ファンドレポート

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2023年12月26日
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》＊
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型） 《愛称：THE 5G（予想分配金提示型）》＊

足元の運用状況と今後の見通し＊以下、THE 5Gファンドシリーズといいます。
※5G：第5世代移動通信システム

THE 5Gファンドシリーズの主要投資対象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメン
ト・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の市場見通しについてご説明します。

足元のTHE 5Gの運用状況
直近1年間のTHE 5Gと世界株式の累積収益率、米国金利の推移（2022年11月末～2023年11月末、日次）
（％）

（％）

40

6.0
THE 5G（左軸）30

THE 5G

5.5

20

5.0

（ご参考）世界株式（左軸）10+31.7％

4.5

0
米国10年国債利回り（右軸）

-10
-20
22/11

23/1

23/3

23/5

23/7

4.0
3.5

+21.4％

3.0
23/11（年/月）

23/9（2022年11月末～2023年5月末）

期間騰落率

（ご参考）

世界株式

（2023年5月末～2023年11月末）

期間騰落率
16.7％
12.7％

12.8％
7.7％

THE 5G（ご参考）世界株式

THE 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り 米インフレ率や賃金上昇率の減速を背景に利上げ警戒感が後退し、株式市場は底堅く推移しました。

 米大手半導体メーカーが市場予想を大きく上回る決算を発表したことをきっかけに、生成AI（人工知能）の普及加速に対する期待が高まりました。

 米中堅銀行の連続破綻に対して金融当局が迅速に処理したことが好感されたほか、FRB（米連邦準備理事会）の利上げ打ち止め期待も高まり、グロース（成長）株へ資金を移す動きがみられ、THE 5Gは堅調に推移しました。

 また、FRBの金融政策見通しについて一喜一憂する展開が続いたものの、継続的なインフレ率の鈍化により、米長期金利に落ち着きが見られたこともTHE 5Gにとって追い風となりました。

※THE 5Gは基準価額（信託報酬控除後）を基に計算しています。世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）でTHE 5Gのベンチマークではありません。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

生成AIへの期待から幅広い5G関連銘柄がプラスに影響 大手半導体メーカーの好決算をきっかけに生成AIへの注目が高まり、恩恵を受けるとの見方から幅広い5G
関連銘柄に買いが広がりました。
 産業分野別では、生成AIを支えるデータセンター投資の拡大期待から、通信インフラ関連がパフォーマンス
に対してプラスに影響しました。また、半導体関連銘柄中心にIoT＊機器・装置関連もプラスに影響しました。
 国・地域別では、業績が好調だった米国の銘柄を中心に米州が大きくプラスに影響しました。一方で、景気回復の遅れの影響を受けたアジアや欧州は相対的に小幅な寄与となりました。
＊IoT：モノのインターネット

産業分野別騰落率寄与度

地域別騰落率寄与度

13.4%

21.3%
8.6%

8.3%

4.8%

4.1％

0.3%
通信インフラ IoT機器・装置 通信サービス
関連
関連
関連

個別銘柄

その他

0.3%
米州

アジア

欧州

その他

データセンター関連銘柄の組入比率を引き上げる一方で、インターネット関連銘柄の組入比率を引き下げ

 旺盛な生成AI関連需要からの恩恵が見込まれたデータセンター関連銘柄の組入比率を引き上げました。一方で、株価の割安感が低下したインターネット関連銘柄などの組入比率を引き下げました。
 国・地域別では、個別で業績の良い銘柄中心に日本、台湾の組入比率を引き上げました。一方で、景気低迷の長期化が懸念される中国の組入比率を引き下げました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

産業分野

事業概要

アドバンスト・
マイクロ・デバイセズ

通信インフラ関連

データセンターやスマートフォン（以下、スマホ）、パソコン向けのプロセッサに強みを有する半導体メーカー

ASM
オランダ インターナショナル

IoT機器・装置関連

ウエハー処理用の半導体プロセス装置を開発・製造する世界的な半導体製造装置メーカー

パロアルト・
ネットワークス

通信インフラ関連

ファイアウォール製品（ハード、ソフトウェア）が主力の総合
サイバーセキュリティ企業

エヌビディア

通信インフラ関連

AIやデータセンター向けで使用されるGPU（画像処理半導体）に強みを有する世界最大級の半導体メーカー

アドバンテストIoT機器・装置関連

先端半導体向けのハイエンド装置に強みを有する半導体デバイスのテスト装置メーカー

米国

米国

米国

日本

※上記のパフォーマンス要因分析は、2022年11月末から2023年11月末の期間において、THE 5Gファンドシリーズの主要投資対象ファンド（NextGeneration Connectivity Fund JPY Unhedged Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。
※各項目の騰落率寄与度は、概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。
その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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2

ご参考

パフォーマンスが好調だった主な銘柄と投資行動

アドバンスト・マイクロ・デバイセズ
米国

通信インフラ関連

株価と組入比率の推移
騰落率

データセンター向け半導体に強み
（米ドル）

企業概要

割安感低下から組入比率を引き下げ150

 データセンターやスマホ、パソコン向けのCPU（中央処理装置）やGPU等のプロセッサに強みを有する半導体メーカー+56.1％
割高感低下から組入比率を引き上げ

120

（％）

10
8

株価（左軸）

906

 同社は2022年にFPGA ＊ に強みを持つ米半導体大手ザイリンクスを買収し、データセン
ターなど成長分野の事業強化を図っている

60

4

 今後データセンター向けGPU市場への本格参入により、業績貢献が期待される

0
22/11

パフォーマンス好調の背景

30

2
組入比率（右軸）

23/2

23/5

23/8

0
23/11
（年/月）

＊製品完成後に回路プログラム の変更が可能な集積回路

ASMインターナショナル
オランダ

IoT機器・装置関連

株価と組入比率の推移
騰落率

需要が拡大するALD（原子層堆積）装置に強み
企業概要 ウエハー処理用の半導体プロセス装置を開発・製造する世界的半導体製造メーカー。半導体回路の下地を形成する成膜装置に強み+81.7％

（ユーロ）

（％）

500

割安感低下から組入比率を引き下げ

8
6

400
株価（左軸）

パフォーマンス好調の背景
 半導体の集積度向上に向け、回路線幅の微細化が限界に近づくなかで、３次元化といった複雑なデバイス構造での成膜が可能なALD装置の需要が急増
 同社はALD装置の分野で高い競争優位性を有しており、半導体の微細化に伴う、同社の業
績拡大余地は大きいと考える

300

4

200

2
組入比率（右軸）

100
22/11

23/2

23/5

23/8

0
23/11
（年/月）

※株価の推移は、2022年11月末～2023年11月末（日次）、騰落率は、2022年11月末～2023年11月末の期間で算出。組入比率の推移は、2022年11月末～
2023年11月末（週次）、主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class）における対純資産総額比（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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3

5G関連企業の足元の決算概況
旺盛な半導体需要の追い風を受けて好調だった5G関連企業業績
 THE 5Gファンドシリーズが投資する企業の直近四半期決算は、前年同期比で大幅増益となりました。また、大半の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しました。
 決算では産業IoT向けの分野で景気減速の影響がみられました。一方、スマホ・パソコンといった一般消費者向け製品は、在庫調整が継続しつつも、需要には底打ちの兆しがみられました。また、生成AI関連需要の増加を背景に、GPU最大手のエヌビディア（米国）が市場予想を大幅に上回る売上高を発表したほか、自動車向けの需要は堅調となりました。
 景気減速感が強まる中で、政策面の追い風や製品開発力など構造的な成長ドライバーの有無が業績の優勝劣
敗を分けるものと考えます。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較
84.0%

16.0%
60.9%
6.1%

世界株式

THE 5G
ファンドシリーズ

世界株式

THE 5G
ファンドシリーズ 生成AI関連の需要増加により、堅調な業績見通しを発表する企業が増えており、CPU、GPU、メモリといった半導体メーカー、半導体製造装置企業、データセンター関連企業、ソフトウェア開発企業、クラウドサービス企
業などは恩恵を受ける見通しです。
 生成AIを活用することで、インターネットサービスやソフトウェアの機能改善が期待されており、通信サービス
関連銘柄にも着目しています。

主な増収・増益銘柄（直近四半期の前年同期比）
銘柄名

米国

米国

米国

ウルグアイ

英国

事業概要

増収率

増益率

エヌビディア

AIやデータセンター向けで使用されるGPUに強みを有する世界最大級の半導体メーカー

205.5%

593.1%

アマゾン・ドット・コム

世界最大のeコマース（電子商取引）企業。動画、音楽な
どのストリーミングサービスやクラウドサービスを提供

12.6%

375.9%

TモバイルUS

米国全土で5Gネットワークによる携帯電話サービスを展開する大手通信事業者－1.2%

355.0%

メルカドリブレ

中南米を中心にeコマースプラットフォームを事業展開。
デジタル決済サービスも提供

39.8%

179.7%

アーム・ホールディングス

IPコア（半導体回路設計資産）のライセンス事業を行う
半導体設計企業。モバイル市場向けに強み

27.9%

111.8%※THE 5Gファンドシリーズは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Fund JPY Unhedged Class）、世界株式はMSCIオール・カントリー・
ワールド・インデックス。なお、同インデックスは、THE 5Gファンドシリーズのベンチマークではありません。
※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE 5Gファンドシリーズおよび世界株式それぞれの組入銘柄における直近四半期決算発表済み企業のEPS成
長率の中央値を時価総額で加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2023年11月末現在の直近四半期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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4

ご参考

良好な決算を発表した５G関連銘柄

エヌビディア
米国

株価とＥＰＳの推移
通信インフラ関連（米ドル）

GPUに強みを持つ世界最大級の半導体メーカー

騰落率（直近1年間）

（米ドル）

600

30

企業概要

株価（左軸）

 AIやデータセンター向けで使用されるGPUに特化している世界最大級の半導体メーカー。CUDAと呼ばれるソフトウェアの開発環境に強みを有する

400

着眼点

200

 生成AIや5G通信の進展により、データセンターにおけるHPC（ハイパフォーマンス・コンピューティング）需要が増加しており、GPUの活用が拡大。今後もデータセンター需要の高まりが業績を牽引すると予想

20
EPS予測値
（右軸）

10

0
20/11

アマゾン・ドット・コム
米国+176.4％（米ドル）

騰落率（直近1年間）

0
24/11

（年/月）

+51.3％

（米ドル）

8

200

企業概要
 世界最大級のeコマースおよびクラウドサービス企業。
動画、音楽などのストリーミングサービスを提供

22/11

株価とＥＰＳの推移

通信インフラ関連

生成AIを用いたクラウドサービス事業に期待

EPS（右軸）

株価（左軸）

150

6
4

100

着眼点
 生成AIの革新的な性能と５Gによる高速通信により、生産性を引き上げるさまざまなアプリケーション需要が拡大
 クラウドサービスAWSを通じて生成AIアプリケーションの開発環境を提供、業績拡大余地は大きいと予想

EPS予測値
（右軸）

2

50
0
20/11

TモバイルUS米国

EPS（右軸）

22/11

0
24/11

（年/月）

株価とＥＰＳの推移
通信サービス関連（米ドル）

米5G通信サービスのリーディング企業
企業概要
 米国全土で5Gネットワークによる携帯電話サービスを展開する大手通信事業者

着眼点
 同社は速度と受信範囲のバランスがよい中周波数帯を用いて、同業他社に先んじて５Gネットワークを全米に展開しユーザーを拡大、市場をリードしてきた 今後５G通信を前提としたスマホやコンテンツが登場していくことで、さらなる需要が高まると予想

騰落率（直近1年間）

－0.7％

（米ドル）

160

15

140

12

120

株価（左軸）

100
80
60
20/11

EPS予測値（右軸）

963

EPS（右軸）

0
22/11

24/11

（年/月）

※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2020年11月末～2023年11月末、2023年～2025年（エヌビディアは2024年～2026年）のEPS予測値は当資料作成
時点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近1年間）は、2022年11月末～2023年11月末の期間で算出（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するもの
ではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

5

今後の市場見通しと運用方針
生成AIがもたらす構造変化による広範な波及効果に期待
米国では、インフレ率の鈍化に伴いFRBによる利上げが完了したとの観測が高まっており、長期金利に頭打ち感が台頭しています。これまで金利上昇が株価の重石となっていたハイテク株に資金が回帰する動きがみられ、グロース株のパフォーマンスが世界株式市場を上回りました。金融市場はFRBが2024年に利下げに転換することを織り込んでおり、これまで金利上昇による逆風下にあったハイテク株は、追い風の環境へ移行したと考えられます。
加えて、生成AIの普及拡大による構造変化への期待が高まるにつれ、米半導体大手エヌビディアを中心に半導体関連銘柄に対する評価が高まっています。当ファンドでは、生成AIがもたらす構造変化は、より広範な波及効果があると考えています。
“生成AI”は文字通り多様なコンテンツを生成できるAIです。文章、画像、音声、映像、プログラムのコーディング（プログラミング言語でコードを記載）等をAIが生成することで、生活やビジネスのさまざまなシーンで利便性や生産性の向上が期待されています。既に米マイクロソフトの生成AIサービス「Copilot（コパイロット）」を中心に、生成AIの普及は急速に進んでおり、多くの業界で生産性の向上がみられています。

5G関連企業の構造的な成長機会を捉える投資を継続する方針
現状では生成AIの機能開発はテキスト（文章）が中心であり、画像、音声、映像といった分野はまだ十分な活

EPS成長率（3年、年率）の比較用がされていません。テキスト対比でもデータ量が膨大なこれらの分野で生成AIの活用が進むことは、それ

26.9%（2023年11月末現在）

を支える通信インフラやIoT機器・装置への性能要求を高めることになります。そのため、生成AIがもたらす新14.5%

たなビジネス機会は、通信サービスのみならず、通信イ
ンフラやIoT機器・装置の関連企業にも、幅広く波及す

7.6%

るものと考えます。
2023年を通じて、利上げの累積効果による景気減速が進む中、ポートフォリオでは安定した成長が期待できる大型銘柄の組入比率を引き上げてきました。2024
年、金利環境が落ち着きを取り戻すことで、バリュエー
ション（割高・割安を評価する指標）を下押しするリスクは低下すると期待されます。一方で、景気減速が進む
中、企業業績は勝ち組と負け組の優勝劣敗が鮮明となる局面が続くと考えています。引き続き、徹底したボト

世界株式

世界株式
（ITセクター）

THE 5G
ファンドシリーズ※THE 5Gファンドシリーズは主要投資対象ファンド（Next Generation
Connectivity Fund JPY Unhedged Class）の組入銘柄のEPS成長率（3年、年率）を加重平均して算出。世界株式：MSCIオール・カントリー・
ワールド・インデックス、世界株式（ITセクター）：MSCIオール・カントリー・
ワールド・インデックスの業種別指数。なお、上記インデックスは、THE 5G
ファンドシリーズのベンチマークではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセット
マネジメント作成

ムアップ・リサーチを通じて、今後の構造変化を支える
5G関連企業を選定し、バリュエーションにも注意を払った運用を実施していきます。
※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後THE 5Gファンドシリーズが当該有価証券に投資することを保証するもの
ではありません。過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

6THE 5Gファンドシリーズと長期積立投資
長期的な5Gの成長テーマを「積立投資」で捉える
 長期的視点で成長が期待される５G関連企業への投資には、定期的に一定の金額での購入を、長期的に継続する「積立投資」も効果的であると考えられます。
 下図は、THE 5Gの設定から現在（2023年11月末）まで、毎月１０万円ずつ積立投資を行った場合のシミュ
レーションです。基準価額は短期的な変動があるものの、時間分散の投資効果により、安定した運用成果が出ていることがわかります。

THE 5Gの設定来の基準価額の推移および
THE 5Gに毎月10万円ずつ積立投資を行ったシミュレーション（期間：2017年12月15日（設定日）～2023年11月末、日次）（積立投資の評価金額、投資元本：2017年12月末～2023年11月末、月次）

(円)

(万円)

1,500

22,000
基準価額（左軸）

18,0001,200

14,000900

10,000

600

積立投資の
評価額

1,007万円（+297万円）
投資元本

積立投資の評価金額（右軸）

300

6,000

710万円

投資元本（右軸）

2,000
17/12

0
18/12

19/12

20/12

21/12

22/12

(年/月)

※基準価額は、信託報酬控除後です。資料作成時点では、分配実績はありません。
※シミュレーションの結果は、10,000円未満を切り捨てて算出しています。
※積立投資は2017年12月末から開始するものとし、積立投資の評価金額はTHE 5Gの各月末の基準価額(信託報酬控除後)を使用して算出しています。
また、積立期間の最終月の投資元本は、運用収益算出の都合上、加算せずに算出しています。
※上記は所定の前提条件を基に行ったシミュレーションであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、購入時における手数料、税金等の諸費用は考慮しておりません。

長期投資の強い味方、積立投資
 近年は不安定な投資環境が続き、THE 5Gの基準価額の変動も 比較的大きくなっています。
特に2022年は、世界的なインフレの加速や各中央銀行による金融引き締め政策、それに伴う長期金利の上昇等があり、 THE 5Gの基準価額は下落傾向が続きました。
 積立投資ではこうした下落局面でも「あわてずに、コツコツ一定金額での購入を継続する」ことで、下落前に比べより多くの口数を購入できます。これによって、その後基準価額の回復局面が到来した際には、保有口数を増やしたことで、増えた口数分運用益が大きくなる効果が期待できます。
 2024年より開始の「新しいNISA」の活用も視野に、長期的な資産形成をご検討される場合には、長期投資の心強い味方「積立投資」にも是非ご注目ください。
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

7

THE 5Gファンドシリーズの設定来の運用状況
THE 5G
基準価額および純資産総額の推移（2023年11月末現在）

25,00015,000
基準価額

18,510円

基準価額（円、左軸）

20,00015,00012,000

設定来騰落率

（億円）

純資産総額

9,000

（ご参考）世界株式（左軸）10,000

6,000

5,000

3,000

+85.1％

4,085億円
0円
設定来分配金合計額

期間別騰落率THE 5G（ご参考）世界株式

105.2%

85.1%

純資産総額（右軸）

0
17/12

0
18/12

19/12

20/12

21/12

22/12

（年/月）

31.7％

21.4％

（円）

分配金額の推移300
200
分配実績はありません
100
0
17/12
18/12
19/12
20/12
21/12

22/12

1年

設定来

（2022年11月末～
2023年11月末）（2017年12月15日～
2023年11月末）（年/月）

THE 5G （予想分配金提示型）（2023年11月末現在）

基準価額および純資産総額の推移
15,00025（ご参考）世界株式（左軸）12,500

基準価額（分配金再投資）（円、左軸）

20

基準価額

10,285円

基準価額（分配金再投資）

10,973円

設定来騰落率

9.7％

純資産総額

7億円
700円

（億円）

10,00015

設定来分配金合計額

基準価額（円、左軸）

7,500

10

5,000

5

（円）

21/11

22/5

22/11

THE 5G（予想分配金提示型）（ご参考）世界株式
39.9%

31.5％

純資産総額（右軸）

2,500
21/5

期間別騰落率23/5

023/11（年/月）

21.4％

9.7％

分配金額の推移300
200円 100円
200
100円
100
0
21/5
21/11

22/5

22/11

23/5

23/11（年/月）

１年

設定来

（2022年11月末～
2023年11月末）（2021年5月10日～
2023年11月末）※グラフの期間は、各ファンド設定日（THE 5G：2017年12月15日、THE 5G（予想分配金提示型）：2021年5月10日）～2023年11月末（基準価額および純資産総額の推移は日次ベース、分配金額の推移は月次ベース）。基準価額および基準価額（分配金再投資）は信託報酬控除後です。分配金は1万口当たり、税引前の値。基準価額（分配金再投資）および騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で上記ファンドのベンチマークではありません。また、各ファンド設定
日を10,000として指数化しています。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

収益分配金に関する留意事項

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

9

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド 《愛称：THE 5G》
次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型） 《愛称：THE 5G（予想分配金提示型）》

ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモフ ァ ン ド 名 次世代通信関連 世界株式戦略ファンド

次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）

信

間 無期限（2017年12月15日設定）

2021年5月10日（設定日）から2028年1月7日までとします。

日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）

毎月7日（休業日の場合は翌営業日）

託

決

期
算

年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

年12回、毎決算時に収益分配を行う方針です。

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不 可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日

課

税

関

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象であり、2024年1月1日以降は一定の要件を満たした係 場合にNISAの適用対象となります。次世代通信関連 世界株式戦略ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※上記は、2023年7月31日現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））
購入時手数料※「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド」を構成する各ファンド間でスイッチングができます。ただし、販売会社によっては、スイッチングの取扱いを行わない場合があります。詳しくは販売会社までお問い合わせください。

信 託 財 産 留 保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％程度（税抜1.74％程度）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.188％（税抜1.08％））に（ 信 託 報 酬 ） 当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％程度）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況等により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

10

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス httpｓ://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、
次ページ以降の【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
★

商号等

登録番号

日本証券
業協会

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人 一般社団法人
金融先物
第二種金融商品
取引業協会
取引業協会

株式会社愛知銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第12号○

株式会社青森銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第1号○

朝日信用金庫

登録金融機関関東財務局長（登金）第143号○

株式会社足利銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第43号○

株式会社イオン銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

株式会社伊予銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第2号

○

○

★

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社SBI証券）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号

○

○

★

株式会社SBI新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

株式会社愛媛銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第6号○

株式会社大垣共立銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第3号○

おかやま信用金庫

登録金融機関中国財務局長（登金）第19号

○

★

★

★

株式会社沖縄海邦銀行

登録金融機関沖縄総合事務局長（登金）第3号○

株式会社香川銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第7号○

株式会社紀陽銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第8号○

株式会社群馬銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第46号〇

株式会社京葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第56号〇

株式会社三十三銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第16号〇

株式会社静岡銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第5号○

株式会社清水銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第６号○

株式会社常陽銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第45号○

株式会社仙台銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第16号○

株式会社大東銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第17号〇

株式会社但馬銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第14号〇

株式会社筑邦銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第5号○

株式会社千葉銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第39号○

株式会社中京銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第17号

○

○

○

〇

○
○

○

株式会社東京スター銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第579号○

株式会社東邦銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第7号○○

株式会社東和銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第60号〇

株式会社徳島大正銀行

登録金融機関

四国財務局長（登金）第10号〇

株式会社富山第一銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第7号○

株式会社長崎銀行

登録金融機関福岡財務支局長（登金）第11号○

株式会社名古屋銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第19号○

株式会社南都銀行

登録金融機関

近畿財務局長（登金）第15号○

株式会社八十二銀行（委託金融商品取引業者
八十二証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第49号○○

株式会社百五銀行

登録金融機関東海財務局長（登金）第10号○○

株式会社広島銀行 ＊1

登録金融機関中国財務局長（登金）第5号○○

PayPay銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第624号○○

株式会社北陸銀行

登録金融機関

北陸財務局長（登金）第3号○○

株式会社北海道銀行

登録金融機関北海道財務局長（登金）第1号○○

株式会社みちのく銀行

登録金融機関

東北財務局長（登金）第11号○

三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第649号○

株式会社三菱UFJ銀行 ＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

株式会社三菱UFJ銀行（委託金融商品取引業者
三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社）＊1

登録金融機関関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

三菱UFJ信託銀行株式会社

登録金融機関関東財務局長（登金）第33号〇

株式会社武蔵野銀行

登録金融機関関東財務局長（登金）第38号○

アイザワ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第3283号

○

○
○

○

あかつき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第67号○

池田泉州TT証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第370号

○

○

〇

○

〇
〇

★

岩井コスモ証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第15号

○

○

○

★

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号

○

〇

○

○

★

ＳＭＢＣ日興証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2251号

○

○

○

○

★

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

○

○

○

FFG証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第5号○

ＯＫＢ証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第191号○〇★「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」のお取り扱いとなります。＊1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2023年12月8日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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【販売会社一覧】
加入協会
商号等

★

★

★
★
★

★

登録番号

日本証券
業協会

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第169号○

岡地証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第5号○

おきぎん証券株式会社

金融商品取引業者

沖縄総合事務局長（金商）第1号○

木村証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第6号○

京銀証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第392号○

極東証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第65号○

クレディ・スイス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第66号○

ぐんぎん証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2938号○

Ｊトラストグローバル証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第35号○

四国アライアンス証券株式会社

金融商品取引業者

四国財務局長（金商）第21号○

静銀ティーエム証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第10号○

七十七証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第37号○

十六TT証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第188号○

株式会社証券ジャパン ＊2

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第170号〇

株式会社しん証券さかもと

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第5号○

第四北越証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第128号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第108号○

中銀証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第6号○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第140号○

とうほう証券株式会社

金融商品取引業者

東北財務局長（金商）第36号○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第121号○とちぎんTT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第32号○

南都まほろば証券株式会社

金融商品取引業者

近畿財務局長（金商）第25号○

西日本シティTT証券株式会社

金融商品取引業者

福岡財務支局長（金商）第75号○

一般社団法人
日本投資顧問業協会

一般社団法人
金融先物取引業協会

一般社団法人第二種金融商品
取引業協会

○

○

○

○

○

○

○

○

〇

○
○

○

○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○○

野村證券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第142号○○

八十二証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第21号○○

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1977号○

百五証券株式会社

金融商品取引業者

東海財務局長（金商）第134号○

ひろぎん証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第20号○

フィデリティ証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第152号○

ほくほくTT証券株式会社

金融商品取引業者

北陸財務局長（金商）第24号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号

○

○

○

〇
○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

〇

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第181号〇〇

むさし証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第105号○

めぶき証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第1771号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号○

リテラ・クレア証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第199号○

ワイエム証券株式会社

金融商品取引業者

中国財務局長（金商）第8号

○

○
○

○

○

★「次世代通信関連 世界株式戦略ファンド（予想分配金提示型）」のお取り扱いとなります。＊2 新規の買付けを停止しております。
※上記は2023年12月8日現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】●当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入い
ただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
●当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他の一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

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