規定は、2004年度以降の入学者に適用し、2003年度以前の入学者については、2003年3月5日改正の履修規程第2条、第5条及び第13条の規定による。
附 則(2006年3月3日改正)
この規程は、2006年4月1日から施行する。
附 則(2007年1月24日改正)
１ この規程は、2007年4月1日から施行する。ただし、改正後の第2条、第25条及び第26条の規定は、2004年度以降入学者に適用し、2003年度以前の入学者については、従前の規定を適用する。
２ 第25条第4項に規定する修士論文提出のために必要な研究指導の期間に、2005年度以前の学期は含まれない。
附 則(2010年1月27日改正)
この規程は、2010年4月1日から施行する。
附 則(2012年2月1日改正)
１ この規程は、2012年4月1日から施行する。
２ 改正後の第2条、第12条、第13条の博士前期課程は2011年度以前の文学研究科、現代文化研究科入学者については修士課程と読みかえる。
３ 改正後の第9条、第11条、第15条、第18条の2、第21条の2、第25条については2012年度以降の入学者に適用し、2011年度以前の入学者については従前の規定による。
附 則(2014年1月29日改正)
この規程は、2014年4月1日から施行する。
附 則(2015年3月4日改正)
この規程は、2015年4月1日から施行する。
附 則(2016年1月29日改正)
１ この規程は、2016年4月1日から施行する。
２ 改正後の第15条、第21条の2については2016年度以降の入学者に適用し、2015年度以前の入学者については従前の規定による。
7

附 則(2018年1月25日改正)
この規程は、2018年4月1日から施行する。
附 則(2019年1月24日改正)
この規程は、2019年4月1日から施行する。
附 則(2022年2月17日改正）
この規程は、2022年4月1日から施行する。

8