平成 29（2017）年度
女子美術大学
自己点検・評価報告書

目

序章

次

………………………………… 1

本章
第１章

理念・目的

………………………………… 4

第２章

教育研究組織………………………………… 11

第３章

教員・教員組織………………………………… 17

第４章

教育内容・方法・成果………………………………… 26（１）教育目標、学位授与方針、………………………………… 26

教育課程の編成・実施方針（２）教育課程・教育内容………………………………… 39（３）教育方法………………………………… 45（４）成果………………………………… 53

第５章………………………………… 57

終章

学生の受け入れ………………………………… 67

序章

１．女子美術大学における自己点検・評価の取り組み
本書は、学校法人女子美術大学の第十一次自己点検・評価（平成 29 年度～同 30 年度）の活動前半を取りまとめたものである。今次は、女子美術大学で実施した。大学ではこれまで公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）を受審してきたことから、本書の構成は同協会が定める「点検・評価報告書」の作成要領に準拠している。同協会が定める大学基準は全部で 10 あるが、平成 29 年度に５つの大学基準、平成 30 年度に残る５つの大学基準を取り上げる。
本学における自己点検・評価の取り組みは、平成５年の大学学則及び大学院学則一部改
正（自己点検・評価を行う旨の条文の追加）と自己評価委員会の発足が起点となっている。
自己評価委員会は、「大学・短期大学の教育研究水準の向上を図り、本法人の目的と使命を達成するため、教育・研究活動及び管理運営に関して評価を行うこと」を目的とする。
「自己評価委員会規程」は、同委員会の下に、自己点検を実施して同委員会へ報告及び改善案の提言を行う自己点検委員会を置くことを定めており、よって、活動体制は両委員会で構成される。
この体制を整備した後、本学では、第一次自己点検・評価（平成５年度～同６年度）をはじめに、第二次（平成７年度～同８年度）、第三次（平成９年度～同 10 年度）、第四次（平成 13 年度～同 14 年度）、第五次（平成 16 年度～同 19 年度）、第七次（平成 23 年度）、第九次（平成 25 年度～同 26 年度）まで継続的に実施している。なお、第六次、第八次、第十次は、短期大学部のみで実施した。
それぞれの活動は、都度、「自己点検・評価報告書」としてまとめ、理事会へ報告し、公表している。このように、自己点検・評価を恒常的に行うための制度・サイクルを構築し、適切に運用している。
２．本学における課題の改善・改革の取り組み
社会に求められる有用な人材を輩出し、地域市民、企業、団体、自治体等の様々な社会の構成員からの期待にこたえるため、本学では長年にわたって自律的に自らの視点で課題をとらえ、全ての教職員がそれらを共有し、その改善や改革を目指す取り組みを進めてきた。これを実効的に可視化する有力な手段の一つが自己点検・評価活動であり、教育、研究、社会貢献、大学運営の各分野の質保証に大きく寄与している。
平成 13 年度から開始した第四次自己点検・評価以降、点検・評価で明確になった課題に対して担当部署や委員会などを定め、芸術学部教授会などを通じて各委員会や事務部署にフィードバックして、改善実行を図るというシステムを構築している。特に、重点課題は、
中期事業計画や単年度事業計画に盛り込み、その進捗状況管理表を作成して、常時現状を把握している。この管理表は、半期ごとに理事会と芸術学部教授会で確認し、今後取り組
むべき「次の」課題も明らかにしながら事業を推進してきた。

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平成 28 年度からは、従前は別個に運用していた「中期事業方針・中期事業計画」と「自己点検・評価」を連動させ、法人経営と大学経営のＰＤＣＡサイクルを一体化し、内部質保証システムをより実効的に機能させている。これは、４年の事業期間の半分である２年が経過する際に、方針、計画、到達目標、評価基準・評価指標の適時性を自己点検・評価の仕組みの中で振り返り、後半２年間に向けて計画と到達目標の見直しが必要かどうかを自己評価委員会から理事会へ報告するものである。新たに導入したこの仕組みは、方針・計画の実現と認証評価における説明責任の遂行という二つの面で重要な役割を担っている。
３．本学の「大学評価」への取り組み
本学は、平成 27 年度に公益財団法人大学基準協会による大学評価（認証評価）を受けた。
評価の結果、「適合」と判定され、同時に、４件の「努力課題」が提言された。本学ではこれらを真摯に受け止め、解消・改善に向けた方策に取り組んでいる。各課題の内容と評価
後の改善状況の概要は、次のとおりである。
大学基準：
教員・教員組織
努力課題：（教員採用での）「推薦制度」に関する規程がなく、採用・昇格の基準などにおいて教員に求める能力資質などについても、業績などに関する具体的な基準を明確にしていないので、改善が望まれる。また、大学院において、大学院担当教員の選考に関する資格審査基準を明文化していないので、改善が望まれる。
評価後の改善状況：
平成 28 年度から平成 31 年度までの事業期間で取り組む「中期事業計画」の中に、この課題を解消するための計画項目を立て、平成 30 年度までに改善することを目指している。
「推薦制度」では、従来教員選考委員会の審議を経ずに教授会で審議するとしていたが、教員選考委員会での審議を要するように選考手順を変更し、明文化した。これは現行運用の修正に留まる措置であって、規程の制定には至っていない。
教員の採用・昇格・任用選考等における業績などの具体的な能力資質基準と大学院担
当教員の選考に関する資格審査基準をめぐっては、教員評価制度における評価項目と評価基準に連動させて両基準を策定することを検討している。
大学基準：
教育内容・方法・成果
努力課題：
美術研究科修士課程において学位論文審査基準および作品審査基準が、博士後期課程
においては学位論文審査基準が明文化されていないので、課程ごとに『履修の手引』などに明記するよう、改善が望まれる。
評価後の改善状況：2

平成 28 年度から平成 31 年度までの事業期間で取り組む「中期事業計画」の中に、この課題を解消するための計画項目を立て、平成 30 年度までに改善することを目指している。
これまで、美術研究科長を中心にして基準の方針を議論し、併せて、他大学の基準に関する資料を収集し、調査を進めた。今後、具体的な基準案を取りまとめ、学長決定する見通しである。
大学基準：
学生の受け入れ努力課題：
１）美術研究科において、学生の受け入れ方針が、修士課程と博士後期課程で区別されていないので、改善が望まれる。
２）編入学定員に対する編入学生数比率について、芸術学部美術学科が 1.43、アート・
デザイン表現学科が 1.40 と高いので、改善が望まれる。
評価後の改善状況：
平成 28 年度から平成 31 年度までの事業期間で取り組む「中期事業計画」の中に、これらの課題を解消するための計画項目を立て、平成 30 年度までに改善することを目指している。
「三つのポリシー」の一貫性を確保しながら、現行のアドミッションポリシー（学生受け入れ方針）を再検討し、博士前期課程と同後期課程に区別した改正案を大学院運営委員会で結審した。今後、大学院研究科委員会での審議を経て、学長決定する見通しである。
編入学生の主な出身元である併設短期大学部の学生数減少に伴い、志願者総数は年々減少している。芸術学部全体を見ると、平成 28 年度 0.79、平成 29 年度 0.75 であった。
一方、学科別では、美術学科は平成 28 年度 0.71、平成 29 年度 0.64、デザイン・工芸学科は平成 28 年度 0.38、平成 29 年度 0.53、アート・デザイン表現学科は平成 28 年度 1.55、
平成 29 年度 1.25 であった。
これらの「努力課題」への対応状況は「改善報告書」として取りまとめ、2019 年７月末日までに同協会へ提出することとしている。

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第１章 理念・目的

１．現状の説明（１）大学・学部・研究科等の理念・目的は、適切に設定されているか。
〈１〉大学全体
本学の創立は、明治 33（1900）年に横井玉子、藤田文蔵ら４人の連名で設立された私立
女子美術学校に遡る。その当時、美術の専門教育機関のほとんどは、女性には門戸を開いていなかった。その校則は、学校の目的を、「女子ノ美術的技能ヲ発揮セシメ専門ノ技術家及教員タルベキ者ヲ養成スル」こととしている。そこには、女性が職業を持つことで自立し、社会的な地位の向上を目指すという理念を、芸術教育により実現しようとする創立者たちの意思が読み取れる。したがって、大学の理念である建学の精神は、①芸術による女性の自立、②女性の社会的地位の向上、③専門の技術家・美術教師の養成、の３項目に集約される（資料 1-1 p.9）。
本学は、日本における私立の美術大学の中で最も長い歴史を有し、卒業生数は３万人を数える（併設短期大学部を除く）。文化勲章受章者２人、文化功労者４人を含む多くの造形
作家、教育者、研究者及び美術・デザインにかかわる職業人を輩出し、我が国の文化・芸術の発展に貢献してきた。
〈２〉芸術学部
大学学則で、大学（学部）の目的を、「芸術に関する最高の理論及び技術を教授研究し、教養高く芸術的創造力の豊かな女性を育成すること」と規定している（資料 1-3

第１条）。

これは、教育基本法第７条と学校教育法第 83 条の趣旨に沿っている。大学の社会連携に関する方針に基づく社会発展への寄与を考慮すれば、大学（学部）の目的は、両法を遵守し、求める要件を満たしていると判断できる。
芸術学部の教育理念は、①時代を超えて美を追求する個性豊かな専門家の育成、②芸術との感動的出会いの積み重ねを通して、創造の喜びを培い、広い視野と柔軟な思考・行動能力の獲得をはかる、③社会を読む眼を育て、時代の流れを先取りする芸術的感性を養う、の３点である（資料 1-4 p.5）。
①美術学科
大学学則で、美術学科の目的を、「平面表現、立体表現の制作技術の鍛錬、作品コンセプ
トの熟成、芸術理論による表象的意味の理解を通して、社会に対する深い洞察に基づいた創造的活動を持続的に行える人材の養成」と明示している。また、教育目標を、「過去、現在、未来にわたる、広範な芸術的制作、芸術的理論の探求に基づき、芸術表現およびその研究を練磨すること」と規定している（資料 1-3
特色に沿った教育目標を定めている（資料 1-5）。

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第２条の２）。このほか、専攻別にその②デザイン・工芸学科
大学学則で、デザイン・工芸学科の目的を、「幅広い視野・技術・感性を実体験を通して養い、柔軟な思考に基づき時代に即応し活躍できる人材の養成」と明示している。また、教育目標を、「人と人とのコミュニケーション・人とモノの関わり・人と環境のあるべき姿の考察及び独創的な創作活動の実践」と規定している（資料 1-3

第２条の２）。このほか、専攻別にその特色に沿った教育目標を定めている（資料 1-5）。
③アート・デザイン表現学科
大学学則で、アート・デザイン表現学科の目的を、「ヒューマニティーの視点からアートとデザインを捉え、時代の変化に柔軟に対応できる深い知識と斬新な感性を持ち、コミュ
ニケーション能力に長け、国際社会の幅広い分野で創造的に活躍できる人材の養成」と明示している。また、教育目標を、「アートとデザインの領域を横断、融合して、クリエイテ
ィブな発想力と独創的な表現力を培うこと」と規定している（資料 1-3

第２条の２）。このほか、領域別にその特色に沿った教育目標を定めている（資料 1-5）。
〈３〉美術研究科
大学院学則で、博士後期課程の目的を、「専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行うに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。このことにより、幅広くかつ堅実な方法論をもつ造形理論研究者、作品制作と理論との融合による新たな制作者・教育者及び社会において直ちに指導的役割を果たし得る高度な専門知識・技術を持つ人材を養成する」と明示している。
同様に、博士前期課程の目的を、「広い視野に立って精深な学識と技術を授け、専攻分野
における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とする。このことにより、芸術の新しい動向に対応し得る、確かな原理を体得した専門家、作家、研究者及び教育者を養成する」と規定している（資料 1-6第４条）。これらは、学

校教育法第 99 条、大学院設置基準第３条、同第４条の趣旨に沿っている。研究科の目的は、同法と同基準を遵守し、求める要件を満たしていると判断できる。
博士後期課程の教育理念は、①作品制作と理論との融合による新たな制作者・教育者の養成、②社会において直ちに指導的役割を果たし得る高度な専門知識・技術をもつ人材の養成、③幅広くかつ堅実な方法論をもつ造形理論研究者の養成、の３点である。
一方、博士前期課程の教育理念は、①芸術の新しい動向に対応し得る、確かな原理を体得した専門家・作家・研究者の育成、②芸術研究の新分野の開拓、③新しい視点からの創作研究、の３点である（資料 1-7 p.2）。
（２）大学・学部・研究科等の理念・目的が、大学構成員（教職員および学生）に周知され、社会に公表されているか。
〈１〉大学全体
建学の精神は、①『大学案内』、②『大学案内』タブロイド版、③『大学院案内』、④毎
年全教職員と学生へ配付する情報手帳「女子美手帖」、⑤芸術学部『履修の手引』、⑥美術

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研究科『履修の手引』、⑦大学ホームページの７つの媒体に掲載されている（資料 1-1 p.9）
（資料 1-8）（資料 1-7 p.2）（資料 1-4 p.4）（資料 1-9）（資料 1-10）（資料 1-11）。建学の精神に基づく人材養成は、卒業生の社会での活躍ぶりを通して人々に認知されるので、これを①『大学案内』、②『大学案内』タブロイド版、③大学ホームページ、④大学発行の広報誌『女子美』の４つの媒体で紹介している（資料 1-1）
（資料 1-8）（資料 1-12）（資料 1-13）。
大学関係者の作品展覧会は、建学の精神「芸術による女性の自立」を目指す教育研究活動の成果を社会へ伝える機能を果たしている。大学付属組織の女子美術大学美術館が運営する女子美アートミュージアム（相模原キャンパス）と女子美ガレリアニケ（杉並キャンパス）では、学生、卒業生、教員の作品企画展を随時開催しており、広く学外者に公開している（資料 1-14）。毎年学外施設で開催する学生作品選抜展「JOSHIBISION」では、美術業界関係者を招いたオープニングレセプションも開催しており、それらの方々に対して今後の活躍が期待される若手作家を紹介する場となっている（資料 1-15）。また、学生が自由に制作した作品を発表する機会を設けるために、平成 29 年度から学外施設で「女子美フェア in 原宿

『じょしりき展』」を開催している（資料 1-16）。

杉並キャンパスに設置された歴史資料展示室は、本学がたどった歴史や特色を概観でき
る大学歴史資料の常設展示により、大学構成員と学外者の本学に対する理解を深めることを目的としている（資料 1-17）。展示品を固定せず、年２～３回程度企画展の形態で展示
替えし、その都度広報チラシとポスターを作成して関係者へ配布し、又は掲示している（資料 1-18）。このほか、杉並キャンパスに創立者像、相模原キャンパスに創立者像と建学の精神を紹介する碑があり、大学構成員と学外者が本学の起源を容易に理解できるようにしている。
創立者横井・佐藤記念特別奨学金は、創立者横井玉子と創立直後の財政的経営危機からの再建に尽力した佐藤志津を顕彰し、建学の精神に基づく学生の人材育成と勉学の奨励を目的とする。毎年大学院の３人、芸術学部の６人を成績優秀者として選抜し、給付型奨学金（１人につき年額 50 万円）を授与する（資料 1-19）。
〈２〉芸術学部
芸術学部の教育理念は、①『大学案内』、②『大学案内』タブロイド版、③「女子美手帖」、④大学ホームページの４つの媒体に掲載されている（資料 1-2 p.49）（資料 1-8）（資料 1-4p.5）（資料 1-11）。また、毎年度始めのオリエンテーションでも学生に周知している。１
年次前期の必修科目「基礎学習ゼミ」は、授業内容に建学の精神や大学の歴史を含み、自校教育の役割を持つ（資料 1-20）。美術学科美術教育専攻のパンフレットでは、建学の精
神「美術教師の養成」に沿って本専攻が開設されたことを紹介している（資料 1-21）。
〈３〉美術研究科
美術研究科の教育理念は、①『大学案内』、②『大学院案内』、③「女子美手帖」、④美術研究科『履修の手引』、⑤大学ホームページの５つの媒体に掲載されている。また、毎年度始めのオリエンテーションでも学生に周知している（資料 1-2 p.49）（資料 1-7 p.2）（資料 1-4 p.5）（資料 1-10）（資料 1-11）。

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（３）大学・学部・研究科等の理念・目的の適切性について定期的に検証を行っているか。
〈１〉大学全体
理事会では、今日的及び将来的課題に適切かつ計画的に対応するために、４年間を１サ
イクルとする定期の「中期事業方針」と「中期事業計画」を策定している。現在の方針と計画は平成 28 年度から平成 31 年度までを事業期間とし、課題の改善や解決によって成果を収めるための重要な指針として位置付けている。
中期事業方針は、法人と設置学校の活動を 11 の「事業区分」で分け、それぞれの区分ごとに方針を定めているが、その一つに「理念・目的」を設けている。その策定の過程で、理事会は学園の個性や特徴、これまでの教育、研究、社会貢献、管理運営上の実績を更に伸長させることを重視し、「建学の精神の継承発展と普及」を方針に掲げて今後も教育研究を前進させることが適切であるとの認識を示した。このように、定期的に検証を行っている（資料 1-22）。
中期事業方針に沿った大学経営に取り組むために、中期事業計画として具体的に、①周年事業の実施、②広報活動の強化、③大学ホームページの活用による、建学の精神に根ざしたアカデミック情報や教育研究資源の公開の促進、の３項目を定め、実現までのロードマップ（年度毎の業務遂行予定）に沿って、具体的な取組を進めている（資料 1-22）。
また、平成 28 年度に理事会のもとに設置した「経営企画会議」は、大学の戦略的ポジシ
ョニングに関する議論を進めている（資料 1-23）。その中で、建学の精神や教育理念が今日の女子高校生にどのように受け止められているかを検証するために「非出願者・棄権者・辞退者調査」を実施した。その結果を踏まえて、将来に向けた大学の存在意義や大学界の中での「立ち位置」を明確化することになっている。
平成 29 年度には、同じく理事会のもとに「女子美教育理念等検討委員会」を設けた。この委員会は、本学の教育理念、教育内容、教育方法等に関する重要事項について審議することを目的としている（資料 1-25）。
〈２〉芸術学部
理事会は、建学の精神及び平成 24 年に明らかにしたその「現代的な解釈」に基づいて、芸術学部の教育研究に係る中期事業方針と中期事業計画を策定した。このことは芸術学部教授会に報告され、全学的に認知されている。理事会は、中期事業計画を踏まえて単年度事業計画を決定するので、芸術学部の目的と教育理念は、毎年の単年度事業計画の策定過程で検証される。
〈３〉美術研究科
理事会は、建学の精神及び平成 24 年に明らかにしたその「現代的な解釈」に基づいて、美術研究科の教育研究に係る中期事業方針と中期事業計画を策定した。このことは大学院研究科委員会に報告され、全学的に認知されている。理事会は、中期事業計画を踏まえて単年度事業計画を決定するので、美術研究科の目的と教育理念は、毎年の単年度事業計画の策定過程で検証される。

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２．点検・評価公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準１（理念・目的）の充足状況
次のことから、大学基準を充足している。①大学の建学の精神と目的、学部と研究科の教育理念と目的が設定され、明示されている、②これらは、適切な方法で大学構成員に周知され、社会に公表されている、③大学は、これらを定期的に検証している、④理念や目的に関する事項は、教育基本法、学校教育法、大学設置基準及び大学院設置基準における対応諸規定の趣旨に沿っており、求められる要件を満たしている。
①効果が上がっている事項〈１〉大学全体2020 年に創立 120 周年を迎えるに当たって、その記念事業を実施することを決定し、同事業を担当する実施本部を設置するため、120 周年記念事業実施本部規程を制定した（資料 1-24）。また、創立当時の私立女子美術学校初代校主・第２代校長として学園の礎を築いた佐藤志津の没後 100 年を 2019 年に迎えるに当たって、没後 100 年記念事業を前述の創立記念事業の一環として実施することを併せて決定した。
定期的なプレスリリースやＳＮＳ（Twitter、Facebook）によるタイムリーかつ継続的な情報発信、メッセージテキストを盛り込んだヴィジュアル広告への改訂、学生作品選抜展「JOSHIBISION」とそのオープニングレセプション、「女子美フェア in 原宿『じょしりき展』」の開催などにより、社会に向けた情報発信力を強化し、「女子美ブランド」の現代的再構築と認知度の向上を図っている。大学ホームページの活用では、特設サイト「わたしの花を咲かせます。―女子美生の成長記録―」を新たに設け、在学生の入学から現在までの成長の過程と成果を具体的に提示した。
歴史資料室からの教育理念の発信や、美術館・図書館が所蔵する教育資源・研究情報、学園の特色を活かした研究所の受託研究・共同研究に関する情報、地域連携活動の実績などの公表を通じて、学園の個性豊かな活動を積極的に公開し、社会における学園理解を促進している。平成 28 年度企画展「収蔵資料にみる女子美の歩み」展では 2,969 人の入場者を迎えた。このほか、大村智名誉理事長の本学での業績を紹介する「韮崎大村美術館収蔵
作品展」を大学が主催し、入場者は 2,071 人を数えた。
情報発信機能を更に高めるため、図書館ホームページのリニューアルを完了した。
〈２〉芸術学部
建学の精神、目的、教育理念を国内外に広く知らしめるために、従来から取り組んでいる人と人との「直接広報」の更なる強化に努めている。高校美術科教員が多数集まる研修会や日本語学校主催の外国人留学生対象進学説明会などに積極的に参加しているほか、高校美術科教員を対象にした新たな研修会や卒業制作展見学会も実施した。一方、海外との関係強化では、韓国の美術予備校との連携開始をはじめ、日本大学連合学力試験（ＪＰＵＥ）の活用など、本学部の教育特色を理解する優秀な外国人の受入れに注力している。
〈３〉美術研究科

8一般的に博士後期課程を持たない大学院が「修士課程」と称した課程を置くが、本研究科では博士後期課程を持つことを踏まえて、平成 28 年度入学生から、従来の修士課程を博
士前期課程へ名称変更し、区分制博士課程の体制を導入した（資料 1-10）。この変更は、後期３年、前期２年の目的、教育理念、教育目標を再検証する好機となった。
②改善すべき事項〈１〉大学全体
学園の特色を活かした受託研究・共同研究に関する情報、地域連携活動の実績などを大学ホームページで発信しているが、情報量や情報の見せ方の点で大学広報としての機能がやや弱く、建学の精神に根ざしたアカデミック情報や教育研究資源が広く浸透しづらい状
況である。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項〈１〉大学全体
120 周年記念事業（佐藤志津没後 100 年記念事業を含む）は実施骨子が定まった段階であるので、今後、実施本部や部会の開催を通じて、具体的な事業内容を決定し、確実に実行していく。
また、社会に向けた情報発信力の強化を目指し、引き続きプレスリリースを行い、様々なメディアでの本学園の露出強化を目指す。また、平成 30 年から大学ホームページのリニューアルに着手するとともに、オウンドメディアのような記事媒体を立ち上げるなど、新たな手法で本学サイトへの新規顧客導入を図り、本学の教育内容に対する更なる理解醸成から志願へつなげていくことを目指していく。
〈２〉芸術学部
広報活動のうち、外国人留学生の受入れ強化では、日本大学連合学力試験（ＪＰＵＥ）の活用や学術交流協定大学である上海交通大学（中国）と連携した新たな中国人留学生募集プログラムを検討するなど、優秀な留学生を安定的かつ永続的に獲得するための様々な方策に取り組んでいく。また、グローバル化の推進を掲げ、海外における学園への理解の醸成と知名度向上を目指し、受入れ方法のみならず、出身国籍の多様化を推進する。
〈３〉美術研究科
区分制博士課程への変更に当たって再検証した教育理念と教育目標を踏まえて、各課程のアドミッション・ポリシー、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーを常に適正に定め、学内外に周知していく。
②改善すべき事項〈１〉大学全体
学園の特色を活かした研究や地域連携活動は、建学の精神や目的を目に見える形で社会9に示せる点で、非常に重要である。その価値を活かすために、情報発信の柱となる大学ホームページの画面構成や情報の見せ方を変更し、諸活動の意義や成果を分かりやすく整理して伝えていく。
４．根拠資料
資料 1-1『大学案内 2017』

資料 1-2『大学案内 2018』

資料 1-3

女子美術大学学則

資料 1-4「女子美手帖 2017」

資料 1-5

芸術学部教育目標一覧

資料 1-6

女子美術大学大学院学則資料 1-7『2017 年度大学院案内』

資料 1-8『大学案内 2018』タブロイド版

資料 1-9『履修の手引女子美術大学芸術学部 2017』

資料 1-10『履修の手引女子美術大学大学院 2017』

資料 1-11

大学ホームページ URL（建学の精神）（教育理念）
http://www.joshibi.ac.jp/about/philosophy

資料 1-12

大学ホームページ URL（卒業生の仕事紹介）
http://www.joshibi.ac.jp/campuslife/job

資料 1-13

広報誌『女子美』No.185

資料 1-14

女子美術大学美術館が主催する学生・卒業生・教員関連企画展一覧

資料 1-15「JOSHIBISION 2016」ＤＭ

資料 1-16「じょしりき展」ＤＭ

資料 1-17

女子美術大学歴史資料展示室リーフレット

資料 1-18

女子美術大学歴史資料展示室企画展チラシ

資料 1-19

創立者横井・佐藤記念特別奨学金規程

資料 1-20

授業科目「基礎学習ゼミ」シラバス

資料 1-21

芸術学部美術学科美術教育専攻紹介パンフレット

資料 1-22

学校法人女子美術大学中期事業方針及び中期事業計画

資料 1-23

経営企画会議規程

資料 1-24

120 周年記念事業実施本部規程

資料 1-25

女子美教育理念等検討委員会規程10

第２章 教育研究組織

１．現状の説明（１）大学の学部・学科・研究科・専攻および附置研究所・センター等の教育研究組織は、理念・目的に照らして適切なものであるか。
本学は、建学の精神「芸術による女性の自立」、「女性の社会的地位の向上」、「専門の技術家・美術教師の養成」及び各教育課程の教育理念と目的を踏まえて、教育研究組織を構成している（資料 2-1）。
芸術学部は、芸術に関する最高の理論及び技術を教授研究し、教養高く芸術的創造力の豊かな女性を育成することを目的とし、美術学科、デザイン・工芸学科、アート・デザイ
ン表現学科の３学科を設置している（資料 2-2 第２条）。各学科には、それぞれの教育目
標と目的が設定され、全学科で合わせて 13 専攻・領域がある（資料 2-3）。専任教員は、①主として学科専門科目の教育を担う専攻・領域研究室、②主として学部共通科目の教育を担う教養研究室、③主として学部共通科目と教職課程科目の教育を担う共通専門研究室のいずれか（一部教員は複数）に所属して教育にあたり、また、研究活動に取り組んでいる。
美術学科は、入学定員 190 人、３年次編入定員 14 人、収容定員 818 人である。平成 29
年度から洋画専攻の入学定員を 10 人減じた。洋画専攻、日本画専攻、立体アート専攻、美術教育専攻、芸術文化専攻の５専攻で構成される。平面表現、立体表現の制作技術の鍛錬、
作品コンセプトの熟成、芸術理論による表象的意味の理解を通して、社会に対する深い洞察に基づいた創造的活動を持続的に行える人材の養成を目的とする（資料 2-2 第２条の２）。
デザイン・工芸学科は、入学定員 220 人、３年次編入定員 16 人、収容定員 942 人である。
平成 29 年度からプロダクトデザイン専攻と工芸専攻の入学定員を各 5 人減じた。ヴィジュ
アルデザイン専攻、プロダクトデザイン専攻、環境デザイン専攻、工芸専攻の４専攻で構成される。幅広い視野・技術・感性を実体験を通して養い、柔軟な思考に基づき時代に即応し活躍できる人材の養成を目的とする（資料 2-2 第２条の２）。
アート・デザイン表現学科は、入学定員 160 人、３年次編入定員 10 人、収容定員 660 人である。メディア表現領域、ヒーリング表現領域、ファッションテキスタイル表現領域、
アートプロデュース表現領域の４領域で構成される。ヒューマニティーの視点からアートとデザインを捉え、時代の変化に柔軟に対応できる深い知識と斬新な感性を持ち、コミュ
ニケーション能力に長け、国際社会の幅広い分野で創造的に活躍できる人材の養成を目的とする（資料 2-2 第２条の２）。
大学院は、芸術及びその理論を教授研究し、その深奥を究めて、文化の進展に寄与することを目的とする。美術研究科を置き、博士前期課程に３専攻、博士後期課程に１専攻を設置している（資料 2-4 第１条、第５条）。多くの専任教員は、芸術学部のいずれかの研究室に所属して兼担しているが、大学院に所属し、美術研究科の授業科目のみを担当する専任教員が２人いる（平成 29 年度）。

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博士後期課程は、入学定員３人、収容定員９人である。専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行うに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うことを目的とする。美術専攻（美術、デザイン、芸術文化の各研究領域）で構成される。
この目的に沿って、幅広くかつ堅実な方法論をもつ造形理論研究者、作品制作と理論との融合による新たな制作者・教育者及び社会において直ちに指導的役割を果たし得る高度な専門知識・技術を持つ人材を養成する（資料 2-4 第４条、第５条）。
博士前期課程は、入学定員 57 人、収容定員 114 人である。広い視野に立って精深な学識と技術を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うことを目的とし、①美術専攻（洋画、日本画、版画、工芸（染・織・陶・ガ
ラス・刺繍）、立体芸術の５研究領域）、②デザイン専攻（ヴィジュアルデザイン、プロダ
クトデザイン、環境デザイン、ヒーリング、メディア、ファッションテキスタイル、アー
トプロデュースの７研究領域）、③芸術文化専攻（色彩学、美術史、芸術表象、美術教育の４研究領域）で構成される。この目的に沿って、芸術の新しい動向に対応し得る、確かな原理を体得した専門家、作家、研究者及び教育者を養成する（資料 2-4 第４条、第５条）。
大学の教育、研究の発展に寄与するための付属組織として、女子美術大学図書館、女子
美術大学美術館、女子美オープンカレッジセンター及び女子美術大学研究所がある。このほか、学校法人が設置する女子美術大学歴史資料室がある。
・女子美術大学図書館
図書館資料の収集、整理保存、閲覧、貸出を行ない、学生、教職員等の教育並びに研究に資することを目的とする。利用者は、本学教職員、学生、卒業生以外に、「アート・セミナー」等の公開講座受講生、包括協定に則った各地域の利用者など多岐にわたっている（資料 2-5）（資料 2-6 p.228-236）。
・女子美術大学美術館
大学の教育理念に則り、教育、研究並びに博物館法に定める「博物館に相当する施設」としての活動と、社会に対する普及活動を行うことを目的とする。活動方針として、①女性による美術制作の発表に重点を置いた活動を行う、②本学の美術教育・研究の成果を公開し、展示する、③世界の美術情報の受信機能と発信機能を拡充する、④市民とふれあいを深め、地域の美術振興に貢献する、の４点を掲げている。相模原キャンパスに所在する「女子美アートミュージアム」と、杉並キャンパスに所在する「女子美ガレリアニケ」の２展
示施設を管轄している（資料 2-6 p.237-243）（資料 2-7）。
・女子美オープンカレッジセンター
広く社会に対し専門的な学習の機会を提供するとともに、芸術文化の発展に寄与することを目的とする。神奈川県相模原市及び同座間市と共催する「市民大学」、東京都杉並区と共催する「杉並区内大学公開講座」、一般の方を対象にした美術・デザイン講座「アート・セミナー」等のプログラムを通じて、市民の高い学習意欲にこたえるべく、様々な社会人の学び直し・生涯学習にかかわる事業を展開している（資料 2-6 p.246-249）（資料 2-8）。

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・女子美術大学研究所
大学の研究基盤をより一層整備し、研究活動による成果を広く公開するとともに、社会と連携しつつ研究開発を行い、もって芸術、文化の発展に貢献することを目的とする。産官学連携で行われる様々な受託研究では、学生を交えて、社会に根ざした実践的な教育活動も展開している（資料 2-6 p.250）（資料 2-9）（資料 2-10）。
・女子美術大学歴史資料室
大学と大学の設置する付属組織の歴史資料及び情報の収集、管理を行い、大学の研究、教育の進展に寄与することを目的とする。歴史資料について、①収集・保管・管理と目録作成、②常設展示及び企画展示、③学内外への情報提供、④公刊、研究成果と目録情報の公開（インターネットでの公開などを含む）、などを行っている（資料 2-6 p.244-245）（資料 2-11）。
（２）教育研究組織の適切性について、定期的に検証を行っているか。
４年周期の中期事業方針とそれに対応する中期事業計画の策定過程で、大学運営にまつわる大方針の制定や既定事項の検証をしている。
前中期事業計画（平成 24 年度から平成 27 年度まで）の策定に当たっては、理事会は、
大学院研究科委員会と芸術学部教授会での審議を踏まえて、①芸術学部３学科体制と連繋した美術研究科の教育研究組織・課程の再構築、②美術研究科における学生のニーズに対応した研究領域の開設、③芸術学部における社会的ニーズに対応した教育研究組織・課程の改革、を重要な経営課題に位置づけた。この方向性に基づき、平成 26 年度（芸術学部３
学科完成年度の翌年度）以降の教育研究組織の整備計画として、①修士課程（現博士前期課程）デザイン専攻アートプロデュース研究領域の開設、②修士課程（現博士前期課程）の３つの研究領域名称を、芸術学部の領域名称に準じた名称への改称、③博士後期課程美術専攻芸術文化研究領域における美術教育研究分野と芸術表象研究分野の開設、④芸術学
部美術学科における、「芸術」をキーワードに世界とかかわるグローバルな教養人を養成す
る芸術文化専攻の開設（同時に、同学科芸術表象専攻を学生募集停止）、の４点を推進することとした。これらは同計画に盛り込まれ、平成 26 年度までに実現した。
現中期事業計画（平成 28 年度から平成 31 年度まで）の計画項目の策定に当たって、理事会は、学園の個性や特徴、これまでの教育、研究、社会貢献、管理運営上の実績を更に伸長させることを重視し、併せて、次の点を考慮した。①関係法令の遵守、国の政策、及び社会からの要請、②前中期事業計画のうち、引き続き活動が必要な事項、③平成 27 年度に大学が受審した認証評価で指摘された「努力課題」、④平成 26 年度に大学で実施した自己点検・評価における「改善すべき事項」、⑤平成 25 年度に理事会へ答申された『学生確保対策プロジェクト報告書』が提言する施策のうち、複数年にわたる活動が必要な事項。
理事会は、中期事業計画を踏まえて単年度事業計画を決定するので、教育研究組織の適切性は、毎年の単年度事業計画の策定過程でも検証される。このように、毎年及び数年ごとの単位で定期的な検証が行われている。検証から生じた改善課題は、その内容に応じて、芸術学部教授会、大学院研究科委員会、全学調整協議会、教学運営会議、学長補佐会、関13

係委員会、事務系部長会議で改善方策や将来の在り方が審議され、広く学内で共有される。
さまざまなレベルで出された意見や見解は、理事会の意思決定に資する有益な情報となっている。
このほか、自己評価委員会とその下に置かれる自己点検委員会による自己点検・評価活動も定期的に実施されている。
２．点検・評価
公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準２（教育研究組織）の充足状況
次のことから、大学基準を充足している。①大学の建学の精神、教育理念、目的並びに社会の要請に基づいて、教育研究組織と付属組織を適切に設置している、②取り組み全般
は、学校教育法、大学設置基準及び大学院設置基準における対応諸規定の趣旨に沿っており、求められる要件を満たしている。
① 効果が上がっている事項
芸術学部では、平成 24 年度の美術学科美術教育専攻開設（平成 27 年度完成）及び平成
26 年度の美術学科芸術文化専攻開設（平成 29 年度完成）により得られつつある効果として、①建学の精神に基づいた教育研究を、更に明確に示せるようになった、②芸術教育の学際化、総合化、国際化の傾向へ対応している（資料 2-2 第２条の２）（資料 2-12 p.67）、③柔軟に専攻・領域を改廃できる体制となり、学士課程教育の多様な展開を図る基盤が整った、④学科数が整理・統合されて、学部内での意思決定が迅速になった、⑤学科数が減少したので、教育の特色をよりシンプルな形で学内外へ伝えられるようになった、などが挙げられる。
キャンパス利用の面では、相模原キャンパス（美術学科、デザイン・工芸学科）、杉並キ
ャンパス（アート・デザイン表現学科）それぞれの立地条件や特性を活かし、特色のある教育を行っている（資料 2-13）。
杉並キャンパスの図書館では、教育研究環境の促進と地域に対する生涯学習環境の提供の一環として、杉並区立中央図書館を中心とした「杉並区図書館ネットワーク」を形成し、有効に機能している（資料 2-15）。また、相模原キャンパスの図書館においても、神奈川
県相模原市及び同座間市との間で図書館利用に関する協定を締結し、相模原市の文化・地
域交流拠点の一つになっている（資料 2-16）（資料 2-17）。
女子美アートミュージアムと女子美ガレリアニケは本学の美術教育・研究の成果公開の役割を担い、在学生、卒業生、教員の作品、あるいは美術館収蔵作品等の展覧会を開催し、広く社会に発信している（資料 2-6 p.237-243）。また、相模原市との「包括連携に関する協定書」及び韮崎市との「連携協働に関する協定書」を結び、芸術文化振興に努めている（資料 2-18）（資料 2-19）。
歴史資料室では定期的な企画展開催に加え、新入生全員を対象とした自校史教育に協力し、建学の精神、100 年を超える伝統、数多くの卒業生の活躍を伝え、女子美生である誇りと自信を持てるよう取組んでいる（資料 2-6 p.244-245）。

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② 改善すべき事項
平成 24 年度の美術学科美術教育専攻開設（平成 27 年度完成）及び平成 26 年度の美術学
科芸術文化専攻開設（平成 29 年度完成）を経て、教育研究組織は大きく変化した。現在の教育研究体制の認知度をさらに高める必要がある。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項
再編成された教育研究組織及び教育研究内容とキャンパスの立地特性の有効な関係性に着目した学科配置を継続する。今後の数年間の実績に対する自己点検・評価を行い、そこで明らかになった問題や課題の解決、改善に取り組む。
杉並図書館ネットワークの活動をさらに活性化させるため、本学が所蔵している図書館
資料の提供に加え、学生デザインルームと連携しながら杉並区主催の講演会等でポスターやチラシ等をデザインし、地域貢献の役割を担っていく。
女子美アートミュージアムで所蔵する貴重な女子美染織コレクションの存在をより広く発信する方策を検討する。
③ 改善すべき事項
本学の教育研究組織は、美術・デザインに特化している点において、併設短期大学部及び付属高等学校・中学校と直結している。これら学校間での一貫性は大きな特徴であり、強みである。これを踏まえて、平成 29 年度に一定の完成を見る新たな教育研究組織と運営姿勢を強く社会へ向けて情報発信するとともに、学園内でも連携をより密にしていく。
４．根拠資料資料 2-1

学校法人女子美術大学大学組織表

資料 2-2

女子美術大学学則（既出資料 2-3

芸術学部教育目標一覧（既出資料 2-4

女子美術大学大学院学則（既出資料 2-5

女子美術大学・女子美術大学短期大学部図書館規程

資料 2-6『女子美データ 2016』

資料 2-7

女子美術大学美術館規程

資料 2-8女子美オープンカレッジセンター規程

資料 2-9

女子美術大学研究所規程

資料 2-10

女子美術大学研究所パンフレット

資料 2-11

歴史資料室規程資料 2-12『大学案内 2017』（既出資料 2-13『履修の手引女子美術大学芸術学部 2017』（既出資料 2-14「図書館利用のしおり」（杉並区図書館ネットワークの図書館利用に関す

資料 1-3）
資料 1-5）
資料 1-6）

資料 1-1）
資料 1-9）る資料）
資料 2-15相模原市内大学図書館等と相模原市立図書館との相互協力に関する協定

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書
資料 2-16「女子美術大学相模原図書館の利用について」（座間市立図書館との相互協力に関する資料）

資料 2-17

大学美術館ホームページ URL（女子美染織コレクション）
http://www.joshibi.net/collection_list/textile/kosode/kosode_lis
t/index.html

資料 2-18

学校法人女子美術大学と相模原市との包括連携に関する協定書

資料 2-19

韮崎市と学校法人女子美術大学との連携協働に関する協定書

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第３章 教員・教員組織

平成 28 年度から同 31 年度までの教員・教員組織に関する方針として、中期事業方針「優れた教育力と適格を有する教員の配置」を定めている。
１．現状の説明（１）大学として求める教員像および教員組織の編制方針を明確に定めているか。
〈１〉大学全体
大学として求める教員像は、「教員任免規程」に定める教員の資格基準を満たし、かつ、①本学教育理念の実現に向けて、各人の誠意と良心に基づき、学生のために尽力すること、②常に学問探求の志を持ち、学術研究に精励し、研究成果を積極的に公表すること、の２つの資質を備えた教育研究者である（資料 3-1）（資料 3-2 第１条、第 22 条）。
教員組織の編制方針として、理事会が決定した「教員任用の基本方針」があり、これに基づいて優れた業績を有する教員を確保し、大学全体として整合性のある教員組織を編成している。これの具体的事項を示した「教員任用方法」と「教員任用の年度指針」も定めて、一体的に運用している（資料 3-3）（資料 3-4）。
教員任用の基本方針
魅力ある教員を獲得し、本学全体として整合性のある教員組織を構築するため、以下のとおり教員任用の基本方針を定める。
１．大学院、学部、短大に共通して、社会的評価が定着している人材を、それぞれの学科・専攻(領域)・コースごとに必要数を確保する。この場合、専任、特任、客員の別を問わない。
２．新任教員は所属のいかんを問わず、大学院を担当できる人材であることが望ましい。
３．業績として望ましい基準を設ける。
・論文系
学会論文発表、著書、科研費採択状況等
・デザイン系
企業との契約状況、国際コンクールでの入賞・招待、コンペ入賞等
・ファインアート系（絵画、工芸、立体）
パブリックコレクション：国公立美術館を中心とする作品収蔵先

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海外・国内のビエンナーレ、トリエンナーレ等への出品状況等
４．任用に当っては、以下のこととする。
1）学科・専攻(領域)・コース等内で、専門領域のバランスを考慮し、偏在をさける。
2）研究業績のみでなく、教育能力とのバランスを考えた人材の任用とする。
3）バランスのよい年齢構成とする。
4）約半数は女性教員とすることを目標とする。
5）出身校の偏在をさける。
教員に求める能力・資質などは、「教員任免規程」で職位別の資格を明示している（資料3-1）。これにある諸規定は、教育基本法、学校教育法及び大学設置基準に定める教員の資格の趣旨に沿っており、法令要件を遵守している。
大学の多様な人材確保と教育体制の柔軟性に資することを目的として、教育責任を専らとする「特任教員」制度を設けている。
「特任教員規程」に基づき専任として発令し、教授、准教授、講師、助教を職位とする（資料 3-5）
（資料 3-6）。専任教員と同様に本学を本務とするほか、担当授業時間数を専任教員と同一の基準で任用している者について、大学設置基準第 12 条に規定する要件を満たすものとしている。平成 29 年５月現在の芸術学部の特任教員数は 16 人（教授４人、准教授４人、助教８人）で、専任教員全体 65 人（助手を除く）の 24.6％を占める（資料 3-11）。美術研究科についても、芸術学部と同様に、特任教員を任用している（資料 3-7）。平成 29 年５月現在の美術研究科の特任教員数は、博士前期課程８人（教授４人、准教授２人、助教２人）、博士後期課程２人（教授）で、専任教員
全体 63 人（助手を除く）の 15.9％を占める（資料 3-11）。
兼任教員等は、芸術学部で 479 人、美術研究科で 48 人を任用している。芸術学部の内訳
は非常勤講師 454 人、特別招聘教員 14 人、客員教授 11 人であり、美術研究科の内訳は非常勤講師 39 人、特別招聘教員６人、客員教授３人となっている（資料 3-8）
（資料 3-9）（資料 3-10）（資料 3-11）。
〈２〉芸術学部
芸術学部は、３学科 13 専攻・領域で構成される。専任教員数は 65 人で、①専攻・領域
研究室、②教養研究室、③共通専門研究室の研究室単位でいずれかに所属する。ただし、うち２人（美術教育専攻）は、２つの研究室を併任している（資料 3-11）。
教員の組織的な連携体制と教育研究に係る責任の所在については、各学科に学科長、各研究室に主任を置いて、運営上の責任分担を明確にしている。各学科では学科会議を開催
して、学科・専攻・領域内での教員の連携を図るとともに、芸術学部運営委員会を組織し、学部横断的な連携と責任体制をとっている。本委員会は、①芸術学部長、②教務部長、③
学生部長、④キャリア支援センター長、⑤各学科長、⑥各専攻・領域研究室主任、⑦教養研究室主任、共通専門研究室主任又は教務部長より指名された者（５人以内）で構成されている（資料 3-12）。
芸術学部教授会は、学長、専任（特任教員を除く）の教授、准教授、助教で構成され、

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芸術学部運営委員会をはじめとする各種委員会から提出される議案を最終的に審議している（資料 3-13 第７条）（資料 3-14）。
〈３〉美術研究科
美術研究科は、芸術学部を基礎とする。このことから、博士前期課程に配置している専
任教員 46 人のうち、美術研究科の教育のみを担当する教員（以下、大学院特任教員という。）
２人以外は、芸術学部との兼担である（資料 3-11）。また、博士後期課程の専任教員 17 人
は、全員博士前期課程との兼担である。美術研究科の運営に関する必要事項を審議するため、大学院研究科委員会の下に大学院運営委員会を設置している。教育上の責任者である
美術研究科長を中心に、教務部長、学生部長及び各研究領域から１人ずつ選出された委員で構成され、研究科内での連携と責任体制を担保している（資料 3-15）（資料 3-16）。
（２）学部・研究科等の教育課程に相応しい教員組織を整備しているか。
〈１〉大学全体「教員任用の基本方針」に沿って教員組織を整備し、大学設置基準で定める必要専任教
員数と教授数を充たしている。平成 29 年５月現在の専任教員数は、芸術学部 65 人、美術研究科 63 人（大学院特任教員２人を含む）である。専任助手（特任助手を含む。以下同じ）
数は、芸術学部 49 人、美術研究科 49 人（博士前期課程のみに配置）である（資料 3-11）。
教員組織の適切性の検証（ふりかえり）は、芸術学部運営委員会と大学院運営委員会による学部・研究科レベルと自己評価委員会・自己点検委員会による大学全体レベルのそれぞれで行うことを基本とする。これらの検証結果は、必要に応じて学長又は理事会などへ報告される。大学の運営に重大な影響を与えたり、一定程度の財政的裏づけが必要だった
りする課題が生じた場合、理事会は、計画・目標として中期事業計画や単年度事業計画に取り込み、計画的なＰＤＣＡサイクルの実践を通じて実現し、又は解消を図ることにしている。比較的軽微な課題については、各委員会が責任主体となって、日常業務を遂行する
過程で改善に取り組んでいる。
〈２〉芸術学部
中期事業方針に基づいて、「芸術学部の学生定員変更に伴う教員定員及び配置を見直す」
を到達目標に定めている。
専任教員 65 人の所属研究室別内訳は、洋画専攻８人（うち教授５人）、日本画専攻４人（うち教授３人）、立体アート専攻２人（全員教授）、美術教育専攻０人（教員組織上、教授１人、准教授１人を併任する共通専門研究室(教職課程)で計上することによる）及び芸
術文化専攻２人（全員教授）である。デザイン・工芸学科では、ヴィジュアルデザイン専
攻 11 人（うち教授７人）、プロダクトデザイン専攻４人（うち教授３人）、環境デザイン専
攻２人（全員教授）、工芸専攻５人（うち教授３人）である。アート・デザイン表現学科では、メディア表現領域６人（うち教授４人）、ヒーリング表現領域４人（うち教授２人）、ファッションテキスタイル表現領域３人（うち教授１人）、アートプロデュース表現領域１
人（准教授）である。教養研究室は５人（うち教授４人）、共通専門研究室（教職課程含む）

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は８人（うち教授５人、美術教育専攻研究室と併任する教授１人、准教授１人を含む）である。年齢構成は、31～35 歳５人（7.7％）、36～40 歳３人（4.6％）、41～45 歳４人（6.2％）、
46～50 歳 11 人（16.9％）、51～55 歳 13 人（20.0％）、56～60 歳 16 人（24.6％）、61～65
歳 13 人（20.0％）となっている。男女別では、男性 35 人（53.8％）、女性 30 人（46.2％）（資料 3-11）。
全ての専攻・領域研究室に配置している専任助手数は、美術学科 16 人、デザイン・工芸学科 20 人、アート・デザイン表現学科 13 人である（資料 3-11）。年齢構成は、20～25 歳
６人（12.2％）、26～30 歳 23 人（46.9％）、31～35 歳 15 人（30.6％）、36～40 歳３人（6.1％）、
41～45 歳１人（2.1％）、46～50 歳１人（2.1％）となっている。男女別では、男性４人（8.2％）、
女性 45 人（91.8％）（資料 3-11）。専任助手の主な役割は、実技・演習授業科目の授業準備など教員の職務補佐であるが、この職位以外にも、アカデミックアドバイザー、ティーチング・アシスタント（ＴＡ）、スチューデント・アシスタント（ＳＡ）、共同利用コンピ
ュータ室管理パートタイマーを配置し、組織的な教育支援・補助活動を行っている。
授業科目と担当教員の適合性は、所属研究室が教員の教育研究業績や社会的活動と授業
科目の適切かつ十分な連関を確認した後、芸術学部運営委員会と芸術学部教授会で審議している。また、「授業に関する学生の声アンケート」の結果からも判定している。このアン
ケートの詳細は、第４章教育内容・方法・成果（３）教育方法の中で述べる。
美術学科とデザイン・工芸学科では、平成 29 年度から入学定員を各学科 10 人減じたが、これに伴う教員定員変更案は示されていない。
一方、杉並キャンパス入学定員等検討委員会は、平成 31 年度以降、アート・デザイン表
現学科の入学定員は変更しないことで結審し、理事会へ報告した。この報告には、同学科の新たな教員定員案は含まれていない。
〈３〉美術研究科
美術研究科の教員組織は、芸術学部に所属する教員が基礎となっており、教授 54 人、准教授６人、助教３人で構成されている。研究科は学部教育との継続性を重視していることから、美術研究科の教員組織は芸術学部からの一貫性ある指導という面で優位性を保持し、効果的な体制となっている。専任教員の所属専攻別内訳は、博士前期課程美術専攻 17 人、同デザイン専攻 19 人、同芸術文化専攻 10 人、博士後期課程美術専攻 17 人である（資料3-11）。
授業科目と担当教員の適合性は、芸術学部と同様に、所属研究室が教員の教育研究業績
や社会的活動と授業科目の適切かつ十分な連関を確認した後、大学院運営委員会と大学院研究科委員会で審議している。また、一部の授業科目では、「授業に関する学生の声アンケート」の結果からも判定している。このアンケートの詳細は、第４章教育内容・方法・成果（３）教育方法の中で述べる。
（３）教員の募集・採用・昇格は適切に行われているか。
〈１〉大学全体
中期事業方針に基づいて、次の３点の到達目標を定めている。

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・教員の採用における「学長推薦制度」を定めた規程を制定する。
・教員の採用・昇格・任用選考等における基準のうち、業績などの具体的な能力・資質基準を明文化する。
・教員選考の在り方を見直す。
専任教員の嘱任、昇任及び解任は、「教員任免規程」「特任教員規程」「特任教員制度運用
内規」「大学院教員特任に関する内規」「芸術学部教授会内規」「大学院研究科委員会運営内
規」「大学院教員選考委員会内規」「教員選考委員会内規」「昇任人事予備委員会内規」「専任教員Ｂ制度運用内規」及び「特任助教Ｂ制度運用内規」に基づいて実施している（資料3-1）（資料 3-5）（資料 3-6）（資料 3-7）（資料 3-14）（資料 3-15）（資料 3-17）（資料 3-18）（資料 3-19）（資料 3-20）（資料 3-21）。
教員の募集は公募を原則としているが、「学長推薦制度」を設けており、魅力ある教員を能動的に獲得し、又は教育研究活動を充実・強化している。学長推薦制度では、「教員任用の年度指針」に基づいて学長が任用計画をたて、教員選考委員会で審議する選考手順を採っているが、制度に関する規程はない。
教員の業績などの具体的な能力・資質基準の明文化と教員選考の在り方の見直しをめぐって議論を重ねてきたが、その土台となる教員評価制度での評価項目、評価基準、評価点算出ルールの策定が遅れていることから、基準案又は見直し案の作成も遅滞している。
専任助手の嘱任と解任は、「助手規程」と「特任助手規程」により執行している（資料3-22）（資料 3-23）。
〈２〉芸術学部
教員の嘱任と昇任では、「教員任免規程」で教員の職位ごとに資格基準を定めて、適切な選考を実施している。特に採用に当たっては、実績を踏まえた教育研究上の能力を十分に勘案して、書類選考、業績審査、面接などを通して総合的に審議し、適格性を判定している。
教員を募集する場合、芸術学部長は、「教員任用の年度指針」に基づき、募集を必要とする研究室の主任と協議し、具体的な任用計画を立てる。この指針では、年度ごとに、学科又は教養研究室・共通専門研究室を単位として、募集する職名、年齢及び候補者選定小委
員会委員の編制を定める（資料 3-4）。
候補者選定小委員会は、教員選考委員会に採用候補者を推薦することを目的とし、当該研究室の申し出により、芸術学部教授会での審議を経て設置される。委員は原則５～６人程度とし、当該研究室から２～３人とそのほかから３人（役職者１人を含む）で構成される。応募者の中から、教育研究並びに社会的活動などの業績を重視して、選定審議を行う。
同委員会での選定結果に基づいて、教授全員（特任教授を除く）で構成する教員選考委員
会で選考し、更に芸術学部教授会で審議する。その結果を受けて、学長が嘱任を決定し、嘱任の発令は学長の申請に基づき理事会の議を経て理事長が行う。
「学長推薦制度」により教員を採用する場合は、学長が任用計画を立て、教員選考委員
会での審議を経て、芸術学部教授会で候補者の採用の適否を審議する。その結果を受けて、学長が嘱任を決定し、嘱任の発令は学長の申請に基づき理事会の議を経て理事長が行う。
昇任では、大学と併設短期大学部の教授会構成員のうち、准教授と助教全員を委員とす

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る昇任人事予備委員会を設ける。同委員会は昇任資格者一覧を作成して、教員選考委員会
へ提出する。規定により、同委員会委員長と副委員長は、教員選考委員会に出席することが求められている。これによって、教員選考委員会の審査プロセスの適切性と透明性を確保している。提出された一覧の中から、所属研究室主任の推薦を受けた者を、教員選考委
員会が審議し、芸術学部教授会へ推薦すべき候補者を決定する。その後、芸術学部教授会
が候補者の昇任適否を審議する。その結果を受けて、学長が嘱任を決定し、嘱任の発令は学長の申請に基づき理事会の議を経て理事長が行う。
〈３〉美術研究科
中期事業方針に基づいて、「大学院担当教員の選考に関する資格基準を明文化する」を到達目標に定めている。
教員の嘱任と昇任は、美術研究科長を通して推薦された者を対象とし、大学院研究科委
員会所属の研究指導科目担当教授全員で構成される大学院教員選考委員会で審議する。同委員会では、新たに採用又は嘱任すべき教員を美術研究科長へ推薦することを目的とする推薦部会を、必要に応じて設けることができる。審議の上適任とされた者を、大学院研究科委員会でも審議する。その結果を受けて、学長が嘱任を決定し、嘱任の発令は学長の申請に基づき理事会の議を経て理事長が行う。
大学院担当教員の選考に関する資格基準は規定されていない。資格基準の明文化について議論を重ねてきたが、その土台となる教員評価制度での評価項目、評価基準、評価点算
出ルールの策定が遅れていることから、基準案の作成も遅滞している。
（４）教員の資質の向上を図るための方策を講じているか。
〈１〉 大学全体
中期事業方針に基づいて、次の２点の到達目標を定めている。
・ＦＤ活動を多様化し、より一層活性化する取り組みを推進する。
・教員評価制度を導入するとともに、評価結果の処遇への反映を検討する。
〈２〉芸術学部、〈３〉美術研究科で述べるとおり、全学的なＦＤ活動に取り組んでいる。
〈２〉芸術学部
幅広い教員の資質向上を目指すＦＤ活動では、新入教員研修と研修会・講演会を柱に取り組んでいる。平成 28 年度の研修会・講演会のテーマは、アカデミックハラスメント、ハラスメント相談対応術、私立大学の経営環境の変化、公開授業、ＩＣＴ教育の事例など多岐にわたっている（資料 3-11）。平成 26 年度に「ＦＤ委員会規程」を設け、大学全体レベ
ルでのＦＤ活動を促進する体制を整備した（資料 3-24）。
教員の教育・研究・社会貢献・管理業務等の評価については、理事会が教員評価制度の導入を決定している。これを実現するため、平成 23 年度に「教員評価制度検討プロジェクト」を発足させて具体的な制度設計の在り方の検討を進め、平成 28 年度に「教員評価委員
会規程」を施行した（資料 3-25）。同委員会が策定した「教員評価に関する方針」では、教員評価の目的を、「教員の教育、研究、社会貢献、大学運営への関与等についての業績を22

客観的に評価することにより、教員の資質向上や職務における活動の活性化を図り、本学の発展に資すること」としている。
〈３〉美術研究科
大学院特任教員２人を除く専任教員全員が芸術学部と兼担しているため、芸術学部でのＦＤ活動と同時に行っている。
２．点検・評価
公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準３（教員・教員組織）の充足状況
次のことから、大学基準を充足している。①大学として求める教員像及び教員組織の編成方針を明確に定めている、②学部・研究科の教育課程に相応しい教員組織体制を整備している、③教員の募集・採用・昇格は法令規定及び関連諸規程に基づいて適切に行われている、④教員の資質の向上を図るための方策を具体的に実施している、⑤取り組み全般は、教育基本法、学校教育法、大学設置基準及び大学院設置基準における対応諸規定の趣旨若
しくは文部科学省告示に沿っており、求められる要件を満たしている。
①効果が上がっている事項〈１〉芸術学部
大学設置基準上必要専任教員数 58 人に対して、65 人の専任教員を配置している（資料3-11）。美術大学としての専門教育に力を入れ、充実した教育研究体制を構築している。専任助手数は 49 人で、学生約 49 人に１人の割合で各専攻・領域研究室に配置している（資料 3-11）。実技・演習を中心とする専門教育の準備や制作・研究指導現場でのアシスタン
トとして、学生に身近な存在である。学生生活全般で、学生一人一人の個性や能力に応じたきめ細やかな対応をしており、本学の大きな特長の一つとなっている。
「教員任用の基本方針」のうち、「約半数は女性教員とすることを目標とする」ことに関しては、助教以上の職位では、女性が全体の 46.2％（対象者 65 人中 30 人）を占めており、
その達成度はおおむね高い（資料 3-11）。
②改善すべき事項〈１〉大学全体「学長推薦制度」を定めた規程が、制定されていない。教員の業績などの具体的な能力・資質基準の明文化と教員選考の在り方の見直しでは、基準案と見直し案を早急に作成する必要がある。
〈２〉芸術学部
平成 29 年度の芸術学部専任教員の年齢構成において、51 歳～60 歳が 29 人で 44.6％（平成 19 年度 50.6％、対比 6.0％減）、40 歳以下が８人で 12.3％（平成 19 年度 3.8％、対比
8.5％増）である（資料 3-11）。平成 19 年度と比較すると年齢バランスの改善が見られるが、依然として偏りがある。ただ、「教員任用の基本方針」では、「社会的評価が定着して23

いる人材」を確保することがうたわれており、芸術分野におけるそうした人材は比較的年齢が高くなりやすい傾向があることも否めない。
ＦＤ委員会の設置から２年となるが、活動方針に沿った到達目標のあり方がまだ定められていない。
教員評価は、制度運用の準備作業が進められている段階だが、平成 29 年度からの開始を予定している。
芸術学部と併設短期大学部を合わせた全体の観点から、各学科での新たな教員定員及び配置を検討する必要があるが、その前提となる将来的な学生定員の見通しは、東京 23 区内
大学定員抑制措置の影響から流動的である。
〈３〉美術研究科
美術研究科に特化したＦＤ活動が少ない。また、大学院担当教員の選考に関する資格基準が規定されていない。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項〈１〉芸術学部
114 人の専任教員と専任助手を配置して、実技・演習授業科目を中心に、きめ細やかな教育と指導を実践している（資料 3-11）。この充実した人的体制により、専任教員が初年
次専門科目から卒業制作、卒業論文までの多くの授業科目を担当することを可能にしているほか、学生からの質問などには、オフィスアワー制度に加えて、常時研究室が対応している。このような教員基盤は本学の大きな特長・強みであり、今後とも維持していく。
助教以上の専任教員全体に占める女性の比率を、50％を目安に向上させるよう、「教員任用の基本方針」に沿った教員任用を引き続き進める。
②改善すべき事項〈１〉大学全体「学長推薦制度」を定めた規程の制定、教員の業績などの具体的な能力・資質基準の明文化及び教員選考の在り方の見直しでは、平成 29 年度中に教員評価制度の諸ルールを利用できるようになったことから、中期事業計画に沿って、平成 30 年度中に策定できるように継続して取り組む。
〈２〉芸術学部
教員の採用に当たっては、「教員任用の基本方針」に基づく「教員任用の年度指針」に、
比較的若年な者を採用しやすい特任教員制度で採用する旨を極力明記し、学部の専任教員
全体の若年化を図る。
ＦＤ活動では、ＦＤ委員会において到達目標のあり方を明確に定めると同時に、活動参加率や成果の検証を定期的に行うことで、より効果的で学生に成果を還元できる活動を推
進する。

24

教員評価は、平成 29 年度から実施する。
適正な教員定員及び配置は、教育の質の保証と適正な人件費管理の面から重要である。
中期事業計画に沿って、平成 31 年度までに一定の見通しが立つように継続して取り組む。
〈３〉美術研究科
美術研究科に特化したＦＤ活動を促進するため、年度初めに授業科目担当教員連絡会議を開催する研究領域では、その会議内にＦＤ活動を導入する。また、研究倫理の涵養についても検討する。
大学院担当教員の選考に関する資格基準の明文化では、平成 29 年度中に教員評価制度の諸ルールを利用できるようになったことから、中期事業計画に沿って、美術研究科において平成 30 年度中に策定できるように継続して取り組む。
４．根拠資料資料 3-1

教員任免規程資料 3-2

教職員行動規範資料 3-3

教員任用方法資料 3-4

教員任用の年度指針（平成 29 年度）

資料 3-5

特任教員規程資料 3-6

特任教員制度運用内規

資料 3-7

大学院教員特任に関する内規資料 3-8

女子美術大学・女子美術大学短期大学部非常勤講師規程

資料 3-9

特別招聘教員規程資料 3-10

女子美術大学・女子美術大学短期大学部客員教授規程

資料 3-11『女子美データ 2016』（既出資料 3-12

芸術学部運営委員会規程

資料 3-13

女子美術大学学則（既出資料 3-14

芸術学部教授会内規

資料 3-15

大学院研究科委員会運営内規

資料 3-16

大学院運営委員会内規資料 3-17

大学院教員選考委員会内規資料 3-18

教員選考委員会内規資料 3-19

昇任人事予備委員会内規資料 3-20

専任教員Ｂ制度運用内規

資料 3-21

特任助教Ｂ制度運用内規

資料 3-22

助手規程

資料 3-23

特任助手規程資料 3-24

ＦＤ委員会規程資料 3-25

教員評価委員会規程資料 2-6）

資料 1-3）25

第４章 教育内容・方法・成果

平成 28 年度から同 31 年度までの教育内容・方法・成果に関する方針として、中期事業
方針「学生が社会人として必要な能力を身につけられる教育の推進と定着」を定めている。
（１）教育目標、学位授与方針、教育課程の編成・実施方針
１．現状の説明（１）教育目標に基づき学位授与方針を明示しているか。
〈１〉大学全体
建学の精神「芸術による女性の自立」、「女性の社会的地位の向上」、「専門の技術家・美術教師の養成」に基づき、学部と研究科の教育目標を定めて明示している。
〈２〉芸術学部
芸術学部教務委員会（現芸術学部運営委員会）での検討後、芸術学部教授会での審議を経て、芸術学部の教育目標を、「芸術との感動的出会いを積み重ね、創造の喜びを培い、社会の流れを先取りする芸術的感性と、広い視野、柔軟な思考力、確かな技術を持ち、時代を超えた美を追求する、個性豊かな人材や専門家の育成」と定めている。各学科の教育目
標は、次のとおりである。
①美術学科
大学学則は、美術学科の教育目標を、「過去、現在、未来にわたる、広範な芸術的制作、
芸術的理論の探求に基づき、芸術表現およびその研究を練磨すること」と規定している（資料 4-1-1

第２条の２）。このほか、専攻別にその特色に沿った教育目標を定めている（資料 4-1-2）。
②デザイン・工芸学科
大学学則は、デザイン・工芸学科の教育目標を、「人と人とのコミュニケーション・人とモノの関わり・人と環境のあるべき姿の考察及び独創的な創作活動の実践」と規定している（資料 4-1-1

第２条の２）。このほか、専攻別にその特色に沿った教育目標を定めている（資料 4-1-2）。
③アート・デザイン表現学科
大学学則は、アート・デザイン表現学科の教育目標を、「アートとデザインの領域を横断、融合して、クリエイティブな発想力と独創的な表現力を培うこと」と規定している（資料
4-1-1

第２条の２）。このほか、領域別にその特色に沿った教育目標を定めている（資料

4-1-2）。

26

これらの教育目標に基づいて、ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）を設定している。これは、芸術学部教務委員会（現芸術学部運営委員会）での検討後、芸術学部教授会での審議を経て、定められた。次の５項目から成っている（資料 4-1-3）。
①芸術をはじめ、広く、人文、社会、自然科学に関する知識を習得することができたか（知識・理解）②課題やテーマに対して主体的、計画的に取り組む姿勢、生涯を通じて学び、創作や研究に取り組む素養を身に付けたか（関心・意欲・態度）③課題やテーマに対して、的確な情報収集や分析、論理的思考ができたか（思考・判断）④芸術分野において必要とされる技術、表現力を身に付けることができたか（技能・表現）⑤自らの創作や考えを伝えるコミュニケーション・スキルやプレゼンテーション能力を身に付けたか（技能・表現）〈３〉美術研究科
博士後期課程では、教育目標「美術理論に基づく最先端の専門知識・技術を身に付け、新たな価値の創造によってこれからの社会に貢献する指導者、専門家を育成する」に基づいて、ディプロマ・ポリシーを設定している。これは、大学院運営委員会での検討後、大学院研究科委員会での審議を経て、定められた。次の４項目から成っている（資料 4-1-4）。
①研究テーマと内容に独創性と社会的意義があり、新たな理論･表現を構築したか②研究成果を国内外のコンクールや個展、学会等を通して社会に還元し、高い評価を得たか③国際的な視野に立ち、芸術に関する学識や技術を自立して探求し続けられるか④作家、研究者、教育者、企業人等高度な専門家として社会に貢献できるか
博士前期課程では、専攻レベルで教育目標を明示している。美術専攻の教育目標は、「芸術における高度な専門的知識・技術・表現力を理解・修得し、さらに多様化するメディア
やテーマも視野に入れ、現代の美術において独自な創作と研究の方法論を確立する。新しい表現力で社会活動・創作活動を主体的かつ論理的に行うことのできる人材の育成を目標とする」としている。デザイン専攻の教育目標は、「多岐にわたるデザイン分野において、各研究領域とも、デザイン本来の意味を充分理解し、自己能力・意識の向上に努めると共に、広い視野でデザインを捉えられるように、自ら、研究・探求・創造をおこない、感性とクリエイティブな発想、独創的な表現の向上、時代の変化に柔軟に対応できる深い知識やコミュニケーション能力を兼ね備え国際社会においても活躍出来る人材の育成を目標とする」である。芸術文化専攻の教育目標は、「美術における高度で広範囲の専門知識・技術を身に付け、社会の各領域において広く活躍出来る専門的技能・知識を修得した専門家を育成する」である（資料 4-1-5）。
以上の教育目標に基づいて、課程共通レベルと専攻レベルでディプロマ・ポリシーを設定している。これらは、大学院運営委員会での検討後、大学院研究科委員会での審議を経て、定められた。課程共通レベルでは次の４項目から成っている（資料 4-1-4）。

27

①芸術に関する深く幅広い学識と技術を有しているか②幅広い視野と芸術的発想力を持ち、問題意識を持って課題に対して柔軟・積極的に取り組めるか③豊かな表現力を持つとともに知識への深い探究心を備えているか④作家、研究者、教育者、企業人等高度な専門家として社会に貢献できるか（２）教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示しているか。
〈１〉大学全体
教育目標に基づき、カリキュラム・ポリシー（教育課程の編成・実施方針）を定めている。
〈２〉芸術学部課程共通レベル、学科レベル、専攻・領域レベル、学部共通科目の３レベル４区分でカ
リキュラム・ポリシーを定めて、明示している（資料 4-1-3）。これらは、芸術学部教務委
員会（現芸術学部運営委員会）での検討後、芸術学部教授会での審議を経て、定められた。
課程共通レベルのカリキュラム・ポリシーは、「芸術学部の教育目標を基に、美術・芸術を学ぶ上で、その基盤となる知識と教養、各分野・領域の基礎力・発展力を身につけ、一人ひとりの個性を伸ばせる制作や研究を展開できる教育課程とする」と定めている。
各学科、各専攻･領域、学部共通科目のカリキュラム・ポリシーは、次のとおりである。
①美術学科
教育目標に到達すべく、各専攻のカリキュラムと学科共通科目を通して、美術史や芸術理論を学び、他ジャンルにおける芸術の表現方法や素材に触れ、感性を養い、専門領
域での表現に反映できるカリキュラムを編成する。
［洋画専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１・２年次は、絵画における絵画表現を｢素材｣｢テーマ｣｢手法｣の観点から作品制作に取り組み、基礎的知識と技術を学ぶ。また、ファインアートの歴史と現代社会の関わりを幅広く理解し、専門的知識と技術を学ぶ基礎を築く。
・２年次では絵画コース、版画コースに分かれ、専門基礎に取り組み、表現と専門性を探求し学ぶ。
・３・４年次は、表現の展開と専門性の探究を通して、各自のテーマと表現方法の確立を目標とする。
・３年次では専門的知識と技術を学びながら、絵画コースでは、実践的社会活動としての美術を探究し、コース別での作品展示やワークショップなどを通して、ファイル制作技術、プレゼンテーション能力と作品鑑賞能力を高めていく。版画コースでは、４版種から各自の表現に適した版種を選択し、絵画的発想と版を作る技術との28

融合を図り、資質にあった方向を確立する。
・４年次は、専門的知識と技術を習熟し、習得した幅広い教養と知識、技術の総まとめとして、各自のテーマと表現方法で卒業制作作品を制作し、展示発表する。
［日本画専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１・２年次では、日本画制作を通して、伝統的画材や技法の知識などの基礎力を充実させ、作品サイズを次第に大きくしながら、柔軟な思考と創造力を培う。
・３年次では自己の表現の追求、より自由で個性的な創造的表現へ発展させ、古典研
究では、精神・古典技法についてより深く学び、日本画制作の幅を広げる。
・４年次では、各自のテーマを探求し、習得した技術・技法をもとに、集大成として卒業作品を制作する。作品発表を通してプレゼンテーション力を高め、社会に発信していく力を養う。
［立体アート専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１・２年次は立体造形で必要となる専門的な知識・技術における基礎的な理解を深める。
・３年次からは粘土・紙・木・石・金属等の中から各自が志望する素材を基に、専門性を高め、自己の表現を模索する。
・４年次はそれまでに習得した専門知識と技術をもって独自の造形性を探求し、集大成としての卒業作品を制作する。
［美術教育専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次から３年次の前半にかけて、絵画、彫刻、デザイン、工芸のそれぞれの領域
における作品制作に取り組み、基礎的な知識と技術・手法を幅広く学ぶ。その際、自専攻の課題のみならず、学科内他専攻および他学科の課題を体験することで、絵画、彫刻、デザイン、工芸のそれぞれの領域における表現方法や知識に触れ、技術・手法を深める。
・２年次からは、美術教育・美術理論のゼミに所属し、美術教育および美術による社会への貢献について理解を深め、美術教育に関する専門性を高めていく。
・３・４年次では、絵画、彫刻、デザイン、工芸の中から各自が志望する領域について、専門性を高め、自己の表現を模索する。
・４年次では、専門的知識と技術を習熟し、習得した幅広い教養と知識、技術の総まとめとして、自己の表現活動を卒業制作または卒業論文の形にまとめ上げる。
［芸術文化専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１・２年次では基本的概念の理解と語学、研究法などの基礎知識を習得し、内外研29修を通して文化と芸術との関係を学ぶ。
・３年次では自らの３コースから、自らの研究方法を選択し、コース毎にその具体的な方法論を学ぶ。同時に芸術と人間・社会とのかかわりに関する知見を深め、卒業研究の準備を整える。
・４年次ではこれまでに学んできた現象・方法論などの知識を活用し、自らの視点に基づいた独創的研究を進めると同時に、社会に出て活動する方向性を定める。
②デザイン・工芸学科
教育目標に到達すべく、各専攻のカリキュラムと学科共通科目を通して、デザインと工芸分野を中心とした幅広い知識やプレゼンテーション・スキルを身につけ、他専攻の横断的実技を経験することで自らの特性や個性、能力を見つめ直し、専門領域での表現に反映できるカリキュラムを編成する。
［ヴィジュアルデザイン専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次はデザインの基礎を学ぶ。
・２年次はヴィジュアルデザインに必要なスキルを学び、より専門的な基礎を習得する。
・３年次はこれまでに習得したデザインの基礎知識を応用・展開してオリジナリティのある作品およびヴィジュアルデザインの可能性を追求する。
・４年次は各ゼミに分かれて、各自が専門表現の可能性を追求しながらテーマを設定
し、４年間の集大成として卒業制作を制作する。
［プロダクトデザイン専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次は、「体験からの発見」とし、各種の素材を中心にした課題から、プロダク
トデザインの基礎を学ぶ。
・２年次は、「モノとコトを知る」とし、各種の専門基礎的な課題から、デザインプ
ロセスを体験し、モノやコトの本質を探求する。
・３年次は「発想からの創造」とし、様々な製品デザインの実技課題を通し、多様なプロジェクトに対応できるデザイン能力を習得する。
・４年次は「社会性と個のデザイン力の確認」とし、社会に視点を向け、自己の個性やデザイン力を再確認する。卒業制作では４年間の集大成として魅力ある作品制作を行う。
［環境デザイン専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次では、「環境デザインとは何か」「空間をデザインすることとは」を学ぶ。
・２年次では、環境デザインに必要なスケール感覚や素材、技術等の基礎を学びながら、さまざまな幅広い環境デザインの領域があることを学ぶ。そして、さらに深め30

たい専門領域を選択する。
・３年次では、選択した専門領域を中心に深めていきながら、周辺の領域の知識や応用能力を身に着けていく。また、学外発表や研修を通して社会性を身につけていく。
・４年次では、それまでに習得した知識、技術、および感性を基に、より高度で社会性のあるテーマを各自設定し、条件を整理・分析の上、幅広い表現のデザイン作品を制作する。
［工芸専攻］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次は染・織・刺繍・陶・ガラスの五分野の体験を通して、工芸素材の特性を理解する。
・２年次はテキスタイルコース、陶・ガラスコースに分かれ、専門的な技術・技法を習得し、素材への理解を深め、応用力・表現力を高める。
・３年次からは５つの分野に分かれ、専門性を高め、幅広く深い創作活動を展開していく。
・４年次はそれまでに習得した専門知識と技術を基に、独自の発想により集大成としての卒業作品を制作する。卒業作品は、公の場で発表し、その成果を社会に問う。
③アート・デザイン表現学科
教育目標に到達すべく、各領域のカリキュラムと学科共通科目を通して、アートとデザインに関する基礎を学ぶとともに、コミュニケーションとコラボレーションをキーワードとし、専門領域での表現に反映できるカリキュラムを編成する。
［メディア表現領域］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次は、コミュニケーションデザイン、実写を中心とした映像、スケール感を理解する空間などメディア表現の基礎を習得する。
・２年次は、ストーリーを重視したアニメーション、サウンドデザイン、キャラクタ
ーデザイン、Web などの広告デザイン、インタラクティブ表現など多様なメディア
表現を理解し身につける。
・３年次は、各自の将来を展望し、メディアデザイン、メディアアート表現を深く追究する。また、実社会とのプロジェクトを通してクリエイティブな提案を行うこと
で、コラボレーション手法を身につけ、コミュニケーション能力を高める。
・４年次は、発想を重視したメディアデザインの企画や表現、独創的なメディアアート作品制作など各自のオリジナル表現を追究する。ゼミに分かれて、各自が設定したテーマに最適な表現手法を選択・融合して卒業制作を行う。
［ヒーリング表現領域］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次では、平面素材・立体素材の表現、キャラクター表現の基礎を徹底して学び、

31

またワークショップを通して、ソーシャル・インクルージョンの考えを学ぶと同時に、コミュニケーション能力と問題解決の手法を習得する。
・２年次は、空間デザイン、コンピュータグラフィックス、壁画制作技法、絵本創作の基礎、装丁技法の実習から創作表現の基本を身につけていくと同時に、ヒーリン
グについて各自が独自の視点とテーマを持って学習を進める。
・３年次は、学外の様々なプロジェクトに実際に取組むことにより、社会との連携を実践的に学ぶ。グラフィック表現（キャラクターデザイン、絵本創作、壁画制作）と立体表現（形態表現、子供の道具、おもちゃのデザイン、ぬいぐるみ）の実技を選択し、そこから専門性を深めていく。
・４年次は、グラフィック表現と立体・空間表現、ユニバーサルデザイン、ユニバー
サルアート、アート・アクティビティをベースとした専門実技を各自選択し、プレゼンテーション能力を高めるための発表会を重ね、自己の専門性を高め、研究を追求する。ゼミ形式による卒業制作に取組み、４年間の学びの集大成として、独自のテーマに基づく研究成果の発表を行う。
［ファッションテキスタイル表現領域］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次は、「食と衣」をテーマに、衣服表現に必要な天然の繊維と染料による素材
制作や衣服制作の基礎知識と技術を学ぶ。
・２年次は、ファッションテキスタイルとしての専門領域の基礎知識と技術を習得する。
「場と衣」「住・空間と衣」をテーマに身体・衣服との関係を追及し作品制作を行う。また、コミュニケーション能力、プレゼンテーション能力を高め、効果的な演出・構成を目指した発表を行う。
・３年次は、ファッション＋テキスタイルの応用の演習および実習を行うことにより、考える力を引き出すとともに、高度な表現技術を習得し、各自のテーマの専門性を深めていく。地域社会、医療関連施設、企業等のコラボレーションやプロジェクトに参加し、社会との実践的な活動を行う。
・４年次は、各自の専門性、可能性を追求した作品制作及び企業や外部とのコラボレーションやプロジェクト、ワークショップの活動に取り組み、４年間の集大成として研究成果の発表を行う。
［アートプロデュース表現領域］
教育目標に到達すべく、以下のカリキュラムを編成する。
・１年次は、美術に関する基本的知識・技術、アートプロデュースの基礎を学ぶ。
・２年次は、美術を中心に、音楽、演劇、映像に関わる基礎理論と実技を学び、あわせて様々な国の在日大使館とのコラボレーションとして、国際文化交流の演習を行い、国際的な視点に立ったアートプロデュースを学ぶ。
・３年次は、より専門性を深めながら、美術、音楽、演劇、映像を統合したイベントの企画立案し、社会貢献としてのアートプロデュースを学ぶ。
・４年次は、前期に３年次に企画した総合イベントを広く社会に発表し、後期は４年

32

間の集大成として、卒業研究（制作）を行う。
④学部共通科目［Ａ群

知性と感性を高める科目群］

人間と文化、社会のしくみ、科学と自然について幅広く学び、知性と感性を高める科
目で構成する。
［Ｂ群

コミュニケーション能力を高める科目群］

基礎的、教養的、実用的な外国語、異文化理解、コンピュータ能力の習熟によって、美大生にとって今日社会的に要求されているコミュニケーション能力を高める科目で構
成する。
［Ｃ群

こころと身体の健康を高める科目群］

運動を通して基礎体力を育み、身体の機能やこころと身体の関連性を学び、生涯を通じて健やかな生活を送るための健康管理能力を高める科目で構成する。
［Ｄ群

文化・芸術の科目群］

美学・美術史、色彩や素材、図学など、それぞれが専攻する専門分野で応用可能な基礎的知識と能力を習得する科目で構成する。
［Ｅ群

自己を見つめ社会への視野を開く科目群］

社会の中での女性のあり方、異文化の中で芸術を表現する国際的感覚、自分の未来像（キャリア）をデザインする能力を習得する科目で構成する。
教育課程は、学部共通科目（教養教育）と学科専門科目（専門教育）を体系的に編成し、全学科で卒業所要単位を 124 単位としている。学科専門科目では、専攻・領域別に独自に開設する「専攻・領域専門科目」と、同一学科内共通で開設する「学科共通科目」とに分
け、専攻・領域ごとに必修、選択必修、選択の別、卒業所要単位数及び学習の順次性を明確にし、履修年次を指定している。これらのことは、『履修の手引』に明記している（資料
4-1-3）。
〈３〉美術研究科
博士後期課程では、課程共通レベルと研究領域レベルでカリキュラム・ポリシーを定めて明示している（資料 4-1-4）。これは、後述する博士前期課程のそれと併せて、大学院運営委員会での検討後、大学院研究科委員会での審議を経て、定められた。課程共通レベルのカリキュラム・ポリシーは、その目的を、①作品制作と理論との融合による新たな制作者・教育者、②社会において直ちに指導的役割を果たし得る高度な専門知識・技術を持つ
人材、③幅広くかつ堅実な造形理論研究者を養成することとし、具体的には、①円滑な研究活動を行うため、造形研究計画演習において、学生の研究計画の立案に取組み、主指導
教員と理論系教員が関わり指導を行う。造形理論特別研究で理論研究の方法論を会得する

33

とともに、特殊研究により深く体系的な研究に取り組む、②研究の集大成として、博士論
文と修了制作（実技系分野のみ）に取り組む。研究を通して、自立して研究活動を継続展開できる能力を身につける、の２点を定めている。
各研究領域のカリキュラム･ポリシーは、次のとおりである。
①美術研究領域
・専門的な作品制作と理論を統合した研究を行う。それに伴い、指導的役割を果たし得る情熱を持った制作者・教育者の養成のために洋画・日本画・版画・工芸・立体芸術の研究分野での研究指導を行う。
②デザイン研究領域
・デザインに対する幅広い視点とより高い専門性を探求しそれらを養う為に、学位を保持する複数分野の教員による指導を行う。
・学生が既存のデザインの研究を踏まえ新しい知見の発見や理論構築を積極的に取り組む指導を行う。
・「人と人のコミュニケーション」「人とモノのインタラクティブ」「人と空間のインタリレーション」などのデザイン分野の専門性と相関性を考慮し、系統だった研究指導を行う。
③芸術文化研究領域
・従来の堅実な研究方法論を基礎としながら、様々な周辺領域の研究とのコラボレーシ
ョンが可能な柔軟な思考力を備えた研究者の養成を目指す。
・基礎から応用まで幅広い視点を持ち、高度に専門的な研究の行える人材の育成を目指す。
・長年の研究を継承するとともに新たな研究の視点・方法を採り入れ、厳密な研究姿勢
とともに新しい研究の多様性にも対応する指導を行う。
課程の修了要件は、必修と選択必修を合わせて 10 単位以上修得し、かつ、研究指導を受けた上、博士論文の審査並びに最終試験に合格することと定めている。これらのことは、『履修の手引』に明記している（資料 4-1-4）。
博士前期課程でも、課程共通レベルと専攻レベルでカリキュラム・ポリシーを定めて明示している（資料 4-1-4）。課程共通レベルのカリキュラム・ポリシーは、その目的を、芸術の新しい動向に対応し得る、確かな原理を体得した作家・研究者・教育者・高度な専門家を養成することとし、具体的には、①専攻・研究領域の枠を超えて、各研究領域の基本となる技法と分析方法、美術・デザインに関する理論に取組むことで、学生各々の研究テーマに自由な発想と分野横断的かつ複合的視野を養う、②研究課題に応じて他研究領域の実技に取組み、新しい芸術感性と発想力、幅広い視野を培う、の２点を定めている。
各専攻のカリキュラム・ポリシーは次のとおりである。
①美術専攻

34

美術の新しい動向に対応するとともに、個々の表現を追求しながら、客観的評価を加味する素材や手法の演習を通じて、実証的、分析的、系統的に創作研究するカリキュラムを編成する。
・発想の幅を広げ、伝統的に固定されてきたジャンルの境界を越えた表現の創作研究を可能とする。
・作品制作における十分な理論的補強を行う機会を設け、論理的思考を養成する。
②デザイン専攻
拡大かつ多様化し続けるデザインに対して、個々の研究テーマを定め、研究テーマの裏付けとなる調査やデータ分析などの論理的な分析を行いながら、表現・手法の専門的技術の追求と作品制作に取組み、独自の視点の創作表現を探求するカリキュラムを構築する。
・豊かな発想と表現力を育む制作環境と指導体制を整え、作品制作と論理的な研究の両面から、学生の将来的発展の可能性を追求する。
③芸術文化専攻
美術における伝統と創造の価値を統合する理論的な枠組みを構築し、多様な今日的視点
から美術についての理論的な分析による高度で多元的な研究を行うためのカリキュラムを編成する。
・色彩学研究領域では、色彩学における理論と方法論と会得し、自らのテーマに沿った研究を構築することが出来るよう指導する。
・美術史研究領域では、隣接領域の研究方法や成果をも柔軟に採り入れながら、美術史における理論と方法論を会得し、自らのテーマに沿った研究を構築することが出来るよう指導する。
・芸術表象研究領域では、理論と実践をふまえて、芸術表象における理論と方法論を会得し、自らのテーマに沿った研究を構築することが出来るよう指導する。
・美術教育研究領域では、隣接諸科学の方法論や研究成果を取り入れながら、美術教育
における理論と方法を会得し、自らのテーマに沿った研究を構築することが出来るよ
うに指導する。
課程の修了要件は、必修・選択必修を含めて 32 単位以上修得し、修士論文又は修士作品の審査及び最終試験に合格することとしている。これらのことは、『履修の手引』に明記している（資料 4-1-4）。
（３）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針が、大学構成員（教職員および学生等）に周知され、社会に公表されているか。
〈１〉大学全体
教育目標、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーを刊行物や大学ホームページを通じて大学構成員に周知し、また、社会に公表している。

35

〈２〉芸術学部
教育目標、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーを、①『大学案内』、②芸術学部『履修の手引』、③大学ホームページの３つの媒体に掲載している（資料 4-1-5）（資料 4-1-3）（資料 4-1-6）。
〈３〉美術研究科
教育目標を、①『大学案内』、②『大学院案内』、③「女子美手帖」、④美術研究科『履修の手引』、⑤大学ホームページの５つの媒体に掲載している（資料 4-1-5）（資料 4-1-7）（資料 4-1-8）（資料 4-1-4）（資料 4-1-6）。また、ディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポ
リシーを、①『大学案内』、②『大学院案内』、③美術研究科『履修の手引』、④大学ホーム
ページの４つの媒体に掲載している（資料 4-1-5）（資料 4-1-7）（資料 4-1-4）（資料 4-1-6）。
（４）教育目標、学位授与方針および教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っているか。
〈１〉大学全体〈２〉芸術学部、〈３〉美術研究科で述べるとおり、教育課程ごとに、教育目標、ディプ
ロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーの適切性を定期的に検証している。
〈２〉芸術学部
芸術学部運営委員会、芸術学部教授会が教育目標、ディプロマ・ポリシー及びカリキュ
ラム・ポリシーの在り方や内容、整合性について議論し、定期的に検証している。直近では、平成 29 年度に行った。また、自己評価委員会と自己点検委員会も同様に検証している。
〈３〉美術研究科
大学院運営委員会と大学院研究科委員会が教育目標、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーの在り方や内容、整合性について議論し、定期的に検証をしている。直近では、平成 29 年度に行った。また、自己評価委員会と自己点検委員会も同様に検証している。
２．点検・評価
公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準４（教育内容・方法・成果）の充足
状況
次のことから、大学基準を充足している。①教育目標に基づき学位授与方針を明示している、②教育目標に基づき教育課程の編成・実施方針を明示している、③教育目標、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針が大学構成員（教職員、学生等）に周知され、社会に公表されている、④教育目標、学位授与方針及び教育課程の編成・実施方針の適切性について定期的に検証を行っている、⑤取り組み全般は、学校教育法、学位規則、大学設置基準及び大学院設置基準における対応諸規定に沿っており、求められる要件を満たして

36

いる。
①効果が上がっている事項〈１〉大学全体
ディプロマ・ポリシーで具体的な学位授与の基準を定め、修得すべき学習成果を明示している（資料 4-1-5）。それに呼応するカリキュラム・ポリシーは、芸術学部では課程共通レベル、学科レベル、専攻・領域レベル、学部共通科目の３レベル４区分で、美術研究科
では課程共通レベルと研究領域（博士前期課程においては専攻）レベルの２レベルで定めており、各課程ともディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーは整合している（資料 4-1-3）（資料 4-1-4）。教育課程における科目区分、必修・選択の別、単位数についても詳細を定めてあらかじめ明示し、『履修の手引』に全て記載している（資料 4-1-3）（資料
4-1-4）。
教育目標、ディプロマ・ポリシー及びカリキュラム・ポリシーは、各種の刊行物を通じて教職員と学生に周知され、大学ホームページでの記載を通じて、社会に広く公表されている（資料 4-1-3）（資料 4-1-4）（資料 4-1-5）（資料 4-1-6）（資料 4-1-8）。これらの内容
は、大学院運営委員会、大学院研究科委員会、芸術学部運営委員会、芸術学部教授会、自己評価委員会及び自己点検委員会において定期的に審議され、検証されている。
②改善すべき事項〈１〉美術研究科
芸術学部の教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーと相互比較しつつ、全学的かつ実質的な視点から検証する作業が確立していない。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項〈１〉大学全体
芸術学部と美術研究科ではディプロマ・ポリシーとカリキュラム・ポリシーを詳細なレベルまで定めており、それらの内容を自己評価委員会、自己点検委員会等で定期的に検証し、審議している。今後は、より時代の変化に対応した指導的役割を担える人材の育成を図るための指針とすべく、検討していく。
②改善すべき事項〈１〉美術研究科
芸術学部の教育目標、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシーと相互比較しつつ、全学的かつ実質的に検討できるよう、全学調整協議会、教学運営会議など適切な会議
体の活用を検討する。
４．根拠資料資料 4-1-1 女子美術大学学則（既出資料 1-3）37

資料 4-1-2 芸術学部教育目標一覧（既出

資料 1-5）

資料 4-1-3 『履修の手引女子美術大学芸術学部 2017』（既出資料 4-1-4 『履修の手引女子美術大学大学院 2017』（既出資料 4-1-5 『大学案内 2018』（既出資料 1-9）
資料 1-10）

資料 1-2）

資料 4-1-6 大学ホームページ URL（教育理念、ディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー）
http://www.joshibi.ac.jp/about/philosophy
資料 4-1-7 『2017 年度大学院案内』（既出
資料 4-1-8 「女子美手帖 2017」（既出資料 1-7）

資料 1-4）38

（２）教育課程・教育内容
１．現状の説明（１）教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成しているか。
〈１〉大学全体
中期事業方針に基づいて、次の２点の到達目標を定めている。
・通年科目を半期化して学年暦を柔軟にし、学生が海外留学しやすくなるようにする。
・中央教育審議会答申「これからの学校教育を担う教員の資質能力の向上について」に沿って、教職課程のカリキュラムを改正する。
教育課程ごとにディプロマ･ポリシーとカリキュラム･ポリシーを基本方針に据えて、必要な授業科目を開設している。
〈２〉芸術学部において、授業科目の順次性と体系的な配置
及び専門教育・教養教育の位置づけ、〈３〉美術研究科において、授業科目の順次性と体系的な配置及びコースワークとリサーチワークのバランスについて述べる。
教育課程の適切性の検証（ふりかえり）は、芸術学部運営委員会・芸術学部教授会と大学院運営委員会・大学院研究科委員会による学部・研究科レベルと自己評価委員会・自己点検委員会による大学全体レベルのそれぞれで行うことを基本とする。これらの検証結果
は、必要に応じて学長又は理事会などへ報告される。大学の運営に重大な影響を与えたり、一定程度の財政的裏づけが必要だったりする課題が生じた場合、理事会は、計画・目標として中期事業計画や単年度事業計画に取り込み、計画的なＰＤＣＡサイクルの実践を通じて実現し、又は解消を図ることにしている。比較的軽微な課題については、各委員会が責任主体となって、日常業務を遂行する過程で改善に取り組んでいる。検証プロセスを通じて改善された例としては、平成 26 年４月に芸術学部美術学科芸術表象専攻を同美術学科芸術文化専攻に再編したことが挙げられる。
グローバル化に対応した教育環境の整備を進めているが、通年科目を履修している学生にとっては、９～10 月に学期が始まる海外大学への協定留学や休学による留学がしづらい状況にある。
平成 31 年度からの教職課程カリキュラム改正に向けて、芸術学部の「教職に関する科目」
について、想定される教育職員免許法の改正点をもとに見直し案を作成した。
〈２〉芸術学部
ディプロマ・ポリシーと各種のカリキュラム・ポリシーを基本方針として、学科専門科
目（主に専門教育）と学部共通科目（主に教養教育）を体系的に編成している。学科専門
科目は専攻・領域独自に開設する専攻・領域専門科目と、学科内で共通に開設する学科共通科目に分かれており、専攻・領域ごとに必修・選択必修・選択の別と卒業所要単位数を明示し、学習の順次性を明確にするため、履修年次を指定している（資料 4-2-1）。
学部共通科目は、大学生としてだけではなく、社会人としても不可欠な、広く一般常識をもってしっかりと考える力を身につけるための講義・演習科目群と、美術を専門とする

39

学生が身につけるべき美術芸術科目群によって構成されている。具体的には、知性と感性を高める科目群（Ａ群）、コミュニケーション能力を高める科目群（Ｂ群）、こころと身体の健康を高める科目群（Ｃ群）、文化・芸術の科目群（Ｄ群）、自己を見つめ社会への視野を開く科目群（Ｅ群）の５つの群で成っている。学部共通科目の卒業所要単位は全学科とも 30 単位であるが、学習の偏りを避けるため、Ａ群で６単位以上、Ｂ群で４単位以上（うち外国語コミュニケーション２単位選択必修含む。美術学科芸術文化専攻は６単位以上）、Ｃ群で２単位以上、Ｄ群で 12 単位以上、Ｅ群で４単位以上（「基礎学習ゼミ」２単位必修含む）と各科目群ごとに卒業所要単位を設定し、バランス良く教養を身につけられるようにしている（資料 4-2-1）。
全学科とも卒業総所要単位は 124 単位で、学科専門科目を全体の約 76％（94 単位）、学部共通科目を全体の約 24％（30 単位）の割合で設定し、専門教育と教養教育を両立させている。
〈３〉美術研究科
博士後期課程の教育課程は、ディプロマ・ポリシーと課程共通レベル及び研究領域レベ
ルでのカリキュラム・ポリシーを基本方針とする。４つのカテゴリ（造形研究計画演習、
造形理論特別研究、特殊研究、研究指導）で構成され、博士論文作成と修了制作（実技系
領域のみ）を行う研究指導を、リサーチワークの根幹として、３年間にわたる履修を指定している。１年次に学生自らの研究計画の基本的枠組みを立案する造形研究計画演習、１
年次又は２年次に理論研究の方法論を会得する造形理論特別研究と、特定分野についてより深く体系的に研究する特殊研究を履修指定し、順次性を持つ教育課程を構築している（資料 4-2-2）。リサーチワークを中心とした教育課程の中で、自立した創造性豊かな研究者・制作者・指導的専門家として研究活動を継続展開させていく研究能力を養成している。
博士前期課程の教育課程は、ディプロマ・ポリシーと課程共通レベル及び専攻レベルでのカリキュラム・ポリシーを基本方針とする。基礎となる学部の専攻・領域における教育
課程との継続性を踏まえ、４つの科目群（研究指導科目、共通実技科目、研究関連科目、共通理論科目）で構成し、理論的及び技術的な基礎と幅広い知識の修得に配慮している。
履修方法の特徴として、広い視野に立って研究を進められるように、共通実技科目、研究
関連科目、共通理論科目の３科目群において選択可能な授業科目を多数開設している。研究指導科目は、専門性に基づく高度な研究能力を開発するリサーチワークであり、修了所
要単位数の半分にあたる 16 単位を占めている。共通実技科目、研究関連科目、共通理論科
目はコースワークとして 16 単位以上の修得を課し、バランスに配慮している。学習の順次性の点では、２年間での段階を追った研究の発展を確保するため、研究指導科目で履修年次を指定している。そのほかの科目群では、一部の授業科目を除いて履修年次を指定していない（資料 4-2-2）。
（２）教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供しているか。
〈１〉 大学全体〈２〉芸術学部、〈３〉美術研究科で述べるとおり、カリキュラム・ポリシーに基づいて、

40

各教育課程に相応しい教育内容を提供している。
〈２〉芸術学部
中期事業方針に基づいて、次の４点の到達目標を定めている。
・グローバル化を念頭に教育内容を改善する。
・学術交流協定大学との教育連携を充実する。
・平成 28 年度入学生から実施している芸術学部美術学科一部専攻の入学予定者を対象にした「入学前デッサン講座」の内容や運用方法を改善する。
・芸術学部でドローイングセンターを利用した組織的な初年次教育を導入する。
専門教育の基礎を修得する授業科目として学科ごとに学科共通科目を置き、専攻・領域
レベルでは、専攻・領域専門科目を通じて、１年次に基礎的内容に取り組み、専門的技術・表現の追求を経て、４年次に各自のテーマに応じた作品制作・理論研究をまとめる教育内
容としている。学科レベルと専攻レベルのカリキュラム編成の特徴は、別紙記載のとおりである（資料 4-2-1）。
初年次教育は、大学での学びや生活への円滑な移行と早期から主体的に将来の自分について考え職業観を育み自立を促すため、１年次前期の必修科目「基礎学習ゼミ」、１～４年
次選択科目「キャリア形成Ａ」、「同Ｂ」及び２～４年次選択科目「キャリア形成Ｃ」、「同Ｄ」の中で、低学年から段階的に多彩なプログラムを実施することによって、自らの卒業後の進路について考え、必要な知識を身につける機会を提供している（資料 4-2-3）（資料
4-2-4）。
また、オフィスアワーやティーチング・アシスタント（ＴＡ）制度により、学生個々に応じた手厚い指導体制を構築している。平成 29 年度は、ＴＡに 49 人を任命した。高大連
携を促す入学前教育では、ＡＯ入学試験、公募制推薦入学試験、指定校制推薦入学試験、付属高等学校推薦入学試験を経た入学予定者に対し、課題提出又は入学までの学習並びに諸準備の説明を行っている。
グローバル化を念頭に、平成 28 年度入学生から外国人留学生の日本語２科目の必修履修を導入し、新たな履修方法を「履修の手引」で公表した。国際センターでは「美大生のための英会話講座」を引き続き開講し、国際交流委員会は、英語による授業、外国人留学生
への日本語教育の在り方などを議論している。
学術交流協定大学との間では、平成 28 年度以降次のとおり教育連携を進めた。①各大学との協定海外留学の実施、②ブレラ国立美術学院（伊）との交流プログラム、両国での教員・学生合同作品巡回展、ミラノでの同学院展覧会への本学学生作品出展、③本学主催「国際サマー・スクール」への協定大学生の参加、④上海交通大学主催「サマー・スクール」
への教員・学生派遣、⑤バーミンガムシティー大学（英)「海外サマー・スクール」への学生派遣、双方教員の意見交換、⑥スクール・オブ・ヴィジュアルアーツ（米)「海外スプリ
ング・スクール」への学生派遣、双方教員の意見交換、⑦トゥルク応用科学大学(フィンランド)教員による講演会の実施。協定大学での本学教員の授業回数は平成 28 年度２回、本学での協定大学教員の授業回数は平成 28 年度１回、平成 29 年度２回、「国際サマー・スクール」参加者数は平成 28 年度８人、平成 29 年度９人（ともに協定大学生を含む）であった。

41

平成 28 年度入学生から、芸術学部美術学科一部専攻の入学予定者を対象にした「入学前デッサン講座」を実施している。参加者数は、平成 28 年度 22 人であった。
入試制度の多様化に伴い、入学者の間で基礎的なデッサンの描画レベルに格差が生じている。一方、現在のカリキュラムでは、多様化する美術表現に対応するため、従来よりもデッサンなどの基礎指導を行う授業時間数が減少している。学生が学習成果を着実に獲得できるようにするには、初年次教育における実技対策を講じる必要がある。
〈３〉美術研究科
博士後期課程の教育課程は４つのカテゴリで成り、次のような授業科目内容となる。
「造
形研究計画演習」は、学生が研究計画の基本的枠組みを立案することを目的とする授業科目であり、主指導教員を中心として複数教員が担当し、学生の入学までの研究成果に応じて計画の立案を指導する。入学まで作品制作を中心に学習してきた学生には理論系教員が加わり、理論的研究の進め方を指導する。一方、理論研究を中心にしてきた学生には必要に応じて実技系教員が加わり、制作者の発想方法・制作過程、芸術界の最新動向に深い理解が持てるように配慮している。
「造形理論特別研究Ⅰ～Ⅲ」は、理論研究の方法論を会得することを目的とした科目である。国内外の文献研究や実証研究の方法論について、美術・
デザイン・芸術文化の３分野の基本となる内容を研究する。分野や方法論ごとに複数の授業科目で構成し、研究における新たな発想や課題を得るため、複数の授業科目を履修することを求めている。特殊研究は、特定分野をより深く体系的に研究することを目的とし、主指導教員の研究に参画することによって、当該分野での最先端の事例や動向を理解する。
研究分野によって、「美術特殊研究」、「デザイン特殊研究」、「芸術文化特殊研究」の３授業
科目から選択する。研究指導は、学生の研究テーマに応じて博士論文作成と修了制作（実技系分野）を行う授業科目で、「美術研究指導」、「デザイン研究指導」、「芸術文化研究指導」の３授業科目から選択する（資料 4-2-2）。
博士前期課程の教育課程は４つの科目区分で成り、次のような授業科目内容となる。研
究指導科目は、学生の研究テーマに基づいて指導教員から研究指導を受け、修士作品又は修士論文を作成する授業科目である。共通実技科目は、他研究領域の実技又は海外での創作・研究活動を対象とした授業科目で、新しい芸術感性と幅広い視野でアプローチできる
作家・研究者を養成することを目的としている。研究関連科目では、各研究領域の基本となる知識、技法、分析方法等に関する演習科目を開設し、多様なアプローチを修得し、専門領域に関する知識を深め、各自の研究テーマを補強する授業科目である。共通理論科目
は、全専攻にわたって美術・デザインに関する理論的基礎を修得させるとともに、研究領域を越えた自由な発想と、分野横断的で複合的な視野の養成を図ることを目的としている（資料 4-2-2）。
専任教員は、自らの最先端の研究成果を取り入れた教育を行っており、学生の興味や関心を考慮しながら具体的な教育内容を吟味し、必要に応じて特別講師などを招聘している。
２．点検・評価
公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準４（教育内容・方法・成果）の充足42

状況
次のことから、大学基準を充足している。①教育課程の編成・実施方針に基づき、授業科目を適切に開設し、教育課程を体系的に編成している、②教育課程の編成・実施方針に基づき、各課程に相応しい教育内容を提供している、③取り組み全般は、大学設置基準と大学院設置基準における対応諸規定の趣旨に沿っており、求められる要件を満たしている。
①効果が上がっている事項〈１〉芸術学部
入試制度の多様化に伴い、入学者の間で英語能力に格差が生じている。このため、入学予定者に入学前の英語プレイスメントテストを課して、授業科目「英語Ⅰ」で習熟度別ク
ラス編成を行い、授業を円滑かつ効果的に運営できるようにしている（資料 4-2-1）。
グローバル化を念頭に、平成 28 年度入学生から外国人留学生の日本語２科目の必修履修を導入したほか、「美大生のための英会話講座」を継続して開講ている。
学術交流協定大学との教育連携が盛んに実行されており、学生をはじめ、人的な国際交流が活性化されている。
「入学前デッサン講座」では、担当講師（非常勤講師）の人数を見直して実施回数を増やした。その結果、入学予定者一人当たりの受講回数が増加した。平成 29 年度は２～３月に開催する。
学生の描画レベルの向上と、各専攻・領域のカリキュラムを補完することを目的に、平成 27 年度からドローイングセンターの全学生への開放（相模原キャンパス内）を実施した。
基礎的な描画技術習得と専門的な描画技術を体系化し、学生のレベルに応じた柔軟性ある
初年次教育を行うことを目標としている。
②改善すべき事項〈１〉大学全体
通年科目の半期化については、平成 28 年度に教員を対象にした半期化に関するヒアリン
グを実施した。平成 29 年度は「時間割等の再検討に関するワーキンググループ」で学年暦の柔軟化を審議したが、全学的な方向性の合意までには至っていない。
教職課程新カリキュラムについては、平成 29 年度中に全学調整協議会、芸術学部教授会、大学院研究科委員会での審議と理事会での議決を経て、文部科学省に教職課程再課程認定
申請書を提出する。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項〈１〉芸術学部
入学予定者に課す入学前の英語プレイスメントテストでは、１年次終了後に少なくとも英語履修者を対象にしたアセスメント・テストを実施することを検討する。これにより、学生の学習成果を学生個人レベルで測定・把握するとともに、２年次以降のより効果的な
英語教育体制を構築する。

43

「美大生のための英会話講座」と同趣旨の内容を、平成 31 年度から英語の授業科目に採り入れ、グローバル化への対応を強化する。
学術交流協定大学との合同作品展の開催や外国招聘特別講師制度を活用した人的交流により、計画的に連携活動を継続する。
「入学前デッサン講座」の受講者アンケートでは、回答者全員が「入学後もこのような講座があるといい」と答えたことから、入学後のドローイングセンターの活用につながる方策を検討する。
ドローイングセンターのより組織的な活用を目指して議論を進め、同センターの運営を定めた規程案を作成したが、成案は見ていない。現在は「利用規約」に沿って運用している。これに併せて、専門以外の多様な実技制作を体験するための方策として他専攻の工房
利用等を組織的に運営する方法も審議しており、担当研究室との協議を進めていく。
②改善すべき事項〈１〉大学全体
通年科目の半期化については、教職課程再課程認定申請のため平成 31 年度まで現カリキ
ュラムを変更できないことから、平成 30 年度中に 2020 年度以降の完全半期化への見通し
を研究室から取りまとめる。
教職課程新カリキュラムに則った学生向け履修手引きの作成など、平成 31 年度からの運用開始に向けて準備を進める。
４．根拠資料資料 4-2-1 『履修の手引女子美術大学芸術学部 2017』（既出資料 4-2-2 『履修の手引女子美術大学大学院 2017』（既出資料 4-2-3 授業科目「基礎学習ゼミ」シラバス（既出

資料 1-9）
資料 1-10）

資料 1-20）

資料 4-2-4 授業科目「キャリア形成Ａ」、「同Ｂ」、「同Ｃ」、「同Ｄ」シラバス
資料 4-2-5 「『基礎学習ゼミ』アンケート」調査票
資料 4-2-6 『大学案内 2017』（既出資料 1-1）

資料 4-2-7 年間授業時間割表（芸術学部）
資料 4-2-8 年間授業時間割表（美術研究科）

44

（３）教育方法
１．現状の説明（１）教育方法および学習指導は適切か。
〈１〉大学全体「講義」、「演習」、「実技・実習」の３つの授業形態を採用している。１単位あたりの授業時間数を、「講義」は 15 時間、「演習」は 15～30 時間、「実技・実習」は 30～45 時間と定め、時間割上の１コマ正味 90 分を２時間で計算する。授業期間は、前期 15 週、後期 15
週の通年 30 週である（資料 4-3-1）。芸術学部では、年間で履修登録できる単位数の上限を、１年次 42 単位、２～４年次 49 単位までとしている。教職科目・学芸員資格科目と一部の授業科目は、上限規制の対象ではない（資料 4-3-1）。美術研究科では、履修単位数の上限は定めていない。学習指導の面では、年度初めのオリエンテーション期間に専攻・領域（芸術学部）
・教育課程（美術研究科）ごとに履修ガイダンスを開催したり、芸術学部生を対象に上級生、教員等による学部共通科目・教職科目の個別相談会を設けたりして、学生の履修計画作成を支援している（資料 4-3-2）。授業期間であっても、日頃から専攻・領域研究室が学習指導を行っており、専任教員によるオフィスアワー制度も利用できる。美術研究科では、研究指導科目担当教員が学生への学習指導を担当している。
〈２〉芸術学部
中期事業方針に基づいて、「芸術学部で外国語の自主学習支援体制を整備する」を到達目標に定めている。
学部共通科目（教養教育）は「講義」、「演習」形態を中心とする。演習は、外国語コミュニケーション、情報リテラシー、健康科学、スポーツ演習、古美術研究、書道等で採用する一方、インターンシップは「実習」としている。学科専門科目（専門教育）の学科共
通科目の必修・選択必修は「講義」、「演習」を中心とし、専攻・領域専門科目の必修・選択必修は「演習」、「実技」が主である。専攻・領域専門科目での授業形態の構成比率は専攻・領域により異なるが、それぞれの特性に適した教育方法で授業を展開している。学生の主体的参加を促す授業方法として、「演習」、「実技」形態を多く取り入れ、課題に対する学生の取り組みや意欲に応じた個別指導をしている点が挙げられる。特にアート・デザイ
ン表現学科では、学生が能動的に取り組む学習方法を多く取り入れている。例えば、自治体、企業、美術館、ＮＰＯ法人等と連携する「プロジェクト＆コラボレーション型」の演
習授業科目における、社会連携学習、発見学習、問題解決学習、体験学習、実地調査学習、
グループディスカッション、ディベート、ブレーンストーミング、ファシリテーション、
グループワーク、プレゼンテーション、企画提案及び共同制作がある（資料 4-3-3）。これ
は実務能力の向上を目的とした実践教育であると同時に、学生の主体的な学習への動機と意欲を高めている。このほか、学部共通科目Ｅ群の「インターンシップＡ～Ｄ」では、一定期間のインターンシップを期間ごとに分けて単位認定している。企業・自治体等において自らの専攻・領域や志望キャリアに関連した就業体験をすることで、実務能力を高める

45

道を拓いている。なお、インターンシップ終了後には、学生は実習報告書（レポート）を提出する（資料 4-3-4）。
外国語の自主学習支援体制を整備するために、本学学生の特性に応じた英語学習サービ
スを提供するＥラーニングを平成 29 年度に導入した。
〈３〉美術研究科
中期事業方針に基づいて、「高い専門性と幅広い視野等を備えた人材を養成するため、大学院の体系的な教育体制を確立する」を到達目標に定めている。
博士後期課程では、研究指導以外の授業科目は「演習」の形態であり、研究指導には単位を付与していない（資料 4-3-5）。研究指導への取組みが学位申請につながることから、学生は授業へ主体的に参加している。主指導教員１人、副指導教員１人、必要に応じて論文指導教員と特別研究指導教員を配置し、そのもとで学位論文を作成する。
博士前期課程では、美術専攻とデザイン専攻（アートプロデュース研究領域を除く）の授業形態は、研究指導科目と共通実技科目が「実技」、研究関連科目が「演習」、共通理論
科目が「講義」である。一方、芸術文化専攻とデザイン専攻アートプロデュース研究領域
は、研究指導科目が「演習」、共通実技科目が「実技」、研究関連科目が「演習」、共通理論
科目が「講義」となっている（資料 4-3-5）。修了所要単位の半分が研究指導科目であることから、学生は授業へ主体的に参加している。博士前期課程芸術文化専攻の研究関連科目の一つ「社会芸術プログラム」は、サービス・ラーニング形式の実践的なプロジェクト参
加型授業で、美術イベントなどへの参加、問題解決、ディスカッションを通じて実務能力を向上させる狙いを持つ（資料 4-3-6）。学生は２年間にわたる研究指導科目で研究テーマに基づく指導を受け、修了作品又は修士論文を作成する。
大学院での体系的な教育を更に推進するために、平成 29 年度に学外の優れた研究者を研究指導教員にできるようにする特別研究指導教員制度を設けた。
（２）シラバスに基づいて授業が展開されているか。
〈１〉大学全体〈２〉芸術学部、〈３〉美術研究科で述べるとおり、教育課程ごとに、ウェブシラバス上
で授業の内容、計画、学習成果に係る評価の基準を明示している。
〈２〉芸術学部
ウェブシラバス上で授業の内容、計画、学習成果に係る評価の基準を明示している。教職員・学生用ポータルサイトと大学ホームページから検索画面へアクセスでき、学内外へ公開している（資料 4-3-7）。掲載内容は、授業科目名、担当教員名等の基本情報のほか、必須項目を「授業内容」、「授業計画」、「到達目標」、「授業以外の学習方法」（予習、授業準備、復習等）、「評価方法」、「科目キーワード（芸術学部のみ）」、任意項目を「履修者への注意事項」、「テキスト」、「参考文献・参考資料」、「参考リンク」としている。これらの情報をあらかじめ学生に周知し、学生が主体的に学習に参加できるようにしている。特に「評価方法」では、評価項目とそれぞれの割合（重み）を具体的な数字（パーセンテージ）で46

記載することを徹底し、学生に評価基準を明示することに努めている。授業内容・方法とシラバスの整合性については、平成 28 年度「授業に関する学生の声アンケート」での設問「シラバスの記述・説明の適切さ」（5.0 満点）における芸術学部全体の平均評価値が、講義授業科目が 4.45 ポイント、実技授業科目も 4.45 ポイントとともに高いことから、特に大きな問題はないと判断する（資料 4-3-8）。
〈３〉美術研究科
芸術学部と同様に、ウェブシラバス上で授業の内容、計画、学習成果に係る評価の基準を明示している（資料 4-3-7）。
（３）成績評価と単位認定は適切に行われているか。
〈１〉大学全体
成績評価は、ウェブシラバスに明示している各授業科目の「授業内容」、「到達目標」及
び「評価方法」の評価項目とそれぞれの割合（重み）に沿って厳格に行っている。
「実技」、「演習」形態の授業では、複数教員による採点又は授業内で複数教員が講評することで、評価の公正性と客観性を保持している。単位の計算方法や授業期間の長さは、前述のとおりである。授業以外の学習については、ウェブシラバスに「授業以外の学習方法」（予習、授業準備、復習等）の項目を用意し、取り組むべき内容を学生に明示している。成績評価
はＳ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄの４段階で表し、試験（筆記試験、レポート・課題作品の提出等）の評価がＣ以上の授業科目を合格とし、所定の単位を付与している。試験では、①当該授
業科目の履修登録をしなかった者、②出席が授業回数の３分の２に満たない者、③授業料を無断で滞納している者には受験資格がない。卒業（修了）年次においては、卒業（修了）に必要な授業科目が不合格の者に対して、再試験制度を設けている。成績評価に疑義がある学生は、評価が「Ｄ」（不合格）又は「Ｆ」（採点不可）に限り、所定の期間に「採点調査願」を教育支援センターへ提出し、調査を求めることができる（資料 4-3-1）（資料 4-3-5）。
履修登録できる単位の上限は、前述のとおりである。
本学は学年制を採用していないので、各年次での必修が未修得であっても学生は留年せず、進級する。ただし、順次的な履修が求められる主要な実技・演習授業科目が未修得の場合は、下級授業科目を再履修して合格した後に、上級授業科目の履修を認めることにしており、卒業までの教育の質を確保している。
〈２〉芸術学部入学前に在学した大学、短期大学、高等専門学校の専攻科及び文部科学大臣が定める学修において修得した授業科目の単位認定を希望する者は、「既修得単位認定願」と前在大学などが発行した「成績並びに単位修得証明書」及び当該授業科目のシラバス若しくは外国語検定資格の技能審査などにおける学修成果の証明書を提出して、認定を願い出ることができる。芸術学部教授会が認定の適否を審査する。外国語検定資格の技能審査では、検定試験日から２年以内（入学前、在学中を問わない）であれば、その結果が一定の基準を満たしていれば認定することにしている。これらの事項は『履修の手引』に記載して、学生47に周知している（資料 4-3-1）。
単位互換協定に基づいて、他大学の授業科目を履修できる。首都圏西部大学単位互換協定に基づく履修では、２年次生以上を対象（ただし、４年次生は卒業必要単位数の確保が十分に見込まれる者のみ）に、単年度で最大８単位まで認定するが、成績評価は行っていない。履修申請に当たっては、所属する専攻・領域研究室又は担任教員の許可が必要である。また、協定に基づき、併設短期大学部の授業科目も履修できる。芸術学部生全員が対象で、単年度で最大８単位まで認定する（資料 4-3-1）。このほか、協定海外留学（短期プ
ログラム）では、留学先で延べ 60～90 時間の正規授業科目を履修し、単位修得の申請があった場合、「合格」の成績評価で『国際留学プログラム』２単位を付与することができる。
協定海外留学（長期プログラム）と認定海外留学では、本学の 60 単位を超えない範囲で、留学先で修得した単位を『海外留学ガイドブック 2017』に記載された方法に基づいて認定することができる（資料 4-3-9）。
〈３〉美術研究科
大学院学則で単位認定に関する事項を定めている。博士前期課程では、協定海外留学（短期プログラム）において、留学先で延べ 60～90 時間の正規授業科目を履修し、単位修得の申請があった場合、「合格」の成績評価で『海外芸術プログラム』２単位を付与することができる。協定海外留学（長期プログラム）と認定海外留学では、本学の 10 単位を超えない範囲で、留学先で修得した単位を『海外留学ガイドブック 2017』に記載された方法に基づいて認定することができる（資料 4-3-9）。
（４）教育成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の改善に結びつけているか。
〈１〉大学全体
芸術学部と美術研究科博士前期課程で「授業に関する学生の声アンケート」を実施しているほか、芸術学部では「公開授業」「学修と学生生活に関する意識調査」及び「卒業生調査」を定期的に行っている。
教育内容・方法等の適切性の検証（ふりかえり）は、芸術学部運営委員会・芸術学部教授会と大学院運営委員会・大学院研究科委員会による学部・研究科レベルと自己評価委員
会・自己点検委員会による大学全体レベルのそれぞれで行うことを基本とする。これらの検証結果は、必要に応じて学長又は理事会などへ報告される。大学の運営に重大な影響を与えたり、一定程度の財政的裏づけが必要だったりする課題が生じた場合、理事会は、計画・目標として中期事業計画や単年度事業計画に取り込み、計画的なＰＤＣＡサイクルの実践を通じて実現し、又は解消を図ることにしている。比較的軽微な課題については、各委員会が責任主体となって、日常業務を遂行する過程で改善に取り組んでいる。
〈２〉芸術学部
原則として全授業科目、担当教員全員（兼任教員を含む）を対象に、「授業に関する学生の声アンケート」を毎年２回実施している（資料 4-3-10）。担当教員にはアンケート実施

48

授業科目の集計結果と記述欄を設けた考察（コメント）用紙を併せて配付し、記述欄にア
ンケート集計結果に対するコメント、自由記述欄へのコメント、今後の授業改善についてなどの記述を求めている（資料 4-3-11）。考察（コメント）用紙は、「授業に関する学生の声アンケート集計結果」として、記述の有無を問わず全考察（コメント）用紙を冊子化し、①各研究室への配付、②非常勤講師室での閲覧、③学生の大学図書館での閲覧の方法により公表している。アンケートの実施基準として、１授業科目の履修者数が５人以下の場合
は、学生個人特定の観点からその授業科目では実施しない。アンケートは、個別授業科目
ごとだけではなく、芸術学部と美術研究科で分けた大分類、科目群別、学年別、講義・実
技別、クラス規模別等の切り口で集計している。これは、すべての教育課程を俯瞰して分析することを目的としており、「女子美術大学授業に関する学生の声アンケート全体講評」
として作成し、各研究室へ配付して、教育課程全体や科目群全体での分析や改善のツールとして利用している。
公開授業では、授業終了後に授業科目担当者と参観した教員が、授業内容・方法、授業の展開などについて意見交換を行い、授業改善に関する相互研修としての「講評会」を実施している（資料 4-3-12）。
平成 25 年度から、芸術学部の在学生と卒業生を対象に、教員の教育方法や態度などに関するアンケート調査を実施し、それらの結果を授業内活動の改善に用いている。芸術学部
１年次生～４年次生を対象にした「学修と学生生活に関する意識調査」での授業満足度を見ると、有効回答者のうち、全体の 83.8％が「授業全体に満足している」と回答した（選択肢「とても満足している」と「まあ満足している」の計）（資料 4-3-13）。平成 20 年度
から平成 22 年度までの芸術学部卒業生を対象に平成 25 年度に実施した「卒業生調査」（回
収率 16.7％）では、「授業に満足している」（選択肢「とても満足している」と「まあ満足している」の計）と回答した者が、実技・演習授業科目で 83.8％、講義授業科目で 74.3％だった（資料 4-3-14）。
〈３〉美術研究科「授業に関する学生の声アンケート」を、博士前期課程の研究関連科目と共通理論科目を対象に実施している。芸術学部と同様に、アンケートの実施基準として、１授業科目の履修者数が５人以下の場合は、学生個人特定の観点からその授業科目では実施しない。研究指導科目はリサーチワークであり、設問の有効性が低いので、調査対象としていない。
大学院生を対象にした「学修と学生生活に関する意識調査」と「卒業生調査」は、実施していない。
２．点検・評価
公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準４（教育内容・方法・成果）の充足
状況
次のことから、大学基準を充足している。①教育方法及び学習指導は適切である、②シラバスに基づいて授業が展開されている、③成績評価と単位認定は適切に行われている、④教育内容の成果について定期的な検証を行い、その結果を教育課程や教育内容・方法の49

改善に結びつけている、⑤取り組み全般は、大学設置基準と大学院設置基準における対応諸規定の趣旨若しくは文部科学省告示に沿っており、求められる要件を満たしている。
①効果が上がっている事項〈１〉芸術学部
専攻・領域専門科目「プロジェクト＆コラボレーション演習」や学部共通科目「サービス・ラーニング」にみられるプロジェクト型、コラボレーション型授業やインターンシッ
プを通じて、実務能力を向上させる実践的な教育が行われている（資料 4-3-3）（資料 4-3-15）（資料 4-3-4）。
「学修と学生生活に関する意識調査」によると、教育に対する学生の教員全体への評価
では、全体の 86.6％が「熱意をもって授業に取り組んでいる」と回答した（選択肢「ほとんどの教員が該当する」と「該当する教員が多い」の計）。また、80.5％が「授業内容･指導が分かりやすい」と回答した（上と同じ選択肢の計）（資料 4-3-13）。このように、教員の授業内での態度や姿勢はおおむね良好に受け止められている。
平成 29 年度から導入した英語Ｅラーニングは募集学生数 30 人の規模で、現在、学生 26人が参加している。学生は上級、中級、初級の各レベルから自主選択し、10 ヶ月間学習する。学習内容は、学生のニーズに合う内容へ変更することがあり得る。
〈２〉美術研究科
平成 29 年度に学外の優れた研究者を研究指導教員にできるようにする特別研究指導教員制度を設けた。
②改善すべき事項〈１〉芸術学部「授業に関する学生の声アンケート」の回答を集計し、その結果を教員へ配付すること
で授業改善を支援する仕組みがあるものの、授業内での教育力を向上させる組織的な研修を検討する必要がある。
学生に卒業（修了）までの学びの流れを示して学習へ主体的に参加させるため、芸術学
部では、全専攻・領域のカリキュラム・ツリーとカリキュラム・マップを作成して大学ホームぺージ上で公開するなど、学生への周知と理解を促す指導を今後行う。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項〈１〉芸術学部
平成 27 年度から、アクティブ・ラーニングの授業形態を取り入れた「公共学習ゼミ」を開始している。このプログラムは、専攻・領域ごとに既存の必修科目内で実施される。学生は、所属専攻・領域での造形芸術表現が持つ公共的な役割を考察する一方、実際の公共空間をフィールドワークし、各自の観点から解決すべき社会的問題を提起し、その改善案などを考える。所属キャンパスが立地する地域社会との連携（コラボレーション）を伴う

50

もので、このような社会との結びつきの中で、学生が主体的に学びを立ち上げ、解決に向けて進展させる能力を身につけることを目的としている。
「学修と学生生活に関する意識調査」によると、教育に対する学生の教員全体への評価
では、「個性をひきだす指導をしている」と回答した学生は 69.6％、８つの評価項目中最も低かった（選択肢「ほとんどの教員が該当する」と「該当する教員が多い」の計）（資料
4-3-13）。このことから、ディプロマ・ポリシーに到達するための授業内容（何ができるよ
うになったか）と学生が求める「個」の表現（何をどのように表現したいか）との関係性を配慮しながら、授業を運営していく。
英語Ｅラーニングについて、提供するコースを増やして、レベル別、学習目的別に学生がニーズに合った選択ができるようにする。
〈２〉美術研究科
特別研究指導教員制度の活用を効果的に進め、研究指導体制を強化していく。
②改善すべき事項〈１〉芸術学部
平成 26 年度に、新たにＦＤ委員会を設置した。ＦＤの到達目標や実施計画を制定し、教育能力向上への取り組みを組織的に検討していく（資料 4-3-16）。
平成 28 年度中に芸術学部カリキュラム・ツリーとカリキュラム・マップを提示することを目指して芸術学部運営委員会で審議を進め、大学ホームページで公開した。美術研究科のそれらは、平成 29 年度以降に大学院運営委員会で検討する。
４．根拠資料資料 4-3-1『履修の手引女子美術大学芸術学部 2017』（既出資料 1-9）

資料 4-3-2

オリエンテーション日程表

資料 4-3-3

授業科目「プロジェクト＆コラボレーション演習」シラバス

資料 4-3-4「インターンシップＡ」「同Ｂ」「同Ｃ」「同Ｄ」シラバス

資料 4-3-5『履修の手引女子美術大学大学院 2017』（既出資料 4-3-6

授業科目「社会芸術プログラム」シラバス

資料 4-3-7

ウェブシラバス

資料 1-10）（芸術学部）
https://aa.joshibi.net/aa_web/syllabus/se0010.aspx?me=EU&opi=mt
0010（美術研究科）https://aa.joshibi.net/aa_web/syllabus/se0010.aspx?me=EG&opi=mt
0010
資料 4-3-8「授業に関する学生の声アンケート」全体平均点

資料 4-3-9『海外留学ガイドブック 2017』

資料 4-3-10「授業に関する学生の声アンケート」調査票

資料 4-3-11「授業に関する学生の声アンケート」コメント用紙51

資料 4-3-12

ＦＤ・ＳＤ活動実施状況

資料 4-3-13『女子美術大学学修と学生生活に関する意識調査報告書』

資料 4-3-14『女子美術大学／女子美術大学短期大学部卒業生調査報告書』

資料 4-3-15

授業科目「サービス・ラーニング」シラバス

資料 4-3-16

ＦＤ委員会規程（既出資料 3-24）52

（４）成果１．現状の説明（１）教育目標に沿った成果が上がっているか。
〈１〉大学全体
教育目標に沿った成果を測定し、評価するため、芸術学部では「授業に関する学生の声
アンケート」「学修と学生生活に関する意識調査」及び「卒業生調査」を実施している。一方、美術研究科でも一部の授業科目を対象に「授業に関する学生の声アンケート」を行っている。そのほかの評価指標として、「就職率」（就職者数を就職希望者数で除した値）と、就職者数に進学、留学、制作活動等の「進路」が決定した者を加えて算出する「進路決定率」（進路決定者数を進路報告者数で除した値）がある。
〈２〉芸術学部
学生の学習成果の直接測定は、「知識・理解」面では主に試験（筆記試験、レポート・課
題作品の提出等）により行い、コミュニケーション・スキル、問題解決力、チームワーク、
リーダーシップ等の「汎用的技能」、「態度・志向性」及び「統合的な学習経験と創造的思考力」面では、課題の取組み過程、プレゼンテーション（講評を含む）、グループディスカ
ッション、ブレーンストーミング、グループワーク、プレゼンテーション、企画提案、共同制作等を基に行っている。いわゆる「社会人基礎力」と呼ばれる「前に踏み出す力」、「考
え抜く力」及び「チームで働く力」の３能力の測定に当たっても、これらの手段を用いている。
間接測定では、「授業に関する学生の声アンケート」で各授業科目の実施状況や満足度などを測定しているほか、学生の自己評価や卒業後の評価を、「学修と学生生活に関する意識調査」と「卒業生調査」の結果から読み取っている。
「学修と学生生活に関する意識調査」での授業全体の総合満足度は全体で 83.8％となっており、おおむね良好である。総じて実技・演習授業科目の満足度が講義授業科目よりも高いのが特徴的である（資料 4-4-1）。
「卒業生調査」での授業科目の満足度は、実技・演習授業科目で 83.8％、講義授業科目
で 74.3％であり、在学生と同様に、実技・演習授業科目の評価が高い。卒業後の進路満足
度は、全体で 71.1％が「満足」だと回答した。美術・デザイン系就業者が、それ以外の就業者と比較して満足度が高い（資料 4-4-2）。
過去３年間の就職率は、平成 26 年度 87.1％、平成 27 年度 89.5％、平成 28 年度 89.9％、
進路決定率は平成 26 年度 91.3％、平成 27 年度 93.0％、平成 28 年度 93.0％と堅調に推移している（資料 4-4-3）（資料 4-4-4）。
〈３〉美術研究科
学習成果の直接測定は、博士後期課程では博士論文、教員からの指導の達成度及び研究活動の取り組み、博士前期課程では修士作品又は修士論文が評価指標となっている。間接53

測定では、「授業に関する学生の声アンケート」を研究関連科目と共通理論科目を対象に行っている。「学修と学生生活に関する意識調査」と「卒業生調査」は実施していない。
過去３年間の就職率は、平成 26 年度 87.5％、平成 27 年度 77.3％、平成 28 年度 84.0％、
進路決定率は平成 26 年度 93.0％、平成 27 年度 88.1％、平成 28 年度 90.0％と堅調に推移している（資料 4-4-3）（資料 4-4-4）。
（２）学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われているか。
〈１〉大学全体〈２〉芸術学部、〈３〉美術研究科で述べるとおり、学位授与は教育課程ごとにディプロ
マ・ポリシーを指針とした学位授与基準と学位授与手続きを設定して行っている。
〈２〉芸術学部
学位授与は、ディプロマ・ポリシーを指針とし、卒業制作又は卒業論文の最終的な成果とそこに至るまでの指導への達成度と取り組みに基づき、総合的に一定の成果を修めたかを評価指標として判定する。卒業に必要な 124 単位の修得により、芸術学部教授会が卒業判定を審議し、学長が大学学則に基づき学位を授与する。
〈３〉美術研究科
中期事業方針に基づいて、「博士課程の学位論文審査基準と作品審査基準を明文化する」
を到達目標に定めている。
学位授与は、ディプロマ・ポリシーを指針とし、博士後期課程は博士論文、教員からの指導の達成度及び研究活動の取り組み、博士前期課程は修士作品又は修士論文を評価指標として判定する。学位授与の手続きは、「女子美術大学学位規程」、「博士後期課程学位審査要綱」及び「博士前期課程研究指導及び学位審査要綱」に記載している（資料 4-4-5）（資料 4-4-6）（資料 4-4-7）。両課程の具体的な学位論文審査基準と作品審査基準は明示されていない。
博士後期課程の学位申請は、課程博士は所属する研究領域の研究指導教員、論文博士は関連する研究領域の研究指導教員の承認をあらかじめ得ていることを前提とし、申請時点で公表された査読付き論文（学位本申請までに公表が確定予定のものを含む）が、３点以上、ただし研究領域「美術」「デザイン」については、学位申請に係わる研究作品の審査を受けて認められた場合は１点以上であることを条件とする。博士論文の審査を行う際は、論文ごとに大学院研究科委員会の専任教員３人以上の審査委員を選定する。研究領域「美術」「デザイン」の審査委員には、研究領域「芸術文化」から副査１人を選定する。論文などの審査のために必要があることを認めるときは、３人の審査委員の中に本学以外の大学
院、研究所等の教員などを加えることができ、客観性は担保されている。論文の審査は、
まず審査委員会により査読、口頭試問、研究作品の発表を経て、最終審査が行われる。最
終審査の合格内示後は、公開の論文口頭発表と縦覧が行われ、大学院研究科委員会で学位授与要件の有無の認定を審議した後、合格又は不合格が決定される。

54

修士論文及び修士作品の審査を行う際は、修士論文又は修士作品ごとに大学院研究科委
員会の専任教員３人以上の審査委員を選定する。
２．点検・評価
公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準４（教育内容・方法・成果）の充足
状況
次のことから、大学基準を充足している。①教育目標に沿った成果が上がっているが、学習成果の測定においては、更なる改善を要する、②学位授与（卒業・修了認定）は適切に行われている、③取り組み全般は、学校教育法、学校教育法施行規則、学位規則、大学設置基準及び大学院設置基準における対応諸規定の趣旨に沿っており、求められる要件を満たしている。
①効果が上がっている事項〈１〉美術研究科
博士後期課程の学位申請では、申請時点で公表されている査読付き論文数を領域ごとに申請条件として明確に定めることで、理論系領域と実技系領域の審査の適正を確保している。論文審査においては大学院研究科委員会が論文ごとに３人以上の審査委員を選定するが、女子美術大学学位規程において、審査上の必要に応じて、本学の教員又は教員であった者、本学以外の大学院、研究所等の教員などを委嘱することができるとして、外部の視点を交えることで審査の専門性・客観性を確保している。
②改善すべき事項〈１〉芸術学部
学習成果の定量的な測定という点では、「授業に関する学生の声アンケート」などの間接評価を主としており、学生個人レベルで測定する直接評価が行われていない。
〈２〉美術研究科「学修と学生生活に関する意識調査」、「卒業生調査」は大学院生を対象にしておらず、「授業に関する学生の声アンケート」も博士前期課程の研究関連科目と共通理論科目でしか導入されていない。
博士後期課程の学位審査では主指導教員が主査となる場合があるが、透明性と客観性を確保する観点から、現在の審査体制の見直す検討が必要である。また、博士論文のインタ
ーネット公表の義務化に伴い、博士学位の質や社会的評価をより強く意識することが求められる。論文の引用に伴う著作権侵害や剽窃などが社会問題となっている中で、今後、教員が適切な審査と指導を行う必要がある。
両課程の学位論文審査基準と作品審査基準が明示されていない。これを解消するため、美術研究科長を中心にして基準の方針を議論し、併せて、他大学の基準に関する資料を収集し、調査を進めた。

55

３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項〈１〉美術研究科
博士後期課程の学位申請では、前述のように領域ごとに公表している査読付き論文数の条件を定めている。実技系領域である研究領域「美術」「デザイン」においては、より適正かつ公正な審査となるように、事前の研究作品審査を条件付けし、学位申請に係わる研究
作品の公表を本学美術館で行うことを毎年度始めの美術研究科委員会で確認する。
②改善すべき事項〈１〉芸術学部
学習成果の測定では、ＧＰＡ制度を導入して学生個人の学習成果を組織的かつ継続的に把握するとともに、十分なデータの蓄積ができた段階で、授業科目ごと、専攻・領域ごと、学科ごと等の任意集団を構成する学生のＧＰＡ分布を分析し、必要に応じて教育内容や方法を改善し、学生がより効果的に学習成果を得ることができる体制にする。
〈２〉美術研究科
大学院生の自己評価と修了後の評価をより適切に測定できる体制を検討する。
博士論文、修士論文及び修士作品の適切な審査委員を選定するため、大学院運営委員会
が教員数や教員の専門分野を配慮しながら、審査体制全体を見直す審議を進める。また、博士論文作成過程で起こり得る著作権侵害や剽窃について、専門家を講師に招き、教員を対象にしたＦＤ研修を実施した。今後は大学院生も参加を義務付け、一層の周知を図る。
両課程の学位論文審査基準と作品審査基準については、中期事業計画に沿って、平成 30
年度中に策定できるように継続して取り組む。
４．根拠資料資料 4-4-1 『女子美術大学学修と学生生活に関する意識調査報告書』（既出資料

4-3-13）
資料 4-4-2 『女子美術大学／女子美術大学短期大学部卒業生調査報告書』（既出
料 4-3-14）
資料 4-4-3 大学院・学部・短期大学部別就職内定率及び進路決定率（確定値）
資料 4-4-4 大学院・学部・短期大学部別就職率及び進路決定率（確定値）
資料 4-4-5 女子美術大学学位規程資料 4-4-6 博士後期課程学位審査要綱
資料 4-4-7 博士前期課程研究指導及び学位審査要綱

56

資第５章 学生の受け入れ

平成 28 年度から同 31 年度までの学生の受け入れに関する方針として、中期事業方針「目的意識と学習意欲の高い入学者の安定的確保」を定めている。
１．現状の説明（１）学生の受け入れ方針を明示しているか。
〈１〉大学全体
芸術学部と美術研究科のアドミッション・ポリシー（学生の受け入れ方針）を定め、各種の『入学試験要項』掲載し、周知している（資料 5-1）
（資料 5-2）（資料 5-3）（資料 5-4）
資料 5-5）（資料 5-6）（資料 5-7）（資料 5-8）。
障がいのある学生の受け入れでは、文部科学省が示す『学校施設バリアフリー化推進指針』に沿って、施設のバリアフリー化を進めている。本学では実技・演習による授業を基軸とする専攻・領域が多く、個別的かつ細かな対応が必要となるため、当該学生の所属専
攻・領域での教育上の特徴に対応しながら教育環境を整備している。
受験生が疾病や障がいなどから特別な配慮を希望する場合、配慮の内容に関しては、試験当日の配慮と修学上の配慮の２種類がある。特に修学上の配慮は、専攻・領域によって作業を伴う実技などにおいて対応が困難な事項もあるため、平成28年４月から施行された「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」(いわゆる「障害者差別解消法」）に基づき、平成30年度入試から事前面談を義務付け、出願時に配慮希望申請書（本学所定）に希望する配慮の内容を具体的に記入し、診断書を添えて提出させることとした。この事
前相談は、対象者に本学の現状をあらかじめ説明し、受験及び修学に当たってより良い方法を相談するものであって、合否判定とは一切関係がないことを大学ホームページや各種の『入学試験要項』に記載し、周知している。相談者への対応では窓口となる担当者を限定し、相談を受けた担当者が必要に応じて関係する研究室と事務部署につないで対応を均一化している。
〈２〉芸術学部
教育理念を実現するため、平成 20 年度入試からアドミッション・ポリシーとして次のとおり「求める学生像」を明文化し、各種の『入学試験要項』に掲載して周知している。
『付
属高等学校推薦入学試験要項』と『指定校制推薦入学試験要項』は関係学校への配布のみで、公表していないが、これら以外の入学試験では、『入試ガイド・問題集』と大学ホーム
ページでも公表している（資料 5-1）
（資料 5-2）（資料 5-3）（資料 5-4）（資料 5-5）（資料
5-6）（資料 5-7）（資料 5-10）（資料 5-9）。

57

芸術学部

アドミッション・ポリシー（求める学生像）

美術・デザインに深い興味を持ち、専門家としてそれぞれの分野で活躍することを目指す人、芸術によって社会に貢献し自立したいという意欲ある人材を求めます。求める
資質・能力としては、芸術に対し自由で柔軟な考え方を持っていること、対象をよく観察し理解する眼を持っていること、問題意識を持ち自ら考える姿勢を持っていること、個性を素直にのびのびと表現できることが挙げられます。
高等学校では「美術」は必修科目ではなく、学校によっては選択肢として開設されていないこともある。一方、こうした環境にあっても、本学が求める意欲や素質を備えた生徒は潜在している。このような高等学校の現状をかんがみると、習得しておくべき知識や技能などを「科目」として明示することは困難である。よって本学では、『入試ガイド・問題集』を作成・配布し、専門試験の参考作品の画像、「出題意図」、「採点ポイント」等を掲載することで、入学までに到達・獲得すべき知識や技能を周知している。
また、オープンキャンパス、進学説明会等で参考作品を展示し、自己作品を持参した受験希望者に対しては個別に作品講評を行っている。
〈３〉美術研究科
中期事業方針に基づいて、「大学院の学生受け入れ方針を博士前期課程と同後期課程に区別して明文化する」を到達目標に定めている。
教育理念を実現するため、次のとおり「求める学生像」を明文化して、『大学院案内』『入学試験要項』及び大学ホームページに掲載し、周知している（資料 5-11）（資料 5-8）（資料 5-12）。
大学院美術研究科

アドミッション・ポリシー（求める学生像）

芸術に対する深く幅広い学識と技術を持ち、高度な専門家としてそれぞれの分野で活躍することを目指す人、社会に貢献する作家・研究者・教育者として自立したいという
意欲ある人材を求めます。求める資質・能力としては、「幅広い視野と芸術的発想力を持
つ人」「問題意識を持ち、課題に対して柔軟に積極的に取り組む人」「豊かな表現力を持
つとともに知識への深い探究心を備える人」が挙げられます。
美術研究科では、研究領域ごとに異なるが、入試までに到達・獲得すべき知識や技能の水準を測っている。入試での評価基準は明文化していないが、出願前に希望する研究テー
マや研究計画についての個別相談を実施している。
（２）学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適正に学生募集および入学者選抜を行っているか。
〈１〉大学全体
学生募集では、次のような活動を展開している。広報委員会が年度ごとの広報計画を策定し、総務企画部がそれを基に、①『大学案内』『入試ガイド・問題集』をはじめとする広58

報媒体の発行・配布、②インターネットやＳＮＳによる情報発信、③雑誌、新聞等への広告掲載、④オープンキャンパスと学内外での進学説明会の開催又は参加、⑤高等学校と美術実技予備校への訪問に当たっている（資料 5-13）（資料 5-10）。同委員会の機動力を更に向上させるため、平成 23 年度に「広報委員会規程」における委員構成を一部改正し、法人と教学が協働して大学を挙げて広報活動を推進する体制を整えた。教員及び総務企画部の担当グループだけでなく、他部署の全ての専任職員が「進学アドバイザー」という立場で進学説明会へ参加したり、高等学校を訪問したりしている。併せて、本学卒業生による高等学校訪問も行っている（資料 5-15）。
学内イベントとして、オープンキャンパスと入試説明会を年５回実施している。参加者の入学率が高いオープンキャンパスなどには学生スタッフ制度を導入して、学生参加型で運営している。学外での芸術系進学説明会、高等学校内ガイダンス、美術実技予備校での進学説明会では、首都圏に限らず、全国の地方都市で開催されるものにも積極的に参加している。特に、美術科を持つ高等学校や美術実技予備校の教員との人的つながりを重視しており、実際に訪問して相手方と接触しながら、パイプ醸成に注力している。高等学校での出張授業では、進学支援業者主催のそれに参加するほか、授業内容と担当教員を紹介した冊子『出張授業・模擬講義のご案内』を独自に作成・配布して、希望を募っている。授業に支障のない範囲で教員を派遣することで、建学の精神、特色、教育目標、教育課程、入試制度等を広く周知し、本学への理解がより深まるよう努めている（資料 5-16）。
平成 28 年度から、高等学校美術科教員を対象にした実技研修会を年２回開催しており、毎年多数の高校教員が参加している。教員自身の研鑽に留まらず、本学への理解醸成にもつながっている。
情報提供のための印刷媒体は、『大学案内』『入試ガイド・問題集』のほか、学科・専攻・
領域別のパンフレット、学生作品集、広報誌『女子美』がある。同誌では卒業生を必ず巻頭で取り上げ、卒業後の様々な進路を紹介している（資料 5-17）。
受験生への情報発信は、大学ホームページだけでなく、大学公式 Facebook（Twitter とも連動）を立ち上げ、一日につき最低でも一つの記事やニュースを掲載し、リアルタイム
な情報発信に努めている（資料 5-20）。
外国人留学生の募集では、中国と韓国に加えて、香港、台湾、マレーシア、ベトナムなどからの学生獲得に向けて活動している。大学情報や入試情報の広報ツールとして、従来から韓国語、中国語（簡体字）（繁体字）、英語の３種の外国語で冊子を作成しているほか、
平成 28 年度からは『大学案内』（タブロイド版）の英語版も利用している（資料 5-18）（資料 5-19）。平成 30 年度には中国語版の作成を計画している。加えて、簡易な大学紹介チラ
シをベトナム語とタイ語で作成している（資料 5-26）。
外国人留学生への情報発信については、中国内の受験希望者向けにはＳＮＳサイト「微博（ウェイボー）」での本学ページ、韓国内の受験希望者向けには大学ホームページ内の韓国語特設サイトを通じて行っており、個別の問い合わせにも対応している。
そのほか、本学が主催する外国人向け短期プログラム「女子美インターナショナル・サ
マースクール」、学術交流協定大学との連携、日本大学連合学力試験（ＪＰＵＥ）を通じた募集活動など、優秀な外国人留学生を確実に獲得するために、活動の多チャンネル化に取り組んでいる。

59

入学者選抜方法は、「アドミッション・ポリシー」と「大学入学者選抜実施要項（文部科
学省高等教育局長通知）」に基づき、芸術学部運営委員会と大学院運営委員会が「入学試験要項案」を審議し、芸術学部教授会と大学院研究科委員会の議を経て定めている。全ての入試は、芸術学部教授会と大学院研究科委員会が定めた『入学試験要項』に基づいて実施している。また、公正かつ円滑に実施するため、芸術学部では「芸術学部入学試験運営委
員会内規」に則り同委員会を、大学院では「大学院入学試験運営委員会内規」に則り同委員会を設置している（資料 5-21）（資料 5-22）。
当該年度の入学試験実施に当たっては、『入学試験要項』に基づき、入試ごとに芸術学部、
大学院ともにそれぞれの入学試験運営委員会が『入学試験実施要項』を作成する。この実施要項では改めて合否判定方法を明記し、再度内容を確認している。問題は各試験科目の出題委員が作成し、各入学試験運営委員会と教学事務部が受け取り、厳重な機密保持対策を施して、印刷・封入している。採点では、入試ごとに採点委員を定め、複数教員による採点を実施している。芸術学部では、答案用紙と専門試験作品には受験番号のみを記入させ、個人名を伏せた状態で採点することで、公平性を保持している。学力試験では、更に受験番号を伏せて採点している。合否判定に関する資料は、各入学試験運営委員会のもとで各入試の判定方法に則って教学事務部が作成している。合否を厳正かつ慎重に判定する
ため、芸術学部では、まず入学試験運営委員会委員に各学科長と各専攻・領域研究室の主任を加えた合否判定予備会議を開催し、合否原案を検討した後、芸術学部教授会へ同会議での判定経過を報告し、学長が合否を最終決定している。
〈２〉芸術学部
中期事業方針に基づいて、「高大一貫教育を重点化するため、付属高等学校推薦入学試験を前倒して実施し、芸術学部入学前から大学専門教育を開始することを検討する」を到達目標に定めている。
平成３年度入試から、入学者選抜方法の多様化を進めている。まず、従来からの「一般入学試験」「付属高等学校推薦入学試験」及び「指定校制推薦入学試験」に加えて、帰国子女を対象にした「特別選抜入学試験」を開始した。その後、平成 10 年度入試から社会人を対象に入れ、平成 11 年度入試からは外国人留学生も対象に加えた。平成 14 年度入試からは、「公募制推薦入学試験」を導入した。
「一般入学試験」では、平成 15 年度入試からＡ日
程、Ｂ日程の２回に分け、受験機会を増やしている。
「外国人留学生特別選抜入学試験」では、同じく受験機会を増やすため、平成 25 年度入試から一部の専攻・領域で３月に２次募集を実施。27 年度入試からは２次募集をＢ日程として一般入試同様２階に分けて実施することとした。
平成 20 年度入試から、一部の専攻で｢ＡＯ入学試験」を開始し、段階的に導入する専攻を増やしてきた。平成 22 年度の教育組織改組を経て、平成 25 年度入試にデザイン・工芸
学科ヴィジュアルデザイン専攻が最後に導入し、現在では全ての専攻・領域で行われている。平成 24 年度入試からは第Ⅱ期を設定し、第Ⅰ期で入学定員を満たさない場合は２回目を実施している。
平成 25 年度入試から、「一般入学試験（センター利用）」を開始した。大学入試センター
試験での外国語１科目とそれ以外で最も得点の高い１科目の合計点と専門試験（実技試験60ほか）で選抜するため、受験生の得意とする科目の得点を生かすことが可能である。この入学試験は「一般入学試験（Ａ日程）」と併願できる。併願する場合は、専門試験（実技試
験ほか）の得点を双方の入試で利用する。双方の入試は学力試験の配点が異なり、それぞれの入試の観点で合格者を決定するので、受験生にとっては受験機会が増えることになり、志願者数の増加にもつながっている。このほか、「指定校制推薦入学試験」では、出願基準である評定平均値を 3.7 から 3.5 へ変更することで、受験可能者の枠を広げた。
平成 26 年度入試から、「一般入学試験（Ａ日程）」で事前エントリーによる特待生制度を導入した。あらかじめ特待生を希望する者から上位２人以内を特待生として選抜し、最長４年間の授業料を免除することで、受験生の経済的な負担を軽減できるようになった。これにより、経済的な理由で大学進学をあきらめる生徒にも進学の可能性が広がり、結果として、優秀な学生の獲得につながった。
３年次編入学入学試験としては、「一般入学試験」「女子美術大学短期大学部からの推薦入学」及び「指定校制推薦入学試験」がある。
こうした多様な選抜方法では、芸術学部運営委員会での討議を経て、芸術学部教授会がアドミッション・ポリシーを基にした選抜方法ごとの入学者選抜方針を審議して、定めている。平成 20 年度入試から、各種の『入学試験要項』や大学ホームページに明示して受験希望者に周知しているが、各選抜方法での試験科目を検証・改善しながら、現在の態様となっている（資料 5-23）。
大学の入学資格（学校教育法第 90 条）、大学入学に関し、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者の要件（学校教育法施行規則第 150 条）及び大学の編入
学（学校教育法第 132 条）に関する事項は、『入学試験要項』の出願資格の項目に記載するとともに、大学ホームページにも掲載し、周知している。
「特に優れた素質を有すると認める者の入学資格に関する細目」（学校教育法施行規則第 151 条～154 条）に関連する入試はない。
各入試での評価基準は、平成 21 年度入試から『入学試験要項』に明文化し、受験生に周知している。同要項の作成に当たっては、毎年度専攻・領域研究室が評価基準を確認・再検討しており、多様な入試制度下にあっても、各入試で複数の採点担当者が共通の評価基準を用いて評価できるようにしている。
『入試ガイド・問題集』では、学力試験問題と解答例、実技試験問題と参考作品のほか、「出題の意図や採点のポイント」を明文化して公開し、また、志願者数・受験者数・合格者数・最高点・最低点も記載し、透明性の確保に努めている。オープンキャンパスや学内外での進学説明会では、前年度入試の参考作品を展示したり、自己作品を持参した受験希望者に対して、評価基準に沿った作品講評をしたりしている。
「一般入学試験（Ａ日程）」では、受験生本人から請求があった場合に、個人の成績を開示している。
中高大接続教育合同委員会において、入試に係る課題に取り組んでいる。
〈３〉美術研究科
博士前期課程では、入学者選抜方針と選考方法を定めて、公表している（資料 5-23）。
10 月上旬に「一般入学試験Ａ日程」と「外国人留学生特別選抜入学試験Ａ日程」、１月中61

旬に「一般入学試験Ｂ日程」と「外国人留学生特別選抜入学試験Ｂ日程」を実施し、入学定員に欠員が生じた場合は、「一般入学試験」のみ３月上旬に２次募集している。博士後期課程でも、同前期課程と同じく、入学者選抜方針と選考方法を定めて、公表している（資料 5-23）。３月上旬に一般入学試験を実施している。
大学院の入学資格（学校教育法第 102 条）に関する事項は、『入学試験要項』と大学ホームページに掲載し、周知している。
大学院入試では、明文化された評価基準はない。また、問題集は作成していないが、受験希望者からの求めに応じて、過去の入試問題をコピーして配布している。
（３）適切な定員を設定し、学生を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
〈１〉大学全体〈２〉芸術学部、〈３〉美術研究科で述べるとおり、収容定員に基づき、在籍学生数を適正に管理している。
〈２〉芸術学部
中期事業方針に基づいて、「芸術学部編入学定員に対する編入学生数比率を、各学科とも
0.7 以上 1.3 未満とする」を到達目標に定めている。
平成 29 年度は、芸術学部収容定員に対する在学生数比率は 0.99（平成 28 年度 1.00）、芸術学部編入学定員に対する編入学生数比率は 0.75（平成 28 年度 0.79）であった。編入
学定員に対する編入学生数比率を学科別に見ると、美術学科は 0.64（平成 28 年度 0.71）、
デザイン・工芸学科は 0.53（平成 28 年度 0.38）、アート・デザイン表現学科は 1.25（平成 28 年度 1.55）であった。
芸術学部全体での入学定員は『大学案内』に、入試別（３年次編入学入学試験を含む）の入学定員は『入学試験要項』『入試ガイド・問題集』及び大学ホームページに掲載し、周知している。合格者数の決定に当たっては、適切な教育環境を保つため、芸術学部入学定
員の 1.20 倍を上限としている。過去の志願者数の実績や歩留まり率を基に志願者予測値を算出し、入試ごとに入学者の想定値を定めて、合否判定の参考にしている。併せて、一般
入学試験では補欠者を発表し、入学者数を調整している。また、退学者数を考慮した３年
次編入学入学試験を実施し、収容定員の未充足分を調整している。編入学定員に欠員が生じた場合は、２次募集を行っている。
〈３〉美術研究科
平成 29 年度は、美術研究科収容定員に対する在学生数比率は、博士前期課程が 0.93（平成 28 年度 0.95）、博士後期課程が 1.11（平成 28 年度 1.11）であった。
入学定員は、『大学案内』『大学院案内』『入学試験要項』及び大学ホームページに明記している。博士前期課程では、収容定員の未充足分を補うため、入学定員に欠員が生じた場
合は２次募集をしている。

62

（４）学生募集および入学者選抜は、学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に実施されているかについて、定期的に検証を行っているか。
〈１〉大学全体〈２〉芸術学部、〈３〉美術研究科で述べるとおり、アドミッション・ポリシーに基づいて、公正かつ適切な実施の検証を定期的に行っている。
〈２〉芸術学部
芸術学部運営委員会が毎年度、入試の種類、試験科目、日程、実施方法等の入試内容、入学者選抜方針、評価基準を検討して『入学試験要項』を作成し、芸術学部教授会での審議を経て、実施している。入試終了後は、入試制度全体を検証・分析して問題点を洗い出し、次年度入試に申し送りするＰＤＣＡサイクルを回している。
〈３〉美術研究科
芸術学部と同様、大学院運営委員会が毎年度、入試の種類、試験科目、日程、実施方法
等の入試内容、入学者選抜方針、評価基準を検討して『入学試験要項』を作成し、大学院研究科委員会での審議を経て、実施している。入試終了後は、入試制度全体を検証・分析
して問題点を洗い出し、次年度入試に申し送りするＰＤＣＡサイクルを回している。
２．点検・評価
公益財団法人大学基準協会が定める「大学基準」における基準５（学生の受け入れ）の充足状況
次のことから、大学基準を充足している。①学生の受け入れ方針を明示している、②学生の受け入れ方針に基づき、公正かつ適切に学生募集及び入学者選抜を行っている、③適切な定員を設定し、入学者を受け入れるとともに、在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理している、④取り組み全般は、学校教育法、学校教育法施行規則、大学設置基準及び大学院設置基準における対応諸規定の趣旨に沿っており、求められる要件を満たしている。
①効果が上がっている事項〈１〉大学全体
18 歳人口が減少する中、継続的に入試制度を改革し、各種の広報媒体・イベント、高等学校訪問等を通じてきめ細かな広報活動を行い、入学定員を満たしている（資料 5-15）。
〈２〉芸術学部
多様な資質を持った学生を受け入れるため、大学入試センター試験の利用、特待生制度の導入などにより異なる受け入れ基準を定め、受験機会を増やしている（資料 5-1）。外国人留学生についても、平成 27 年度入試から全ての専攻・領域で「外国人留学生特別選抜入学試験」をＡ日程、Ｂ日程の２回募集している（資料 5-4）。
中高大接続教育合同委員会の活動成果として、①平成 30 年度入学者の付属高等学校内推薦スケジュールの早期化と、生徒の第１希望先での受入れによる内部進学者の増加、②芸63

術学部入学金の半減免、③芸術学部教員による出張授業と芸術学部単位としての入学前認
定、④付属高等学校・中学校校舎エントランスホールで芸術学部学生作品を展示し、生徒の進学動機付けを強化、が挙げられるほか、従来からの高等学校３年生向け「入学前コミュニケーション」「付属生のためのオープンキャンパスデー」などを継続している。
②改善すべき事項〈１〉芸術学部
編入学生の主な出身元である併設短期大学部の学生数減少に伴い、志願者数も年々減少している。一部領域に志願者が集中しているが、受入れ数に上限があるため、芸術学部全体での比率は低下してきている。両キャンパスの収容定員と近年の志願状況を踏まえて、各学科の編入学定員の見直しを検討していたが、東京 23 区内大学の定員を将来的に抑制する政策により、キャンパス間の定員変更が困難となった。
〈２〉美術研究科
美術研究科全体としてのアドミッション・ポリシーは明示されているが、博士前期課程と同後期課程に分けて明示していない。
３．将来に向けた発展方策①効果が上がっている事項〈１〉大学全体
受験希望者が高い関心を持つ卒業生の社会での活躍や在学生の成長記録を紹介している大学ホームページを、卒業後の進路を視野に入れた大学選びの資料としてだけでなく、在学生の進路検討のための資料としても活用していく（資料 5-24）。また、大学公式プロモーション・ビデオを受験希望者や高等学校・美術実技予備校の関係者へ配布したり、在学生の作品制作風景とメッセージテキストをヴィジュアライズ化した駅看板広告を展開した
りするなど、大学を分かりやすく社会へ紹介し、理解を深めてもらう環境を整えていく（資料 5-25）。
海外での外国人留学生募集広報では、志願者が多い中国について、本学中国代表事務所（上海）の現地スタッフが同国内の受験希望者に対してきめ細かく対応していく。
付属校との高大一貫教育を重点化するために、高大接続プログラムを数多く企画して実行しているが、プログラムの所管部署が複数あるため、一体感のある統一的な活動に見えづらい。これを踏まえると、更に新企画を増やすよりも、既存のプログラムをいったん整理してパッケージ化（見える化）し、学内外に一貫教育が具体的なイメージとして伝わりやすくするほうが重要である。この観点での業務遂行が望まれる。
〈２〉芸術学部
将来にわたって入学定員を満たすため、芸術学部運営委員会で継続的に入試制度の見直しを図るとともに、各種の広報媒体やイベントを通じて、特待生制度といった新たな制度や各種入試の特徴を更に周知し、志願者数を増加させる。

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②改善すべき事項〈１〉芸術学部
アート・デザイン表現学科の編入学定員に対する編入学生数比率を継続的に 1.3 未満に抑制するとともに、併設短期大学部からの編入学生数増加につながる方策を検討し、行動案を取りまとめる。
〈２〉美術研究科
より優秀な学生の受け入れを促すために、教育目標に沿って博士前期課程と同後期課程のアドミッション・ポリシーを平成 30 年度中に明文化して、学内外に発信する。
４．根拠資料資料 5-1『2017 年度一般入学試験要項』（芸術学部）

資料 5-2『2017 年度ＡＯ入学試験要項』（芸術学部）

資料 5-3『2017 年度公募制推薦入学試験要項』（芸術学部）

資料 5-4『2017 年度特別選抜入学試験要項』（芸術学部）

資料 5-5『2017 年度付属高等学校推薦入学試験要項』（芸術学部）

資料 5-6『2017 年度指定校制推薦入学試験要項』（芸術学部）

資料 5-7『2017 年度３年次編入学入学試験要項』（芸術学部）

資料 5-8『2017 年度入学試験要項』（大学院）資料 5-9

大学ホームページ URL（入試要項／芸術学部入試について）
http://www.joshibi.ac.jp/admission/essential/college

資料 5-10『入試ガイド・問題集 2017』

資料 5-11『2017 年度大学院案内』（既出

資料 5-12

大学ホームページ URL

資料 1-7）（入試要項／大学院入試について）
http://www.joshibi.ac.jp/admission/essential/doctoralandmasters
資料 5-13『大学案内 2017』（既出資料 1-1）

資料 5-14

広報委員会規程資料 5-15

オープンキャンパス・進学説明会・留学説明会・模擬授業・高等学校訪問
等広報活動報告

資料 5-16『出張授業・模擬講義のご案内 2016』

資料 5-17

広報誌『女子美』No.185（既出

資料 5-18「外国語による大学案内」韓国語、中国語（簡体字）（繁体字）、英語各版

資料 5-19「入試ガイド」韓国語、中国語（簡体字）（繁体字）、英語各版

資料 5-20

大学公式 FacebookURL

資料 1-13）https://www.facebook.com/JOSHIBIofficial
資料 5-21

芸術学部入学試験運営委員会内規資料 5-22

大学院入学試験運営委員会内規65

資料 5-23

入学者選抜方針と選考方法一覧（2017 年度入学試験要項から抜粋）

資料 5-24

大学ホームページ URL（【好き】は【力】）
http://www.joshibi.ac.jp/suki-chikara/

資料 5-25

女子美術大学大学紹介ビデオ

資料 5-26

ベトナム語／タイ語版大学紹介チラシ

66

終

章

平成 26 年度に開設した芸術学部美術学科芸術文化専攻が平成 29 年度に完成年度を迎え、平成 22 年度から始まった芸術学部の教育課程改革は一応の完成形を見た。最大の改革である３学科体制への改組から８年の月日を要したが、既述のとおり、いずれの専攻・領域も３つの建学の精神に深く依拠し、それらと強く連繋する芸術学部の教育理念及び各学科の教育目標は、おおむね達成されていると言える。
社会に目を向ければ、「2018 年問題」とも言われる少子化の更なる進行やＡＩの進展による将来の若者の就業環境の変化など、大学の経営や教育を取り巻く環境は刻々と動いている。文教政策の面では、東京 23 区内大学定員抑制措置が本学杉並キャンパスでの教育研究活動に影響を与える可能性もある。
このような状況にあって、平成 28 年に理事会の下に設置した「経営企画会議」は、大学組織の規模、学生確保、教育改革、キャンパス整備、財政基盤の確立を教職協働で取り組
むべき喫緊の課題と位置付けている。本学が未来にわたって活力ある学園でいるためには、次世代を見据えた明快なビジョン、それをしっかり支える教育理念、理念を実現するための教育課程、「女子美らしい」特徴ある教育方法、これらをトータルに整合性ある形で再構築することが求められる。
今回の自己点検・評価を通じて、自らの「強み」や「特長」を更に伸長させ、
「弱み」を
改善し、
「不足」を補う不断の改革を進めていくことを強く決意するとともに、本学の根幹的使命である「女性の自立」の更なる実現を果たしていきたい。
以上

67