確定拠出年金向け説明資料

iTrust ロボ
投資信託協会分類：追加型投信／内外／株式

本商品は元本確保型の商品ではありません
1．投資方針3．主な投資制限

信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。

(1) 株式への実質投資割合には制限を設けません。
ただし、未上場株式および未登録株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以内とします。
(2) 外貨建資産への実質投資割合には制限を設けません。
(3) 新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、取得時において信託財産の純資産総額の20％以内とします。
(4) 投資信託証券(マザーファンド受益証券および上場投資信託証券(金融商品取引所に上場等され、かつ当該取引所において常時売却可能(市場急変等により一時的に流動性が低下している場合を除きます。)な投資信託証券をいいます。)を除きます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以内とします。
(5) 同一銘柄の株式への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以内とします。
(6) 同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以内とします。
(7) 同一銘柄の転換社債ならびに新株予約権付社債のうち会社法第236条第１項第３号の財産が当該新株予約権付社債についての社債であって当該社債と当該新株予約権がそれぞれ単独で存在し得ないことをあらかじめ明確にしているもの(会社法施行前の旧商法第341条ノ３第１項第７号および第８号の定めがある新株予約権付社債を含めます。)への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の10％以内とします。
(8) 一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャーおよびデリバティブ等エクスポージャーの信託財産の純資産総額に対する比率は、原則として、それぞれ10％、合計で20％以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場
合には、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。

(1) ピクテ・ロボ・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
(2) マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日本を含む世界のロボティクス関連企業の株式に投資します。
(3) マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
(4) 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
(5) 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
＜マザーファンド＞(1) 日本を含む世界のロボティクス関連企業の株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
(2) 特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図ります。
(3) 株式の組入比率は、原則として高位を維持します
が、市況動向により弾力的に変更を行う場合があります。
(4) 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
(5) 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

2．主要投資対象
マザーファンドの受益証券を主要投資対象とします。
なお、直接株式に投資を行う場合があります。
マザーファンドは、日本を含む世界のロボティクス関連企業の株式を主要投資対象とします。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではなく、確定拠出年金法第 24 条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対する当該投資信託の情報提供のために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。投資信託は、設定・運用を委託会社が行う元本保証のない商品であり、運用による利益および損失は、お客さまに帰属します。また、投資信託は、その信託財産に組入れられた株式・債券などの価格変動やその発行者に係る信用状況などの変化、金利の変動、為替相場の変動などにより、基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。なお、当資料は運営管理機関が正確であると判断した情報に基づき提供させていただいておりますが、その情報の確実性あるいは完結性を保証するものではなく、当資料で用いられている数値等も過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません｡

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投資信託協会分類：追加型投信／内外／株式

本商品は元本確保型の商品ではありません
4．ベンチマーク

11．お申込単位ありません。

販売会社が定める１円または１口(当初元本１口=１円)の整数倍の単位とします。

5．信託設定日
2016年２月19日

12．お申込価額
取得申込受付日の翌営業日の基準価額

6．信託期間無期限

13．お申込手数料ありません。

7．償還条項
受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には信託が終了(繰上償還)となる場合があります。

14．ご解約価額
解約申込受付日の翌営業日の基準価額

8．決算日

15．信託財産留保額

毎年２月18日(ただし、休業日の場合は翌営業日)ありません。

9．信託報酬

16．収益分配

純資産総額に対して年率1.463％(税抜1.33％)を乗じた額

決算日に、収益分配方針に基づき収益分配を行います。

内訳(税抜)： 委託会社 年率0.65％
販売会社 年率0.65％
受託会社 年率0.03％

10．信託報酬以外のコスト
毎日計上される監査費用を含む信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055％(税抜0.05％)相当を上限とした額)ならびに組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)が、そのつど信託財産から支払われます。

17．お申込不可日等
ジュネーブの銀行およびニューヨーク証券取引所の休業日においては、取得･解約のお申込みはできません。
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、取得･解約のお申込みの受付けを中止することおよびすでに受付けた取得･解約のお申込みの受付けを取消すことがあります。
また、確定拠出年金制度上、取得申込・解約請求のお取扱いができない場合がありますので、運営管理機関にお問い合わせください。

■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではなく、確定拠出年金法第 24 条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対する当該投資信託の情報提供のために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。投資信託は、設定・運用を委託会社が行う元本保証のない商品であり、運用による利益および損失は、お客さまに帰属します。また、投資信託は、その信託財産に組入れられた株式・債券などの価格変動やその発行者に係る信用状況などの変化、金利の変動、為替相場の変動などにより、基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。なお、当資料は運営管理機関が正確であると判断した情報に基づき提供させていただいておりますが、その情報の確実性あるいは完結性を保証するものではなく、当資料で用いられている数値等も過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません｡

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投資信託協会分類：追加型投信／内外／株式

本商品は元本確保型の商品ではありません
18．課税関係
確定拠出年金制度上運用益は非課税となります。

19．損失の可能性
基準価額は、後述の基準価額の主な変動要因等により、下落する場合があります。したがって、購入者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。また、運用により信託財産に生じた損益はすべて、購入者のみなさまに帰属します。

20．セーフティーネットの有無

ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
・株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績･信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。
・特定の業種・テーマに絞った銘柄選定を行います
ので、平均的な株式市場の動きと比べて異なる動きをする場合やその価格変動が大きい場合があります。
２．為替変動リスク・ファンドは、実質的に外貨建資産に投資するため、対円との為替変動リスクがあります。
・円高局面は基準価額の下落要因、円安局面は基準価額の上昇要因となります。

投資信託は、預貯金や保険契約とは異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。登録金融機関が取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。

21．持分の計算方法
解約価額×保有口数※解約価額が10,000口あたりで表示されている場合は10,000で除してください。

22．委託会社
ピクテ･ジャパン株式会社(信託財産の運用指図等を行います。)

23．受託会社
株式会社りそな銀行(信託財産の保管・管理等を行います。)(再信託受託会社：株式会社日本カストディ銀行)

24．基準価額の主な変動要因等
以下のリスクは、主にマザーファンドを通じて当ファンドが行う有価証券等への投資により発生します。
１．株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)・ファンドは、実質的に株式に投資しますので、■当資料は、金融商品取引法に基づく開示資料ではなく、確定拠出年金法第 24 条および関連政省令に規定されている｢運用の方法に係る情報の提供｣に基づき、加入者のみなさまに対する当該投資信託の情報提供のために作成されたものであり、当該投資信託の勧誘を目的とするものではありません。投資信託は、設定・運用を委託会社が行う元本保証のない商品であり、運用による利益および損失は、お客さまに帰属します。また、投資信託は、その信託財産に組入れられた株式・債券などの価格変動やその発行者に係る信用状況などの変化、金利の変動、為替相場の変動などにより、基準価額が下落し投資元本を割り込むことがあります。なお、当資料は運営管理機関が正確であると判断した情報に基づき提供させていただいておりますが、その情報の確実性あるいは完結性を保証するものではなく、当資料で用いられている数値等も過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません｡