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TECHNICAL NOTEOFTHE PORT AND AIRPORT RESEARCH INSTITUTE
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No.1278� � � December 2013���������������������������������� ������ ������ ������ ������ ���
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Independent Administrative Institution,

Port and Airport Research Institute, Japanεv(N=∞)＝1/bεv(N=∞)＝1/b

推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)σv0'=49kN/m2_Dr=70%
σv0'=98kN/m2_Dr=35%
σv0'=98kN/m2_Dr=70%

6

4

2

0
0.10

0.20

0.30

0.40

0.50

4

σv0'=49kN/m2_Dr=70%
σv0'=98kN/m2_Dr=35%3σv0'=98kN/m2_Dr=70%

2

1

0
0.10

0.60

σv0'=49kN/m2_Dr=35%

0.20

0.30

0.40

0.50

0.60

4

10

σv0'=49kN/m2_Dr=35%
σv0'=49kN/m2_Dr=70%
σv0'=98kN/m2_Dr=35%3σv0'=98kN/m2_Dr=70%

2

1

0
0.10

0.20

0.30

0.40

せん断応力比：τ/σv0'

せん断応力比：τ/σv0'

せん断応力比：τ/σv0'(a) 岩ずり A(b) 岩ずり B(c) 岩ずり C

図-2.140.50εv(N=∞)＝1/bεv(N=∞)＝1/b

σv0'=49kN/m2_Dr=35%
σv0'=49kN/m2_Dr=70%
σv0'=98kN/m2_Dr=35%8σv0'=98kN/m2_Dr=70%

6

4

2

0
0.10

0.60

岩ずりC

岩ずりB

0.20

0.30

0.40

0.50

4

σv0'=49kN/m2_Dr=70%
σv0'=98kN/m2_Dr=35%3σv0'=98kN/m2_Dr=70%

2

1

0
0.10

0.60

εv(N=∞)＝1/b

σv0'=49kN/m2_Dr=35%

推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)εv(N=∞)＝1/b

5

5
岩ずりA

推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)

岩ずりC

σv0'=49kN/m2_Dr=35%

8

12

岩ずりB

推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)

10
推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)

5

5
岩ずりA

推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)

12

0.20

0.30

0.40

0.50

0.60

4

σv0'=49kN/m2_Dr=35%
σv0'=49kN/m2_Dr=70%
σv0'=98kN/m2_Dr=35%3σv0'=98kN/m2_Dr=70%

2

1

0
0.10

0.20

0.30

0.40

せん断応力比：τ/σv0'

せん断応力比：τ/σv0'

せん断応力比：τ/σv0'(a) 岩ずり A(b) 岩ずり B(c) 岩ずり C

実験定数 b から推定した最大残留体積ひずみとせん断応力比の関係

図-2.140.50

0.60

実験定数 b から推定した最大残留体積ひずみとせん断応力比の関係

丸形が拘束圧 49kN/m2，三角が拘束圧 98kN/m2 を表して

体積ひずみが大きくなることが明瞭に確認できる．図

丸形が拘束圧 49kN/m2，三角が拘束圧 98kN/m2 を表して

体積ひずみが大きくなることが明瞭に確認できる．図いる．

-2.15の紫色の実線（太実線）は不規則波を載荷したときいる．

-2.15の紫色の実線（太実線）は不規則波を載荷したとき

図-2.14 から本試験の範囲では，繰返しせん断（正弦のせん断応力比に対する最大残留体積ひずみの上限を，

図-2.14 から本試験の範囲では，繰返しせん断（正弦のせん断応力比に対する最大残留体積ひずみの上限を，波）を排気状態で受けた場合の残留体積ひずみの極限値

紫色の破線（太破線）は正弦波を載荷したときのせん断波）を排気状態で受けた場合の残留体積ひずみの極限値

紫色の破線（太破線）は正弦波を載荷したときのせん断（最大値）は，岩ずり A で 11％，岩ずり B で 4.6％，岩応力比に対する推定最大残留体積ひずみの上限を示して（最大値）は，岩ずり A で 11％，岩ずり B で 4.6％，岩応力比に対する推定最大残留体積ひずみの上限を示してずり C で 4.6％であると推定された．また，最大残留体

いる．同じせん断応力比でも，不規則波に比べ正弦波をずり C で 4.6％であると推定された．また，最大残留体

いる．同じせん断応力比でも，不規則波に比べ正弦波を積ひずみは，岩ずりの種類によらず，密度が低く，拘束載荷した場合には，上限値が大きいことがわかる．これ

積ひずみは，岩ずりの種類によらず，密度が低く，拘束載荷した場合には，上限値が大きいことがわかる．これ

圧が高く，繰返し応力比が大きいほど，顕著になること

は，正弦波の場合，所定のせん断応力比が，繰り返し載圧が高く，繰返し応力比が大きいほど，顕著になること

は，正弦波の場合，所定のせん断応力比が，繰り返し載がわかる．

荷中，常に作用するのに対して，不規則波の場合には，がわかる．

荷中，常に作用するのに対して，不規則波の場合には，波形の不規則性から，それよりも低い応力比が作用する
2.5 せん断応力比およびせん断ひずみと残留体積ひず

波形の不規則性から，それよりも低い応力比が作用する
2.5 せん断応力比およびせん断ひずみと残留体積ひずためである．実験で載荷した不規則波形は，2011年東日

みの関係ためである．実験で載荷した不規則波形は，2011年東日

みの関係

本太平洋沖地震による常陸那珂港の２深度で推定した波

本太平洋沖地震による常陸那珂港の２深度で推定した波

岩ずりの種類，密度，拘束圧，せん断応力比，載荷す形であり，不規則波B（図-2.2(b)）では，液状化予測判

岩ずりの種類，密度，拘束圧，せん断応力比，載荷す形であり，不規則波B（図-2.2(b)）では，液状化予測判る波形を変えて行った計72ケースのせん断応力比と発生定において地震動によって有効に作用する波数を表す

る波形を変えて行った計72ケースのせん断応力比と発生定において地震動によって有効に作用する波数を表す

12）

した最大残留体積ひずみの関係のまとめを図-2.15に示“有効波数 ”にして10波と従来の地震動に比して厳しいした最大残留体積ひずみの関係のまとめを図-2.15に示“有効波数12）”にして10波と従来の地震動に比して厳しい

す．本結果から，せん断応力比が大きいほど，発生する波形となっている．一方，正弦波の結果は所定のせん断

す．本結果から，せん断応力比が大きいほど，発生する波形となっている．一方，正弦波の結果は所定のせん断

10

8

6

4

2

0
0.1

0.3

0.5

0.7

せん断応力比：τ/σv0'

図-2.1512

A_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
A_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
εvmax=23(τ/σv0')-2
εvmax=10(τ/σv0')-0.8

最大残留体積ひずみ：εvmax (％)

最大残留体積ひずみ：εvmax (％)

12

8

6

4

2

0
0.1

0.3

0.5

0.7

せん断応力比：τ/σv0'

せん断応力比と残留体積ひずみ

図-2.15-9-910

せん断応力比と残留体積ひずみ

-9-

通し仮番

A_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
A_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
εvmax=23(τ/σv0')-2
εvmax=10(τ/σv0')-0.8

9最大残留体積ひずみ：εvmax (％)

10

8

6

4

2

0
0

2

4

6

8

10

12

A_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
A_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B

10

最大残留体積ひずみ：εvmax (％)

12

8

6

4

2

0
0

最大せん断ひずみ：γmax (％)

図-2.16

2

4

6

8

10

A_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
A_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B

最大せん断ひずみ：γmax (％)

せん断ひずみと残留体積ひずみ

図-2.16

せん断ひずみと残留体積ひずみの種類，密度，拘束圧およびせん断応力比に依存するこの種類，密度，拘束圧およびせん断応力比に依存するこ

応力比で無限回載荷した際の推定値から導かれた上限値と，ならびに，正弦波を負荷した場合の残留体積ひずみ

応力比で無限回載荷した際の推定値から導かれた上限値と，ならびに，正弦波を負荷した場合の残留体積ひずみである．それゆえ，これらの不規則波および正弦波の下と繰返し回数の関係は双曲線関係にあることを明らかにである．それゆえ，これらの不規則波および正弦波の下と繰返し回数の関係は双曲線関係にあることを明らかにで，異なる３種類の岩ずりを用いて得られた最大残留体した．本章では，試験方法の違いによって，岩ずりの体で，異なる３種類の岩ずりを用いて得られた最大残留体した．本章では，試験方法の違いによって，岩ずりの体

積ひずみとせん断応力比の間の上限関係は，限られた試

積収縮特性に違いがあるか否かについて確認するため，

積ひずみとせん断応力比の間の上限関係は，限られた試

積収縮特性に違いがあるか否かについて確認するため，

料・実験条件に対応したものであるものの，それぞれ，

大型三軸試験装置による繰返しせん断試験を行っている．

料・実験条件に対応したものであるものの，それぞれ，

大型三軸試験装置による繰返しせん断試験を行っている．

想定する地震動の下で地震動応答計算を通じて得られる想定する地震動の下で地震動応答計算を通じて得られる

繰返しせん断応力比に対して発達し得る残留体積ひずみ，

3.1

試料

繰返しせん断応力比に対して発達し得る残留体積ひずみ，

3.1

試料

および，岩ずり地盤の供用期間中において本震・余震を大型三軸試験に用いた試料は，仙台港高砂埠頭の岸壁

および，岩ずり地盤の供用期間中において本震・余震を大型三軸試験に用いた試料は，仙台港高砂埠頭の岸壁含めて何度も地震動が作用した際に発達し得る終局状態から採取した岩ずり D と仙台産の岩ずり E の 2 種類であ含めて何度も地震動が作用した際に発達し得る終局状態から採取した岩ずり D と仙台産の岩ずり E の 2 種類であの最大残留体積ひずみの評価予測の基準値として活用する．各試料の物理特性を表-3.1 に，粒径加積曲線を図の最大残留体積ひずみの評価予測の基準値として活用する．各試料の物理特性を表-3.1 に，粒径加積曲線を図ることができる．

-3.1 に示す．岩ずり D および E は最大粒径 53mm の岩ることができる．

-3.1 に示す．岩ずり D および E は最大粒径 53mm の岩ずりであり，事前の粒度調整は行っていない．

次に，最大せん断ひずみと最大残留体積ひずみの関係ずりであり，事前の粒度調整は行っていない．

次に，最大せん断ひずみと最大残留体積ひずみの関係を図-2.16に示す．同図より，発生するせん断ひずみが大を図-2.16に示す．同図より，発生するせん断ひずみが大きくなると，それに伴い発生する残留体積ひずみも大き

3.2

試験方法

くなることがわかる．せん断ひずみの増分に対する残留

大型三軸試験装置は，直径 30cm，高さ 60cm の供試体に軸方向から繰返し荷重を載荷できるものである．

体積ひずみの増分の比にも，ある上限関係があることがきくなると，それに伴い発生する残留体積ひずみも大き

3.2

試験方法

くなることがわかる．せん断ひずみの増分に対する残留

大型三軸試験装置は，直径 30cm，高さ 60cm の供試体に軸方向から繰返し荷重を載荷できるものである．

体積ひずみの増分の比にも，ある上限関係があることがわかる．当該境界線を図-2.16に破線で示している．本線

供試体は，必要に応じて電動バイブレーターで 5 層締わかる．当該境界線を図-2.16に破線で示している．本線

供試体は，必要に応じて電動バイブレーターで 5 層締は，上述のひずみ増分比が1：1.29の原点を通る直線であ固めによりモールド内に所定の密度で作製した．密度は，は，上述のひずみ増分比が1：1.29の原点を通る直線であ固めによりモールド内に所定の密度で作製した．密度は，る．地震動応答計算では，せん断応力と併せてせん断ひ

相対密度 Dr =0%，35%の 2 種類である．供試体の飽和はる．地震動応答計算では，せん断応力と併せてせん断ひ

相対密度 Dr =0%，35%の 2 種類である．供試体の飽和はずみも得られることから，本ひずみ比の関係は，上述のCO2 と脱気水（1 時間以上）により行った．圧密圧力はずみも得られることから，本ひずみ比の関係は，上述のCO2 と脱気水（1 時間以上）により行った．圧密圧力はせん断応力比と最大残留体積ひずみの関係と併せて活用

σ’c0=49kN/m ，196kN/m の 2 種類で，背圧は 98kN/m とせん断応力比と最大残留体積ひずみの関係と併せて活用

σ’c0=49kN/m2，196kN/m2 の 2 種類で，背圧は 98kN/m2 とし得るといえる．

した．

し得るといえる．

した．

2

2

2

圧密終了後，周期 100s（0.01Hz）の正弦波を 300 波，

3. 岩ずりの大型三軸試験

排水条件で載荷した．載荷は圧縮側と伸張側の主応力比

圧密終了後，周期 100s（0.01Hz）の正弦波を 300 波，

3. 岩ずりの大型三軸試験

排水条件で載荷した．載荷は圧縮側と伸張側の主応力比を同一に保ち，平均主応力一定で繰返し載荷を実施した．
第 2 章に記した大型単純せん断試験によって，地震時

試験ケースの一覧を表-3.2 に示す．

の繰返しせん断を受ける岩ずりの体積収縮特性は，試料を同一に保ち，平均主応力一定で繰返し載荷を実施した．
第 2 章に記した大型単純せん断試験によって，地震時

試験ケースの一覧を表-3.2 に示す．

の繰返しせん断を受ける岩ずりの体積収縮特性は，試料- 10 -- 10 -

1010

表-3.1

試料の物理特性

表-3.1

岩ずりD
3

岩ずりD
3

2.658

2.620

土粒子の密度 ρ s (g/㎝ )

最小密度 ρ dmin (g/㎝ )

3

1.617

1.459

最大密度 ρ dmax (g/㎝ )礫分含有率 (%)

3

1.952

1.756

61.6

細粒分含有率 (%)
50％粒径 D50 (㎜)

土粒子の密度 ρ s (g/㎝ )均等係数 Uc

2.620

最小密度 ρ dmin (g/㎝ )

3

1.617

1.459

3

1.952

1.756

88.7

最大密度 ρ dmax (g/㎝ )礫分含有率 (%)

61.6

88.7

10.2

1.8

細粒分含有率 (%)

10.2

1.8

5.8

15.5

50％粒径 D50 (㎜)

5.8

15.5

153.1

12.2

均等係数 Uc

153.1

12.2

100

90

岩ずりD

80

90

(a) 圧密圧力σ’c0=49kN/m2

通貨質量百分率 (%)

岩ずりE

70
60
50
40
30

60
50
40
30
20
10

0.1

1

10

(a) 圧密圧力σ’c0=49kN/m2

岩ずりE

70

10
0
0.01

岩ずりD

80

20

0
0.01

100

0.1

1
粒径 (㎜)

粒径 (㎜)

図-3.1

試料の粒径加積曲線表-3.2

大型三軸試験条件一覧

相対密度
(公称)

圧密圧力

Dr (%)

σc0 ’ (kN/m )

岩ずりD

0，35

49,196

岩ずりE

0

試 料

3.3

岩ずりE

2.658

100

通貨質量百分率 (%)

試料の物理特性

岩ずりE

載荷波形
2

49

図-3.2

R=σ1 /σ3正弦波

残留体積ひずみと繰返し回数の関係（岩ずり D）

1.5，2.0

正弦波

196(b) 圧密圧力σ’c0=196kN/m2

主応力比
(公称)

1.5，2.0，3.0
1.5，3.0

試験結果

試料の粒径加積曲線表-3.2

大型三軸試験条件一覧
圧密圧力

Dr (%)

σc0 ’ (kN/m )

岩ずりD

0，35

49,196

岩ずりE

0

3.3

100

図-3.1

相対密度
(公称)

試 料

10

載荷波形
2

49

正弦波

1.5，2.0，3.0
1.5，3.0

試験結果

圧密後（繰返し載荷前）の供試体の間隙比を表-3.3 に，大型三軸試験の繰返し載荷時の残留体積ひずみと繰返し

大型三軸試験の繰返し載荷時の残留体積ひずみと繰返し

回数の関係を図-3.2，図-3.3 に示す．この際，図-3.2

回数の関係を図-3.2，図-3.3 に示す．この際，図-3.2

は岩ずり D，図-3.3 は岩ずり E の結果である．これらのは岩ずり D，図-3.3 は岩ずり E の結果である．これらの(a) 圧密圧力σ’c0=49kN/m2

し回数が大きくなるとある値に漸近していくことがわかる．また，主応力比が大きくなるほど，大きな残留体積
表-3.3
相対密度
(圧密前)
D r0 (%)
0
0
35
35

2

D rc (%)
σ c0 ’ (kN/m )
49
26
196
48
49
45
196
61
岩ずりE

る．また，主応力比が大きくなるほど，大きな残留体積

間隙比
(圧密後)

相対密度
(圧密前)

e

D r0 (%)

0.568
0.507
0.518
0.471

0
0
35
35

圧密圧力
(拘束圧)

相対密度
(圧密後)

D r0 (%)

σ c0 ’ (kN/m )
49
196

2

D rc (%)

e

41
58

0.672
0.620

(a) 圧密圧力σ’c0=49kN/m2

し回数が大きくなるとある値に漸近していくことがわか

表-3.3

相対密度
(圧密前)
0
0

図から，残留体積ひずみは載荷初期に多く発生し，繰返

圧密後の間隙比

岩ずりD
圧密圧力
相対密度
(拘束圧)
(圧密後)

残留体積ひずみと繰返し回数の関係（岩ずり D）

1.5，2.0

圧密後（繰返し載荷前）の供試体の間隙比を表-3.3 に，図から，残留体積ひずみは載荷初期に多く発生し，繰返

図-3.2

R=σ1 /σ3正弦波

196(b) 圧密圧力σ’c0=196kN/m2

主応力比
(公称)

間隙比
(圧密後)

(b) 圧密圧力σ’c0=196kN/m2
図-3.3

残留体積ひずみと繰返し回数の関係（岩ずり E）

圧密後の間隙比

岩ずりD
圧密圧力
相対密度
(拘束圧)
(圧密後)
2

D rc (%)
σ c0 ’ (kN/m )
49
26
196
48
49
45
196
61
岩ずりE

間隙比
(圧密後)
e
0.568
0.507
0.518
0.471

相対密度
(圧密前)

圧密圧力
(拘束圧)

相対密度
(圧密後)

D r0 (%)

σ c0 ’ (kN/m )
49
196

2

D rc (%)

e

41
58

0.672
0.620

0
0

間隙比
(圧密後)

(b) 圧密圧力σ’c0=196kN/m2
図-3.3- 11 -- 11 -

11

11

残留体積ひずみと繰返し回数の関係（岩ずり E）

200
175

R=1.50:Dr=35%

繰返し回数／残留体積ひずみ：N/εv (1/%)

種類の相対密度で試験を行っており，図-3.2 でその結果を比較すると，密度が少し低くなると，僅かではあるがより大きな残留体積ひずみが発生していた．これらの結果は，第 2 章で記述した大型単純せん断試験の結果と調和的である．
ここで，残留体積ひずみと繰返し回数の関係について確認する．第 2 章 4 節と同様に式(2.2)のかたちで，図-3.2

ひずみが発生していることが確認できる．岩ずり D は 2

200

種類の相対密度で試験を行っており，図-3.2 でその結果

175

R=1.48:Dr=0%150

R=1.98:Dr=0%を比較すると，密度が少し低くなると，僅かではあるがR=1.98:Dr=35%125と図-3.3 の各試料の実験結果を整理したものが図-3.4，

より大きな残留体積ひずみが発生していた．これらの結岩ずりD：σv0'=49kN/m2

100

果は，第 2 章で記述した大型単純せん断試験の結果と調75和的である．

50

ここで，残留体積ひずみと繰返し回数の関係について25

確認する．第 2 章 4 節と同様に式(2.2)のかたちで，図-3.2

0
0

50

図-3.5 である．図-3.4 は岩ずり D，図-3.5 は岩ずり E

100

150

200

250

300

150

(a) σ’c0=49kN/m2

R=1.98:Dr=35%

125

75
50
25

と図-3.3 の各試料の実験結果を整理したものが図-3.4，00

みの推定値は，図-3.6 に示すように，岩ずり D で 3.5％，

140

R=1.83:Dr=0%120の双曲線関係にあることがわかる．なお，第 2 章 4 節とR=1.81:Dr=35%
岩ずりD：σv0'=196kN/m2

100

同様に繰返し回数を無限としたときの最大残留体積ひず

返しせん断を受ける岩ずりの残留体積ひずみの発達特性

は，試験方法の違いによらず，密度・拘束圧・応力比に20は，試験方法の違いによらず，密度・拘束圧・応力比に20依存することを明らかにした．

0

依存することを明らかにした．

0

50

100

150

200

250

300

60
40

0

50

100

式(2-2)による整理（岩ずり D）

図-3.4

上述の大型単純せん断および三軸試験結果を受けて，

R=1.83:Dr=0%120

岩ずりD：σv0'=196kN/m2

100

し，岩ずりは粒径が大きく，通常の室内試験レベルの規繰返しせん断を受ける岩ずりの体積収縮は，試料の密度

R=1.81:Dr=35%が関係しており，岩ずりの種類によっても違いが見られ80ることがわかった．したがって，岩ずり地盤の沈下特性60を評価する際には，現場で施工した際の岩ずりがどの程40度の密度になるか把握しておくことが重要である．ただ20

し，岩ずりは粒径が大きく，通常の室内試験レベルの規0

模では，その密度を計測することができないため，大型

0

50

100

150

200

250

300

繰返し回数：Nの土槽を用いて湿潤密度を計測できるような新たな試験

図-3.5

方法を模索する必要があった．

式(2-2)による整理（岩ずり E, σ’c0=49kN/m2）4.0
推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)

また，既設の岸壁においては，岩ずりで形成された現場の地盤の調査方法が課題となっており，密度と標準貫入試験の N 値や現場密度試験による密度との関係を把握しておくことも併せて重要である．
そこで，岩ずりの密度特性を把握するため，寸法の異なる複数の土槽を用いて地盤を作製し，その寸法が岩ずりの湿潤密度へ与える影響について調査するとともに，湿潤密度とN値，RI密度の関係を調査した．

3.5
3.0

1.0

の土槽を用いて湿潤密度を計測できるような新たな試験

図-3.5

方法を模索する必要があった．

0.5

りの湿潤密度へ与える影響について調査するとともに，0.0

湿潤密度とN値，RI密度の関係を調査した．
2.4

2.8

40

100

150

200

250

300

式(2-2)による整理（岩ずり E, σ’c0=49kN/m2）
4.0
岩ずりD_Dr=0%
岩ずりD_Dr=35%
岩ずりE

3.5
3.0

εv(N=∞)＝1/b

2.5
2.0
1.5
1.0
0.5
0.0

3.2

1.2

主応力比：R=σ1/σ3

図-3.6

50

繰返し回数：Nなる複数の土槽を用いて地盤を作製し，その寸法が岩ず

2

60

0

そこで，岩ずりの密度特性を把握するため，寸法の異

1.5

1.6

80

0

しておくことも併せて重要である．

2.0

R=1.81:Dr=35%
岩ずりD：σv0'=196kN/m2

100

模では，その密度を計測することができないため，大型入試験の N 値や現場密度試験による密度との関係を把握

2.5

R=1.83:Dr=0%

120

20

場の地盤の調査方法が課題となっており，密度と標準貫εv(N=∞)＝1/b

1.2

R=1.47:Dr=35%

140

また，既設の岸壁においては，岩ずりで形成された現岩ずりD_Dr=0%
岩ずりD_Dr=35%
岩ずりE

R=1.45:Dr=0%160

繰返し回数／残留体積ひずみ：N/εv (1/%)

度の密度になるか把握しておくことが重要である．ただ

140

試験概要

推定最大残留体積ひずみ：εv(N=∞) (%)

を評価する際には，現場で施工した際の岩ずりがどの程

4.1

R=1.45:Dr=0%
R=1.47:Dr=35%

繰返し回数／残留体積ひずみ：N/εv (1/%)

ることがわかった．したがって，岩ずり地盤の沈下特性

式(2-2)による整理（岩ずり D）

図-3.4
180

160

が関係しており，岩ずりの種類によっても違いが見られ

200

σ’c0=196kN/m2(b)

4. 岩ずりの密度特性180

繰返しせん断を受ける岩ずりの体積収縮は，試料の密度150
繰返し回数：Nσ’c0=196kN/m2(b)

上述の大型単純せん断および三軸試験結果を受けて，

300

80

繰返し回数：N

試験概要

250

R=1.81:Dr=35%
岩ずりD：σv0'=196kN/m2

100

岩ずり E で 2.3％であった．結局，上述の結果は，繰り0R=1.83:Dr=0%

120

40

4.1

300

R=1.47:Dr=35%

140

60

4. 岩ずりの密度特性

250

R=1.45:Dr=0%160

岩ずりの残留体積ひずみと繰返し回数の関係は式(2.1)

みの推定値は，図-3.6 に示すように，岩ずり D で 3.5％，

返しせん断を受ける岩ずりの残留体積ひずみの発達特性

200

180

80

岩ずり E で 2.3％であった．結局，上述の結果は，繰り150(a) σ’c0=49kN/m2

繰返し回数／残留体積ひずみ：N/εv (1/%)

同様に繰返し回数を無限としたときの最大残留体積ひず

100

繰返し回数：Nの結果においても，大型単純せん断試験結果と同様に，

R=1.47:Dr=35%

繰返し回数／残留体積ひずみ：N/εv (1/%)の双曲線関係にあることがわかる．なお，第 2 章 4 節と50の結果に対応している．これらの図から，大型三軸試験

R=1.45:Dr=0%160

岩ずりの残留体積ひずみと繰返し回数の関係は式(2.1)

岩ずりD：σv0'=49kN/m2

100

180

の結果においても，大型単純せん断試験結果と同様に，

R=1.98:Dr=0%

図-3.5 である．図-3.4 は岩ずり D，図-3.5 は岩ずり E

繰返し回数：N

の結果に対応している．これらの図から，大型三軸試験

R=1.48:Dr=0%
R=1.50:Dr=35%

繰返し回数／残留体積ひずみ：N/εv (1/%)

ひずみが発生していることが確認できる．岩ずり D は 2

1.6

2

2.4

2.8

3.2

主応力比：R=σ1/σ3

実験定数 b から推定した

図-3.6

最大残留体積ひずみと主応力比の関係

実験定数 b から推定した最大残留体積ひずみと主応力比の関係- 12 -- 12 -

12

12

4.2

試験方法

4.2

(1) 湿潤密度試験

4m

試験方法

(1) 湿潤密度試験

2m4m

本試験では，土槽の寸法効果が密度へ及ぼす影響を調本試験では，土槽の寸法効果が密度へ及ぼす影響を調べるため，大きさの異なる 3 種類の箱型の鋼製剛土槽をべるため，大きさの異なる 3 種類の箱型の鋼製剛土槽を使用した．各土槽の外観を写真-4.1 に示す．大型の土槽使用した．各土槽の外観を写真-4.1 に示す．大型の土槽

3①は，容量約 32 m ，寸法が長さ 4 m×幅 2 m×高さ 4.5 m①は，容量約 32 m3，寸法が長さ 4 m×幅 2 m×高さ 4.5 m

4.5m

3

である．中型の土槽②は，容量約 5.8 m ，寸法が長さ 1.8

である．中型の土槽②は，容量約 5.8 m3，寸法が長さ 1.8m×幅 1.8 m×高さ 2 m である．小型の土槽③は，容量約m×幅 1.8 m×高さ 2 m である．小型の土槽③は，容量約30.4 m ，寸法が長さ 0.7 m×幅 0.7 m×高さ 0.9 m である．

0.4 m3，寸法が長さ 0.7 m×幅 0.7 m×高さ 0.9 m である．

試験条件の一覧を表-4.1 に示す．地盤作製は，水を張試験条件の一覧を表-4.1 に示す．地盤作製は，水を張った土槽に試料を投入する水中落下により行った．具体

4.5m

った土槽に試料を投入する水中落下により行った．具体(a) 土槽①

的には，あらかじめ試料を詰めたトンパックを土槽の上(a) 土槽①

的には，あらかじめ試料を詰めたトンパックを土槽の上方に吊り，この底面を開放する方法で試料を投入した．

方に吊り，この底面を開放する方法で試料を投入した．

1.8m

1.8m

試験に用いた試料は岩ずり A，岩ずり D，岩ずり E の 3種類である．岩ずり A は，第 2 章 1 節で述べたとおり，最大粒径が大きいため（最大粒径 300mm），土槽の寸効

最大粒径が大きいため（最大粒径 300mm），土槽の寸効2mが密度に与える影響は大きいと考え，土槽①・②・③で2mが密度に与える影響は大きいと考え，土槽①・②・③で試験した．なお，本試験においては，事前の粒度調整を試験した．なお，本試験においては，事前の粒度調整を行っていない．岩ずり D，E は平均的に粒径が小さいた

行っていない．岩ずり D，E は平均的に粒径が小さいた

め，それぞれ土槽②および土槽②・③を用いて試験した．

め，それぞれ土槽②および土槽②・③を用いて試験した．

地盤作製後，地表面の高さ，投入重量から湿潤密度を算

地盤作製後，地表面の高さ，投入重量から湿潤密度を算

出した．

1.8m

1.8m

試験に用いた試料は岩ずり A，岩ずり D，岩ずり E の 3種類である．岩ずり A は，第 2 章 1 節で述べたとおり，出した．

(b) 土槽②

また，岩ずりの密度と N 値の関係を調べるために，岩(b) 土槽②

また，岩ずりの密度と N 値の関係を調べるために，岩ずりを締固めた．締固めは，上記②の土槽を用いて加振ずりを締固めた．締固めは，上記②の土槽を用いて加振し行った．そして，地表面の沈下量から締固め後の湿潤し行った．そして，地表面の沈下量から締固め後の湿潤

0.7m

0.7m

密度を算出した．
表-4.1

2m

0.7m

0.7m

密度を算出した．
湿潤密度試験条件一覧

表-4.1

湿潤密度試験条件一覧

ケース名

土槽

密度計測

締固め後の
密度計測

試料

岩ズリA

CASE-A1

土槽①

○

－

岩ズリA

ケース名

土槽

密度計測

締固め後の
密度計測

CASE-A1

土槽①○－

CASE-A2-1

土槽②

○

○

岩ズリE

CASE-A2-1

土槽②

○

○

岩ズリE

CASE-A2-2

土槽②

○

○

岩ずりD

CASE-A2-2

土槽②

○

○

岩ずりD

CASE-A2-3

土槽②

○

○

岩ズリA

CASE-A2-3

土槽②

○

○

岩ズリA

CASE-A3-1

土槽③

○

－

岩ズリE

CASE-A3-1

土槽③

○

－

岩ズリE

CASE-A3-2

土槽③

○

－

岩ズリA

CASE-A3-2

土槽③

○

－

岩ズリA

試料

0.9m

(c) 土槽③(2) 標準貫入試験・RI による密度試験

写真-4.10.9m(c) 土槽③(2) 標準貫入試験・RI による密度試験

湿潤密度試験用土槽

湿潤密度と原位置試験の関係を調査するため，土槽①

写真-4.1

湿潤密度試験用土槽

湿潤密度と原位置試験の関係を調査するため，土槽①と②を用いて作製した地盤に対し標準貫入試験と RI に

表-4.2

よる密度試験を行った．原位置試験の試験ケースを表

ケース名-4.2 に示す．標準貫入試験は日本工業規格（JIS A 1219 :CASE-A1_1

2001）に準拠したが，地盤の高さに限りがあるため，地CASE-A1_2

表面から土槽底面まで連続して貫入した．RI による密度

CASE-A2-1_2

CASE-A2-1_1

試験は，地盤工学会基準（JGS 1614-2003）の密度測定原

CASE-A2-2_1

理に基づいて行った 13)．原位置試験は，最も寸法が大きCASE-A2-3_1

CASE-A2-2_2
CASE-A2-3_2

い土槽①の試験では，土槽平面の中心部および端部（土槽壁面から約 0.7m の位置）の 2 か所，土槽②の試験でと②を用いて作製した地盤に対し標準貫入試験と RI に

原位置試験の試験ケース

土槽

試料

土槽①

岩ズリA

土槽②

岩ズリE

土槽②

岩ずりD

土槽②

岩ずりA

原位置試験
加振による
締固め
RI密度試験
標準貫入試験
締固めなし

○

○

〃

○

○

締固め前

○

○

締固め後

○

○

締固め前

○

○

締固め後

○

○

締固め前

○

○

締固め後

○

○

表-4.2

よる密度試験を行った．原位置試験の試験ケースを表

ケース名-4.2 に示す．標準貫入試験は日本工業規格（JIS A 1219 :CASE-A1_1

2001）に準拠したが，地盤の高さに限りがあるため，地CASE-A1_2

表面から土槽底面まで連続して貫入した．RI による密度

CASE-A2-1_2

CASE-A2-1_1

試験は，地盤工学会基準（JGS 1614-2003）の密度測定原

CASE-A2-2_1

理に基づいて行った 13)．原位置試験は，最も寸法が大きCASE-A2-3_1

CASE-A2-2_2
CASE-A2-3_2

い土槽①の試験では，土槽平面の中心部および端部（土槽壁面から約 0.7m の位置）の 2 か所，土槽②の試験で- 13 -- 13 -

13

13

原位置試験の試験ケース

土槽

試料

土槽①

岩ズリA

土槽②

岩ズリE

土槽②

岩ずりD

土槽②

岩ずりA

原位置試験
加振による
締固め
RI密度試験
標準貫入試験
締固めなし

○

○

〃

○

○

締固め前

○

○

締固め後

○

○

締固め前

○

○

締固め後

○

○

締固め前

○

○

締固め後

○

○

は，土槽平面の中心部において，加振による締固め前後

た．一方，試料の種類，密度，拘束圧を変えて行った大は，土槽平面の中心部において，加振による締固め前後

た．一方，試料の種類，密度，拘束圧を変えて行った大で 1 か所ずつ行った．

型単純せん断試験の繰返し載荷前の供試体（圧密後）ので 1 か所ずつ行った．

型単純せん断試験の繰返し載荷前の供試体（圧密後）の間隙比は 0.298～0.922 と，上述の湿潤密度試験における試験結果

初期間隙比の範囲を内包していることがわかる．それゆ

4.3

試験結果

初期間隙比の範囲を内包していることがわかる．それゆ(1) 湿潤密度試験

え，図-2.14，図-2.15 に記したまとめの関係は，現場施(1) 湿潤密度試験

え，図-2.14，図-2.15 に記したまとめの関係は，現場施土槽の寸法が湿潤密度に与える影響を把握するため，工した岩ずり地盤の将来の地震動による残留体積ひずみ

土槽の寸法が湿潤密度に与える影響を把握するため，工した岩ずり地盤の将来の地震動による残留体積ひずみ

土槽の大きさによる湿潤密度の違いに着目する．図-4.1

土槽の大きさによる湿潤密度の違いに着目する．図-4.1の発達と沈下評価に有効に活用し得るといえる．

に各試験ケースの地盤作製後の湿潤密度と土槽容量の関に各試験ケースの地盤作製後の湿潤密度と土槽容量の関

23

係を示す．
同図は土槽容量が大きな方から順に，土槽①，
土槽②，土槽③の結果を示している．

の発達と沈下評価に有効に活用し得るといえる．
23

係を示す．
同図は土槽容量が大きな方から順に，土槽①，
土槽②

22

土槽②，土槽③の結果を示している．
粒径の大きな岩ずり A の場合，小型土槽③では湿潤密

湿潤密度 (kN/m3)

粒径の大きな岩ずり A の場合，小型土槽③では湿潤密

土槽②

22

度が極端に小さい結果となり，土槽が小さいと寸法効果
によって湿潤密度も小さくなることがわかる．これは，土槽壁付近で空隙が大きくなり密度が小さくなることが要因と考えられる．一方，土槽①と土槽②では同程度の21によって湿潤密度も小さくなることがわかる．これは，

20

土槽壁付近で空隙が大きくなり密度が小さくなることが

土槽③

19
18

きい（最大粒径 300mm）場合は，土槽②の 1.8m 四方程

度が極端に小さい結果となり，土槽が小さいと寸法効果

土槽①

湿潤密度であり，土槽の大きさによる密度への影響は小さいといえる．したがって，岩ずり A のように粒径が大岩ずりD要因と考えられる．一方，土槽①と土槽②では同程度の岩ずりE湿潤密度であり，土槽の大きさによる密度への影響は小岩ずりA

さいといえる．したがって，岩ずり A のように粒径が大010時の初期湿潤密度の把握が可能といえる．

20

30

40

土槽容量 (m3)

岩ずり E は土槽②と土槽③で湿潤密度が同程度であり，

図-4.1

湿潤密度と土槽容量

土槽の大きさが密度へ与える影響が小さい．よって，岩

21

土槽①

20
土槽③

19

岩ずりD
岩ずりE

18

きい（最大粒径 300mm）場合は，土槽②の 1.8m 四方程

17度（容積約 6m3）の土槽であれば現場における水中投入

湿潤密度 (kN/m3)4.3

間隙比は 0.298～0.922 と，上述の湿潤密度試験における

岩ずりA

17

度（容積約 6m3）の土槽であれば現場における水中投入

010時の初期湿潤密度の把握が可能といえる．

20

30

40

土槽容量 (m3)

岩ずり E は土槽②と土槽③で湿潤密度が同程度であり，

図-4.1

湿潤密度と土槽容量

土槽の大きさが密度へ与える影響が小さい．よって，岩表-4.3

ずり E のような平均的な粒径が比較的小さな岩ずり（最各試料で作製した地盤の間隙比

表-4.3

ずり E のような平均的な粒径が比較的小さな岩ずり（最各試料で作製した地盤の間隙比

大粒径 53mm）の場合は，土槽③のような 0.7m 四方程度

試 料

間隙比

大粒径 53mm）の場合は，土槽③のような 0.7m 四方程度

試 料

間隙比

（容積約 0.4m3）の土槽でも湿潤密度の把握が十分可能

岩ずりA

0.653

（容積約 0.4m3）の土槽でも湿潤密度の把握が十分可能

岩ずりA

0.653

と考えられる．

岩ずりE

0.688

と考えられる．

岩ずりE

0.688

岩ずりD

0.392

岩ずりD

0.392

岩ずり D は土槽②でのみ試験を行った．この試料は，岩ずり E と同様に平均的に粒径の小さな岩ずりであり，

岩ずり D は土槽②でのみ試験を行った．この試料は，岩ずり E と同様に平均的に粒径の小さな岩ずりであり，

上記のとおり，岩ずり E は土槽③でも密度の把握が可能(2) 標準貫入試験と湿潤密度

上記のとおり，岩ずり E は土槽③でも密度の把握が可能(2) 標準貫入試験と湿潤密度であることを踏まえると，土槽②の試験で得られた岩ず

土槽①と土槽②の地盤に対して標準貫入試験を行ったであることを踏まえると，土槽②の試験で得られた岩ず

土槽①と土槽②の地盤に対して標準貫入試験を行った

り D の湿潤密度は妥当な値を示していると推察される．

結果を図-4.2 に示す．ここでの N 値とは，打撃 1 回当り

り D の湿潤密度は妥当な値を示していると推察される．

結果を図-4.2 に示す．ここでの N 値とは，打撃 1 回当り

以上を踏まえ，各試料で現地造成された地盤の湿潤密の貫入量 a を用いた換算 N 値= 30/a を表している．また，以上を踏まえ，各試料で現地造成された地盤の湿潤密の貫入量 a を用いた換算 N 値= 30/a を表している．また，

3

3

度は岩ずり A で 20.8kN/m 程度，岩ずり E で 18.5kN/m
3程度，岩ずり D で 21.8kN/m 程度になると推定される．
これらの岩ずりの水中投入時の初期湿潤密度と，上述

33程度，岩ずり D で 21.8kN/m 程度になると推定される．

全深度の N 値を平均したものを平均 N 値として併せて示

度は岩ずり A で 20.8kN/m 程度，岩ずり E で 18.5kN/m

全深度の N 値を平均したものを平均 N 値として併せて示す．なお，同図の縦軸はすべて土槽底版からの標高であ3す．なお，同図の縦軸はすべて土槽底版からの標高である．

これらの岩ずりの水中投入時の初期湿潤密度と，上述る．

の大型せん断試験に用いた岩ずりの初期密度・間隙比と図-4.2(a)より，土槽①の試験（CASE-A1：岩ずり A）の大型せん断試験に用いた岩ずりの初期密度・間隙比と図-4.2(a)より，土槽①の試験（CASE-A1：岩ずり A）の対応を把握確認しておくことは重要である．岩ずりのの N 値は，深度が深くなるにしたがって増加する傾向をの対応を把握確認しておくことは重要である．岩ずりのの N 値は，深度が深くなるにしたがって増加する傾向を

湿潤密度試験では，粒度調整を行っていないため，地盤示した．これは，深い地盤では拘束圧が高くなるためで

湿潤密度試験では，粒度調整を行っていないため，地盤示した．これは，深い地盤では拘束圧が高くなるためで

工学会基準（JGS0162-2009）の礫の最小・最大密度試験

ある．土槽平面の中心部と端部を比較すると，地盤上部工学会基準（JGS0162-2009）の礫の最小・最大密度試験

ある．土槽平面の中心部と端部を比較すると，地盤上部を適用することはできない．このため，相対密度ではな

で中心部の方が N 値が大きく，地盤下部では，両者の Nを適用することはできない．このため，相対密度ではな

で中心部の方が N 値が大きく，地盤下部では，両者の N

く，間隙比で比較する．

値は類似していた．土槽の端部では壁面の影響で密度がく，間隙比で比較する．

値は類似していた．土槽の端部では壁面の影響で密度が上述の湿潤密度試験の寸法効果に関する議論・考察に低く緩い地盤になることから，N 値も同様に小さな傾向

上述の湿潤密度試験の寸法効果に関する議論・考察に低く緩い地盤になることから，N 値も同様に小さな傾向

基づき，各岩ずり試料を用いて土槽②で水中投入・作製を示すものと考えられる．一方，深度の深いところでは基づき，各岩ずり試料を用いて土槽②で水中投入・作製を示すものと考えられる．一方，深度の深いところではした地盤の初期間隙比を表-4.3 に示す．本表から，岩ず

拘束圧や土槽底面の影響が大きくなるため，両者に明確した地盤の初期間隙比を表-4.3 に示す．本表から，岩ず

拘束圧や土槽底面の影響が大きくなるため，両者に明確

り試料によって初期間隙比が異なり 0.392～0.688 であっな差が表れないと理解することができる．

り試料によって初期間隙比が異なり 0.392～0.688 であっな差が表れないと理解することができる．

- 14 -- 14 -

1414

図-4.2(b)～(d)により，加振による締固め前後の N 値

図-4.2(b)～(d)により，加振による締固め前後の N 値

よって異なることが確認できる．

よって異なることが確認できる．

を比較する．実線が締固め前，破線が締固め後を表して

岩ずり A の場合，粒径の大きなものは 300mm にもなを比較する．実線が締固め前，破線が締固め後を表して

岩ずり A の場合，粒径の大きなものは 300mm にもな

おり，N 値の深度分布，平均 N 値ともに締固め後の方がり，このような大きな岩ずりにサンプラーが当たった場

おり，N 値の深度分布，平均 N 値ともに締固め後の方がり，このような大きな岩ずりにサンプラーが当たった場

大きいことがわかる．図-4.3 に湿潤密度試験で得られた合，ほとんど貫入できず N 値が極端に大きくなっている．

大きいことがわかる．図-4.3 に湿潤密度試験で得られた合，ほとんど貫入できず N 値が極端に大きくなっている．

湿潤密度と平均 N 値の関係を示す．三角プロットで試料

このように粒径の大きな岩ずり地盤に対しては，標準貫湿潤密度と平均 N 値の関係を示す．三角プロットで試料

このように粒径の大きな岩ずり地盤に対しては，標準貫ごとにみると，湿潤密度が増加し地盤が密になると，平入試験を行うと，過大な N 値が得られる場合があり，評ごとにみると，湿潤密度が増加し地盤が密になると，平入試験を行うと，過大な N 値が得られる場合があり，評

均 N 値も上昇する一方，その上昇の仕方は試料の種類に価の際には注意が必要と考えられる．

均 N 値も上昇する一方，その上昇の仕方は試料の種類に価の際には注意が必要と考えられる．

1.2

3.0

2.5

1.0

2.5

0.6

1.0

0.4

1.0

0.5

0.2

0.5

0.0

1.5

0.0

0.0
N 値

N 値

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)(a) 岩ずり A：土槽①(b) 岩ずり E：土槽②(a) 岩ずり A：土槽①
1.6

1.6

30

0

20

1.6

締固め前
締固め後

1.4
平均N値
締固め前：5.0
締固め後：9.1

1.2

10

標高 (m)

1.0
0.8

14

30

締固め前
締固め後

0.6

0

10

20

14

30

N

(c) 岩ずり D：土槽②(d) 岩ずり A：土槽②

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)

図-4.4

標準貫入試験結果

15

10

5

20

22

(b) 岩ずり E：土槽②(a) 岩ずり A：土槽①(b) 岩ずり E：土槽②

1.6

1.6

1.6

1.6

締固め前
締固め後

湿潤密度と平均 N 値の関係

図-4.5

30

0

0.8

10

20

1.6

1.4
平均N値
締固め前：5.0
締固め後：9.1

0.8

30

締固め前
締固め後

1.2

1.2

1.0

1.0

1.0

0.8

平均N値
締固め前： 3.6
締固め後：14.2

0.4

0.4

0.4

0.2

0.2

0.2

24

(d) 岩ずり A：土槽②

0.0
0

10

20

10

20

(d) 岩ずり A：土槽②

20

値

図-4.4

標準貫入試験結果

15

25

30

湿潤密度試験と RI 密度試験の湿潤密度の比較

0.6

平均密度 (kN/m3)
締固め前：15.9
締固め後：16.9

0.0

24

14

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)

24(d) 岩ずり A：土槽②

RI 密度試験結果

25

20

15

10

0

20

0.8

A1 ：土槽①岩ズリA
A2-1：土槽②岩ズリD
A2-2：土槽②岩ズリE
A2-3：土槽②岩ズリA

30

5

15

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)(c) 岩ずり D：土槽②

10

15

締固め前
締固め後

0.2

平均密度 (kN/m3)
締固め前：20.0
締固め後：20.5

A1 ：土槽①岩ズリA
A2-1：土槽②岩ズリD
A2-2：土槽②岩ズリE
A2-3：土槽②岩ズリA

25

24

0.4

14

30

(c) 岩ずり D：土槽②
図-4.2

20

0

N

RI 密度試験結果

0.6

0.0

0.0

30

N 値

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)

1.4

0.8

0.4

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)

締固め前
締固め後

1.2

0.6

14

14

1.4

0.6

平均密度 (kN/m3)
締固め前：15.9
締固め後：16.9

24

1.4

0.6

18

湿潤密度試験による湿潤密度 (kN/m3)

湿潤密度 (kN/m3)

図-4.3

20

締固め前
締固め後

25

10

24

0.0

(a) 岩ずり A：土槽①

1014

平均密度 (kN/m3)
締固め前：19.2
締固め後：19.7(b) 岩ずり E：土槽②

10

0

0.2

平均密度 (kN/m3)
中心部：17.1
端 部：16.8

N 値

0A1 ：土槽①岩ズリA
A2-1：土槽②岩ズリD
A2-2：土槽②岩ズリE
A2-3：土槽②岩ズリA

30

0.4

0.0

0.0

0.6

N 値

0.0

24

(c) 岩ずり D：土槽②RI密度試験による湿潤密度 (kN/m3)

平均N値

値

A1 ：土槽①岩ズリA
A2-1：土槽②岩ズリD
A2-2：土槽②岩ズリE
A2-3：土槽②岩ズリA

18

0.0

24

1.5

0.8

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)0.2

平均密度 (kN/m3)
締固め前：20.0
締固め後：20.5

0.0

0.0

N 値

20

16
18
20
22
RIによる密度 (kN/m3)

1.0

0.2

25

14

1.0

0.2

図-4.2

0.0

1.0

0.2

30

0.5

1.0

0.4

20

0.2

1.2

0.4

10

0.5

平均密度 (kN/m3)
締固め前：19.2
締固め後：19.7

1.2

0.4

0

1.0

1.2

0.6

0.0

0.4

1.2

0.6

2.0

1.0

1.4

0.8

1.0

0.4

1.4

平均N値
締固め前： 3.6
締固め後：14.2

2.5

0.6

1.4

0.8

0.8

1.2

1.5

24

締固め前
締固め後

2.0

平均N値

20

標高 (m)

10

標高 (m)

0

1.0

3.0

0.6

0.2

平均密度 (kN/m3)
中心部：17.1
端 部：16.8

平均N値
締固め前：1.6
締固め後：5.5

1.2

締固め前
締固め後

1.4

標高 (m)

1.5

0.8

3.5

RI密度試験による湿潤密度 (kN/m3)

2.0

平均N値
中心部：17.2
端 部：16.2

1.6
中心部
端部

標高 (m)

3.0

1.4

標高 (m)

0.8

3.5

4.0

締固め前
締固め後

標高 (m)

2.0

標高 (m)

1.0

標高 (m)

標高 (m)

2.5

標高 (m)

平均N値
締固め前：1.6
締固め後：5.5

1.2

1.4

1.6

中心部
端部

標高 (m)

平均N値
中心部：17.2
端 部：16.2

3.0

3.5

締固め前
締固め後

標高 (m)

1.4

4.0

1.6
中心部
端部

標高 (m)

3.5

4.0

締固め前
締固め後

標高 (m)

1.6

中心部
端部

標高 (m)

4.0

20

22

10

24

図-4.3

15

20

25

30

湿潤密度試験による湿潤密度 (kN/m3)

湿潤密度 (kN/m3)

湿潤密度と平均 N 値の関係

図-4.5

- 15 -- 15 -

1515

湿潤密度試験と RI 密度試験の湿潤密度の比較

(3) RI による密度試験と湿潤密度

レーションに用いた材料にあると推察される．本試験の(3) RI による密度試験と湿潤密度

レーションに用いた材料にあると推察される．本試験のRI 密度試験による深度方向の密度分布を図-4.4 に示

キャリブレーションには砂を用いており，岩ずりとは質

RI 密度試験による深度方向の密度分布を図-4.4 に示

キャリブレーションには砂を用いており，岩ずりとは質す．また，全深度の密度を平均したものを平均密度としの異なる材料で較正している．そのため，較正曲線が対す．また，全深度の密度を平均したものを平均密度としの異なる材料で較正している．そのため，較正曲線が対て併せて示す．なお，同図の縦軸はすべて土槽底版から象となる岩ずりのものと差違が生じ，RI 密度試験によるて併せて示す．なお，同図の縦軸はすべて土槽底版から象となる岩ずりのものと差違が生じ，RI 密度試験によるの標高である．

湿潤密度に誤差が生じている可能性がある．

の標高である．

湿潤密度に誤差が生じている可能性がある．

図-4.4(a)は土槽①の試験（CASE-A1：岩ずり A）の図-4.4(a)は土槽①の試験（CASE-A1：岩ずり A）の結果で，実線は土槽平面の中心部の深度分布，破線は土結果で，実線は土槽平面の中心部の深度分布，破線は土

5. まとめ

槽平面の端部の深度分布である．密度は深度方向に概ね一定値を示した．土槽平面の中心部と端部それぞれの平

5. まとめ

槽平面の端部の深度分布である．密度は深度方向に概ね一定値を示した．土槽平面の中心部と端部それぞれの平地震時の繰り返しせん断に伴う岩ずりの体積収縮特性

均密度を比較すると，湿潤密度は中心部の方がやや大きを明らかにすることを目的として，一連の大型単純せんい．

地震時の繰り返しせん断に伴う岩ずりの体積収縮特性

均密度を比較すると，湿潤密度は中心部の方がやや大きを明らかにすることを目的として，一連の大型単純せんい．

図-4.4(b)～(d)より，締固め前後の密度を比較する．

断試験および大型三軸試験を行い，以下の結果を得た．

図-4.4(b)～(d)より，締固め前後の密度を比較する．

断試験および大型三軸試験を行い，以下の結果を得た．

実線が締固め前の密度，破線が締固め後の密度分布であ1) 繰り返しせん断を受ける岩ずりの残留体積ひずみの実線が締固め前の密度，破線が締固め後の密度分布であ1) 繰り返しせん断を受ける岩ずりの残留体積ひずみのる．締固め後の湿潤密度は，深度分布，平均密度ともに発達は，試験の種類や岩ずりの種類に依らず，概ね同る．締固め後の湿潤密度は，深度分布，平均密度ともに発達は，試験の種類や岩ずりの種類に依らず，概ね同

締固め前よりも大きくなっていることが確認できる．

様の傾向を示し，密度が低く，拘束圧が高く，繰返し

締固め前よりも大きくなっていることが確認できる．

様の傾向を示し，密度が低く，拘束圧が高く，繰返し

図-4.5 に RI による密度試験を通じて得られた湿潤密せん断応力比が大きいほど，体積収縮特性は顕著になることを明らかにした．

度と湿潤密度試験で得られた密度の関係を示す．これよ図-4.5 に RI による密度試験を通じて得られた湿潤密せん断応力比が大きいほど，体積収縮特性は顕著になることを明らかにした．

度と湿潤密度試験で得られた密度の関係を示す．これより，岩ずり D では両者の値は同程度であるが，岩ずり E

2) このような岩ずりの残留体積ひずみの発達と繰り返り，岩ずり D では両者の値は同程度であるが，岩ずり E

2) このような岩ずりの残留体積ひずみの発達と繰り返と岩ずり A では RI 密度試験による値が小さいことがわ

し載荷回数の関係は，砂と同様に双曲線関係で十分にと岩ずり A では RI 密度試験による値が小さいことがわ

し載荷回数の関係は，砂と同様に双曲線関係で十分にかる．また，この減少割合は試料ごとに異なっており，

近似再現できることを示した．そして，この関係に基かる．また，この減少割合は試料ごとに異なっており，

近似再現できることを示した．そして，この関係に基岩ずり E，岩ずり A でそれぞれ約 1 割，約 2 割過小評価

づき，所定のせん断応力比で無限回繰り返しせん断を

岩ずり E，岩ずり A でそれぞれ約 1 割，約 2 割過小評価

づき，所定のせん断応力比で無限回繰り返しせん断をしている．したがって，RI による密度試験では，得られ受けた際の岩ずりの最大残留体積ひずみの評価を可している．したがって，RI による密度試験では，得られ受けた際の岩ずりの最大残留体積ひずみの評価を可る密度値に誤差があるといえる．

能とした．

る密度値に誤差があるといえる．

能とした．

最大残留体積ひずみ：εvmax (％)

12【適用範囲】
初期間隙比：0.298～0.922

10

8

6

4

2

0
0.1

0.3

0.5

0.7

せん断応力比：τ/σv0'

A_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
A_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
εvmax=23(τ/σv0')-2
εvmax=10(τ/σv0')-0.8

3) 異なる３種の岩ずりに正弦波および 2011 年東日本太

この要因は，試験の誤差の他に，試験装置のキャリブ
12

最大残留体積ひずみ：εvmax (％)3) 異なる３種の岩ずりに正弦波および 2011 年東日本太

この要因は，試験の誤差の他に，試験装置のキャリブ【適用範囲】
初期間隙比：0.298～0.922

10

8

6

4

2

0
0.1

0.3

0.5

0.7

せん断応力比：τ/σv0'

A_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
A_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
A_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
A_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
A_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
B_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
B_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
B_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
B_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=35%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 49kN/m2_正弦波
C_Dr=70%_σv0'= 98kN/m2_正弦波
C_Dr=35%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=35%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
C_Dr=70%_σv0'= 84kN/m2_不規則波A
C_Dr=70%_σv0'=144kN/m2_不規則波B
εvmax=23(τ/σv0')-2
εvmax=10(τ/σv0')-0.8

不規則波を載荷したときのせん断
応力比に対する最大残留体積ひず
みの上限

想定する地震動の下で発達しうる残留体積ひずみの基準値として活用．

不規則波を載荷したときのせん断
応力比に対する最大残留体積ひず
みの上限

想定する地震動の下で発達しうる残留体積ひずみの基準値として活用．

正弦波を載荷したときのせん断応
力比に対する推定最大残留体積ひずみの上限

岩ずり地盤の供用期間中において本震・余震を含めて何度も地震動が作用した際に発達しうる終局状態の最大残留体積ひずみの評価予測の基準値として活用．

正弦波を載荷したときのせん断応
力比に対する推定最大残留体積ひずみの上限

岩ずり地盤の供用期間中において本震・余震を含めて何度も地震動が作用した際に発達しうる終局状態の最大残留体積ひずみの評価予測の基準値として活用．

図-5.1

残留体積ひずみの評価・予測チャート

図-5.1

残留体積ひずみの評価・予測チャート- 16 -- 16 -

16

16

6. あとがき

平洋沖地震による不規則波を載荷した場合の計 72 ケ

6. あとがき平洋沖地震による不規則波を載荷した場合の計 72 ケースの実験結果と分析に基づいて，岩ずりの最大残留ースの実験結果と分析に基づいて，岩ずりの最大残留

体積ひずみの密度・拘束圧・応力比依存性と繰返しせ

岩ずりは大きな排水性をもつことから，液状化対策を

体積ひずみの密度・拘束圧・応力比依存性と繰返しせ

岩ずりは大きな排水性をもつことから，液状化対策をん断応力比に対する残留ひずみの上限関係を明らか目的に岸壁の埋立て材に使用される．しかし，岩ずり地ん断応力比に対する残留ひずみの上限関係を明らか目的に岸壁の埋立て材に使用される．しかし，岩ずり地にした．また，岩ずりのせん断ひずみ増分に対する残盤は水中に直接投入して造成されるため緩く堆積していにした．また，岩ずりのせん断ひずみ増分に対する残盤は水中に直接投入して造成されるため緩く堆積してい留体積ひずみ増分のひずみ増分比においても，上記とる場合があり，地震動の繰返しせん断により大きな沈下

留体積ひずみ増分のひずみ増分比においても，上記とる場合があり，地震動の繰返しせん断により大きな沈下

同様の上限関係があることを示した．
残留体積ひずみを起こす可能性がある．本研究は，各種の大型の繰返し同様の上限関係があることを示した．
残留体積ひずみを起こす可能性がある．本研究は，各種の大型の繰返しの評価・予測チャートを図 5.1 に示す．このチャート

せん断試験を実施することにより，岩ずりの体積収縮特の評価・予測チャートを図 5.1 に示す．このチャート

せん断試験を実施することにより，岩ずりの体積収縮特は，限られた試料・実験条件下で得られたものである性を明らかにするとともに，岩ずりを水中投入した場合は，限られた試料・実験条件下で得られたものである性を明らかにするとともに，岩ずりを水中投入した場合ものの，地震動応答計算を通じて，岩ずり地盤の地震の湿潤密度・間隙状態についても確認し，岩ずりを埋立

ものの，地震動応答計算を通じて，岩ずり地盤の地震の湿潤密度・間隙状態についても確認し，岩ずりを埋立時の繰返しせん断による残留体積ひずみの発達と沈て材に使用する際の将来の地震動による残留体積ひずみ時の繰返しせん断による残留体積ひずみの発達と沈て材に使用する際の将来の地震動による残留体積ひずみ下特性の評価・予測に有効に活用し得る．

および沈下評価・予測に有用なチャートを提示したもの

下特性の評価・予測に有効に活用し得る．

および沈下評価・予測に有用なチャートを提示したもの

岩ずりの体積収縮特性には，その密度が関係しているである．この際，岩ずりの体積収縮特性は，岩ずり試料

岩ずりの体積収縮特性には，その密度が関係しているである．この際，岩ずりの体積収縮特性は，岩ずり試料ことを踏まえ，現場施工時の岩ずり地盤の初期密度・間に依存するため，より詳細な検討には所定の岩ずりを用ことを踏まえ，現場施工時の岩ずり地盤の初期密度・間に依存するため，より詳細な検討には所定の岩ずりを用

隙状態を把握するために，大きさの異なる土槽で湿潤密いた大型単純せん断試験等を実施することが有用である．

隙状態を把握するために，大きさの異なる土槽で湿潤密いた大型単純せん断試験等を実施することが有用である．

度を計測し，岩ずり地盤の密度がどの程度になるかを調また，対象とする岩ずり地盤の初期密度を事前に把握す度を計測し，岩ずり地盤の密度がどの程度になるかを調また，対象とする岩ずり地盤の初期密度を事前に把握す査した．また，併せて岩ずりの密度と原位置試験の関係るために，どの程度の規模の土槽が必要かについても併査した．また，併せて岩ずりの密度と原位置試験の関係るために，どの程度の規模の土槽が必要かについても併を調査し．以下のことを確認した．

せて明らかにしている．今後は，これらの結果が岩ずりを調査し．以下のことを確認した．

せて明らかにしている．今後は，これらの結果が岩ずり

1) 岩ずりの水中投入時の初期湿潤密度の把握には，粒径を現場で使用する際のガイドラインに有効に活用される

1) 岩ずりの水中投入時の初期湿潤密度の把握には，粒径を現場で使用する際のガイドラインに有効に活用されるの大きな岩ずり（例えば最大粒径 300mm）の場合にの大きな岩ずり（例えば最大粒径 300mm）の場合にことを期待したい．

は，1.8m 四方程度（容量約 6m3），平均的な粒径が比（2013 年 8 月 8 日受付）

較的小さな岩ずり（例えば最大粒径 53mm）の場合に（2013 年 8 月 8 日受付）

較的小さな岩ずり（例えば最大粒径 53mm）の場合に

3

は，0.7m 四方程度（容量約 0.4m3）が必要な土槽サイ

は，0.7m 四方程度（容量約 0.4m ）が必要な土槽サイ
ズの目安である．これ以下のサイズでは，寸法効果に謝辞

より，密度を過小評価する可能性がある．

本研究は，応用地質㈱，基礎地盤コンサルタンツ㈱，五2) 造成された岩ずり地盤の湿潤密度は，岩ずり A で3ことを期待したい．

は，1.8m 四方程度（容量約 6m3），平均的な粒径が比洋建設㈱の協力と東北地方整備局，関東地方整備局のご3

20.8kN/m 程度，岩ずり E で 18.5kN/m 程度，岩ずり協力をいただいたものです．ここに深く感謝いたします．

3

ズの目安である．これ以下のサイズでは，寸法効果に謝辞

より，密度を過小評価する可能性がある．

本研究は，応用地質㈱，基礎地盤コンサルタンツ㈱，五2) 造成された岩ずり地盤の湿潤密度は，岩ずり A で
3

洋建設㈱の協力と東北地方整備局，関東地方整備局のご3

20.8kN/m 程度，岩ずり E で 18.5kN/m 程度，岩ずり協力をいただいたものです．ここに深く感謝いたします．

3

D で 21.8kN/m 程度であった．

D で 21.8kN/m 程度であった．

3) 上記の湿潤密度試験で得られた異なる 3 種の岩ずり地

3) 上記の湿潤密度試験で得られた異なる 3 種の岩ずり地

盤の初期密度・間隙比は，上述の大型単純せん断試験

参考文献

盤の初期密度・間隙比は，上述の大型単純せん断試験

参考文献

で用いた岩ずりの初期間隙比の範囲に内包されてい1) 高橋重雄，他33名：2011年東日本大震災による港湾・で用いた岩ずりの初期間隙比の範囲に内包されてい1) 高橋重雄，他33名：2011年東日本大震災による港湾・ることを確認した．

海岸・空港の地震・津波被害に関する調査速報，港4) 岩ずり地盤の密度の上昇とともに，標準貫入試験の N

湾空港技術研究所資料，No.1231，2011年.

値も上昇した．ただし，粒径の大きな岩ずりの場合は

2) 地盤工学会：2011年東北地方太平洋沖地震調査宮城

N 値を過大に評価する可能性があるため注意が必要

県北部の地盤災害調査速報，2011年．

である．

3) 気象庁：平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震

5) 岩ずり地盤の密度が上昇すると RI 密度試験による密調査報告，2012年．

ることを確認した．

海岸・空港の地震・津波被害に関する調査速報，港4) 岩ずり地盤の密度の上昇とともに，標準貫入試験の N

湾空港技術研究所資料，No.1231，2011年.

値も上昇した．ただし，粒径の大きな岩ずりの場合は

2) 地盤工学会：2011年東北地方太平洋沖地震調査宮城

N 値を過大に評価する可能性があるため注意が必要

県北部の地盤災害調査速報，2011年．

である．

3) 気象庁：平成23年（2011年）東北地方太平洋沖地震

5) 岩ずり地盤の密度が上昇すると RI 密度試験による密調査報告，2012年．

度も上昇することを確認した．ただし，RI 密度試験

4) 山﨑浩之，後藤佑介，小濱英司，大矢陽介，楠謙吾：

度も上昇することを確認した．ただし，RI 密度試験

4) 山﨑浩之，後藤佑介，小濱英司，大矢陽介，楠謙吾：のキャリブレーションの方法によっては，得られる密繰返し載荷を受ける岩ずりの体積圧縮特性に関するのキャリブレーションの方法によっては，得られる密繰返し載荷を受ける岩ずりの体積圧縮特性に関する度に誤差が生じる可能性があることに留意する必要

実験，第47回地盤工学研究発表会講演集，pp.411-412，

度に誤差が生じる可能性があることに留意する必要

実験，第47回地盤工学研究発表会講演集，pp.411-412，がある．

2012年．

がある．

2012年．

5) 塩見雅樹，戸引勲，木内誠，水上純一，藤原幸彦，

5) 塩見雅樹，戸引勲，木内誠，水上純一，藤原幸彦，

中嶋英勝，中島啓祐：大型三軸試験による砂岩ずり

中嶋英勝，中島啓祐：大型三軸試験による砂岩ずりの強度特性，第30回土質工学研究発表会，pp.743-744，の強度特性，第30回土質工学研究発表会，pp.743-744，

1995年．

1995年．

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6) 水上純一，槌田和徳，平井宜典，吉江宗生：砂岩ず

6) 水上純一，槌田和徳，平井宜典，吉江宗生：砂岩ずりの圧縮特性について，第31回地盤工学研究発表会

りの圧縮特性について，第31回地盤工学研究発表会

講演集，pp.609-610，1996年．

講演集，pp.609-610，1996年．

7) 西林清茂，細谷芳巳，日笠山徹巳，柴田健司：岩砕7) 西林清茂，細谷芳巳，日笠山徹巳，柴田健司：岩砕

埋立地盤の特性に関する研究（その２）-振動台実験

埋立地盤の特性に関する研究（その２）-振動台実験によるゆすり込み沈下特性-，第24回土質工学研究発によるゆすり込み沈下特性-，第24回土質工学研究発

表会講演集，pp.1791-1794，1989年．

表会講演集，pp.1791-1794，1989年．

8) 笹井剛，大島健，深沢健，河村健輔，福本裕哉：大8) 笹井剛，大島健，深沢健，河村健輔，福本裕哉：大規模埋立工事に使用する岩ズリ材料の大型透水試験

規模埋立工事に使用する岩ズリ材料の大型透水試験

結果，第42回地盤工学研究発表会，pp.451-452，2007

結果，第42回地盤工学研究発表会，pp.451-452，2007

年．

年．

9) 河村健輔，新舎博，笹井剛，遠藤敏雄，福本裕哉：9) 河村健輔，新舎博，笹井剛，遠藤敏雄，福本裕哉：

大規模埋立工事に使用する岩ズリ材料の液状化に関大規模埋立工事に使用する岩ズリ材料の液状化に関する模型振動台実験，第42回地盤工学研究発表会，する模型振動台実験，第42回地盤工学研究発表会，

pp.453-454，2007年．

pp.453-454，2007年．

10) 高橋英紀，立花祐二，西川丈博，後藤 寿：大型鋼板

10) 高橋英紀，立花祐二，西川丈博，後藤 寿：大型鋼板

セル中詰材に用いた岩ずりの物理および力学試験，

セル中詰材に用いた岩ずりの物理および力学試験，第 47 回地盤工学研究発表会講演集，pp.431-432，

第 47 回地盤工学研究発表会講演集，pp.431-432，

2012年．

2012年．

11) 八木則夫：繰返しせん断による砂の体積変化と過剰

11) 八木則夫：繰返しせん断による砂の体積変化と過剰

間隙水圧，第7回土質工学研究発表会講演集，

間隙水圧，第7回土質工学研究発表会講演集，pp.297-300，1972年．

pp.297-300，1972年．

12) 佐々真志，山﨑浩之，後藤佑介：地震動波形と継続

12) 佐々真志，山﨑浩之，後藤佑介：地震動波形と継続時間の双方を考慮した新たな液状化予測判定法とそ時間の双方を考慮した新たな液状化予測判定法とその検証，土木学会論文集B3，Vol.69，No.2，2013年．

の検証，土木学会論文集B3，Vol.69，No.2，2013年．

13) 地盤工学会：地盤調査の方法と解説，地盤工学会，

13) 地盤工学会：地盤調査の方法と解説，地盤工学会，

pp.135-137，2007年．

pp.135-137，2007年．

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TECHNICAL NOTEOFTHE PORT AND AIRPORT RESEARCH INSTITUTE
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Independent Administrative Institution,

Port and Airport Research Institute, Japan