総論：転倒・転落事故防止へのアプローチ③看護の側面から医療と生活の両面から療養環境を整える
黒川
武蔵野赤十字病院

美知代

医療安全推進室・医療安全管理者

Summary
転倒・転落事故防止の考え方は、医療と生活の両側面から療養環境を整えて、患者自身が安定した行動ができるように支援することが基本である。転倒・転落アセスメントは、患者個人の転倒・転落の危険性を評価し、特に危険な患者に対して事故防止を図るために行う。療養環境に関しては、患者自身が安定して行動できる環境と、転んでも大ケガをしない環境を、物的環境とケアで整備する。医療チームとして組織的に転倒・転落事故防止を行うとともに、患者・家族と転倒リスクを共有する。患者・家族に対しては、入院時説明に加えて、医療者のケアを行動で伝えることが、転倒リスクと対策への理解を得る機会となる。

入院中の転倒・転落事故は、自宅とは違う生活環境なり、医療のプロセスとは直接関係しない事故である（外的要因）において、身体機能の変化や治療の影響ことから、効果的な対策が見出せずにいる現状がある。など（内的要因）が複雑に重なり合う状況のなかで（表さらに、入院患者の高齢化が加速的に進んでいるなか、1）、患者自身が「滑る」「つまずく」「ふらつく」「衝医療現場における転倒・転落事故は比較的高頻度に発突する」「落下する」「ずり落ちる」などの転倒のきっ生しているため、転倒・転落事故の防止は、看護管理かけとなる行動をとった結果である。注射や処置など上の重要な課題の 1 つとなっている。の医療提供者側による行為で発生する医療事故とは異転倒・転落は、脳出血や骨折などの身体損傷の原因

表 1 転倒・転落の内的要因と外的要因
区分
内的要因

項目

代表的な要因感覚要因

深部感覚障害、視覚障害、前庭障害

高次要因

注意障害、睡眠障害、意識障害、記憶障害、学習障害、認知障害

運動要因

筋力低下、全身持久力低下、協調性障害、骨関節機能障害、心肺機能低下

転倒・転落の原因として頻度の高い疾患

脳梗塞、神経変性疾患（例：パーキンソン病）、高次脳機能障害（例：失語症、反側空間無視）

転倒・転落の危険因子と 精神機能障害を引き起こす薬物、運動機能障害となる薬物、添付文書に副作用としてなる薬物「転倒」が記載されている薬物、他剤併用による影響で副作用の発現リスクが高くなる場合
外的要因

自宅とは異なる病院の設備、構造、衣服などを含めたあらゆる環境要因

ベッド（本体、高さ）、サイドレール、床（段差、滑り）、明るさ、手すり、トイレの設備、ポータブルトイレ、スリッパ、杖、車椅子

ケア方法などのスタッフ
教育や管理要因

介助方法、看護師による見守り、付き添い、ナースコール

患者安全推進ジャーナル 2016

別冊13となり、入院患者の自立を阻害し、患者の生活の質を黒川

美知代（くろかわ・みちよ）根底から崩すことがある。また、入院期間の延長や生武蔵野赤十字病院

命の危機をもたらす場合があり、法的問題に発展す

医療安全管理者
1989 年日本赤十字武蔵野女子短期大ることもある。転倒・転落事故の発生をゼロにするこ

医療安全推進室・学看護学科卒業。1998 年放送大学教とはできないが、それを不可抗力と捉えるのではなく、養学部卒業。武蔵野赤十字病院入職後、医療者は患者・家族とともに転倒・転落のきっかけと看護安全委員会・委員長などを経て、なる危険要因の回避を図り、転倒・転落事故防止に取2012 年より現職。

り組む必要がある。

2007 年 同・ 看 護 師 長、2009 年 同・武蔵野赤十字病院（東京都武蔵野市）：一般 611 床（感染症 20 床を含む）

1. 転倒・転落事故防止の考え方
促す、②個別対策：患者個別の転倒リスクをアセスメ
転倒・転落を防止しようとするあまり、患者が勝手ントして転倒リスクの高い患者に対して患者に合わせに自分で行動しないようにと、行動を抑止する方向のた療養環境を整備する、を実施する必要がある（表 2）。

考え方が、身体拘束につながる場合がある。
急 性 期 治 療 で は、時に生命維持のための安 静 やチューブ類の挿入が必要であり、患者が活動制限を守

2. 転倒・転落のアセスメント

れずに生命の危険に及ぶ場合には、やむを得ず一時的に身体拘束を行うことがある。しかしながら、そのよ

転倒・転落アセスメント（付録 4、p95 参照）は、個

うな状況にない場合には、転倒防止のために行動を抑別に患者の状況を評価して転倒・転落の危険性を見極止するという考え方は望ましくない。なぜなら、患者めるために行う。アセスメント項目は、①年齢、②記は少しでも健康状態を回復して快方に向かうことや、憶・認識力、③薬剤の影響、④病状、⑤運動機能、⑥

身体機能を維持して生活することを望んでいるにもか行動特性などの内的要因や、①排泄行為、②ナースコー

かわらず、行動の抑止は身体機能の低下につながり、ルなどの行動要因など、過去の転倒・転落インシデン「ふらつく」「よろける」などによる転倒の危険度を増トのデータをもとに決められていることが多い。危険すことになるからである。

度が低いから転ばないということはなく、誰でも転倒したがって、「転ばないように」と行動を抑止するする危険性があるが、特に転びやすい状態の患者に対のではなく、看護師は患者の健康と生活を支える専門して、転倒による重大な合併症の発生を防止すること職の立場から、医療提供の場における患者の療養環境が、アセスメントの目的である。

を整え、患者自身が安定した行動ができるよう支援すアセスメントの実施は、入院時に１回行えばよいとることを基本において、転倒・転落事故防止を考えないうものではなく、①入院時、②入院 2 ～ 3 日後（入ければならない。そのためには、①基本対策：全患者院生活に慣れた頃）、③手術後（状態変化のあるイベに転倒リスクの説明と患者自身の転倒防止への参加をントの後）、④ 1 週間後（患者の特徴なども把握できる頃）、⑤その後１週間ごと、というように、患者状表 2 転倒・転落事故防止の基本対策と個別対策区分

内容

基本
対策

● 転倒・転落に関する説明

パンフレットや映像などを用いて、患者・家族へ転倒・転落の危険性や防止方法を説明して、対策への協力を得る。
● 転倒防止への患者参加
踵のある滑らない靴の着用を勧める。
体操により筋力低下防止を図る。
正しい療養器具の使用方法を指導する。など
●●

●●

●●

● 転倒・転落アセスメント

患者個別に転倒・転落アセスメントを実施する。
● ハイリスク患者への対応
転倒リスクの高い患者に対して、個別対策を実施する。
●●

●●

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療の場では患者の病状変化が早いため、変化を予測したリスク評価が必要となる。

●●

個別
対策

態の変化に合わせて定期的に実施する。特に急性期医

別冊「転倒・転落アセスメントが効果的な対策に結びつかない」という意見を耳にすることがある。危険度の高い患者に対して転倒防止策を立案する際に注意すべきことは、アセスメント項目のなかでも特に危険な要因となる項目に着目して、患者の行動を予測して対策を立案することである。現状では、アセスメント項目に沿った標準防止策やフローチャート、アセスメントと対策を連動させたアルゴリズムの使用、アセスメン
トを担当看護師 1 人で実施せずに看護チームで行うなど、アセスメントを患者に適した対策につなげるために、各病院が工夫を行っている。

3. 療養環境の整備

表 3 物的環境の整備例
項目

内容

ベッドの高さ患者の身長に合わせて立ち上がりやす
く、端坐位になった時に足底が床に設置するように、高さを調整する。転落の危険性がある場合には、できるだけベッドを低くしたうえで、緩衝マットを併用すると、受傷を緩和できる。

マットレスの固さ

自分で起き上がることのできる患者は、安定して起き上がれる固さのマットレスを使用する。

物品配置

患者にとって必要なものは手の届くところに置く。患者行動の障害となる物は置かない。

ベッドの向き左右差（麻痺、ドレーン類、創部、利き手、普段の行動など）を考えて、患者自身が安定した行動ができる配置とする。

離床センサー使用の有無を検討する。使用するセンサーの種類や設定は、患者の行動と看護師の駆けつけるタイミングで決める。

転倒・転落事故防止対策では、患者が転倒・転落しないために行動を抑止するのではなく、患者自身が安定した行動や行為が行えるよう、医療と生活の両側面から療養環境（ケアを含めた入院中の環境）を整えることが基本である。
患者が療養生活を送るうえでどのような行動をとるのか、行動のきっかけとなる要因に着目する。要因として多いのは、排泄行動である。その他には、物を取ろうとする、立ち上がり時にふらつくなどの要因もある。患者の行動を予測して、「患者自身が安定した行動が行える環境」「転倒しても大ケガをしない環境」
をキーワードに、物的環境とケアを整える必要がある（表 3）。

1）ケアの工夫

上がったり起き上がる際に、ナースコールやアラーム音で看護師や家族に知らせる装置である。さまざまな物的対策とともに、ケアの工夫を行う。患者の入院タイプの離床センサーが市販されているが、患者の生活全体を捉えてケアを工夫することが、転倒防止にADL に合わせて適切なものを選ぶことが必要である。

つながる。活動・睡眠・栄養・排泄・清潔などの日常ナースコールを認識できず、押さずに行動してしま生活援助について、医学的な視点だけではなく患者う患者に対して、センサー類の使用を検討する。離床の生活の視点から捉え、病状にあった援助を行いつつ、センサーは患者行動を早期に知るための道具であるた入院前の普段の生活状況に近づける工夫をする。

め、センサー検知により看護者が駆けつけてどのよう急性期病院は治療優先の対応となりがちであるが、な介入をするのかを考えた対策をとる必要がある。ま特に高齢者の転倒防止のためには、患者の入院前の状た、患者の行動や看護体制は昼夜で異なるため、「昼態をよく知る家族や介護者から情報を得て、可能な限間は大丈夫だったから」と過信せずに、昼夜でセンサーり看護援助に取り入れるとよい。の種類や設定などを含め、対策を変更する。

患者が確実な行動をとれるよう、具体的に説明する

センサー使用時には、スイッチの入れ忘れによる転ことも必要である。「何かあったらナースコールを押倒がないようにする。また、センサーは患者の行動をしてください」といったあいまいな説明ではなく、「ト抑止するためのものではないが、「行動を監視されてイレに行きたい時には呼んでください」「立ち上がらいる」という思いにつながることがあるため、転倒のず座ったままで呼んでください」「ロッカーの荷物をリスクを説明して理解を得たうえで使用する。

取りたい時には知らせてください」などのように、行動を具体的に説明する。
ナースコールを押さずに行動する患者の場合は、ナースコールを押さない／押せない理由を考え、行センサーが鳴ったら駆けつけることは当然であるが、センサーが鳴る以前に適切なケアを行うことが前提である。センサーに振り回されないよう、適切な使用を検討する必要がある。

動の要因に対するケアを立案・実施する。自宅では 1人でできていた行為でも、病状変化、不慣れな療養環境、医療用具の使用などによって、転倒・転落につながることがある。特に移動動作や排泄行動に対して、ケアを計画し実施する。

2）離床センサーの使用上の注意
離床センサーとは、患者がベッドや車椅子から立ち

4. 高齢者・認知症患者への		転倒防止対策
認知症のある患者は、入院による環境変化や病状などの状況認識ができないことから、行動が落ち着かなくなって転倒する。環境の変化による混乱をできるだ
け避けるために、自宅で普段から身近に置いていたも患者安全推進ジャーナル 2016

別冊

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の（例：湯呑み、時計、タオル、家族の写真）を持参

家族の面会時、患者と家族との時間をつくるために家してもらうことや、自宅の寝床とトイレの位置関係か族にケアを任せる場合がある。家族との時間確保も大ら入院中のベッド配置を工夫することなどにより、病切なことではあるが、時には看護師によるケアを家族床環境を整えるとよい。意思疎通が困難な場合には、に見てもらい、患者のどのような行動に転倒リスクが「歩かないで！」「座っていてください！」「ダメですあるのかを示すようにする。

よ！」といった行動を否定する声かけは行わず、「患転倒・転落事故防止に医療者が努力していることを者は何がしたいのか」を察知して、落ち着かなくなる行動として伝えることが、医療者と患者家族との信頼行動要因に対してアプローチする。これらは高齢者ケ関係の構築、そして転倒リスクとその対策への理解をアそのものであるともいえ、充実したケアを行うこと得る機会となる。

が転倒防止対策につながる。

5. 医療チームによる情報共有

7. 転倒・転落事故発生に備え、		身体への影響を緩和する
自宅とは異なり、多くの病院の床は、コンクリート安全な医療の提供においてチーム医療が不可欠であの上に薄いタイルを張り付けた床であるため、転倒時るように、転倒・転落防止においても多職種が協働しの衝撃は大きく、転倒による骨折や内出血などの大ケて組織的に取り組む必要がある。医師は疾患の特性・ガにつながることがある。そこで、 転倒・転落事故治療方針・今後の身体状況の変化について、薬剤師は発生による身体への影響を緩和するための対策をとる。

薬剤使用の身体への影響について、理学療法士は運動対策として、①低床ベッドの使用により落差を少なく機能の評価・生活行為における身体機能の活用についする、②緩衝マットをベッド脇に敷く、③腰パッドやて、家族・ケアマネージャーは入院前の生活行動や習帽子を着用する、などがある。

慣について、それぞれの立場で情報や専門知識を有しまた、転倒後の重症化を防ぐために、①転倒後の観ている。これらの情報と知識を統合して、医療と生活察と記録の方法、②頭部打撲時の対応、③転倒によりをつなげて、転倒・転落防止対策を検討する。

重症化する可能性のあるハイリスク患者への対応、な看護師は、患者の生活上のリスクを考慮して、安全どを組織として決めておくことも重要である。に行動できるための療養環境を調整し、実際のケアを＊＊＊行う。転倒・転落リスクの高い患者に対して、環境調整、転倒・転落事故を防止するうえで各病院が、アセスケアの工夫、センサー使用による行動検知対策などをメントシート、対策フローチャート、アルゴリズム、行っていることを、その患者にかかわるケアチームと転倒防止チームの活動などの工夫を行い、組織として情報共有して、対策の抜けが発生しないようにする。

一定水準の転倒防止対策を提供して安全を担保する努検査や診察などの場面では、部署間・職種間で患者力を行っているのが、現在の状況である。効果的な対の転倒リスクや対策を共有し、対応する。

策を模索するなかで、転倒防止に役立つツールや方法論に興味を惹かれる傾向があるが、特に看護師は、医6. 患者・家族と転倒リスクを共有し、対策の理解を得る

療と生活の両側面から患者を支援し、療養環境を整えることを忘れてはならない。
「患者の療養生活の質を維持・向上する」という本

入院時には、患者・家族に転倒リスクを説明する。

来の目的に向かって、看護の専門性を発揮して、転倒・説明方法には、①アセスメントシートを用いる方法、転落事故防止に取り組むことが必要であると考える。

②転倒防止パンフレット、③動画の活用、などがある。
転倒リスクの説明に関しては、入院時の説明だけでなく、患者・家族の意見を聞きながら実際に患者の行動を確認して、患者・家族と一緒に療養環境を整えることや、日々のケアを家族に見てもらうことなども、転倒リスクを共有するうえで効果的である。看護師は、

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別冊文献1）安藤恒三郎監修：これからの医療安全学．ピラールプレス，
2015．p140-147.
2）杉山良子：転倒・転落防止パーフェクトマニュアル．学研
メディカル秀潤社，2012．