ファンドレポート

販売用資料

2024年3月21日

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》

足元の運用状況と今後の見通し※5G：第5世代移動通信システム「次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド《愛称：THE ASIA 5G》」（以下、当ファンド）について、主要投資対
象ファンドの運用会社であるニューバーガー・バーマン・インベストメント・アドバイザーズ・エル・エル・シー（以下、ニューバーガー・バーマン）の見解のもと、足元の運用状況と今後の見通しについてご説明します。

足元の当ファンドの運用状況
直近1年間の当ファンドと世界株式の累積収益率、米国金利の推移（2023年2月末～2024年2月末、日次）

（％）

（％）

40

6.0
THE ASIA 5G（左軸）30
20（ご参考）世界株式（左軸）

5.5

世界株式

5.0

+35.9％

10

4.5

0

4.0
米国10年国債利回り（右軸）

-10
-20
23/2

23/4

23/6

23/8

（2023年2月末～2023年7月末）

期間騰落率
21.3％

THE ASIA 5G

23/10

23/12

+32.5％（2023年10月末～2024年2月末）

期間騰落率

17.0％

（ご参考）世界株式

3.5

THE ASIA 5G

3.0
24/2 （年/月）（2023年7月末～2023年10月末）

期間騰落率

（ご参考）

21.1％

15.9％

－5.7％

－4.1％

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り

市場環境と運用の振り返り 米大手半導体メーカーの決算発表が良好な結果となり、業績を牽引した生成AI（人工知能）に対する期待が高まりました。

 高金利環境が長期化するとの懸念や、イスラエル情勢の緊迫化などがマイナス材料となりました。

 2024年内に米国で利下げが実施されるとの期待感が高まったことが追い風となりました。

 中国で経営難に直面する大手不動産企業が米ドル建債券の利払いを延期したことなどから、景気悪化への警戒感が強まりました。

 また、米大手半導体メーカーの決
算内容を受けたAI需要拡大への期待から、当ファンドのアジアの組入銘柄も堅調に推移しました。

 台湾や韓国を中心にアジアの生
成AI関連銘柄が幅広く買われ、当ファンドは堅調に推移しました。

※THE ASIA 5Gは基準価額（信託報酬控除後）を基に計算しています。世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）
で当ファンドのベンチマークではありません。（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

1直近1年間のパフォーマンス要因分析と投資行動
パフォーマンス
要因分析

生成AI需要への期待などから通信インフラやIoT＊機器・装置
関連銘柄が大きくプラスに影響＊モノのインターネット

 産業分野別では、全ての分野でプラスに影響しました。生成AI需要の拡大を背景に、データセンター関連銘柄
を中心に上昇した通信インフラ関連や、半導体関連銘柄が堅調だったIoT機器・装置関連がプラスに影響しました。一方で、個別銘柄要因により一部で軟調な銘柄が散見された通信サービス関連は相対的に小幅のプラ
ス寄与にとどまりました。
 国・地域別では、生成AI関連銘柄が多い台湾や日本、韓国などが大きくプラスに影響しました。また、景気が堅調で食品配達プラットフォーム関連銘柄が大きく上昇したインドも上位でプラスに影響しました。

産業分野別騰落率寄与度

国・地域別騰落率寄与度
14.7%

16.7％
14.4％

7.6%
5.2%

4.3%

4.9％
0.7%
通信インフラ IoT機器・装置 通信サービス
関連
関連
関連

個別銘柄

3.8%

2.0%

0.7%
-1.7%

台湾

その他

日本

韓国

インド

タイ

中国

その他の その他
国・地域

半導体関連銘柄を引き上げた一方、メディア・娯楽やソフト
ウェアの関連銘柄を引き下げ

 生成AI需要の高まりや半導体需要サイクルの底打ち期待から半導体関連銘柄の組入比率を大きく引き上げました。一方で、日本や中国などのメディア・娯楽関連や中国のソフトウェア関連銘柄の比率は引き下げました。
 国・地域別では、半導体関連銘柄を中心に日本や韓国、また通信サービス関連銘柄などの成長に期待しインドの組入比率を引き上げました。一方で、中国の組入比率は引き下げました。

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄
銘柄名

産業分野

事業概要

通信インフラ関連

産業用途向け金属加工会社。高性能半導体向け放熱ソリューションに強みを有する

ソシオネクストIoT機器・装置関連

SoC（システム・オン・チップ）ソリューションとサービスの設計・開発などを手掛けるグローバル企業

ゾマト

通信サービス関連

オンライン食品配達プラットフォームの運営企業。
ビッグデータやAIを用いたサービスに強みを有する

SKハイニックス

IoT機器・装置関連

DRAMやNAND型フラッシュなどの大手半導体メモ
リメーカー

アクトン・テクノロジー

通信インフラ関連

データセンター向けの光通信用スイッチ等に強みを有する通信機器メーカー

ジェンテック・プレシジョン・
台湾 インダストリアル
日本

インド

韓国

台湾

※上記は2023年2月27日から2024年2月28日の期間において、当ファンドの主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY
Unhedged Class）のパフォーマンスを要因別に分析したものです。各項目の騰落率寄与度は、ETFを除く保有株式および短期金融資産等から算出した概算値であり実際の基準価額の変動を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための目安としてご覧ください。その他要因は信託報酬等のコスト要因およびキャッシュフロー要因等が含まれます。端数処理の関係で合計値が合わない場合があります。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

2

ご参考

台湾

パフォーマンスにプラスに寄与した主な銘柄と投資行動

ジェンテック・プレシジョン・インダストリアル
通信インフラ関連

株価と組入比率の推移
騰落率

高性能半導体の熱対策で需要増
企業概要
 産業用途向け金属加工会社。特にデータセン
ターやエッジサーバーなどで使用される高性能半導体向け放熱ソリューションに強み+116.2％（台湾ドル）

（％）

1,000

8
上昇局面で利益確定のため、組入比率を若干引き下げたものの、高水準での組入比率を維持

8006
株価（左軸）

パフォーマンス好調の背景
 自動車の電動化が進むにつれ部品の熱管理が重要な課題になりつつある中、同社のEV（電気自動車）など車載向け放熱ソリューショ
ンに対する需要が見込まれる
 大手CPU（中央処理装置）やGPU（画像処理半導体）、車載向け半導体メーカーなど幅広い顧客を持ち、今後も市場シェアの拡大が期
待される

600

4

400

2
組入比率（右軸）

200
23/2

23/5

23/8

23/11

0
24/2
（年/月）

ゾマト
インド

通信サービス関連

株価と組入比率の推移
騰落率

大手食品配達プラットフォーム企業
企業概要+209.3％（インド・ルピー）

 インドでオンライン食品配達プラットフォームを提供。ビッグデータやAIを用いたサービスに強みを有する

200

上昇局面で利益確定を実施したものの、堅調な株価を背景に組入比率は上昇基調

150

 加えて、所得水準の上昇や、今後の女性の社会進出に伴うデリバリー需要の拡大なども追
い風に

4

3

パフォーマンス好調の背景
 5Gの浸透率が上昇するにつれ、オンラインでの食品・食材・日用品などの配達需要の拡大が期待される（％）

株価（左軸）

100

2

50

1
組入比率（右軸）

0
23/2

23/5

23/8

23/11

0
24/2
（年/月）

※株価の推移は、2023年2月末～2024年2月末（日次）、騰落率は、2023年2月末～2024年2月末の期間で算出。組入比率は、2023年2月末～2024年2月末（週次）、主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）における対純資産総額比（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

3

5G関連企業の足元の決算概況
5G関連企業の今後の回復期待が株価を下支え
 当ファンドが投資する企業の直近四半期決算は、前年同期比で減益となりました。組入銘柄の約36％の企業が市場予想を上回る決算（ポジティブサプライズ）を発表しましたが、前四半期と比べると少ない結果となりました。
 しかしながら、市場予想を下回る決算を発表した企業の多くは、営業外費用等の一時的要因が業績の重石となっている面もあり、特に半導体関連や一部ロボットなど自動化関連では、今後の見通しに関して前向きなコメントが散見されました。このため、決算後の株価は概ね底堅い動きとなっています。

EPS成長率（前年同期比）の比較

ポジティブサプライズ決算比率の比較

12.7%

51.5%
36.1%

－13.2％
アジア株式

THE ASIA 5G

アジア株式

THE ASIA 5G

 一部の生成AI関連や業績サイクルが底打ちしたとみられる半導体関連の企業で、特に高い増益率がみられました。
 中国の銘柄でも、マクロ面の悪影響を受けにくく、業績を伸ばせる銘柄は高い増益率が続いており、株価は堅調に推移しました。

主な増収・増益銘柄（直近四半期の前年同期比）
銘柄名

増益率

PCB（プリント基板）向けグラスファイバー（工業用の無機繊維）製品などを製造

16.5%

457.2%

ニュー・オリエンタル・エデュケー
ション＆テクノロジー・グループ

オンライン教育プログラムの運営などを行う
教育サービス企業

36.3%

190.0%

ASメディア・テクノロジー

USBなどインターフェース（接続）関連に強みを有する半導体企業

69.8%

114.3%

SKハイニックス

DRAMやNAND型フラッシュなどの大手半導体メモリメーカー

46.9%

―

バーティ・エアテル

幅広い通信エリアを持ち、インド国内で5Gサービスを展開する大手通信事業者

5.9%

52.0%

台湾

韓国

インド

増収率

日東紡績
日本

中国

事業概要

※THE ASIA ５Gは主要投資対象ファンド（Next Generation Connectivity Asia Fund JPY Unhedged Class）、アジア株式はMSCIオール・カントリー・ア
ジア・インデックス。なお、同インデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
※EPS（1株当たり利益）成長率（前年同期比）は、THE ASIA ５Gおよびアジア株式それぞれの組入銘柄における直近四半期決算発表済み企業のEPS成長率の中央値を時価総額で加重平均して算出。ポジティブサプライズ決算比率は2024年2月末現在の直近四半期決算実績を基に、決算発表済み企業の中でEPSの発表値が市場予想を上回った企業の比率を算出。なお、SKハイニックスは赤字のため増益率は記載しておりません。
（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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4

ご参考

良好な決算を発表したアジアの５G関連銘柄

日東紡績

株価とＥＰＳの推移
通信インフラ関連

日本（円）

高機能グラスファイバーに強み

8,000

企業概要

6,000

 主にグラスファイバー製品などを製造。PCBや産業資材向けに提供し、高付加価値化を推進

4,000

騰落率（直近1年間）

中国

EPS予測値（右軸） 中国大手教育サービス企業。児童から学生、成人まで幅広い層を対象に、オンライン教育プログラムの運営
などを行う

着眼点

EPS（右軸）150

企業概要
 主にUSBやPCIeなどのインターフェース関連に強みを有する半導体企業

着眼点
 同社は米アドバンスト・マイクロ・デバイセズ向けのパ
ソコンプラットフォームで重要なサプライヤーとなっている。今後の新製品が追い風になると期待 一部では今後サーバー向けに進出する可能性も指摘されており、実現すればプラス効果に+141.6％（米ドル）

6株価（左軸）

4
EPS予測値
（右軸）

100

0
21/2

EPS（右軸）

2
0
-2

23/2

25/2

（年/月）

株価とＥＰＳの推移

IoT機器・装置関連

高速インターフェース製品に強み

騰落率（直近1年間）

200

ASメディア・テクノロジー
台湾

025/2 （年/月）23/2

株価とＥＰＳの推移

50

 オンライン教育に強みを有し、近年ライブストリーミン
グでのEC（電子商取引）プラットフォームも強化。また、
足元では留学関連事業やEC事業などで成長をみせており、今後の見通しも良好

200
100

0
21/2

（米ドル）

企業概要

300

株価（左軸）

2,000

ニュー・オリエンタル・エデュケーション＆テクノロジー・グループ 通信サービス関連

中国オンライン教育のリーダー企業

（円）

400

着眼点
 高機能グラスファイバーに強みを持ち、伝送損失を改善する低誘電材料としてPCBに使用されている。次世
代AIサーバーや5G基地局向けなどの需要が増加しており、今後の業績拡大に期待＋167.7％（台湾ドル）

騰落率（直近1年間）+137.6％

2,500
2,000

（台湾ドル）

100
株価（左軸）

80

1,500

60
EPS予測値
（右軸）

1,000
500

40
20

EPS（右軸）

0
21/2

23/2

0
25/2 （年/月）※株価（日次）とEPS（年次）の推移は、2021年2月末～2024年2月末、2024年～2026年（ASメディア・テクノロジーは2024年～2025年）のEPS予測値は当資料作成時
点のBloomberg予測値（会計年次ベース）。騰落率（直近１年間）は、2023年2月末～2024年2月末の期間で算出（出所）ニューバーガー・バーマン、Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成※上記は特定の有価証券への投資を推奨しているものではありません。また、今後当ファンドが当該有価証券に投資することを保証するものではありません。
過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

5

今後の市場見通しと運用方針
先進国金利の落ち着きとともに回復が期待されるアジア株式市場
米国の金融政策が利下げ開始時期を模索する段階に入ったとみられる中、米国経済は底堅く推移しており、「景気後退なきインフレ（物価上昇）退治」が達成されることへの期待感が高まっています。一方で、中国経済の成長鈍化による影響が懸念されていますが、アジアには依然として魅力的な投資機会が豊富に存在すると考えています。日本では賃金上昇をはじめとした経済構造の変化が期待されているほか、サプライチェーンの分散化の恩恵を受けるインドや東南アジア、半導体サイクルの回復による韓国や台湾への追い風など、プラス材料は多いとみています。今後、先進国金利が落ち着きを取り戻すことで、世界株式と比べて割安感の強いアジア株式市場への資金回
帰が期待できると考えています。

アジアの生成AI関連など出遅れているセクターや国・地域に魅力的な投資機会
こうした市場環境下、当ファンドは堅調に推移しています。特に、生成AIからの恩恵が期待されるテクノロジー関連銘柄を保有していることが奏功しています。加えて同分野では、アジアのサプライチェーン企業も重要な技術を持っています。
当ファンドでは、主に日本や台湾、韓国で、半導体や半導体製造装置以外にも、半導体検査機器やサーバー向けの放熱ソリューション、IP（知的財産）プロバイダーなど、各分野で強みを持っている企業を多岐にわたり組み入れています。また、短期的な業績サイクルの底打ちが見込まれる銘柄も積極的に組み入れています。パソコンやス
マートフォン等の在庫調整は一巡しており、2022年から続いていた半導体市場の下落トレンドは足元で反転傾向にあります。2024年の半導体関連銘柄は、生成AIの追い風だけでなく、サイクル面からの回復も期待できるとみています。
金利環境が落ち着きを取り戻す中、循環物色の動き
から出遅れているセクターや国・地域に資金が回帰する可能性があると考えます。例えば、アジアでの生成AI

EPS成長率（3年、年率）の比較（2024年2月末現在）

27.3%

関連銘柄の一部は、米国の同関連銘柄と比べて割安な水準であるとみています。
当面は変動性の高い市場環境が継続する見込みですが、引き続き銘柄選択に注力し、割安かつ成長性が高

10.5%

9.7%

世界株式

アジア株式

い銘柄を発掘して投資する方針です。

THE ASIA 5G※THE ASIA 5GのEPS成長率は、主要投資対象ファンド（NextGeneration Connectivity Asia Fund JPY Unhedged
Class）の組入銘柄の予想EPS長期成長率（3年、年率）を加重平均して算出※世界株式：MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス、アジア
株式：MSCIオール・カントリー・アジア・インデックス。なお、上記イ
ンデックスは、当ファンドのベンチマークではありません。
（出所）ニューバーガー・バーマンのデータを基に三井住友トラスト･
アセットマネジメント作成※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

6

設定来の基準価額および純資産総額の推移（2020年2月14日（設定日）～2024年2月末、日次）（2024年2月末現在）

2,000

20,000
基準価額（円、左軸）

基準価額（ご参考）世界株式（左軸）（億円）

17,272円

設定来騰落率+72.7％

純資産総額

425億円

1,500

15,0001,000

10,000

期間別騰落率96.4%

THE ASIA 5G（ご参考）世界株式

500

5,000

72.7%

32.5％ 35.9％

純資産総額（右軸）

0

0
20/2

21/2

22/2

23/2

24/2
（年/月）

※資料作成時点では、分配実績はありません。基準価額は信託報酬控除後です。
※世界株式は、MSCIオール・カントリー･ワールド･インデックス（配当込み、円換算ベース*）で当ファンドのベンチマークではありません。また、設定日を10,000として指数化しています。
（＊米ドルベース指数を基に当社が独自に円換算）（出所）Bloombergのデータを基に三井住友トラスト･アセットマネジメント作成

１年

設定来

（2023年2月末～
2024年2月末）（2020年2月14日～
2024年2月末）※上記は過去のデータであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

7

次世代通信関連 アジア株式戦略ファンド 《愛称：THE ASIA 5G》
ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、全て投資者の皆様に帰属します。投資信託は預貯金と異なります。

株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、テーマ型運用に係るリスク、カントリーリスク、流動性リスク、金利変動リスク※基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

【その他の留意点】●分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算
期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
●ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
●ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一
時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
お申込みメモ
信

託

決

期
算

間 無期限（2020年2月14日設定）
日 毎年1月7日（休業日の場合は翌営業日）
年1回、毎決算時に分配金額を決定します。

収

益

分

配 分配金額については、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、分配を行わないことがあります。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入

価

額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

単

位 販売会社が個別に定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

換

金

代

金 原則として、換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。

購 入 ・ 換 金
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
申 込 受 付 不可 日 ・ニューヨーク証券取引所の休業日 ・香港証券取引所の休業日 ・ニューヨークの銀行休業日 ・ロンドンの銀行休業日

課

税

関

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、NISA（少額投資非課税制度）の適用対象であり、2024年1月1日以降は一定の要件を満たした係 場合にNISAの適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象となる予定ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※上記は、2023年7月31日現在のものです。税法が改正された場合等には、変更される場合があります。

ファンドの費用▼お客様が直接的にご負担いただく費用
購入時手数料

購入価額に販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。
（上限3.3％（税抜3.0％））

信 託 財 産 留保 額 ありません。

▼お客様が間接的にご負担いただく費用
純資産総額に対して年率1.848％以内（税抜1.74％以内）

実 質 的 な
運 用 管 理 費 用 当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用（年率1.276％以内（税抜1.16％（ 信 託 報 酬 ） 以内））に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用（年率0.66％以内）を加えた、お客様が実質的に負担する運用管理費用を算出しています。ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入れ状況等により変動します。

監査費用、有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。この他、投そ の 他 の 費 用 ・ 資対象とする投資信託証券においては、当該投資信託証券の信託報酬とは別に、投資信託財産に関する租税や、投資信託の手数
料 運営・運用等に要する諸費用が発生します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
当資料のお取扱いについては最終ページのご留意事項をご覧ください。

8

委託会社およびファンドの関係法人■ 委 託 会 社 ： 三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社［ファンドの運用の指図］
ホームページアドレス https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル 0120-668001（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）■ 受 託 会 社 ： 三井住友信託銀行株式会社［ファンドの財産の保管および管理］■ 販 売 会 社 ： 当ファンドの販売会社については、【販売会社一覧】をご覧ください。
［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

販売会社一覧
商号等
株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）＊
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）＊
株式会社大東銀行
株式会社富山第一銀行
PayPay銀行株式会社
三井住友信託銀行株式会社
あかつき証券株式会社
池田泉州TT証券株式会社
岩井コスモ証券株式会社
auカブコム証券株式会社
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
株式会社ＳＢＩ証券
おきぎん証券株式会社
静銀ティーエム証券株式会社
株式会社しん証券さかもと
東海東京証券株式会社
東洋証券株式会社
野村證券株式会社
ひろぎん証券株式会社
PayPay証券株式会社
松井証券株式会社
マネックス証券株式会社
楽天証券株式会社

登録番号

日本証券業
協会

加入協会
一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本投資顧問金融先物
第二種金融商業協会
取引業協会 品取引業協会

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関登録金融機関登録金融機関登録金融機関金融商品取引業者
金融商品取引業者
金融商品取引業者
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東北財務局長（登金）第17号
北陸財務局長（登金）第7号
関東財務局長（登金）第624号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（金商）第67号
近畿財務局長（金商）第370号
近畿財務局長（金商）第15号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
沖縄総合事務局長（金商）第1号
東海財務局長（金商）第10号
北陸財務局長（金商）第5号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第121号
関東財務局長（金商）第142号
中国財務局長（金商）第20号
関東財務局長（金商）第2883号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第195号

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＊ネット専用のお取り扱いとなります。
※上記は2024年2月末現在の情報であり、販売会社は今後変更となる場合があります。

【 ご留意事項 】

 当資料はニューバーガー・バーマンの情報を基に三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示
書類ではありません。

 ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。

 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。

 当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。

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