ファンドレポート

販売用資料

2023年6月30日

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》

足元の運用状況と今後の見通し※5G：第5世代移動通信システム「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド《愛称：THE ASIA 5G》」（以下、当ファンド）について、主要投資対
象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の見通しについてご説明します。

足元の当ファンドの運用状況
直近1年間の当ファンドと世界株式の累積リターン、米国金利の推移（2022年5月末～2023年5月末、日次）

（％）

（％）

20

5

米国10年国債利回り（右軸）THE ASIA 5G
4

10+13.8％
30（ご参考）
THE ASIA 5G（左軸）

-10

世界株式

（ご参考）世界株式（左軸）

2

22/9

1
23/5 （年/月）+10.9％
-20
22/5

22/7

22/11

（2022年5月末～2022年12月末）

期間騰落率

23/1

23/3

（2022年12月末～2023年2月末）

期間騰落率（2023年2月末～2023年5月末）

期間騰落率

10.9％

10.2％
7.0％

6.9％

－3.0％
－6.8％
THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り 世界的な金融引き締めの加速から、米長期金利は上昇し、10月上旬にピークをつけました。

 世界株式市場の割安感が高まったことや米インフレ率の伸び率が鈍化する中、金融政策が軟化する
ことへの期待感がプラス材料に。

 欧米で金融システム不安が高まり、融資基準の厳格化による景気下押し圧力が懸念されました。

 グロース（成長）株からバリュー（割安）株に資金を移す動きが強まり、当ファンドの基準価額の変動は大きくなりました。

 中国のゼロコロナ政策終了による景気回復期待も追い風となり、
当ファンドは堅調に推移しました。

 リスクオフに伴う金利の低下や、AI（人工知能）に対する期待がIT
関連銘柄にとって追い風になり、
当ファンドは堅調に推移しました。

※THE ASIA 5Gは基準価額（信託報酬控除後）を基に計算しています。世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）
で当ファンドのベンチマークではありません。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

決算が堅調だった通信インフラ関連や生成AIへの期待からIoT
機器・装置関連がプラスに影響＊ 産業分野別では、堅調な決算からデータセンター関連銘柄中心に上昇した通信インフラ関連や、生成AIへの注目などから半導体関連銘柄中心にIoT機器・装置関連がパフォーマンスに対してプラスに影響しました。一方、予想よりも緩慢な中国経済の回復などが嫌気され通信サービス関連はマイナスに影響しました。
 国・地域別では、円安や経済活動再開期待などを背景に堅調に推移した日本の他、半導体関連の銘柄選択が奏功した米国や台湾もプラスに影響しました。一方、インターネットやエンターテインメント関連が下落したた＊モノのインターネット
め、韓国はマイナスに影響しました。

産業分野別騰落率寄与度

国・地域別騰落率寄与度

7.5％

5.7%
3.5%

3.3%

4.7％

1.5%
0.2%

0.2%

0.0%

0.2%
－3.4%

－1.3％
通信インフラ IoT機器・装置 通信サービス
関連
関連
関連

その他

日本

米国

台湾

タイ

インド オランダ その他の その他
国・地域

半導体関連銘柄の組入比率を引き上げた一方、一部ソフトウェア
関連銘柄の組入比率を引き下げ

個別銘柄

 2022年後半以降、組入比率を引き上げていた半導体関連銘柄は、生成AIへの期待感の高まりなどを受けてさらに引き上げた一方、パフォーマンスが堅調だった一部ソフトウェア関連銘柄の組入比率を引き下げました。また、「チャイナ・プラスワン」の動きから恩恵が期待できるインドやタイなどの銘柄の組入比率を引き上げました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

日本

米国

日本

タイ

台湾

産業分野

事業概要

ソシオネクストIoT機器・装置関連

SoC（システム・オン・チップ）ソリューションとサービスの設計・開発などを手掛けるグローバル企業

ラムバス

通信インフラ関連

Sansan

通信サービス関連

名刺管理など企業の様々な事務作業をデジタル化す
るソフトウェア・ソリューション企業

ファブリネット

通信インフラ関連

データセンターや通信基地局向けの光通信用スイッチ等の光学部品に強みを有する受託製造企業

eメモリー・テクノロジー

IoT機器・装置関連

ロジック不揮発性メモリーの開発に従事するIP企業。
セキュリティ関連技術に強み

世界的な半導体やソフトウェアのIP企業＊＊製造設備を持たず、開発した特許技術を他社へライセンス提供することで収入を得る企業のこと※上記は2022年5月末から2023年5月末の期間において、当ファンドの主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged
Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。各項目の騰落率寄与度は、ETFを除く保有株式および短期金融資産等から算出した概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

ご参考

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄と投資行動

ソシオネクスト日本

IoT機器・装置関連

株価と組入比率の推移
騰落率

カスタムSoCで同業他社と差別化+299.0％
（％）

（円）

企業概要

20,000 SoCソリューションとサービスの設計・開発などを手掛けるグローバル企業。先端テクノロ 16,000
ジーでの設計能力に強み。

3.5
2022年10月のIPO直後から組
み入れを開始業績見通しに対する確信度が高かったため、高水準の組入比率を維持

3.0
2.5

12,000

パフォーマンス好調の背景

株価（左軸）

 同社は自動車やデータセンター・ネットワー
ク、スマートデバイスなど今後5Gの普及により恩恵を受ける成長分野に重点投資しており、米国大手インターネットや自動車企業とは戦略的なつながりを持つ。
 顧客とともに開発を行うカスタムSoC戦略が奏功し、業績が伸長。

2.0

8,000

1.5

4,000
組入比率（右軸）

1.0

0
22/10

23/1

23/4

（年/月）

ファブリネット
タイ

株価と組入比率の推移

通信インフラ関連

超高速光通信向け部品に強み
企業概要

騰落率
（米ドル）

 データセンターや通信基地局に用いられる光通信用スイッチ、トランシーバーなど光学部品の受託製造を手掛ける。

パフォーマンス好調の背景
 米国のシリコンバレーに製品試作機能を備えた拠点を構え、開発段階から顧客と密に連携することで生産体制をスムーズに立ち上げる
ことを可能に。
 同社は5G通信基地局や次世代のデータセン
ターで用いられる、超高速光通信向け部品に強み。これらの製品の普及が同社業績の追い風になるものと期待。

150+30.3％

株価上昇に伴い、バリュエーション面
で割高感が出てきたため、一部売却

130

（％）

6
5

株価（左軸）

110
90

4
3

70

2
組入比率（右軸）

50
22/5

22/8

22/11

23/2

1
23/5
（年/月）

※株価の推移は、2022年5月末（ソシオネクストは2022年１０月１2日）～2023年5月末（日次）、騰落率は、2022年5月末（ソシオネクストは2022年１０月１2日）～
2023年5月末の期間で算出。組入比率は、2022年5月末（ソシオネクストは2022年１０月１4日）～2023年5月末（週次）、主要投資対象ファンド（NextGeneration Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）における対純資産総額比。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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3

5G関連企業の足元の決算概況
減益決算も概ね好調だった5G関連企業業績
 当ファンドが投資する企業の直近四半期決算は、前年同期比で減益となりました。また、組入銘柄の半数以上の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しました。
 消費者向けデバイス需要の鈍化による半導体や部品市場の在庫調整が関連企業の業績に影響を及ぼしました。一方、引き続きデータセンター向けの事業比率が高い企業や優れた先進技術・サービスを持つ企業、サプライチェー
ン分散化の恩恵を受ける一部企業などは業績を伸ばしました。
 一部の半導体や部材メーカーは予想を下回る業績を発表しているものの、今後の回復期待の高まりから株価が上昇する銘柄も散見されています。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較

8.6%
48.9%

55.6%

－9.4％
THE ASIA 5G

アジア株式

アジア株式

THE ASIA 5G

 データセンター関連など、構造的な成長ドライバーを持つ企業の増収・増益傾向が継続しました。
 インドやベトナムなど後発国の５G関連企業の決算が好調でした。
 中国の製造業やAI関連の内製化の恩恵を受ける一部企業の決算も好調でした。

主な増収・増益銘柄（直近四半期の前年同期比）
銘柄名

日本

中国

台湾

インド

中国

事業概要

増収率

増益率

Sansan

名刺管理など企業の様々な事務作業をデジタル化するソフトウェア・ソリューション企業

23.9%

29,188%

ゼァージァン・ジンション・
メカニカル・アンド・エレクトリカル

シリコンを生成するための結晶成長炉の製造に強みを持つ装置メーカー

84.4%

100.0%

アクトン・テクノロジー

データセンター向けの光通信用スイッチ等に強みを有する通信機器メーカー

25.2%

58.0%

バーティ・エアテル

インド国内およそ3,000都市で5Gサービスを展開する大手通信事業者

14.3%

47.5%

バイドゥ

AIベースのチャットボットサービスを展開する大手インターネット検索企業

9.6%

43.5%

※THE ASIA ５Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）、アジア株式はMSCIオール・カントリー・ア
ジア・インデックス。なお、同インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE ASIA ５Gおよびアジア株式それぞれの組入銘柄における直近四半期決算発表済み企業のEPS成長率の中央値を時価総額で加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2023年5月末現在の直近四半期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出。Sansanの増益率は特殊要因により2022年10-12月期決算の利益額が小さかったことに起因します。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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4

ご参考

良好な決算を発表したアジアの５G関連銘柄

Sansan株価とＥＰＳの推移
通信サービス関連日本

騰落率（直近1年間）（円）

企業の様々な事務作業のデジタル化を支援

4,000

企業概要

3,000

 企業の様々な事務作業をデジタル化するソフトウェア・
ソリューション企業。煩雑な事務作業を削減し、企業の省力化・効率化を支援。

2,000

着眼点

1,000

＋67.5％40
株価（左軸）

30
20
EPS予測値（右軸）

EPS（右軸） 5G普及により通信環境が整う中、モバイルアプリケー
ションやクラウドサービスの利用加速が見込まれており、企業のデジタル化を推進する同社の成長に期待。

（円）

0
20/5

22/5

10

0
26/5

24/5

（年/月）

中国

ゼァージァン・ジンション・メカニカル・
アンド・エレクトリカル IoT機器・装置関連

株価とＥＰＳの推移
騰落率（直近1年間）＋24.6％

（中国元）

（中国元）

先端素材向け結晶成長炉事業に期待90

6
株価（左軸）

企業概要
 中国の大手工業炉・自動化装置メーカー。半導体や太陽電池の素材となるシリコンを生成するための結晶成長炉の製造に強みを有する。中国では高い市場シェア
を誇る。

60

4
EPS予測値
（右軸）

30

2

着眼点
 次世代半導体素材であるSiC（炭化ケイ素）やLED素材
といった領域にも進出しており、5G普及に伴い高機能素材への需要拡大が見込まれる。

0
20/5

バーティ・エアテル
インド

EPS（右軸）

22/5

0
24/5

（年/月）

株価とＥＰＳの推移
通信サービス関連（インド・ルピー）

インドの5Gサービスの先駆的存在
企業概要
 インド国内およそ3,000都市で5Gサービスを展開する大手通信事業者。

着眼点
 通信基地局など無線アクセスネットワークにオープン
RAN技術を用いてサービス展開しており、今後は地方部での整備も積極化する予定。複数メーカーの機器やシステムを組み合わせることで設備投資コストを削減
する他、今後は5Gサービスの拡充にも期待。

騰落率（直近1年間）+21.4％（インド・ルピー）

1,000
800

60
株価（左軸）

600
400

30
EPS予測値（右軸）-30

EPS（右軸）

200
0
20/5

0

-60
-90
22/5

24/5

（年/月）

※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2020年5月末～2023年5月末、2023年～2025年（Sansanは2023年～2026年、バーティ・エアテルは2024年～2026年）のEPS予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近１年間）は、2022年5月末～2023年5月末の期間で算出。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

5

今後の市場見通しと運用方針
金利上昇の一服や中国政府の規制姿勢の変化は株価の下支え要因に
世界的にインフレ懸念や金利の先高観が和らいでおり米ドル高トレンドが転換する可能性があります。このことはアジアを含めた新興国市場にとってプラスであると考えます。特に、当ファンドの予想EPS成長率はアジア市場を大きく上回る見通しとなっており、金利上昇が一服することは魅力的な投資機会を提供しているものと思われます。
中国では、大手インターネット企業のアリババグループが事業を6分割することを発表しました。中国政府は長らくＩＴ企業に対する監視を強めており、同社はその主たる標的となっていましたが、今回の発表で政府のＩＴ産業への締め付けが終焉に近づいているとの期待が強まっており、株価の下支え要因となる可能性があります。

「チャイナ・プラスワン」の動きや半導体支援策による追い風に期待
コロナ禍での脆弱性や地政学リスクの高まりを受け、アジアではサプライチェーンの再構築の動きが盛んになっています。これまで多国籍企業の生産拠点は中国に集中していましたが、「チャイナ・プラスワン」としてインドや
ASEAN（東南アジア諸国連合）地域に進出する動きがみられます。当ファンドでは、半導体やネットワーク関連中心にこの動きから恩恵を受ける企業に着目しています。
2022年から米国や欧州で域内の半導体生産を強化

EPS成長率（3年、年率）の比較するための補助金が投じられています。日本でも経済産業省は、国内で生産した半導体関連の売上高を（2023年5月末現在）

18.4%

2030年に2020年対比約3倍の15兆円にするという計画を掲げており、そのために2年間で2兆円の補助金を投じるとしています。
9.6%

岸田首相は、2023年5月に開催されたG7（主要7カ国首脳会議）広島サミット直前に来日した海外半導体

6.9%

大手7社のトップに対し、積極的な投資を呼びかけました。その後、米マイクロン・テクノロジーは日本で新たに最大5,000億円を投資する計画を発表した他、6月に台湾セミコンダクター（TSMC）は日本で計画している

世界株式

アジア株式

THE ASIA 5G

第2工場について、第1工場と同じく熊本県内に建設する方針を明らかにしています。長期的な成長を見据えた設備投資が継続することで関連企業の業績を押し上げるとみています。
当面は変動性の高い市場環境が継続する見込みですが、引き続き銘柄選択に注力し、割安かつ成長性が高い銘柄を発掘して投資する方針です。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

※THE ASIA 5G の EPS 成 長 率 は 、 主 要 投 資 対 象 フ ァ ン ド （ Next
Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）の組入銘柄の予想EPS長期成長率（3年、年率）を加重平均して算出。
※世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、アジア株
式：MSCIオール・カントリー・アジア・インデックス、アジア株式（ITセクター）：MSCIオール・カントリー・アジア・インフォメーション・テクノロ
ジー・インデックス。なお、上記インデックスは、当ファンドのベンチマー
クではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友
トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証する
ものではありません。

6

設定来の基準価額および純資産総額の推移（2020年2月14日（設定日）～2023年5月末、日次）

19,000（2023年5月末現在）

1,500

基準価額

（ご参考）世界株式（左軸）（億円）

基準価額（円、左軸）

16,0001,200

13,00014,357円

設定来騰落率+43.6％

純資産総額

558億円

900

期間別騰落率10,000600（ご参考）世界株式

7,000

54.6%

THE ASIA 5G

43.6%

300
13.8％

純資産総額（右軸）

4,000
20/2

20/8

21/2

21/8

22/2

22/8

10.9％

0
23/2 （年/月）※資料作成時点では、分配実績はありません。基準価額は信託報酬控除後です。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。
（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成

１年

設定来

（2022年5月末～
2023年5月末）（2020年2月14日～
2023年5月末）※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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7

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 2020年2月14日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％以内（税抜1.74％以内）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.276％以内（税抜1.16％（ 信 託 報 酬 ） 以内））に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％以内）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

販売会社一覧
加入協会
商号等

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）＊

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号○

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号

○

○

○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号

○

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あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号

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池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

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ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

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株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

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おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号

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東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

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＊ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2023年5月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】
 当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
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