令和 4 年度

教職課程
自己点検評価報告書

東邦大学大学院
理学研究科

令和 5 年 3 月東邦大学大学院理学研究科

東邦大学 教職課程認定学部・学科一覧
大学院理学研究科（化学専攻、生物学専攻、物理学専攻、生物分子科学専攻、情報科学専攻、環境科学専攻）

全体評価
東邦大学は、1925 年創立の帝国女子医学専門学校を前身として、５学部、４研究科、付属３病院を有する医療・自然科学系総合大学である。理学部は、1941 年設置の帝国女子理学専門学校が、戦後の学制改革によって男女共学の東邦大学理学部に改組して今に至る。
大学院理学研究科は、1982 年の化学専攻と生物学専攻の設置に始まり、物理学専攻（1986 年設置）、生物分子科学専攻（1993 年）、情報科学専攻（1993 年）、および、環境科学専攻（2009 年）を加えた計６専攻からなる。各専攻の博士前期課程学生のうち一種免許状取得者は、所定の単位を修得して修士の学位を認定されると、中学校、および、高等学校教諭専修免許状を取得することができる。
理学研究科の教員養成は、開放制の利点を活かして、高度な専門性を備えて、研究者マインドと豊かな指導力を身につけた教員の育成を目指している。大学院博士前期課程進学者のうち（入学定員 91 名）、専修免許状取得を目指す学生は 10 名前後で推移している。修了後の教員就職を見据えた進路支援、実践教育の場の提供、卒業生・修了生ネットワークの活用等の特長は、理学部の教員養成の特長がそのまま反映されていると自己評価する。科目等履修生制度を活用して、一種免許状取得を目指す大学院生を支援する仕組みも、研究科学生の進路選択の幅を拡げてきたと評価できる。
一方、本点検・評価の過程で、開放制であることに起因すると考えられる課題も明らかになった。主なものとして、組織的な運営体制が曖昧であること、教職に関する必修科目が少ないこと（２単位）、途中で履修を中止する学生が一定数いることが挙げられる。専修免許状取得を目指す学生が少人数であることから、教職員間の個々の連携が十分に機能している一方で、研究科委員会と教員養成課程運営委員会との連携が希薄であった。教育の質向上のための PDCA サイクルを、より実効性のあるものにする意味でも、運営組織と教職員の役割の整理が必要と考えている。学
位取得に係る研究活動に費やす時間と、教員養成に係るカリキュラム等に費やす時間のバランスの問題は、開放制の存在意義にも関わるので、慎重な検討を要する課題と考える。
教職課程の自己点検・評価を今回初めて実施した。本学の課程の成り立ち、カリキュラム、組織を改めて点検することで、特徴、長所と短所、改善課題を浮き彫りにすることができたと考えている。大学院理学研究科におかれた教員養成課程の強みを活かし、高度な専門性を身につけた教員を養成し続けるために、自己点検評価しながら改善を図ることが肝要である。本報告書をその端緒としたい。

東邦大学

理学研究科長古田寿昭

東邦大学大学院理学研究科

目次Ⅰ

教職課程の現況及び特色 ·············································· １Ⅱ

基準領域ごとの教職課程自己点検評価 ·································· ３
基準領域１教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み ················································ ３

基準領域２

学生の確保・育成・キャリア支援 ·························· ５

基準領域３

適切な教職課程カリキュラム ······························ ７

Ⅲ

総合評価 ···························································· ９Ⅳ「教職課程自己点検評価報告書」作成プロセス ························ １１

Ⅴ

現況基礎データ一覧 ················································ １２

東邦大学大学院理学研究科

Ⅰ
１

教職課程の現況及び特色現況(1) 大学名：東邦大学大学院理学研究科(2) 所在地：千葉県船橋市三山２－２－１(3) 学生数及び教員数
学生数：
教員数：

（令和４年５月１日現在）
専修免許取得希望 16 名／大学院理学研究科博士前期課程全体 219 名
教職課程科目担当（教職・教科とも）92 名／大学院全体 97 名

２

特色
（１）沿革
学祖である額田豊は東邦大学理学部の前身である女子理学専門学校の設立当初から中等教育機関の教員養成を志しており、本学における教員養成課程は、1954（昭和 24）年３月 13 日に戦後の開放制教員養成制度の理念に基づく免許状授与の所要資格を得させるための課程として認定されて以来、68 年の歴史をもつ。大学院については、1982（昭和 57）年の大学院理学研究科（化学専攻、生物学専攻）の開設に伴い、大学院博士前期（修士）課程修了者は高等学校一級普通免許状を得られることとなった（1983（昭和 58）年３月 31 日認定）。
なお、学士課程在籍中に免許状を得られなかった学生が、卒業後に教員免許取得のために教職課程を履修できる制度が 1961（昭和 36）年に設けられ（当時「聴講生制度」、1994（平成６）年４月１日からは「科目等履修生制度」と名称を変更）、現在に至っている。この制度により、いずれの教員免許も取得せずに大学院に進学した学生にも、大学院で学修しながら一種免許状の取得を目指す道が開かれている。
（２）大学院博士前期課程における教職課程教育の目的「大学院における自然科学の教育研究を通して、高度な知識に裏付けられた問題発見・解決能力を身につけた教員養成を使命とし、教育及び社会の発展に寄与できる人材を輩出することを目的とする。各専攻において習得した自然科学に関する高度な知識及び考え方、問題解決能力を基礎として、それらを踏まえて教育職の中核を担える人材を組織的に養成する。」（大学院規程）（３）大学院博士前期（修士）課程における教職課程の特色
１．自然科学に関する高度な専門知識や技術を基盤とした教科教育指導能力（理科、数学、情報）の育成を目指している
本学大学院理学研究科で専修免許取得を希望する学生は、修士（理学）の学位取得のために必要な 30 単位に加え、少なくとも各専攻の対象科目 14 単位を取得しなければならない。各専攻での学習によって培われた自然科学に関する高度な専門知識や技術が基盤となり、高次な教科指導能力の育成を行える点が開放制である本学理学研究科専修免許の大きな特色の１つである。学生は、理学研究科の各専攻の研究室に所属し、理学の研究を遂行する経験を通して、高度な理学の知識・技能を修得する。そこで培われる思考力や高度な専門知識に基づいた問題発見解決能力
は、中等教育における教育内容への深い理解と探究的な学習活動の構想・実践を可能とするだろう。
また、上述の高次な教科指導能力には、最先端の科学を中学・高校生にわかりやすく魅力的に説明できるサイエンス・コミュニケーションの能力も含まれている。これらについては、所属する研究室のゼミ形式演習や学会発表、修論発表会などでの取り組みを通して能力が涵養されるように取り組んでいる。
２．教職就職希望者に対する組織的かつきめ細やかな就職支援を行っている
教職への就職希望者に対しては、教員養成課程就職主任を中心に、公立私立双方の学校を視野に入れ、個々の学生の就職ニーズを把握しながら適宜面談を実施し、習志野キャリアセンターとの連携によって、年間を通じて様々な支援プログラムを展開している。春学期（２回）と秋学期（１回）にそれぞれ数日間にわたり開催する教員採用試験対策講座がその一つである。また就職1東邦大学大学院理学研究科

斡旋時にも、当該院生の希望や条件をよく把握した上で、斡旋を希望する学校の提示する条件とうまくマッチングするように心がけている。
３．卒業後も手厚い支援体制を整えている
本学教員養成課程では、在学中の就職支援に留まらず、教育職に就職した修了生に対しても手厚くフォローを行い、教員としての継続的な職能発達を支援する体制を整えている。卒業生・修了生の教員ネットワークを構築するため理学部鶴風会教員懇話会を組織し、最先端の教育に関する知識と技術に関する講演会の開催、卒業生同士、および、卒業生と在校生の情報交換の場の提供、さらに、若手教員のための理科実験研修会を実施している。過年度修了生への就職の斡旋も行っている。
４．科目等履修生の制度を設け、大学院生の進路拡大に貢献している本学を卒業後に教員免許状取得に必要な単位を修得できる科目等履修生の制度を設けてキャリア支援を行っている。大学院生の場合には、研究室の指導教員の許可を得た上でこの制度を活用し、大学院に在籍しながら一種免許状のための単位を修得することが可能である。学部卒業後の進路変更に柔軟に対応することで、修了生の進路選択の幅を広げることに役立っている2東邦大学大学院理学研究科

Ⅱ

基準領域２

基準領域ごとの教職課程自己点検評価

基準領域１

教職課程に関わる教職員の共通理解に基づく協働的な取り組み

基準項目１－１

教職課程教育の目的・目標の共有〔現状説明〕
大学院の３ポリシーを基盤として教職課程教育の目的を設定し、大学院規程内に示しており、それを大学院履修案内に記載している。大学院入学時の履修ガイダンスにおいて学生にそのことを伝えて内容を確認し、目的を共有している。
（資料１－１－１、資料１－１－２）。
大学院の規程に示している目的は、「大学院における自然科学の教育研究を通して、高度な知識に裏付けられた問題発見・解決能力を身につけた教員養成を使命とし、教育及び社会の発展に寄与できる人材を輩出することを目的とする。各専攻において習得した自然科学に関する高度な知識及び考え方、問題解決能力を基礎として、それらを踏まえて教育職の中核を担える人材を組織的に養成する。
」である。
（資料１－１－３）〔長所・特色〕
教職課程教育の目的の特色は、開放制教員養成制度の意義を強く意識していることである。自然科学に関する専門科目を深く学修すること、理学を探究する研究室に所属して学位論文の研究に携わることは、研究者マインドを備えた教育者の育成、および、理科・数学・情報に関する豊かな指導能力の涵養につながる。
〔取り組み上の課題〕
2018（平成 30）年の再課程認定以降、教職関連科目の取得単位数増加に伴い、修士課程での学習・研究活動との両立が以前に比べてより努力を要するようになった。専修免許状取得を目指す学生が、大学院での研究活動と専修免許状の取得を両立できることを促進する支援体制の構築が、今後の課題の一つであると認識している。
具体的な改善策としては、年度当初のガイダンスで履修方法や留意点等についてより丁寧に説明すること、学生が所属する研究室の指導教員と密に連携を図り履修継続のサポートをするシステ
ムを構築すること、学生が抱える困難さの情報を蓄積し、必要に応じて環境を改善していく組織的な取り組みを行うこと等が必要である。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料１－１－１：東邦大学大学院理学部研究科 HP（ディプロマ・ポリシー）
https://www.toho-u.ac.jp/sci/graduate/diploma_policy.html
・資料１－１－２：東邦大学大学院理学部研究科 HP（カリキュラム・ポリシー）
https://www.toho-u.ac.jp/sci/graduate/sg_cu_policy.html
・資料１－１－３：東邦大学大学院理学研究科履修案内 東邦大学大学院規程、第７章 教員養成課程 目的 p.７

基準項目１－２

教職課程に関する組織的工夫〔現状説明〕
大学院において教職課程を履修する学生たちは、研究室で多くの時間を過ごすため、彼らの様子については研究室の指導教員がきめ細かく把握している。そのため、学業不振、メンタル面での不調等学生への特別な支援が必要となる場合や、就職の斡旋等個別の就職支援の必要性が出てきた場合には、指導教員、教員養成課程専任教員そして理学部教務の職員とで密に連絡を取りあいながら対応している。組織的な対応が必要なケースの場合には、前述の教職員に加え、当該学生の所属専攻の大学院教務主任、専攻主任とも情報共有をしながら対応している。
3東邦大学大学院理学研究科

基準領域２

なお、教員養成課程運営委員会においては、現状学部生（一種免許状の取得課程）に関する審議が中心であり、大学院において教職課程を履修する学生（専修免許状の取得課程）に関する事項の審議は極めて少ない。通常報告される内容は教員免許状一括申請者数や就職先などに限定される。稀に履修学生による重大な過失、再課程認定上の問題などに関して、議題あるいは報告事項として挙がる程度である。
（資料１－２－１）〔長所・特色〕
専修免許状取得を目指して教職課程を履修する学生が例年 10 名程度であることもあり、指導教員を中心に関係する教職員が個々の学生の状況をきめ細かく把握し、必要な対応ができている点が特色である。
〔取り組み上の課題〕
上述のように、大学院の教員と教員養成課程専任教員、理学部教務職員との間で適切な連携が取れており、個々の学生のニーズに応じた指導・支援が可能となっている。しかしそれゆえに、大学院における教職課程の組織的な運営という面では曖昧さが存在することが今回の自己点検評価を進める中で明らかになった。
今後必要な取り組みとして、大学院理学研究科委員会と教員養成課程運営委員会の関係を整理すること、および、指導内容に応じた教職員の役割分担を明確にすることが挙げられる。これにより、研究科長のガバナンスがより一層強化されると共に、大学院における教職課程の目的について教職員の共通理解が進み、より効果的な教育を推進する協働体制を構築できると考えている。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料１－２－１：教員養成課程組織図（全体図）
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/info/information.html

4東邦大学大学院理学研究科

基準領域２

基準領域２

学生の確保・育成・キャリア支援基準項目２－１

教職を担うべき適切な学生の確保・育成〔現状説明〕（１）理学部の教職課程在籍者に対する就職支援のうち進路選択に関するプログラムの中で、教職にとっての大学院進学および専修免許状取得の意義について説明している。その際、本学大学
院理学研究科博士前期課程アドミッション・ポリシーを周知し、大学院進学時に求める能力の理解を促している。また、実際に本学大学院に在籍し専修免許状取得を目指している学生との交流の機会を設け、ロールモデルを示す機会も設けている。
（資料２－１－１）（２）大学院において教職課程の履修を希望する学生に対しては、履修ガイダンス時に教員養成課程教務主任から、博士前期課程における学習・研究と専修免許状取得の両立のために必要なスケジュール管理等について具体的な助言をしている。
（資料２－１－２、資料２－１－３、資料２－１－４、資料２－１－５）〔長所・特色〕
ガイダンスや面談を通して、学生に専修免許取得の意義だけでなく、修士課程における学習・研究との両立には努力を要することも明示するなど事実に即した情報を正確に、ありのままに提供することで、学生の意志を明確にさせたうえで履修を促していることが特色である。
また、意志のある学生を支援するために、大学院進学が確定した学部４年生の段階から、専修免許状取得のための教職必修科目の履修を認めている点は長所であると考える。
〔取り組み上の課題〕
現在のところ、教職を担うべき適切な資質を持つ学生の確保は達成できていると認識している。
しかし、途中で履修を中止する学生も少なからずおり、専修免許状取得を達成できる学生の確保、という点では若干の課題がある。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料２－１－１：東邦大学大学院理学研究科 HP 理学研究科アドミッション・ポリシー
https://www.toho-u.ac.jp/sci/graduate/scigrad_exam/index.html
・資料２－１－２：2022 年度春学期大学院ガイダンス
・資料２－１－３：2022 年度秋学期大学院ガイダンス
・資料２－１－４：2022 年度理学研究科履修案内
・資料２－１－５：東邦大学教員養成課程科目等履修生に関する細則

基準項目２－２

教職へのキャリア支援〔現状説明〕（１）毎年、大学院理学研究科修了生が教職に就職している。2021 年度の専修免許状取得者 8名は全員教育職に就いている。これを可能にしているのは、組織的かつきめ細やかな就職支援によるところが大きいと評価している。
（２）教職就職希望者に対しては、学部生同様、積極的に就職支援を行っている。具体的には就職主任（教職課程専任教員が担当）が中心となって対応している。習志野キャリアセンターと連携し、教員採用試験対策講座の開催や就職全般に関する個人面談なども随時行い、学生達の個別ニーズに応えている。更に教職課程専任教員全員が、学生からの要望があれば、個人面接、集団面接、集団討論の指導、論作文の添削、模擬授業の指導などに随時応じている。また習志野メディアセンターに依頼して中高の理科・数学・情報などの教科書類、指導書、参考書、各都道府県別の教員採用試験問題集（過去５年間を目途）を設置し、採用試験に関する学習環境の整備も積5東邦大学大学院理学研究科

基準領域２

極的に行っている。
（３）教職課程の非常勤講師の多くは、船橋市などの公立学校を退職された管理職経験者であり、地元の教育事情に精通された方々である。大学院生たちの就職相談や斡旋などでもお力添えを頂いている。また、就職支援プログラムの一環で、千葉県総合教育センターの先生方に模擬授業の指導をして頂いている。教職に就いている卒業生のネットワーク構築も進めており、自主的な教員採用試験対策の場に指導に来てもらっている。
（資料２－２－１）〔長所・特色〕
上述した試みが、高い教員免許状取得件数及び教育職への就職率に繋がっている。
（資料２－２－２、資料２－２－３、資料２－２－４）
実際、数多くの卒業生が毎年千葉県を筆頭とする首都圏で教員として活躍をしている。
〔取り組み上の課題〕
現在のところ、大学院修了者に関するキャリア支援上の課題はないと認識している。今ある支援環境を継続させると共に、可能な限りより充実させていきたいと考えている。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料２－２－１：東邦大学理学部教員養成課程 HP 教員志望者へのサポ-トについて
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/support.html
・資料２－２－２：上記 HP 専修免許状教員免許状取得者件数（2017～2021）
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/data/index.html
・資料２－２－３：上記 HP 就職実績「教員就職者」（2017～2021）
https://www.lab.toho-u.ac.jp/sci/general_edu/data/index.html
・資料２－２－４：2021 年度教員免許状取得者の進路

6東邦大学大学院理学研究科

基準領域３

基準領域３

適切な教職課程カリキュラム

基準項目 ３－１ 教職課程カリキュラムの編成・実施〔現状説明〕（１）大学院の教職課程においては、教育職員免許法施行規則に定める基準は遵守した上で、理学研究科が独自に定めた科目群を履修させることで、本学の建学の理念・精神を一層具現化できると考えている。
（資料３－１－１）（２）シラバスにおいても、各科目の学修目標（到達目標）、学修内容や評価方法、予習、復習を含めた学修時間、履修上の留意点、他の履修科目との関連性なども明示して、教務システムであるアクティブアカデミー上で学生に周知している。
（資料３－１－２、資料３－１－３）〔長所・特色〕
自然科学に関する高度な知識や技術を身につけるとともに、２年間での研究体験を通して、様々な社会問題に関する問題発見・問題解決能力を養うことで、高次な指導能力を養えるという点は、本学カリキュラムの長所である。
〔取り組み上の課題〕
現行カリキュラムにおいては、教職に関する必修科目が非常に少ない点（現段階では学校カウンセリング特別講義の２単位のみ）は課題の一つである。しかし、その一方で、このカテゴリーに関する科目数を単純に増やすことは難しいというジレンマ状態にある。また大学院在学中の講義で学んだ教職に関する内容（理論）を、教育現場での実際の体験と照合しながら振り返るという理論と実践の往還の場が、教育課程上では少ないことが今後の課題である。
＜根拠となる資料・データ等＞
・資料３－１－１：東邦大学理学研究科履修案内 課程表 pp.61-66
・資料３－１－２：2022 年度東邦大学理学部及び大学院シラバスガイド
・資料３－１－３：2022 年度東邦大学理学研究科シラバスの実際（学校カウンセリング特別講義）

基準項目 ３－２ 実践的指導力育成と地域との連携〔現状説明〕
研究室での研究に支障を来すことがないという前提のもとで、かつ、指導教員との事前の十分な話し合いと合意が得られた場合に限り、国公私立を問わず、非常勤講師などの仕事や教育に関するボランティア活動をすることを奨励している。
学生たちは、これらの活動を通して、子どもたちの生活実態や地域の抱える課題を理解したり、最新の教育事情とその取り組みなどを体験的に理解できる貴重な機会を得ている。またこのような体験を大学院在学中に積むことは、教育現場に就職した後に体験する強烈なリアリティーショックを和らげ、職場適応を容易にする効果を持つと考えている。
（資料３－２－１）〔長所・特色〕
学生たちの教育実践力を高めるためには、学内での理論講義中心の学習では限界がある。それを補う意味からも、指導教員との合意が得られた場合に限るという条件はあるものの、学外で様々な子どもたちや教師たちと出会い、その実情を理解するとともに、自らも支援活動に参加するという機会は貴重である。そのようなある種のインターンシップ体験を行える機会があるという点も本学大学院における教職課程の長所であろう。
〔取り組み上の課題〕
本学大学院の教員は総じて教員を目指す学生に対する理解があり、博士前期課程での学習・研7東邦大学大学院理学研究科

基準領域３

究と専修免許状取得（非常勤講師やボランティア等による実践的指導力育成のための機会確保を含む）との両立にもサポーティブである。しかし、本学大学院が開放制教員養成課程であることに価値を置いていることから、研究に長時間を費やす必要がある研究領域を専攻している場合、学生が実践的指導力育成のための経験を積む機会は限定されることも事実である。限られた時間の中で、専修免許状取得を目指す学生にどのような方法で実践的指導力を育成するかは検討すべき課題である。
＜根拠となる資料・データ等＞
資料３－２－１：教員養成課程組織図（諸機関との連携図）

8

東邦大学大学院理学部研究科

総合評価

Ⅲ．総合評価（１） 基準領域１に関する評価
大学院理学部研究科における教職課程教育の目的・目標については、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシー等を踏まえて設定しており、育成を目指す教師像と共に学生に周知している。また、教職課程の運営に関しても、理学部内に設けられた教員養成課程運営委員会を定期的に開催し、教員養成課程の教員と学部（学科）・研究科（専攻）の教員とが連携を取り、適切に役割分担している。予算、人事、運営方法等についても学科・専攻から随時フィードバック受け、自己点検評価に活かし改善に努めている。今後は高度な専門性を有する大学院理学研究科（６専攻）におかれた教員養成課程の強みを活かし、文理融合の学び、生命科学、物質科学、環境科学、さらに、データサイエンス・AI 等の先端科学領域に関する高度な専門性を身につけた教員を養成し続けるために、自己点検評価しながら改善を図ることが肝要と考える。
（２） 基準領域２に関する評価
履修中の大学院生の中に、少数ではあるものの途中での履修中止者が出ている。その主な要因は、研究室で行う特別研究と専修免許状取得のための学修との両立に困難を伴うことが挙げられる。この事態そのものを根本的に改革することは難しいが、履修登録ガイダンスを充実させること、所属専攻教員との一層の連携強化に努めることによって、途中中止者数を可能な限り低減させることを目指したい。
（３） 基準領域３に関する評価
各専攻専門科目群の充実度に比して、教職に関する必修科目が非常に少ない点は今後の課題の一つである。また実践的指導能力育成と地域との連携に関しては、大学院での学習を続けながら教育現場での経験を積むことが出来れば可能となる。そのためには、指導教員の理解、当該院生によるスケジュール管理、体験後の振り返りの質を高める努力等が欠かせない。これらの実現は、履修学生の努力と工夫に負う部分が大ではあるが、教員養成課程としても経時的なサポート体制の充実化を図ることで対応したい。
上述した課題群の解決は決して容易ではなく、次回再課程認定時までの課題である。

9東邦大学大学院理学部研究科

Ⅳ

総合評価

「教職課程自己点検評価報告書」作成プロセス

１．学長及び自己点検・評価委員会より教職課程自己点検評価に関する依頼がなされる。（６月）
２．教員養成課程長が「教学マネジメント指針」における大学全体レベル・学位プログラムレベ
ル・授業科目レベルの３つの観点から検証項目を選定し、教員養成課程専任教員及び理学部教務担当と必要なデータを収集するとともに、原案の作成及び今後の方向性について検討を行う。
（７・８月）
３．教員養成課程運営委員会において、教職課程自己点検評価の目的・骨子を説明、その後原案を提出し、各委員に点検を依頼する。
（９月）
４．各委員から点検報告及び意見聴取した内容を報告書に反映させ、理学部長に提出し、全体評価のコメントを頂く。
（11～１月）５．最終報告書を教員養成課程運営委員会で確認、学長へ報告したあと、本学理学部教員養成課
程 HP に「教職課程自己点検評価報告書」を掲載する。
（３月）
６．ホームページ掲載後、全国私立大学教職課程協会事務局に報告書を提出する。
７．今回報告書を作成する途上で明らかになった取り組み上の課題について、改善の方策の立案につなげる。

10東邦大学大学院理学部研究科

Ⅴ

現況基礎データ一覧

総合評価

令和４年５月１日現在

法人名
学校法人

東邦大学

大学・研究科名
東邦大学大学院理学研究科

学科・コース名（必要な場合）
化学専攻、生物学専攻、物理学専攻、生物分子科学専攻、情報科学専攻、環境科学専攻
1 卒業者数、教員免許状取得者数、教員就職者数等 （博士前期課程）
1

昨年度修了者数

852①のうち、就職者数80（企業、公務員等を含む）
3

8①のうち、教員免許状取得者の実数（複数免許状取得者も 1 と数える）
4

8②のうち、教職に就いた者の数（正規採用＋臨時的任用＋非常勤講師の合計数）

２④のうち、正規採用者数4④のうち、臨時的任用者数

2④のうち、非常勤講師者数

2

教員組織

教員数

教授

准教授

講師

助教

47

36

14011