デジタル・メディアを活かすアナログ的組織ルーティン

岸

眞 理 子

（ 法経 営政学大研学究大科学教 院授）目

１．はじめに
２．デジタル時代におけるメディア・リッチ
ネス

次

３．小島プレス工業株式会社におけるメディ
ア活用（１）小島プレス工業の概要（１）メディア・リッチネス理論の課題（２）「相互に対話する」ことの徹底（２）対面関係は最もリッチなメディアなのか（３）「人をつくり 人をまもる」「対話と参加」が意味すること（３）デジタル・メディアのリッチネスは組織的に開発され得るものか（４）組織ルーティンとメディア・リッチ
ネス（４）組織コミュニケーション能力はどのよ
うに向上し得るのか

４．デジタル・メディアによって組織コミュ
ニケーション能力を向上させるために
５．おわりに１．はじめに本稿の目的は、デジタル化の進展が著しい

用して組織のコミュニケーション能力を高めているのかについて具体的に検討することで研究
仮説を再考することにある。

昨 今、情 報 通 信 技 術（ICT: Information and

本稿がベースとしている理論は、1980年代

Communication Technology）の活用において半ばから展開された、組織コミュニケーション

常に先端的な取り組みを行っている「デジタル分野における代表的な理論の一つとされる「メに強い」企業の事例を取り上げ、このような企

デ ィ ア・ リ ッ チ ネ ス 理 論（Media Richness

業組織が、いかにしてデジタル・メディアを活Theory）」である。今日、この理論が確立され2017.1145

た頃とは比べることもできないほど、ICTが劇

ア・リッチネスという能力・属性を備えている

的に進 化したことは自明の事実である。岸

ことを前提とし、組織において、多義性削減と（2014）は、この理論のもつ今日的な研究課題

いう情報処理負荷に適したレベルのリッチネスに目を向けることで、組織においてデジタル・をもつメディアを活用することが、組織的有効メディアが有効に活用されるためには、組織が性の確保に欠かせないことを説明するものであもつ反復的で認識可能な相互行為のパターンでる（Daft & Lengel, 1984, 1986）。

ある組織ルーティンの果たす役割が重要な意味

しかし、情報技術環境が劇的な変化を遂げをもつことを指摘した研究仮説の提言を行ってるなかで、多くの新しいメディアが企業活動にいる。

おいて活用されるにようになったことから、対

本稿では、この提言の更なる展開のために、

象メディアをはじめ、研究対象レベル、さらに「デジタルを活かす」企業として小島プレス工

は理論フレームそのものにも多くの修正が求め業株式会社を取り上げ、特にそのテレビ会議シられるようになり、活発な議論が交わされてきステムの活用についてのヒアリング調査１からた（e.g., Fulk et al., 1995; Markus, 1994;

研究仮説の再考を試みている。その結果、対Kock, 2001）。本稿では、メディア・リッチネス

面関係は最もリッチなメディアなのか、デジタ理論に関するこのような議論を踏まえて、岸ル・メディアのリッチネスは組織的に開発され（2014）が提言した研究仮説に関連する以下の得るのか、組織コミュニケーション能力を向上

三つの課題について考察していく。

させる要は何かについて、具体的な示唆が得られた。

２．デジタル時代におけるメディア・リッ
チネス（１）メディア・リッチネス理論の課題

第1は、メディア・リッチネス理論では、最もリッチネス・レベルの高いメディアとして対面関係が不動の地位を占めていたが、今日のデジタル社会においても、未だ対面関係がリッチ
ネス・レベルの最も高いメディアであるのかという根本的な課題である。先に行った調査では、

メディア・リッチネス理論は、1980 年代半ば

デジタル・メディアを駆使してコミュニケーシ

に確立されてから現在に至るまで、企業組織のョンを行っているオープン・コミュニティのよ

コミュニケーションについて検討する際には必うな仮想組織においても、節目となる重要な局

ず取り上げられる代表的理論の一つとして広く面においては、必ず対面関係が活用されている

浸透してきた。メディア・リッチネス理論は、ことが示された（岸, 2014）。よりデジタル化が組織で活用されるメディアがそれぞれ、当事者進展している今日においても、このような傾向

間の理解を変更し、異なった概念の準拠枠を克は未だ維持されていると言えるのであろうか。

服し、曖昧な事柄を明確にするために、メディ

第2は、今日のデジタル社会において、デジ

１ ヒアリング調査は 2017 年 7 月12日に小島プレス工業株式会社本社にて、代表取締役社長の小島洋一郎氏、並びに総務統括部参事の兼子邦彦氏に対して、
半構造化インタビューを用いて行われた。また、追加ヒアリング調査は同8 月28日、公益社団法人日本外国特派員協会において兼子邦彦氏に対して再度行われた。貴重な社内資料も数多くご提供いただいたことも含め、記して謝意を表したい。

46

2017.11

タル・メディアのメディア・リッチネスがどの

タル・メディア活用、メディア・リッチネスのように開発されているのかという点である。メ

開発の間の相互作用のループをどのように展開

ディア・リッチネス理論では、元来、組織を超すれば、組織のコミュニケーション能力を向上

えて特定のメディアには、そのメディア固有のさせることができるのであろうか。

客観的能力・属性としてのメディア・リッチネ
スが備わっていると考えられていたが、理論が以下では、まず、それぞれの課題の理論的背景を整理する。

精緻化されるにつれ、メディアが個人レベルを超えて、組織レベルでどのように活用されるか（２）対面関係は最もリッチなメディアなのかによって、メディア・リッチネスそのものも開元来、メディア・リッチネス理論においては、発され得るものとなることが検討されてきた。

メディア・リッチネスとは、メディアの潜在的岸（2014）は、組織がもつ反復的で認識可能な情報伝達能力であり、コミュニケーションのな相互行為のパターンである組織ルーティンと当事者間で一つの共通理解に収束するために、して、組織がそれを取り巻く環境にどのように互いの理解を変更し、異なった概念の準拠枠を働きかけるかという組織の行動パターンの違い克服し、曖昧な事柄を明確にする、メディア生を取り上げ、これによって、メディア活用がど

来の客観的能力・属性として定義されているのように異なっているか、また、メディア・リ（Lengel, 1983; Daft & Lengel, 1984, 1986）。具ッチネスがどのように開発され得るのかを検討

体的には、図表1 に示されているように、（1）している。今日のデジタル社会において、どの迅速なフィードバックの入手可能性、（2）多様ような組織ルーティンのもとで、どのようにデな手掛かりを同時に運ぶ能力、（3）個人にどの

ジタル・メディアが活用されるとき、どのよう程度焦点を当てているかという三つの包括概念にメディア・リッチネスが開発されるのであろとして捉えられてきた（Lengel & Daft, 1988）２。

うか。

すなわち、誰がいかなる組織で活用していて第3は、組織において、第2で述べた、組織

も、メディア生来の客観的属性として、各メデ

ルーティンをどのように維持あるいは再形成す

ィアには特定のメディア・リッチネスが備わっることで、組織コミュニケーション能力が向上ているものとして概念化されてきた。確かに、され得るのかというものである。岸（2014）は、日本企業の管理者を対象とした調査では、基本

デジタル・メディアのリッチネスが動態的に開的に、こうした伝統的な次元に基づいて各メデ発されるループを示すことで、組織のコミュニ

ィアのメディア・リッチネスが知覚されること

ケーション能力が向上する可能性の一端を示しが明らかになっている（岸・佐藤・陳,1995）。

たが、より具体的には、組織ルーティン、デジ

メディア・リッチネス理論では、多義性削減

２ Daft & Lengel（1986）では、（1）迅速なフィードバックの入手可能性（フィードバックの迅速性）、（2）多様な手掛かりを同時に運ぶ能力（手掛かりの多さ）、（3）言語の多様性（たとえば、ボディ・ランゲージまで含むのか、自然言語か、数字のみか）、（4）個人にどの程度焦点を当てているか（個人的要因の多さ）という四つの包括概念として定義されているが、ここで引用したLengel & Daft（1988）の文献では、彼ら自身、言語の多様性を手掛かりの多様性に含めて三つにまとめている。その後の研究でもこの3 次元での理解が踏襲されている（たとえば、Zmud, et al., 1990）。

2017.1147

図表 1
メディア・リッチネス
高低メディア・リッチネスの特性

メディア

フィードバックの迅速性

手掛かりの多様性

個人への焦点

対面関係

その場

非常に高い

個人的

電話

迅速

高い

個人的

私信
（手紙・メモ）

遅い

低い

個人的

文書
（広報・報告書等）

非常に遅い

低い

非個人的

出所：Daft & Lengel, 1984: 196-197 から作成。

という情報処理負荷を問題とするため３、最も的にはテキストを中心に活用されているため､リッチネス・レベルの高いメディアとして対面

リーンなメディアと考えられており４、メディア・関係の活用が有効であるとされてきた。前述しリッチネスの連続体においては、その迅速性をたように、この理論は元来、すべてのメディア考慮しても､電話と文書の間に位置付けられる（単体）が、固有にメディア・リッチネスというものとされてきた（Trevino, et al., 1987）。同様

客観的な能力・属性を有するものとして理論化に､ボイス･メールは生の音声を送ることができされた（Daft & Lengel, 1986）。デジタル・メるので、電話と電子メールの間に（Trevino, et

ディアに関しても、各メディアが基本的にメデal., 1990; D’ Ambra, et al., 1998）、また､テレビィア・リッチネスという能力・属性を有すること、会議は電話より多くの手掛かりを運ぶことがでそして最もリッチネス・レベルの高いメディアきるので､対面関係と電話との間に位置付けらとして対面関係の役割の重要性は変わらないこ

れている（Kydd & Ferry, 1994）。

とが明らかにされている（岸, 2014）。

確かに電子メールは、テキスト・データが中

図表2 は、当初の理論フレームに基づいて、心であるために、リッチネスのレベルが低いも

当時、企業組織で一般的に活用されていた各メのとして考えられるかもしれない。しかし、現ディアを、メディア・リッチネスのレベルの高在では、電子メールで動画や画像を送ることも低によって並べたものである。リッチネス・レ

可 能 に な っ て い る。 ま た、SNS（Social

ベルの最も高いものは対面関係で､文書（広報・Networking Service）のようなメディアは、テ

報告書等）はリッチネス・レベルの低い、「リ

キスト・データ中心であっても、フィードバッ

ーンな」（lean）ものとして位置付けられている｡

クが迅速で、かつ多くの手がかりを運ぶ表現力

電子メールは､コンピュータ・ネットワークをを備えたものでもある。

介した主にテキスト処理により、迅速な情報交

さらに、テレビ会議は、コストをかければ、換が可能なメディアであるが、非同期的で一般非常にリアルな表情や音声を伝えられるレベル

３ 当初の理論では、メディア・リッチネスは、多義性削減を中心に不確実性削減との関係からも検討されていたが（Daft & Lengel, 1986）、メディア・リッチネスと不確実性削減とはあまり関わりがないとされるようになった（Rice, 1992）。
４ 電子メールは、画像や動画の送受信も可能なものであり、必ずしもテキストに限定されるものではないが、企業内での一般的な活用は相変わらずテキス
ト中心であることが示されている（岸, 2014）。

48

2017.11

図表2

メディアの相対的リッチネス・レベル

出所：岸, 2014：87を一部修正。

が技術的に可能となっている。コストをかけら替し得るかが主な検討課題となっており、完全れない場合には、音声とテキストを組み合わせに対面関係を代替し得るものとは考えられているだけでも、充分に臨場感を上げることが可能ない。AI時代を迎え、ロボットが上司になる日になる。このメディアのリッチネスは、メディも近いとされるが６、トップ・マネジメントによアの技術的な品質によってある程度左右され、る臨機応変の対応や重要な交渉のような多義的

それはまた、多分にコストの問題とも関わってな状況下では、相変わらず対面関係の活用がいる。しかし、品質追及のためにコストをかけ不可欠であると考えられる。

るか、安価なメディアを組み合わせることでメ
ディア・リッチネスを向上させるかは組織の判断によるものとも言える５。

（３）デジタル・メディアのリッチネスは組織的に開発され得るものか

デジタル・メディアに関するこれらの議論の組織におけるメディア活用が合理的に行われ一方で、図表2 にあるように、対面関係は、今ることを主張するDaft他の当初の研究では、各日でも、最もメディア・リッチネスが高いメデ

メディアに固有のリッチネスの知覚とそのメデ

ィアであるとされてきた。今日、バーチャル・

ィアの活用とは基本的に一致するという考えにリアリティ環境を提供するデジタル・メディア

基づいていた。すなわち、組織において有効ななど、視覚、聴覚だけでなく触覚にすら訴える

コミュニケーションを行うためには、組織メン

メディアが珍しいものではなくなっているが、バーはタスクの多義性に対して、その削減に適

これらのメディアでは、いかに対面関係に近いしたメディア・リッチネスをもつメディアを合環境を具体化するか、どれだけ対面関係に代理的に選択し、活用すべきであるとされてきた。

５ ディーコープ株式会社代表取締役谷口健太郎氏と2014 年 7 月に行った数度のディスカッションから示唆を得ている。
６ 小島プレス工業株式会社内部資料による。

2017.1149しかし、メディア・リッチネス理論の展開にお1993; Markus, 1994; Carlson & Zmud, 1999;

いて、理論フレームそのものを維持しながらデKock, 2001）。

ジタル・メディアの特性を加味して次元の訂正

まず、デジタル・メディアの活用に関しては、といった修正が試みられるだけでなく、よりド組織の状況的要因を考慮しなければならない

ラスティックに理論フレームそのものに修正を（e.g., Trevino, et al., 1987）。例えば、多義的な加えるものが検討されるようになった。

タスク下でのコミュニケーションにおいて、対理論フレームを修正するものは、特にデジタ面関係というメディアのメディア・リッチネス

ル・メディアに関して、メディア・リッチネス

が有効であると知覚したとしても、時間がない、の知覚と活用が必ずしも一致しないこと、そも

そこに行けないという時間的・空間的制約から、

そもメディア・リッチネスは組織コンテクスト

実際には、相対的にメディア・リッチネスの低から独立した客観的なメディア能力・属性とはいメディアを活用しなければならない場合があいえないことを強調するものである（Fulk, etる７。これはまた、組織におけるメディア活用

al., 1990; Markus, 1994）。デジタル・メディア

において、時空間の制約の克服というデジタル・の活用は、図表3 に示されるように、状況的要因、

メディアが備える能力・属性が、そのメディア

社会的要因、経験レベルなどの要因からも強くがリッチであるかどうかという能力属性以上に規定されていることが挙げられており、それに優先されなければならない状況があることを再伴って、メディア・リッチネス自体も変化する

認識させる。

ことが明らかにされている（e.g., Fulk, et.

また、時空間の制約を克服できるかどうかは、

al., 1987, 1990, 1995; Contractor & Eisenberg,

当該デジタル・メディアが、実際にユニバーサ

1990; Yates & Orlikovski, 1992; Soe & Markus,

ル・アクセス可能なもの（誰でも利用できるも

図表 3

状況的要因

社会的要因

経験レベル

メディア活用とメディア・リッチネス

物理的状況

・距離
・時間

ユニバーサル・アクセス性

・アクセシビリティ

社会的影響・同僚や上司の態度
・仕事集団の規範やルール
・受け手との関係性

シンボリックな要因

・メディアのシンボリックな意味

経験レベル

・メディア
・コミュニケーションの内容
・コミュニケーションの相手
・組織コンテクスト

出所：岸, 2014：94に一部加筆。
７ そもそも、人は情報の品質よりも、単純にアクセス可能性によってメディア選択を行う傾向があることも指摘されている（e.g., O’ Reilly, 1982; Rice &Shook, 1988）。

50

2017.11の）として機能しているかという状況的要因にィアを活用しているかどうかが重要な意味をもよっても影響される。これは、コミュニケーシ

つ。個人のコミュニケーション行動は、メディ

ョンの相手が必要に応じてメディアにアクセス

ア活用も含め、価値があると思われる他者の行できるというだけでなく、メディア能力を発揮

動を真似る傾向にあるからである。

するようにアクセスできることをも保証するもメディアがもつシンボリックな要因を強調すのでなければ、実際には、当該メディアを活用る研究は、それぞれのメディアが、メッセージ

することはできなくなるということを意味して内容を超えて、象徴的な意味をもつことに着目いる（Markus, 1990, 1994）。後者の意味では、する。伝統的なメディアに関しても、例えば、

純粋に客観的な状況の問題であるというより、対面関係は関心、気づかいなどを意味するのに組織が抱える社会的な状況の問題であるという対して、文書は権威、合法性などを意味していことができる８。

るとされてきた（Terevino, et al., 1987）。シン

さらに、デジタル・メディアの活用に関しては、ボリックな意味は、時間の経過とともに組織に

個人の選択行動に対する組織の社会的影響やメ

よって社会的に構成されるものである。特に、ディアがもつシンボリックな要因などの社会的

デジタル・メディアの活用は、伝統的なメディ

要因、さらには経験レベルの影響をより考慮す

ア活用に比べると歴史的な時間の経過がまだ浅ることも求められている（e.g., Fulk, et al., 1987,

いため、そのシンボリックな意味が、組織ごと

1990, 1995; Contractor & Eisenberg, 1990;に 顕 著 に 異 な っ て く る（Markus, 1994;

Yates & Orlikovski, 1992; Soe & Markus, 1993;

Webster & Trevino, 1995）。たとえば、電子メ

Markus, 1994; Carlson & Zmud, 1999; Kock,ールのシンボリックな意味が､90 年代半ばに活

2001）
。

用が進んでいた北米の企業においては「非公組織の社会的影響を強調する研究は、個人

式性」を意味していたのに対して、活用が進展のメディアの知覚や活用が、社会的プロセスの段階にあった日本の企業においては「技術的革影響を受ける主観的なものであることを主張す

新性」を意味していたと言われる。

る（Fulk, et al., 1987, 1990）。社会的影響とし

これらの社会的要因を強調する研究に共通しては、同僚や上司の態度や行動､仕事集団の規ていることは、メディア・リッチネスが、組織範やルール､受け手との関係から受ける影響な

コンテクストとは独立した、メディアの客観的どがある。たとえば、組織においては、その組な能力・属性であるという考えを否定している織のキーパーソンがどのようにデジタル・メデ

点にある（Ngwenyama & Lee, 1997）９。当初

８ Markus（1994）は、合理的な管理者はメディア選択において、どのメディアがコミュニケーション・タスクに適しているかだけでなく、意図した相手が望んだ時間内でメッセージを受け取り、対応するかどうかも考慮しなければならないとして、メディア選択の社会的側面を指摘している。
９ 社会的要因を強調する研究は､伝統的なメディア・リッチネス理論と必ずしも拮抗するものではない｡当初のメディア・リッチネス理論においても社会的な要因がまったく排除されていたわけではなく、メディア活用が多義性を削減するメディア･リッチネスだけでなく､シンボリックな要因にも依存することを指摘する研究も行われていた（Trevino, et al., 1987）。一方、社会的要因を主張する研究においても、メディア･リッチネスの存在が否定されているわ
けではない｡こうした能力・属性には必ずしも拘束力があるわけではなく､多義性削減に基づいてのみ活用されているわけではないことが強調されている。
また、メディア活用の説明要因として､両者の相補性を指摘する研究も行われている（Webster & Trevino, 1995; Trevino, et al., 2000）。さらに、多くの要因を考慮することは予測モデルの精度を上げることにはなるが、各要因間の関係やメディア活用の全体的なメカニズムをわかりにくいものにするという弱点もあることには留意が必要であろう。

2017.1151

のメディア・リッチネス理論の予測では、多義ンを可能にすることが明らかにされている。

性の高いタスクにはリッチなメディアを活用す

岸（2014）が、ロサンゼルスとシドニーの日ることが、組織を超えて有効性の確保には欠か系企業に対して行った電子メールの活用に関すせないとされていたが､社会的要因からメディる調査によると、距離の制約を伴うコミュニケ

ア活用を説明しようとする研究では、メディアーションに関して、電子メールがフェイス・トゥ・の知覚や活用が組織ごとに異なっていることがフェイスを代替することが可能かどうかについ強調されることになる｡すなわち、社会的要因ては、回答者の7割以上が総じて不可能であるを強調する研究は、活用の場である組織コンテとしているものの、経験に基づく電子メールのクストの影響を強調するものであり、特に、デメディア・リッチネスの拡張については「可能ジタル・メディアの活用に関しては、その影響だと思う」とした回答が得られている。例えば、がより顕著となる。

相手の仕事スタイル、性格など相手をよく知っ

さらに、デジタル・メディアの活用に関してている、人間関係が構築されているといった場

は、経験レベルが重要な影響を及ぼすことも指合、電子メールで時間をかけてやり取りを続け摘されている（King & Xia, 1997; Carlson &ている場合、頻繁にやり取りを行って内容がよ

Zmud, 1999; Wijayanayake & Higa, 1999）。

くわかっている場合、組織的状況を理解していCarlson & Zmud（1994, 1999）は、デジタル・る場合などでは、チャネル拡張理論で指摘されメディアのメディア・リッチネスが、各メディているように、コミュニケーション・パートナ

アに固有の能力・属性ではなく、経験によってーに関する経験、メディアそのものに関する経開発されるとする「チャネル拡張理論（channel

験、コミュニケーション・トピックやコミュニ

expansion theory）」を提示し、検証している。

ケーションが行われる組織コンテクストに関す

そこで重要とされる経験は、個人がそのメディる経験を積んでいることとなり、電子メールのアをどのくらい活用したことがあるかというメ

メディア・リッチネスが拡張され得ることが示

ディアそのものに関する経験、コミュニケーシ

されている。これらは、組織において個人が、ョン・パートナーをどのくらい知っているかと

メディアそのものに関する経験、コミュニケー

いうコミュニケーション・パートナーに関する

ション・パートナーに関する経験、コミュニケ

経験、扱われているコミュニケーションの内容

ーション・トピックに関する経験、組織コンテにどのくらい馴染みがあるかというコミュニケ

クストに関する経験を十分に積んでいくと、電ーション・トピックに関する経験、コミュニケ

子メールがフェイス・トゥ・フェイスすら代替ーションが行われる場をどのくらい理解していし得るものになり得ることの一端を表しているかという組織コンテクストに関する経験といる。このことは、組織における経験が、デジタル・

う四つである。これらの経験を積むことによっ

メディアのリッチネス・レベルを拡張する実態て、デジタル・メディアは、よりリッチなものを浮き彫りにしている。

として把握され、より有効なコミュニケーショ

52

チャネル拡張理論に基づいたSætre, et al.

2017.11（2007）の調査においては、あまり個人的に関いうリッチなメディアの活用によって、電子メ係のない人、関係性の薄い人に出す電子メール

ールというリーンなメディアのリッチネスが、のメッセージの推敲には、より時間をかける傾よりリッチなものに拡張されることを意味して向が示される一方、コミュニケーション・パー

いると捉えることもできる。すなわち、特に対トナーとのやり取りの経験を積み、人間関係の面関係は相手がどのような人かを理解するのに緊密性が育まれている場合には、あまり時間をも役立つものであり、その後に活用される対面

かけずに書いたシンプルなメッセージで有効な関係以外のメディアをよりリッチなものへと導

コミュニケーションを行うことができることがき、コミュニケーションをより有効にすると考明らかにされている。また、よく知らない人とえられている（Sætre, et al., 2007）。

は対面関係が重視され、ある関係性を構築でき

岸（2014）も、デジタル・メディアのメディア・

るまでは電子メールでのやり取りを行わないよ

リッチネスがよりリッチな他のメディアとの併

うにすることも明らかにされている。これらの用によって拡張されることについて、上述のヒことは、コミュニケーション・パートナーに対

アリング調査結果に基づいて指摘している。そする経験を積み、関係性や信頼性が構築されこでは、電子メールが対面関係や電話と併用さると、電子メールのメディア・リッチネスが高れることでより有効に活用される実態が示されまり、その活用は多義的な状況下でもより有効ている。意識するしないにかかわらず、リッチなものとなるが、そのような関係性が構築されネス・レベルがより高い対面関係や電話といっるまでは、電子メールのメディア・リッチネス

た他のメディアと併用されることで、電子メーはあまり高いものではないため、その活用が最

ルのリッチネスがより拡張されること指摘され小限に抑えられていると解することができる。

ている。

さらに、Sætre, et al.（2007）は、特定のデCampbell（2006）は、デジタル・メディア

ジタル・メディアのメディア・リッチネスが、への感情的側面も考慮して、電子メールの反復

他のメディアの活用に応じて開発されうるもの

的な活用、すなわち経験を積むことが、そのメであることも指摘している。つまり、あるメデ

ディア・リッチネスを増大させる可能性についィアのメディア・リッチネスは、よりリッチなて考察している。たとえば、テレビ会議システ

他のメディアとの併用によって拡張する可能性

ムの活用に懐疑的な組織メンバーですら、このをもっている。例えば、何度も対面で会うこと

メディアを定期的に活用することで、これをよのある人に対しては、電子メールがより使いやりリッチなものとして知覚するようになること

すいものとなることが指摘されている。これは、が明らかにされている（Cambell, 2006）10。

コミュニケーション・パートナーへの経験を積

これらの研究は、当初のメディア・リッチネ

むという視点からも説明できるが、対面関係とス理論がメディア固有の客観的属性・能力とし10 しかし、一方でCampbell（2006）は、テレビ会議を対象に、概して、反感がないとメディア・リッチネスの知覚が高くなりやすいこと、また、反感がな
いとテレビ会議を活用するにつれて、これをよりリッチなものとして知覚するようになるが、反感が強いと参加を繰り返してもその効果が表れにくいことも明らかにしている。この研究は、必ずしも単純に経験を積むことだけで、メディア・リッチネスが拡張されるとはいえない可能性を示唆している。

2017.1153

たメディア・リッチネスが、組織によって開発ことは実態の説明力を損なうものではない。しされ得るものであることを、様々な視角から理たがって、伝統的メディアに関してはメディア・論的に説明するものである。当初のメディア・リッチネスの知覚とメディア活用とが一致する

リッチネス理論が指摘したメディアの知覚とメことになる。

ディア活用との一致は、特にデジタル・メディ

しかし、デジタル・メディアに関しては、組

アに対しては必ずしも当てはまるとはいえない。

織ごとにメディア活用を取り巻く組織コンテク
ストは異なっている。前述したデジタル・メデ（４）組織コミュニケーション能力はどのように向上し得るのかィアのシンボリックな意味が組織によって異なってくることも、この好例である。したがって、

メディア・リッチネス理論は数多くの実証研

従来の尺度でメディア・リッチネスを捉えると、究を導いて展開してきた。組織において取り扱現象を説明できない場合が生じてしまう。すな

われるメディアが多様化しても、単体のメディ

わち、デジタル・メディアのメディア・リッチ

アがどのように知覚され、活用されているのか

ネスは、メディア能力や属性そのものとして把という問に対してある一定の説明力をもつもの

握できるものであると同時に、特定の組織コンであることに疑う余地はない 11。しかし一方で、テクストにおけるコミュニケーションの効果とこれまでのメディア･リッチネス研究の功績をして形成されるという側面もある。つまり、メ踏まえたうえで、上述したように、デジタル・ディア・リッチネスは、メディア活用の原因でメディアのメディア・リッチネスに関しては、あると同時に、コミュニケーションの結果や効組織コンテクストを考慮しながら再検討するこ果としても捉えることができるものともいえる。

とが求められている。組織コンテクストへの着そこで、いかなる状況においていかに活用すれ目は、有効なメディア活用に影響を及ぼすだけば、いかなるリッチネスをメディアがもつこと

でなく、学習プロセスを通じてメディア・リッ

になるかについて、ダイナミックに検討するこ

チネスという能力・属性そのものを開発する、とが求められる。

動態的なプロセスの考察を可能にするものでもある。

メディア・リッチネスはメディア活用の学習
能力とも関係している。組織メンバーはメディメディア・リッチネス理論では、従来、メデア活用から意味を引き出す知的な存在である。

ィア・リッチネスをメディア生来の客観的な能したがって、メディア・リッチネスの知覚は、力・属性として捉えてきた。当初、理論が対象

メディア活用によって作用されるとともに、メとした伝統的メディアに関しては、メディア活

ディア活用に対しても作用する。たとえば、電用を取り巻く環境が長い時間をかけて組織を超子メールは、組織コンテクストにおける相互作

えて共有化されてきたため、メディアごとにそ用次第では、相互理解を促進するリッチなメデのメディア・リッチネスが確定されると解する

ィ ア と な り 得 る こ と（Lee, 1994; Markus,

11 複数のメディアの活用については、単一のメディア活用よりもパフォーマンスを上げると考えられる。

54

2017.11

1994）、また、電子メールがリッチなメディア

面と遂行的側面という二つの側面をもつものととして知覚されればされるほど、それはいかな

して捉えられる（Feldman & Pentland, 2003;

るタスクにおいても、より活用されるようにな

Pentland & Feldman, 2008）。明示的側面はあることが明らかにされている（e.g., Fulk, et al.,

る行動と結び付くとき、その行動を正当化する。

1990）12。

一方、遂行的側面は明示的側面を再形成しうる岸（2014）は、デジタル・メディアを活用すものであり、人々は明示的側面を維持することる主体は個人であるが、組織における個人のメも、そこから逸脱することをも選択することがディア活用は組織ルーティンのもとでコントロできる。調査より、共有されている組織ルーテールされると同時にこれに働きかけるものであィンは、その時々のメディア活用を通じた組織

ること、また、各デジタル・メディアが一定のルーティンの遂行を通じて、時間の経過ととも

メディア・リッチネスを基本的に有するものでに変化していった。また、組織ルーティンの変あっても、活用によってそのリッチネスを開発

容に応じて、どのようなメディアをどのようにしうるものでもあることを、ヒアリング調査か活用するかが変化し、こうしたメディア活用がら示唆している。組織ルーティンは、明示的側

また組織ルーティンの変化を促していった。特

図表4

組織コミュニケーション能力、組織ルーティン、活用、メディア・リッチネス

出所：岸, 2014：184頁を一部修正。
12 これらの議論の一方で、Markus（1994）が指摘するように、十分な社会的経験を積むと、メディアの知覚と活用のパターンは組織を超えてかなり似てくること、知覚されるメディア属性や活用がメディアの実体的な属性にふさわしく収束するという興味深い指摘もある。すなわち、社会的な影響を強調する研究でも、個人のメディア・リッチネスについての主観的な知覚は、メディア・リッチネス理論で定義された客観的特徴と矛盾していないことが示されている（Barkhi, 2002）。たとえば、ビジネス・コミュニケーションにおける電話というメディアがそうであった。伝統的メディアと同様に、十分に時間が経過すると、デジタル・メディアについても、メディア・リッチネスという属性が社会的プロセスの収束を反映したものになると解することも可能かもしれない。そうであるならば、メディア能力・属性の知覚と有効なメディア活用は一致するという当初の理論フレームは支持されることになろう。

2017.1155

に、電子メールに関しては、活用を通じてその活用についてのヒアリング調査を通じて、上述

メディア・リッチネスが拡張され、それに応じした三つの課題について検討していく。

てまた活用にも変化が生じたことが示された。
図表4 は、組織のコミュニケーション能力が、組織コミュニケーション能力と組織ルーティ
ン、組織ルーティンとメディア活用、メディア

３．小島プレス工業株式会社におけるメ
ディア活用（１）小島プレス工業の概要

活用とデジタル・メディアのリッチネスを結ぶ

小島プレス工業株式会社（以下、「小島プレ

3つのループの結合によって動態的に形成されス」）の歴史は、大正6年に現社長小島洋一郎

る可能性を示したものである。ループ1は、デ氏の祖父小島濵吉氏が「小島商店」を創設した

ジタル・メディアが特定のメディア・リッチネ

ことに始まる 13。昭和13年にはトヨタ自動車工スという能力・属性を基本的に有するものであ業の協力工場となり、「小島プレス工業所」と社っても、組織ルーティンのもとでのメディア活

名が改められ、その後、昭和34年に小島プレス

用によって、そのメディア・リッチネスが、動工業株式会社と社名変更した。昭和40年代にト態的に開発され得るものであることの一端を提ヨタ自動車が「カンバン方式」を取引先に広げ示している。

た際にはモデルサプライヤーに選ばれている。

ループ 2は、組織の有効性を確保するために

小島プレスは、金属部品、樹脂部品、電気は、組織ルーティンのもとでの情報処理負荷と電子部品を三本柱とするトヨタ系列の自動車部の有効な適合を目指してメディア活用が行われ品メーカーであり、トヨタ系列の部品メーカー

る一方、組織ルーティンを遂行するメディア活においては、中心的存在である。生産品目は1用を通じて組織ルーティンもまた変化し、これ

万2 千種類にも及び、自社製の部品製造装置をに応じてメディア活用もまた変化するという、利用していることを特徴としている。

組織ルーティンとメディア活用との相互作用を示している。

情報技術の活用を常に積極的に推し進めてきた同社は、平成19年、受発注業務を電子処

さらに、
ループ3は、
組織のケイパビリティ（組理する共通EDIの開発に成功した。これは、平織能力）の形成や組織学習に関する研究に関

成21年にはトヨタグループの標準として、さらする知見を参考にするならば、ループ1とルーに、平成24 年には自動車業界標準として採用

プ 2で表されるループを展開し、組織ルーティ

さ れ て い る。さら に、 金 融EDI連 携 を 図 る

ンを維持あるいは再形成していくことこそ、組「GREEN－EDI」を開発し、日本における法人

織のコミュニケーション能力を高めることにな

取引の金融EDIの最先端を走りながら、これを、るということを示している（岸, 2014）。以下で豊田商工会議所ならびに日本商工会議所とともは、こうしたループの展開を考慮しながら、小に、一般の標準とすることを目指す実証実験レ島プレス工業株式会社のテレビ会議システムのベルに至っている。

13 小島濵吉氏はトヨタ自動車の大手部品サプライヤ―で組織する「協豊会」の初代会長を務めた。

56

2017.11

同社では、中小企業には、今後深刻化するいると考えられる 15。また、Pepperを、社員のであろう労働人口減少への対応策が不可欠と検定資格の指導のために指導者として活用すの発想から、特に、中小企業用IoTツールの構ることも試行されている。

築に力を注いでいる。昨年には、グループ会社

その他にも、グループの真和工業株式会社の丸和電子化学株式会社に人型汎用ロボット

において、倉庫での出荷時に、これまで熟練者「Pepper」を導入した。Pepperには、人工知能

しか、形状の異なる箱を素早くパレットに積むを搭載し、基本仕様にはない各種機能（背中にことができなかった作業を、AR（拡張現実）

温度・湿度センサーを搭載したライントレースとAIを組み合わせた技術を導入し、熟練者で機能、遠隔操作機能、音声合成機能）を開発ない者も対応できるようにすることを試みていした。これによってPepperが、設備異常発生る。この技術は、箱種や箱数データからパレッ

時の対応や夜勤社員の健康状態の見守りを人にトの積み方の学習をサポートするものであり、代わって行うという、製造現場での新たな活用

これはまた、可能な限りの人員削減の実行につに成功し話題を集めている 14。これは、Pepper

ながる可能性を持っている。

に何をやらせたいかということを考えたうえでこのように、小島プレスは、グループ全体で、のカスタマイズであり、Pepperを開発したソフ

IoTのインダストリー 4.0（工業のデジタル化）

トバンクの発想とは全く異なるものだという。

を視野に置きながら、急速に進展するデジタル

同社では、高価な専用ロボットに対し、人型化の波に常に挑戦し続ける、まさに、所謂「デ汎用ロボットは安価で導入しやすいものである

ジタルを活かす」組織ということができる。

ことから、地方の中小企業の労働人口減少の対応策として有効なものと考えている。現在 8台（２）「相互に対話する」ことの徹底

稼働しているPepperは、1台をカスタマイズす小島プレスの社是は「和」であり、長期テーることで瞬時にすべてのPepperをカスタマイズ

マとして「人をつくり 人をまもる」「対話とすることが できる。たとえると、購 入 時 の参加」が掲げられている。そこには、「社是『和』

Pepperの能力は0 歳児レベルであるが、2、3年の精神を受け、相互に対話し、参加して、社会後には15歳児レベル、その後数年で大学生レに貢献できる企業人を育み、真に豊かな人づく

ベルの能力をもたせることが可能であるといりを目指す」とある。

う。すなわち、10年以内に大学生並みの能力を小島プレスの躍進の秘訣は、この長期テーマ持たせることができるということは、人間が大を活かすため組織ルーティンを形成し、そのも学生となるまでとの差の10年余りの生産性をとで様々な組織的仕組みを実現していることに達成しているとも言え、知的生産性の非常に高ある。たとえば、組織構造は、2百人規模に分いロボットにカスタマイズすることに成功して社分業体制を敷いていることが挙げられる。こ14 日本経済新聞（2015 年11月25日、2016 年 4 月1日）
、Yahooニュース（2016 年 5 月19日）、SoftBank World2016（2016 年 7 月21・22日）に取り上げられたほか、公益社団法人企業情報化協会主催の 2016 年度IT賞でITフロンティア賞にも輝いた。
15 2017 年 9 月13日の小島プレス工業株式会社本社での小島社長とのやりとりによる。クリエイティブな仕事は難しいが、知的生産性はかなり高いことが強調された。

2017.1157

れは小島プレス自体の規模を拡大していくと、が一堂に会する機会を設けている。家族への配グループ全体で7 千5百人を超える社員を、ト慮は、家族を伴った全員を収容できる「小島ドップが「相互に対話する」距離に置くことが不ーム」をこの行事のために建設したことからも可能になるという考えに基づいている。分社分窺える。このような施策は、社員のみならずそ業体制を敷くことで、グループ会社はそれぞれの家族に「対話と参加」を体現する役割を果たが独立経営を行い、それぞれのトップが社員のしている。

一人ひとりに至るまで「相互に対話する」距離

前述したように、小島プレスでは、IoT時代を保てる体制を維持することができると考えらの先駆けとして、グループ会社でPepperに夜れている。さらに、分社分業体制をとってもグ

勤社員の健康状態の見守りを行わせ、社員のループ全体でコミュニケーションが分断される検定資格の指導をさせるなどといった活用を試ことがないよう、グループ全体で「相互に対話みている。その活用でもイノベーティブな取りする」ことが徹底されている。

組みを行っているが、あくまでロボットはルー

小島社長自身、「コミュニケーションは瞬時

ティンで正確に規定できる内容にこそ有効に活には成り立たない」として、毎月欠かさず各グ用できるとし、その範囲でのみ、デジタル技術

ループ会社を回り、各社の全社員を集めた朝礼が一部対面関係を代替できるとしている。そのをこれまで長い間欠かさず行ってきた。社内で一方で、基準や設定そのものは人が行うものとは、人生の節目を社員と一緒に味わうことを重して、マンとマシンの完全な代替はあり得ない

要視し、家族も招く入社式、毎年の仕事始め式という発想のなかでの新しい試みを行っている。

の後に社内成人式などを行うだけでなく、結婚

すなわち、いかに対面関係に近い環境を具体や持ち家のお祝いなど、折々のチャンスに社員化するか、どれだけ対面関係に代替し得るかを

一人ひとりとのコミュニケーションを大事にし検討しつつも、完全に対面関係を代替し得るもて話をすることに努めている。日常的にも、食のとは考えてはいない。すなわち、デジタルを堂で気軽に社員の輪に入ることも心掛けている

活かす企業である小島プレスにおいて、小島社という。これらは、まさに、小島社長があくま

長が率先してグループ会社での人と人との対面

で対面関係重視の姿勢を貫いている事例という関係でのコミュニケーションの重要性を重んことができる。小島社長は、「反応を見ながらじ、最もリッチネス・レベルの高いメディアと話すことは楽しい」とし、「顔を見ながら話をして対面関係の積極的な活用が行われているこ

してこそわかることがある」ため、「コミュニケとが明らかにされていることは強い意味をもっーションにおいて対面関係の重要性は変わらなているといえる。

い」と話している。
グループ全体では、年1回、グループ全社員・家族1万人を集めた運動会である「小島フェス
ティバル」を開催することで、グループ全社員

58（３）「人をつくり 人をまもる」「対話と参加」が意味すること小島プレスでは、上述したように、ものづく2017.11

りは人づくりであるとする原則から、社員一人

がら、対面関係を重視するだけでなく、特に謝ひとりが成長した分だけ企業が成長すると考え罪については電話や電子メールは使わせないている。そのため、福利厚生を充実させることで、むしろ手書きの手紙の活用を積極的に行う。

に力を入れている。例えば、社員食堂は30年

これは、メディアがもつ「礼儀」や「感謝」と前から無料で提供され、グループには社会福祉いうシンボリックな側面を重視した活用であ

法人こじま福祉会が提供する保育園のほか、医る。そのため、近年話題になっている社内SNS

療センター、ジムや息抜きの娯楽施設など様々などは活用していないだけでなく、勤務中のスな施設が整備されている。

マートフォンの持ち込みも禁止するなど、場面

一方で、礼に始まり、礼に終わるという礼儀を重んじることの大切さ、感謝することの大切に応じてデジタル・メディアの活用には意図的に消極的な姿勢をとっている。

さを行動で表すことの重要性を徹底して認識さ一方で、社内掲示板を家族にも開放し、ニュせるために、社員は全員、出社時と退社時に正ースの配信といった情報共有だけでなく、宿泊門での「門礼」を欠かさないこととしている。

予約などの福利厚生面でも活用できるようにす

これらは、社員一人ひとりに、礼儀や感謝を表ることで、家族と会社との距離を近づけるためすという行動を植え付けていく役割を果たしてに活用している。これによって、社員はもとよいると解することができる。

りその家族にも組織ルーティンが植え付けら

2011年の震災時には、福島県の仕入先が輸れ、それに基づいた行動が促されている。

送手段を失い苦しんでいることを知った小島社

小島プレスでは、前述したように「人をつく長が、自らトレーラーを借りて社用車10台を届り 人をまもる」「対話と参加」を重んじる組

けたというエピソードもあり、これは、感謝の織ルーティンのもとで、小島社長が毎月1社ず

気持ちを大切にする組織の姿勢を強烈に表す

つ回って行っている全員朝礼あるいは表彰など事例となっている。

の行事を、テレビ会議システムで全社に同時配

このように、小島プレスには「人をつくり信し、社長のメッセージをグループ全社員同時人をまもる」「対話と参加」を重んじる、社員に共有することを可能にした。テレビ会議シスに共有された行動パターンとしての強烈な組織

テムにおける画像での一方向のメッセージの発

ルーティンが育まれている。これは非常に人重信は、特に珍しいものではなく、時空間の克服視の所謂「アナログ的」なものと言える。このという状況的要因によることが多く、一般的にような組織ルーティンのもとで、メディア活用

は受信者にそれほどのインパクトを与えないもはコントロールされていると同時に、メディアのであるが、小島プレスの社員は、まさに社長

活用が組織ルーティンを強化する役割も果たしがその場にいるかのように「しっかりと耳を傾ている。

ける」という特徴があるいう。これは、社長が例えば、小島プレスでは上述したようにデジ

毎月各社を回って、グループ全社員に対して朝タル技術を活かすことに積極的な企業でありな

礼し、全社員と積極的に話をする機会を設けて2017.1159

きたなかで育まれた組織ルーティンのもとでこ

しかし、実際には、品質の問題以上に、いかそ発揮されるテレビ会議システムの活用であるなる組織ルーティンの下で活用されているかといえる。社長が常に社長室で執務を行っていが、そのメディアのリッチネスを左右している。

る場合に比べて、小島プレスでは、社長と全社

小島プレスでは、遠隔地とのルーティンな会議

員の距離が非常に近いものとなっており、社員はテレビ会議システムを活用しているが、各企は社長がその場にいるような気持ちでテレビ会

業の記念日など企業文化の伝承に関わる場合

議システムでのメッセージに耳を傾けることがには、必ず社長自ら対面で会議や式典に臨むとできるのである。したがって、このようなテレしている。これは、組織ルーティンのもとで、ビ会議システムの活用は、組織ルーティンをさどのようなメディアをどのような場面で活用す

らに強化するものとして機能するものにもなっべきかが考えられている結果であると解するこている。

とができる。

（４）組織ルーティンとメディア・リッチネス
上述したように、「人をつくり 人をまもる」「対話と参加」を重んじる組織ルーティンのも

４．デジタル・メディアによって組織コ
ミュニケーション能力を向上させるためにとで、社長が毎月各社を回って、全員に対して以上、小島プレスのテレビ会議システムの活

朝礼し、社員と積極的に話をする機会を設けて用を中心に、ヒアリング調査から、2で示した

きたなかで育まれたテレビ会議システムの活用

三つの課題について検討してきた。

に関しては、社員はまさに社長がその場にいる

まず、対面関係は最もリッチなメディアなのかのように耳を傾けるとされ、テレビ会議シス

かという課題については、同社では小島社長がテムのメディア・リッチネスが拡張されている

率先して、人と人との対面関係を重視し、最もことが明らかにされている。

リッチなメディアとして対面関係を位置付けて

確かに、テレビ会議システムは、コストをかいることが明らかにされた。

ければ、非常にリアルな表情や音声を伝えるこ

また、同社のテレビ会議システムのリッチネとが技術的に可能となっており、技術的に対面

スが組織的に開発されているのかという課題にに近い状況を生み出せるようになったことか

ついては、
同社の「人をつくり 人をまもる」「対ら、リッチネス・レベルを高めたという側面も話と参加」を重んじる組織ルーティンのもとで、否めない。この意味でメディア・リッチネスは、社長自らがこれを体現して育んできた朝礼におメディアの技術的な品質にどれだけコストをかいてテレビ会議システムを活用することは、社

けるかという問題とも関わっており、小島プレ員にまさに社長がその場にいるかのように耳をスは、時間と距離を縮めやすくするためにコス傾けさせることとなっており、テレビ会議シストをかけて品質を保持し、臨場感の高いメディ

テムのメディア・リッチネスが拡張されているアを選択している。

ことが明らかにされている。また、テレビ会議

60

2017.11

システムのリッチネス・レベルの向上は、その小島プレスでは、社長がこうした役割を積極的

活用を通じて、より組織ルーティンを強化するに担って活動しているといえる。

役割を果たしている。

企業組織では、その組織にとって意味をもたこの事例は、メディア・リッチネス理論が示せることができるメディア以外は使われない。

した、社員が社長をよく知っていること（コミ使われないということは、それ自体、その組織ュニケーション・パートナーに関する経験）、

ではコミュニケーション・メディアとして役に

朝礼の内容について馴染んでいること（コミュ

立たないことを意味している。たとえば、小島

ニケーション・トピックに関する経験）、朝礼

プレスでは社内SNSは、組織的に活用されていでのテレビ会議システムの活用に慣れているこない。組織的に活用するためには、組織が意図と（コミュニケーション・メディアそのものにしてあるメディアを活用するためのフォーマル

関する経験）、朝礼の場を理解していること（組なルールが必要となる。つまり、当該メディア

織コンテクストに関する経験）のレベルによっが実際に活用され、有益なものとなるためには、て、リッチネス・レベルが拡張されたことを表組織がその活用をコントロールすること、すな

すものとしても理 解できる（e.g., Carlson &わち、組織ルーティンのもとで当該メディアを

Zmud, 1994, 1999; Cambell, 2006）。

どのように活用すべきであるかという一定のル

また、社長が毎月各社を回り続けて朝礼を行ールができあがっていることが欠かせないということで、テレビ会議システムのリッチネス・える。先に述べたPepperの活用でも、小島プ

レベルがより高められたということもいえる。

レスはイノベーティブな取り組みを行っている

これは、あるメディアのメディア・リッチネス

が、あくまでロボットは構造化可能な、正確にはよりリッチネス・レベルの高いメディアと併規定できる内容にこそ有効に活用できるとし、用することで増大するという研究を補完するもその範囲で一部対面関係を代替できると考えての と も な っ て い る（Sætre, et al., 2007; 岸,いる。つまり、基準や設定そのものは人が行う

2014）
。

ことを前提としており、マンとマシンの完全なこれらは、組織コミュニケーション能力はどのように向上し得るのかという課題について、代替はあり得ないという発想のなかでの新しい活用の試みが行われているのである。

同社のコミュニケーション能力が、同社の組織

すなわち、組織的なメディア活用は、組織ル

ルーティン、テレビ会議システムの独特の活用、ーティンによるコントロールのもとで行われてテレビ会議システムのメディア・リッチネスをいるのである。したがって、どのような組織ル

相互に結ぶループによって動態的に強化されたーティンを形成しているかで、メディア活用はことの一端を示すものである。豊かなコミュニ

左右される。

ケーションを行うためには、組織はその組織ル小島プレスでは、原理原則に通じる組織ルー

ーティンを維持し強化していく必要がある。そティンは変えてはいけないとし、一層の安定化の仕掛けを作るのが、社長の役割ともいえる。

を図っているが、一方、「達成困難な目標をもつ」

2017.1161

「まずやってみる」「気付きを現地で得る」など、用パターンを変えられるダイナミックな組織ル

常に新しいものに挑戦するという変革志向の組ーティンを創ることができるかどうかも重要で

織ルーティンも形成することで、常に新しいこある。これは、
トップ・ダウンで行われる場合も、とにアンテナを張り、積極的に行動することのボトム・アップで行われる場合も考えられる。

体得も実行しようとしている。

前述したように組織ルーティンは、明示的側面

５．おわりにと遂行的側面の二つの側面をもつものである。
本稿では、特に明示的側面の維持に着目して考

本稿では、「デジタルを活かす」企業である

察を行ったが、組織ルーティンの変容には、組小島プレスの強烈な組織ルーティンのもとでの織ルーティンの明示的側面を再形成する組織ル

テレビ会議システムの活用に注目しながら、組

ーティンの遂行的側面を組織が許容する柔軟

織ルーティンのもとでのメディア活用、メディ性も考慮することが欠かせない。

ア活用によるメディア・リッチネスの拡張といまた最後に、メディア・リッチネスは必ずしうループが、組織のコミュニケーション能力をも拡張するわけではなく、収縮する可能性があ向上させることの一端を明らかにすることを試ることを強調したい。

みた。一企業の一事例ではあるが、グループ企

情報技術が当たり前のものとなってきた今業とともに次々と施策を打ち出しており、うま日、新しいメディアが次々と登場するなかでも、く機能させていることから、中小企業に対してメディアを活用する組織のコミュニケーションも示唆を与え得る事例であると考える。強烈な能力を向上させることの重要性は変わらない。

組織ルーティンをもつ同社の事例は、組織コミ

上述のループをより多面的に展開することで、ュニケーションを高めるための学習ループの展

組織のコミュニケーション能力を持続的に向上開について改めて考察する必要性を示唆するもさせていくためにはどうすればよいのか、組織のになったといえよう。

ルーティンに集点を当てて、その変容も含めた組織のコミュニケーション能力を向上させる

更なる考察が課題として残されている。

ためには、組織が、状況に応じてメディアの活62

2017.11

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