ファンドレポート

販売用資料

2023年6月30日
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》＊
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型） 《愛称：THE 5G（予想分配金提示型）》＊

足元の運用状況と今後の見通し＊以下、THE 5Gファンドシリーズといいます。
※5G：第5世代移動通信システム

THE 5Gファンドシリーズの主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメン
ト・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の市場見通しについてご説明します。

足元のTHE 5Gの運用状況
直近1年間の当ファンドと世界株式の累積収益率、米国金利の推移（2022年5月末～2023年5月末、日次）
（％）

（％）

20

5
（ご参考）世界株式（左軸）

米国10年国債利回り（右軸）

10

（ご参考）

世界株式

4

+10.9％
0

3

-10

2

THE 5G+6.7％

THE 5G（左軸）

-20
22/5

22/7

22/9

22/11

（2022年5月末～2022年12月末）

期間騰落率

23/1

23/3

1
23/5（年/月）（2022年12月末～2023年2月末）

期間騰落率

期間騰落率
10.7％

（2023年2月末～2023年5月末）

6.9％

10.9％

7.0％

－3.0％
－13.1％
THE 5G（ご参考）世界株式

THE 5G（ご参考）世界株式

THE 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り 世界的な金融引き締めの加速から、米長期金利は上昇し、10月下旬にピークをつけました。

 米インフレ率や賃金上昇率の減速を背景に利上げ警戒感が後退し、株式市場は底堅く推移しました。

 グロース（成長）株からバリュー（割安）株に資金を移す動きが強まり、THE 5Gは大きく下落しま
した。

 FRB（米連邦準備理事会）の利上
げ打ち止め期待からグロース株へ回帰する動きがみられ、THE 5G
は世界株式市場を上回りました。

 米中堅銀行の連続破綻をきっかけに金融システム不安が高まり、融資基準の厳格化による景気下
押し圧力が懸念されました。
 リスクオフに伴う金利の低下や、AI（人工知能）に対する期待がTHE
5Gにとって追い風になりました。

※THE 5Gは基準価額（信託報酬控除後）を基に計算しています。世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）でTHE 5Gのベンチマークではありません。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

FRB利上げ打ち止め期待によるグロース株回帰の動きから、米国や欧州の銘柄を中心にプラスに影響

 世界的な金利上昇により株式市場は変動性が高い局面が続いたものの、期末にかけてはインフレ率の減速が見られ、FRBの利上げ打ち止め期待を背景にグロース株回帰への動きがみられました。
 産業分野別では、AIによる半導体需要増加期待から、通信インフラ関連やIoT＊機器・装置関連の銘柄を中
心にパフォーマンスに対してプラスに影響しました。
 国・地域別でみると、米国や欧州がプラスに影響しました。一方、経済活動再開後の景気回復の勢いが市場の予想よりも弱かった中国を主因に、アジアはマイナスに影響しました。
＊IoT：モノのインターネット

産業分野別騰落率寄与度

地域別騰落率寄与度
10.5%

3.5%
1.5%

2.2%
0.9%

0.4%

0.4%
－5.5％

通信インフラ IoT機器・装置 通信サービス
関連
関連
関連

個別銘柄

その他

米州

欧州他

アジア

その他

ヘルスケア関連銘柄の組入比率を引き下げる一方で、IoT機器・装置関連銘柄や米国企業の組入比率を引き上げ

 半導体メモリ市場で在庫調整の動きがみられるなか、相対的に堅調なデータセンター市場や電気自動車市場からの恩恵が見込まれたIoT機器・装置関連銘柄の組入比率を引き上げました。
 一方で、パフォーマンスが堅調だったヘルスケア関連銘柄の組入比率を引き下げました。国・地域別では、
景気減速懸念が高まるなか相対的に経済が強い米国企業の組入比率を引き上げました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

産業分野

事業概要

アリスタネットワークス

通信インフラ関連

主にデータセンター向けのスイッチ製品等に強みを有する
ネットワーク機器メーカー

ハブスポット通信サービス関連

クラウドベースのCRM（情報関係管理）プラットフォームを提供する情報テクノロジー関連会社

アドバンテストIoT機器・装置関連

先端半導体向けのハイエンド装置に強みを有する半導体デバイスのテスト装置メーカー

アドバンスト・
マイクロ・デバイセズ

通信インフラ関連

データセンターやスマートフォン（以下、スマホ）、パソコン向けのプロセッサに強みを有する半導体メーカー

IoT機器・装置関連

ウエハー処理用の半導体プロセス装置を開発・製造する世界的な半導体製造装置メーカー

米国

米国

日本

米国

ASM
オランダ インターナショナル※上記のパフォーマンス要因分析は、2022年5月末から2023年5月末の期間において、THE 5Gファンドシリーズの主要投資対象ファンド（Next Generation
Connectivity Fund JPY Unhedged Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。
※各項目の騰落率寄与度は、概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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2

ご参考

パフォーマンスが好調だった主な銘柄と投資行動

アリスタネットワークス
米国

通信インフラ関連

株価と組入比率の推移

企業概要

騰落率

 主にデータセンター向けのスイッチ製品等に強みを有するネットワーク機器メーカー。

（％）

（米ドル）

200

割安感低下から組入比率を引き下げ

堅調な業績見通しから組入比率を引き上げパフォーマンス好調の背景
 仮想化が進むデータセンター分野において、従来よりも高い柔軟性、拡張性が求められているなか、同社のスイッチは優れたパフォー
マンスとコスト効率を実現。
 世界で5Gの利用が広がるなか、大手クラウド
サービス企業のデータセンター投資が進んだことで同社製品に対する需要が拡大、業績
成長の追い風に。

+62.6％
8

割安感から組入比率を引き上げ150

6株価（左軸）

100

4

50

2
組入比率（右軸）

0
22/5

22/8

22/11

23/2

0
23/5
（年/月）

ハブスポット
米国

通信サービス関連

株価と組入比率の推移
騰落率

企業概要
 情報テクノロジー関連会社。クラウドベースのCRMプラットフォームなどマーケティングに必要なソフトウェアを提供。

パフォーマンス好調の背景
 同社のCRMプラットフォームは、マーケティン
グ、営業、コンテンツ管理や、カスタマーサー
ビスの業務に欠かせないソフトウェア、連携機
能、リソースを全て備えたもので、統一感があり順応性の高い顧客体験を生み出している。
 中小事業者向け製品に強みを有し、120余りの国・地域＊で約18万社＊と契約し、高い顧客維持率を誇っている。

+53.4％
（％）

（米ドル）

600

堅調な業績見通しから組入比率を引き上げ500

割安感低下から組入比率を引き下げ

65

株価（左軸）

400

4

300

3

200

2

100

＊当資料作成日現在

1
組入比率（右軸）

0
22/5

22/8

22/11

23/2

0
23/5
（年/月）

※株価の推移は、2022年5月末～2023年5月末（日次）、騰落率は、2022年5月末～2023年5月末の期間で算出。組入比率の推移は、2022年5月末～2023年5月末（週次）、主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class）における対純資産総額比。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloomberg、ハブスポットのホームページのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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3

5G関連企業の足元の決算概況
旺盛な半導体需要の追い風を受けて概ね好調だった5G関連企業業績
 THE 5Gファンドシリーズが投資する企業の直近四半期決算は、前年同期比で大幅増益となりました。また、大半の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しました。
 決算ではスマホ・パソコン・テレビといった一般消費者向け製品需要の鈍化が確認され、メモリを中心に在庫調整の動きがみられました。一方、GPU(画像処理半導体)最大手のエヌビディア（米国）が、生成AI関連需要の増加を背景に市場予想を大幅に上回る売上見通しを発表したことで、メモリを含めた半導体企業全般、クラウ
ドサービス企業などの株価が上昇しました。
 景気減速感が強まる中で、政策面の追い風や製品開発力など構造的な成長ドライバーの有無が業績の優勝劣
敗を分けるものと考えます。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較
74.5%
61.0%

22.4%

5.9%

世界株式
THE 5G
THE 5G
ファンドシリーズ
ファンドシリーズ 生成AI関連の需要増加により、堅調な業績見通しを発表する企業が増えており、CPU（中央処理装置）、GPU、
メモリといった半導体メーカー、半導体製造装置企業、データセンター関連企業、ソフトウェア開発企業、クラウドサービス企業などは恩恵を受ける見通しです。
世界株式 また、足元で各国・地域が半導体の自給率改善に向けた政策を打ち出しており、半導体関連企業の長期的な成長ドライバーとなる可能性に着目しています。

主な増収・増益銘柄（直近四半期の前年同期比）
銘柄名

中国

米国

オランダ

米国

米国

事業概要

増収率

増益率

サングロー・パワー・サプライ

インバータやエネルギー貯蔵システムなどを手掛ける
パワー半導体メーカー

175.4%

264.3%

セールスフォース

クラウドベースのCRMソフトウェアを提供

11.3%

213.0%ASMLホールディング

最先端のEUV（極端紫外線）露光装置で100％の市場シェア（2021年現在）を誇る半導体製造装置メーカー

90.9%

186.7%

TモバイルUS

米国全土で5Gネットワークによる携帯電話サービスを展開する通信事業者－2.4%

177.2%

シエナ

光ネットワーク機器やスイッチなどを手掛けるほか、
5Gネットワークソリューションも提供

19.3%

148.0%※THE 5Gファンドシリーズは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class）、世界株式はMSCIオール・カントリー・
ワールド・インデックス。なお、同インデックスは、THE 5Gファンドシリーズのベンチマークではありません。
※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE 5Gファンドシリーズおよび世界株式それぞれの組入銘柄における直近四半期決算発表済み企業のEPS成
長率の中央値を時価総額で加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2023年5月末現在の直近四半期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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4

ご参考

良好な決算を発表した５G関連銘柄

サングロー・パワー・サプライ

株価とＥＰＳの推移

通信インフラ関連

中国

（中国元）

騰落率（直近1年間）+37.7％（中国元）

グリーン電源需要の高まりに着目

250

10

企業概要

200

8

 インバータやエネルギー貯蔵システムなどを手掛けるパワー半導体メーカー。特に太陽光発電といった再生可能エネルギー（以下、再エネ）業界向けに強み。

150

株価（左軸）

6
EPS予測値
（右軸）

100

着眼点
 増加するデータセンターや5G通信基地局の電源としてグリーン電源需要が高まっており、太陽光発電や風力発電の活用が拡大している。こうした需要の増加と再エネ比率の高まりが業績を牽引すると予想。

50
0
20/5

ASMLホールディング（ユーロ）

EUV露光装置で世界トップシェア

2
EPS（右軸）

22/5

0
24/5

（年/月）

株価とＥＰＳの推移

IoT機器・装置関連

オランダ

4

騰落率（直近1年間）+25.3％

（ユーロ）

1,000

企業概要
 半導体製造装置メーカー。最先端のEUV露光装置で100％の市場シェアを誇る。

800

着眼点

600

 最先端半導体への微細化要求は高まる一方であり、線幅5ナノメートル未満の半導体生産では同社のEUV露光装置が不可欠。

400

 5G対応スマホやHPC＊ 、AI向け先端半導体需要により、業績拡大余地は大きいと考える。

200
20/5

40
株価（左軸）

30
20
EPS予測値（右軸）

10
EPS（右軸）

0
22/5

24/5

（年/月）

＊ハイパフォーマンス・コンピューティングの略称で、膨大なデータに対し複雑な演算処理を高速に実行することをいいます。

TモバイルUS
米国

株価とＥＰＳの推移
通信サービス関連（米ドル）

米5G通信サービスのリーディング企業
企業概要
 米国全土で5Gネットワークによる携帯電話サービスを展開する大手通信事業者。

着眼点
 同社は速度とカバレッジのバランスがよい中周波数帯を用いて、同業他社に先んじて５Gネットワークを全米に展開しユーザーを拡大、市場をリードしてきた。
 今後５G通信を前提としたスマホやコンテンツが登場していくことで、さらなる需要が高まると予想。

騰落率（直近1年間）

+3.0％

（米ドル）

170

15
株価（左軸）

150

12

130

9
EPS予測値
（右軸）

110
90
70
20/5

6
3

EPS（右軸）

0
22/5

24/5

（年/月）

※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2020年5月末～2023年5月末、2023年～2025年のEPS予測値は当資料作成時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近1年間）は、2022年5月末～2023年5月末の期間で算出。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するもの
ではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

5

今後の市場見通しと運用方針
米金融政策の動向に波乱要素も、半導体支援政策による追い風には期待
2023年に入り、インフレの鈍化傾向と、FRBによる利上げ打ち止め期待を背景に、米長期金利は安定して推移しています。その結果、これまで金利上昇をきっかけに下落してきたハイテク株に資金が回帰する動きがみられ、高成長銘柄のパフォーマンスが株式市場を上回る展開となりました。今年の株式市場最大のテーマは「FRBによる利上げ休止」になるとみており、これまでの急激な金融引き締めによる景気減速が予想されることから、FRBは年内に利上げを休止し、2024年には利下げに転じる見通しです。このシナリオが実現すれば、金利上昇をきっかけに下落してきたハイテク株にはさらなる上昇余地があると考えられます。
一方で、金融引き締めによる景気減速は、企業業績にとっては逆風となります。米国経済がリセッション（景気後退）を回避できるか、また中国や欧州といった地域の景気悪化が、どの程度深刻化の色合いを強めるかが焦点となります。しかし、米国ではCHIPSプラス法、欧州では欧州半導体法案、日本においても政府が2021年度から2年間で2兆円を超える半導体支援予算を打ち出すなど、政策による追い風が強まる見通しです。

5G関連企業の構造的な成長機会を捉える投資を継続する方針
景気減速下においても、戦略的優先度が高く、構造的な成長が期待できる5Gや半導体といった領域は、業績

EPS成長率（3年、年率）の比較

成長の確度が高いと考えています。さらに、足元では生成AIを活用したサービスへの注目が急速に高まってお22.7%（2023年5月末現在）

り、AIモデルは深層学習とアウトプットに多くの半導体を必要とするため、半導体需要の起爆剤になる可能性
12.8%があります。既に一部の銘柄では業績面でポジティブな影響がみられ始めています。

6.9%

最先端のハイテク技術の基盤となる5Gの戦略的重要性は高く、多くの国や地域、そして企業が技術優位性を確保するために投資を継続するとみられます。株価の変動性が高まる局面では、構造的な成長機会を捉え

世界株式

世界株式
（ITセクター）

THE 5G
ファンドシリーズることのできる5G関連企業に投資を行う方針です。引
き続き、徹底したボトムアップ・リサーチを通じて、今後の構造変化を支える5G関連企業を選定し、バリュエー
ション（割高・割安を評価する指標）にも注意を払った運用を実施していきます。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

※THE 5Gファンドシリーズは主要投資対象ファンド（Next Generation
Connectivity Fund JPY Unhedged Class）の組入銘柄のEPS成長率（3年、年率）を加重平均して算出。世界株式：MSCIオール・カントリー・ワール
ド・インデックス、世界株式（ITセクター）：MSCIオール・カントリー・ワール
ド・インデックスの業種別指数。なお、上記インデックスは、THE 5Gファンド
シリーズのベンチマークではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマ
ネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するもの
ではありません。

6

5Gファンドシリーズと長期積立投資
長期的な5Gの成長テーマを「積立投資」で捉える
 長期的視点で成長が期待される５Gにとって、足元のように株価の変動性が大きく、また先行き不透明感が強い投資環境においては、「積立投資」も有効的と考えられます。
 下図は、THE 5G設定から現在（2023年5月末）まで、毎月１０万円ずつ積立投資を行った場合のシミュレーションです。基準価額は短期的な変動があるものの、時間分散の投資効果により、安定した運用成果が出ていることがわかります。

THE 5Gの設定来の基準価額の推移および
THE 5Gに毎月10万円ずつ積立投資を行ったシミュレーション(円)（期間：2017年12月15日（設定日）～2023年5月末、日次）（積立投資の評価金額、積立元本：2017年12月末～2023年5月末、月次）

(万円)

1,500

22,000
基準価額（左軸）

18,0001,200

14,000900

10,000

600

積立投資の
評価額

806万円
（+156万円）
投資元本

積立投資の評価金額（右軸）

300

6,000

650万円

投資元本（右軸）

2,000
17/12

18/12

19/12

20/12

21/12

0
22/12 (年/月)※基準価額は、信託報酬控除後です。資料作成時点では、分配実績はありません。
※シミュレーションの結果は、10,000円未満を切り捨てて算出しています。
※積立投資は2017年12月末から開始するものとし、積立投資の評価金額はTHE 5Gの各月末の基準価額(信託報酬控除後)を使用して算出しています。
また、積立期間の最終月の投資元本は、運用収益算出の都合上、加算せずに算出しています。
※上記は所定の前提条件を基に行ったシミュレーションであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、購入時における手数料、税金等の諸費用は考慮しておりません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

7

THE 5Gファンドシリーズの設定来の運用状況
THE 5G
25,000

基準価額および純資産総額の推移（2023年5月末現在）

15,000
基準価額

15,858円

基準価額（円、左軸）

20,00015,000

設定来騰落率（億円）

4,023億円
0円
設定来分配金合計額

9,000（ご参考）世界株式（左軸）10,000

6,000

5,000

3,000

純資産総額

期間別騰落率69.1%
82.0%

THE 5G（ご参考）世界株式

純資産総額（右軸）

0
17/12
（円）

19/12

20/12

21/12

22/12

（年/月）

分配金額の推移

300
200
100
0
17/12

分配実績はありません
18/12

19/12

20/12

21/12

22/12

40.6%
58.6%

0.7％

0
18/12

+58.6％

12,0006.7％ 10.9％－28.7％
1年

設定来（2022年5月末～
2023年5月末）（2017年12月15日～
2023年5月末）（年/月）

THE 5G （予想分配金提示型）（2023年5月末現在）

基準価額および純資産総額の推移
14,000
基準価額（分配金再投資）（円、左軸）（ご参考）世界株式（左軸）12,00020

基準価額8,809円
9,398円（億円）

基準価額（分配金再投資）

15

設定来騰落率

－6.0％

純資産総額

8億円
700円

10

10,000

設定来分配金合計額

基準価額（円、左軸）

期間別騰落率5

8,000

THE 5G（予想分配金提示型）
24.1%（ご参考）世界株式

純資産総額（右軸）

6,000
21/5

0
21/11

（円）
分配金額の推移300
200円100円 100円
200
100 100円
0
21/5
21/11

22/5

22/11

6.4％

10.9％

23/5（年/月）

－6.0％

22/5

22/11

23/5（年/月）

年初来

設定来

（2022年5月末～
2023年5月末）（2021年5月10日～
2023年5月末）※グラフの期間は、各ファンド設定日（THE 5G：2017年12月15日、THE 5G（予想分配金提示型）：2021年5月10日）～2023年5月末（基準価額および純資産
総額の推移は日次ベース、分配金額の推移は月次ベース）。基準価額および基準価額（分配金再投資）は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前の値。基準価額（分配金再投資）および騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で上記ファンドのベンチマークではありません。また、各ファンド設定
日を10,000として指数化しています。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

収益分配金に関する留意事項

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

9

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型） 《愛称：THE 5G（予想分配金提示型）》

ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモフ ァ ン ド 名 次世代通信関連 世界株式戦略ファンド
信

託

決

期
算

間 2017年12月15日（設定日）から2028年1月7日までとします。 2021年5月10日（設定日）から2028年1月7日までとします。
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）

毎月7日（休業日の場合は翌営業日）

年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）

年12回、毎決算時に収益分配を行う方針です。

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日
課

税

関

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））
購入時手数料※「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド」を構成する各ファンド間でスイッチングができます。ただし、販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社までお問い合わせください。

信 託 財 産 留 保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス httpｓ://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、
次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
★

商号等

登録番号

日本証券
業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号

○

○

★

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号

○

○

★

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大分銀行

登録金融機関

九州財務局長（登金）第１号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号

○

★

★

★

株式会社沖縄海邦銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第3号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号〇

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号

○

○

○

〇

○
○

○

株式会社東京スター銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号

○

〇

○

〇

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号○○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号

○

○

○

〇

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号○★

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

○

○

○

★

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

〇

○

○

★

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

○

○

★

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○〇★「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」のお取り扱いとなります。
＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2023年6月12日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

11

【販売会社一覧】
加入協会
★

★

★

商号等

登録番号

日本証券
業協会

一般社団法人
日本投資
顧問業協会
〇

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

クレディ・スイス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第66号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

○
○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○★

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○★

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

〇

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号

○

★

★

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○

○

〇
○

○
○

○

○

★「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」のお取り扱いとなります。＊2 新規の買付けを停止しております。
※上記は2023年6月12日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】●当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入い
ただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
●当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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