主な投稿論文・口頭発表等
投稿論文

2014.12～2015.2【環境分野】（第 2 章 第 6 節）排水総合管理にむけたコンサルティング技術化の取組み（書籍）「生物応答を用いた排水評価・管理手法の国内外最新動向－海外の運用事例から日本版 WET 導入の動き・対策まで－」（㈱エヌ・ティー・エス発行）199-203（2014）
長谷川あゆみ（環境事業部）
日本版 WET は生物応答を用いた排水評価である。アメリカ等の海外では，WET 試験の結果，生物の応答（毒性）があった場合，その原因物質を同定し削減することが求められる。原因物質の同定・削減に関する海外のガイダンスを紹介し，日本における対応例を簡単に紹介した。
（第 9 章 第 3 節）電極合剤中における各材料の分散状態の解析（書籍）「LiB の高容量・高耐久化のための電極－電解液（質）の界面制御技術と解析・評価法」（㈱技術情報協会発行）271-279（2015）
末広省吾, 久田見実季*（技術開発センター，*大阪事業所）
リチウムイオン 2 次電池（LiB）電極は，高性能化に向けた混錬－塗布工程の改良による電子伝導性や Liイオン伝導性の向上と新材料を組み合わせた開発が望まれている。本稿では，走査電子顕微鏡および電子線マイクロアナライザ法で LiB 電極を観察・分析する事で，各材料の特徴や合剤内での分散状態を解析した。
（第 4 章 第 9 節）反応危険性物質の安全管理（書籍）「工場・研究所の事故」（㈱技術情報協会発行），298－312（2015）
菊池武史（工業支援事業部兼愛媛事業所）
反応性及び反応危険性の定義，反応危険性物質による最近の事故例，米国化学事故調査委員会（CSB）による反応危険性物質に関する事故統計及び勧告，自己反応性物質及び反応を伴う相互作用に対するプロセ
ス危険性評価手法，安全対策，安全管理項目及び反応器を例にした安全設計項目について記述した。
【電子＆工業支援分野】
電解液の劣化解析（書籍）「蓄電デバイスの今後の展開と電解液の研究開発」（㈱シーエムシー出版発行），202－209（2014）
火口崇之，島田真一（大阪事業所）
リチウムイオン電池の電解液は，電池性能を左右する部材の一つであり，電池の劣化や安全性にも深くかかわっている。しかし，電解液の劣化要因は多岐に亘り，かつ複雑に絡み合っている。本稿では，電解液の劣化要因および解析方法の解説と，劣化要因が異なると推定されるリチウムイオン電池を作成し，LC-MS を用いて多変量解析した劣化解析事例を紹介した。

口頭発表等【環境分野】
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食品の安全確保と機能発現に貢献する分析・評価技術
河村吉彦（環境事業部）
神戸医療産業都市クラスター交流会（神戸商工会議所），2014 年 11 月 21 日
【電子分野】
有機 EL 素子における水蒸気バリア性評価手法の信頼性検討○鈴木 晃，上東篤史，高萩 寿*1，原 重樹*2（次世代化学材料評価技術研究組合,*1㈱住化分析センター,*2 国立研究開発法人 産業技術総合研究所）
有機 EL 討論会第 19 回例会（沖縄県市町村自治会館）,2014 年 11 月 27 日～28 日
有機薄膜の軟Ｘ線吸収・反射率の同時測定○福山大輝，植村智之，南部啓太，原田哲男*1，木下博雄*1，髙橋永次*2，松浦恭平*2，末広省吾*2，村松康司（兵庫県立大院，*1 兵庫県立大高度産業科学技術研究所，*2㈱住化分析センター）
第 28 回日本放射光学会年会（立命館大学びわこ・くさつキャンパス）,2015 年 1 月 10 日～12 日
フレキシブル有機エレクトロニクスデバイス材料のガスバリア性評価技術開発○鈴木 晃，大図佳子*，上東篤史，高柳来未（次世代化学材料評価技術研究組合，*㈱住化分析センター）
国立研究開発法人 産業技術総合研究所主催平成 26 年度環境・エネルギーシンポジウム（つくば国際会議場中ホール 300）
，2015 年 2 月 12 日
【工業支援分野】
食品の異物混入対策講習会－事例を中心に－
末広省吾（大阪事業所）
平成 26 年度ものづくり基盤技術入門研修会（兵庫県立工業技術センター）,2014 年 12 月 12 日
分析サービスを通じた医療機器開発支援－高分子材料を中心とした分析事例のご紹介－
佐渡 学（工業支援事業部）
平成 26 年度第 6 回大分大学技術交流会（レンブラントホテル大分）,2014 年 12 月 18 日
高分子・有機材料の劣化・変色原因の分析評価
藤原 豊（千葉事業所）
広島県立総合技術研究所主催「高分子・有機材料の分析・評価技術」セミナー（広島県立総合技術研究所東部工業技術センター），2015 年 1 月 30 日
研究・開発現場における安全な薬品の取扱い
菊池武史（工業支援事業部）
神奈川県産業技術センター主催化学安全技術フォーラム（神奈川県産業技術センター），2015 年 2 月 10日2

【医薬分野】
ICHQ3D（元素（金属）不純物）の許容限度値に対応した医薬品の不純物評価・アセスメント及び管理東秀幸（大阪事業所）

サイエンス＆テクノロジー㈱主催技術セミナー（きゅりあん 東京）,2014 年 10 月 30 日
産業利用促進を目指した新規 in vitro 発生毒性試験の応用研究-Hand1-Luc Embryonic Stem Cell Test
(Hand1-Luc EST)の開発と検証試験の進捗状況－
山影康次，鈴木紀之*1，斎藤幸一*1，渡辺美香，池田直弘*2，柳 和則*3，大森 崇*4，小島 肇*5，田中憲穂（（一財）食品薬品安全センター，*1 住友化学㈱，*2 花王㈱，*3 ㈱住化分析センター，*4 同志社大学，*5 国立医薬品食品衛生研究所）
日本実験動物代替法学会 第 27 回大会（横浜国立大学），2014 年 12 月 5 日～7 日① JBF DG の成果及び提案
分析に活かす『失敗学』（齊藤）／分析法の構築（牟田口）／内因性物質の定量（山口 建）／定量法の段
階的アプローチ（2）（西村）／Partial validation（3）（田中）／抗薬物抗体(ADA) 測定（宮本）／LBAを用いる定量（PK/Biomarker）（山口 頂）
西村直浩，齊藤久美子，宮本裕恵，田中照久，牟田口国則，山口 頂，山口建（医薬事業本部ファーマ大阪事業所）②JBF TF 提案活動の成果
高分子 MS TF（山口 建）／バイオマーカー TF（山口 頂）
山口 建，山口 頂（医薬事業本部ファーマ大阪事業所）※共同開発者：JBF ディスカッショングループ・タスクフォースメンバー
第 6 回 JBF シンポジウム（タワーホール船堀 東京）,2015 年 2 月 25 日～26 日【化学品安全分野】
台湾の化学品規制の最新動向
林まき子（化学品安全事業部）

SEMICON Japan 2014（東京ビッグサイト）,2014 年 12 月 4 日
台湾の化学物質規制の最新動向
石川倫子、片江 等（化学品安全事業部）「化学工業日報社主催《海外法規制セミナー》改正 台湾化学物質規制法とラベル・SDS 作成実務」第 1
講（薬業健保会館 東京），2014 年 12 月 16 日／（メルパルク大阪 大阪），2014 年 12 月 19 日
台湾 GHS 対応 ラベル・SDS 作成実務
金子大地（化学品安全事業部）「化学工業日報社主催《海外法規制セミナー》改正 台湾化学物質規制法とラベル・SDS 作成実務」第 2
3

講（薬業健保会館 東京），2014 年 12 月 16 日／（メルパルク大阪 大阪），2014 年 12 月 19 日
国内外における GHS/SDS の動向
中谷圭吾（化学品安全事業部）「化学工業日報社主催《SDS セミナー》GHS 対応 国内向けラベル・SDS 作成実務 2015」第 1 講（主婦会館プラザエフ 東京），2015 年 1 月 27 日／（KKR ホテル大阪），2015 年 1 月 30 日
国内向けラベル・SDS 作成実務黒瀬 亮（化学品安全事業部）「化学工業日報社主催《SDS セミナー》GHS 対応 国内向けラベル・SDS 作成実務 2015」第 2 講（主婦会館プラザエフ 東京），2015 年 1 月 27 日／（KKR ホテル大阪），2015 年 1 月 30 日
韓国
林

化学物質の登録および評価等に関する法律(K-REACH）の概要および最新動向
まき子（化学品安全事業部）「韓国・台湾 化学品規制無料セミナー」第 1 講（（財）全水道会館 東京），2015 年 1 月 22 日／
住友クラブ （大阪），2015 年 2 月 2 日
台湾

化学物質法規制の最新動向

片江 等（化学品安全事業部）「韓国・台湾 化学品規制無料セミナー」第 2 講（（財）全水道会館 東京），2015 年 1 月 22 日／住友クラブ（大阪），2015 年 2 月 2 日①REACH：2018 年登録期限の向けての対応（第 1 講）／②CLP：2015 年 6 月 1 日までに必要な対応（第2 講）
黒木 翔（化学品安全事業部）「欧州 REACH・CLP 対応に関する無料セミナー」，（（財）全水道会館 東京），2015 年 2 月 6 日／住友クラブ（大阪），2015 年 2 月 10 日
【電子＆工業支援分野】
ゴム・プラスチック添加剤の分離分析法と分析事例のご紹介
小國祐美子（大阪事業所）
プラスチック技術協会主催プラスチック講座（地方独立行政法人 大阪市立工業研究所），2014 年 12 月 18日
異物分析のコツ
有賀のり子（大阪事業所）
プラスチック技術協会主催プラスチック講座（地方独立行政法人 大阪市立工業研究所）,2014 年 12 月 18日
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