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第31巻

環 境 教 育目次

第4号

2022年3月

日本環境教育学会

年次大会報告日本環境教育学会第32回年次大会（北九州・オンライン）報告（1）― 大会全体の総括 ―――――――――――――――――――――――― 三宅 博之・大田 真彦・野井 英明・村江 史年・大島 順子

3

日本環境教育学会第32回年次大会（北九州・オンライン）報告（2）― 公開シンポジウムの記録 ――――――――――――――――――――――――――― 大島 順子・原賀 いずみ・神﨑 智子・森本 美鈴・
蒲原 聖・渕上 正彦・安田 昌則・阿部 治

7日本環境教育学会第32回年次大会（北九州・オンライン）報告（3）― 国際交流部会・英語報告部会（英語口頭発表）の報告 ――――――――――――――――――――――――― 長濱 和代・藤 公晴・二ノ宮リム さち・野口 扶美子・
元 鍾彬・桜井 良・田村 和之・髙橋 宏之・楠美 順理・
加藤 超大・飯田 貴也 ・萩原 豪・岩佐 礼子

15

研究論文
持続可能な森林教育の展開を支える実施者の意識と継続プロセスの要素― 三重県・熊野木育プロジェクトの実践研究より ――――――――――――――――――――――――――――― 山本 康介・野地 良成・野地 伸卓・坂本 竜彦

19

環境教育プログラムによる「自然との一体感」や「畏敬の念」の獲得― ネイチャーゲームの効果研究に基づく考察 ―	�������������������������������� 能條 歩・田口 夏美・藤田 航平・
公益社団法人日本シェアリングネイチャー協会

28

研究報告
環境学習での活用を目的とした河川マイクロプラスチック簡易調査法――――――――――――――――――――――――――――― 山崎 博史・中村 星・久森 洸希・平谷 篤史

40

小中学校教科書における鳥獣保護管理の取扱い― 社会科、理科、生活科、技術科において ―	��������������������������������� 高橋 満彦・大宅 裕紀・土井 徹

48

論説
人新世における環境教育	�������������������������������������������� 野村 康

56

研究・実践奨励賞受賞者研究紹介	������������������������������������������������ 64

環境教育

VOL. 31-4

2

投稿規程 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 67
原稿執筆要項 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 69
編集後記 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 71
英文目次 ―――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――――― 72

環境教育

表紙デザイン

VOL. 31-4

佐野

寛

64

研究・実践奨励賞受賞者研究紹介

京北における小中高と連携した地域の持続可能性（SDGs）に資する教育プログラムの開発
張 馨キ（京都大学大学院地球環境学舎）
Ⅰ

はじめに

ポスターを使って発表を行うと同時に、2022年3月11日には、それを実際に形にして見せた。

日本では若者の都市への流出、少子化及び高齢化が進

2021年度9年生の発表資料に記載された単語出現数と行し、農山漁村の衰退が進んでいる。これら多くの農山

単語の共起ネットワークから、生徒たちはSDGsについ漁村は、都市にとっても重要なさまざまな機能を有すて、京北の魅力や課題について理解を進め、持続可能なる。このまま農山漁村が持続不可能な状態に陥れば、そ京北地域の未来のために、解決方法を考え、企画し、積の損失は農山漁村だけにとどまらない。SDGsの2030年

極的に発信していることが読み取れた。また、地域のという目標年を念頭に置くならば、この数年はまさに、方々との交流・連携から、学校が地域と協働しながら、2030年までに可能かどうかの分岐点にある。

地域全体で子どもを育む「共育」を進めていることが推

農山漁村が存在し続け、このような多面的機能が発揮測された。さらに、地域の方々や本研究チームの留学生、され、農山漁村の持続可能性が担保されるためには、教企業・地域外の方々との交流・連携から、異なる文化や育に伴う関与人口や流入人口の増加などもとても重要で習慣を理解し合うことの大切さ、一人ひとりは違う能力

あることから、何よりもまず、現実的・短期的に可能なを持っていることを認めた上で、それぞれの興味・関心

形で農山村の価値を伝承するための教育実践を伴った取や個性や自分らしさを踏まえて企画し、一人ひとりが自り組みが求められている。既存研究は、農山漁村の価値分で自分の身を守り、個性が存分に発揮されて、自分で伝承のための教育としては、山村留学（短期・中長期）

自分の将来を切り拓いていく「生きる力」を獲得を進めやエコツーリズムと連動したものなどが各地で展開されたことが推測された。
「総合的な学習時間」に求められているが、体系化されたものはない。農山漁村の学校にる要件について、一定の成果が得られたものと考えられおけるSDGsを用いた教育プログラムの開発及び地域展る。

開が必要だと考えられる。
Ⅱ

研究目的

Ⅴ

おわりに

今後の課題としては、「SDGsノート」を改善し、「総

本研究では、中山間地域の典型と言える京都市の京北合的な学習時間」や他の教科を有機的につなぐことで、地域をフィールドに、小中高における地域環境教育に関より「生きる力育成」学習効果があがるプログラム開発

する実施実態調査を行うと同時に、それらと連携して、を目指す。

農山村の豊かな暮らしの持続可能性（SDGs）に貢献す
る教育プログラムを開発することを目的とする。
Ⅲ

研究方法開発した持続可能な教育プログラムを、本研究にて実践することで、今後につながる実例・モデルができる。
また、そこで教育効果の評価を検証することにより、評価指標やツールも提示することができ、これも重要な学

京都市立京都京北小中学校（以降、同校と表記する）

術的成果となるだろう。日本全国に応用できる小中高連の「総合的な学習時間」を中心に、「SDGsノート」を利携したSDGs教育プログラムモデルを目指したいと考え用して、SDGs学習プログラム開発を支援した。

ている。

また、そのプログラムの成果として得られた同校第9謝辞

学年（中学3年に相当）39名生徒の発表資料について、
KH Coder（version3）を活用して、単語の抽出と共起
ネットワーク化を試みた。
Ⅳ

結果・考察

産官公連携組織（京都超SDGsコンソーシアム）や地
域住民と連携しながら、2020年度には、生徒たちはグ本研究にご協力いただいた同校の関係者、京都超SDGsコンソーシアムの関係者、地元の皆様、その他、多くの皆様に心から感謝申し上げます。
また、本研究の一部は、日本生命財団・学際的総合研究推進費の助成により行われました。この場をお借りして御礼申し上げます。

ループで『SDGsの視点を取り入れ、京北のための“with

本研究にあたっては、指導教員である浅利美鈴氏からコロナ”イベントを企画、提案しよう』をテーマとした

多くのご指導をいただきました。ここに記して感謝の意

検討及び発表を行った。2021年度は、地域の課題解決やを表します。

魅力発信に繋がるようなイベントの企画案を、個々人が環境教育

VOL. 31-4 Ⓒ日本環境教育学会2022

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研究・実践奨励賞受賞者研究紹介｢観光｣ × ｢健康･癒し｣ × ｢森林｣ を切り口にした環境教育プログラムの可能性について
小野 明子（公益財団法人キープ協会 環境教育事業部）
Ⅰ

はじめに

現在、健康を維持増進することの重要性は社会で広くつろぎ」を選ぶ人が約6割いた。このことから、森林での「健康・癒し」をテーマとしたプログラムは観光としてのニーズはあると考えられる。

認識されている。近年はコロナ禍も相まって、「健康・②のアンケートでは、プログラムの中で癒されたコン

癒し」への関心や自然の中ですごすことへのニーズはまテンツとして、ひとりになり森で寝転がった時間や五感

すます高まっている。また、日本の森林は、所有者の高を使って自然を感じたことをあげた人が多かった。何も齢化や林業の後継者不足など様々な問題を抱えており、しないですごすこと、普段の生活では味わえないこと、十分な活用ができていない。森林を守るためにも、森林素通りしていることに焦点を当てること、自然との一体を活用することは急務である。あわせて、観光面では、感などがポイントになると思われる。また、案内人に求エコツーリズムやマイクロツーリズムなど地域資源を活められる能力として、自然やその場所が好きであるこかし守るための観光への転換が求められている。以上よと、コミュニケーション能力があること、笑顔、安全をり、「観光」「健康・癒し」「森林」を掛け合わせた事業担保できること、自然への知識などがあげられた。

を推進することは、社会的に意義があるといえる。
筆者が所属するキープ協会は、山梨県北杜市清里高原③の協働企画は、コロナ感染拡大により実施することができなかった。状況を見ながら今後実施したい。

に位置し、年間多くの観光客が訪れる。当協会は環境教

Ⅴ

育事業の一環として、森林療法プログラムを長年実施しおわりにているが、新規顧客の獲得が課題である。観光で訪れる

標題の環境教育プログラムを推進していくにあたり、多くの人へ有効にアプローチする方法を探りたい思いも

まずは「健康・癒し」の場として「森林」があることへあり、本実践を行った。

の認識を高めていくことが必要だと思われる。また、自Ⅱ

目的

然や森への関心が薄い層への有効なアプローチを探ることが重要である。そのためにも、より多くの対象に調査「観光」「健康・癒し」「森林」を掛け合わせた環境教を行うとともに、実施できなかった学生との協働開発や育プログラムを推進することにより、環境教育の裾野をアンケート項目の見直しなどを改めて実施し、本実践を広げる。また、事業のターゲットとしては遠い層にあるブラッシュアップしなから今後も継続していきたい。

と想定される「大学生」に焦点を当てることで、関心の＜プログラムの様子＞

薄い層への有効なアプローチを探る。あわせて、上記の二項目を明らかにすることにより森林の活用を図る。将来的には、地域の森林の保全にもつなげる。
Ⅲ

方法

共同研究者が所属する松本大学と連携し、以下を実施
する。
①「健康・癒し」「森林」「観光」への意識をアンケー

謝辞

トにより調査。
②森林療法をベースにした自然体験プログラムを体験

本研究は、田開 寛太郎 氏（松本大学 総合経営学部

してもらう。体験後にアンケートを実施し、プログラム

専任講師）との共同研究の成果である。ここに感謝の意の評価を行う。

を表する。

③キープ協会を滞在先とした「森での癒し」をテーマにした事業を学生と協働し企画する。
Ⅳ

結果・考察

①の意識調査では、松本大学は長野県出身者が多いた
めか、森が好きな人や森になじみがある人が多数いた。
また、旅行の人気も高く、旅行の目的として「癒しやくⒸ日本環境教育学会2022 

環境教育VOL. 31-4

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研究・実践奨励賞受賞者研究紹介

身近にいるアリの「採集」と「分類」から地域の環境を考える実践的研究
吉澤 樹理（関西福祉大学 教育学部）
Ⅰはじめに用してでた言葉」に大きく分けることができた。観察から出た言葉では、例えば「細かいシワがあった」「体が近年、「昆虫」を嫌う児童や指導する教員が多いこと大きかった」「動きや形が違った」などがあった。一方、が問題になっている。これは海外の小中学校においてもアリ図鑑を使用して出た言葉では、「種類がたくさん

同様の報告がされている。そのような中で、吉澤（2018）

あった」「4種のアリを見つけた」「図鑑だとわかりやすは、アリ採集前後のアンケートで、アリ採集をすることかった」などであった。

により昆虫への関心度が高くなることを明らかにした。

東京都A区B、C、D校の調査から、校庭で見つけた8

そこで、小学校3学年を対象に、1）全国に生息し、2）種のアリは、図鑑（寺山 2014、吉澤 2019）より、草地

児童でも容易に採集でき、3）児童が簡単に同定できるや裸地を好んで生息している種であることが明らかに「アリ」を用いた環境教育を考えた。

なった。

本実践は、児童の身近に生息するアリの採集と分類をⅣ

通して、生息しているアリから学校周辺の環境への興
味・関心の向上や生物多様性への気づきに繋げることで今後の予定

これまでの調査では、コロナ禍のため、学校の校庭にいるアリがどのような環境下に生息しているのかを、児

ある。
Ⅱ

方法

2018年7月～9月において東京都A区B、C、D校の3学年児童（270名）を対象に行った。申請者は、担任の教童と共に検証することが難しかった。今後は、学校に生息しているアリから、学校周辺の環境を児童と共に調査することにより、児童の環境への興味・関心の向上や生物多様性への気づきへと発展できると期待できる。

員に代わり、実践者として授業に関わった。

引用文献

3年生の「昆虫の体のつくり」の単元の時間に、アリを採集する「吸虫管」を10分ほどで作成した。その後、各学校の校庭で吸虫管を用いてアリを25分間採集した。
採集したアリはチャック付き袋の中に入れた。
児童は採集後、教室に戻り、「身近なアリけんさくブッ日高俊一郎，2005，「虫嫌いの構造仮説」，『日本科学教育学会研究会研究報告』20,（4），73-78．
寺山守・久保田敏・江口克之，2014，『日本産アリ類図鑑』，朝倉書店，東京，278pp．

ク（吉澤 2019）」を用いて、採集したアリの種類を30分

吉澤樹理，2018，「アリ採集道具「吸虫管」を用いた生ほど調べた。児童が調べたアリが正しい種かどうかは、きものへの関心について」，『日本環境教育学会第29回

筆者が判断した。調べたアリの種類は、各々児童がワー大会研究発表要旨集』，174．https://www.jsfee.jp/

クシート（①種の名前、②見つけた場所、③大きさ、④images/meetings/2018tokyo/abstracts-2018-all.pdf

気づいたこと、⑤調べて分かったこと、考えたこと）に（最終閲覧：2022.3.2）

記入した。

吉澤樹理，2019，『身近なアリけんさくブック』，仮説社，

児童のワークシート記入後、筆者がデータを集計し、東京，90pp．

種数は、js-STAR_XRを用いてカイ二乗検定を行った。
記述データは、KJ法を用いて分類した。
Ⅲ

結果

児童が記入したワークシート（n=270）から、一人当
たり3～4匹のアリを採集し、図鑑を用いながら種を調べることができた（カイ二乗検定、p <.01）。B校、C校、D校の3年生270名が同定したアリ種は、発見数から多い
順に、クロヤマアリ、クロオオアリ、トビイロシワアリ、
トビイロケアリ、アミメアリ、キイロシリアゲアリ、ハリブトシリアゲアリ、オオハリアリだった。
また児童の記述回答を集計し、KJ法により語句を分類したところ、「観察から出た言葉」と「アリ図鑑を使
環境教育

VOL. 31-4 Ⓒ日本環境教育学会202266『環境教育』投稿規程
一般社団法人 日本環境教育学会
第１条

投稿は本学会会員に限る。ただし、筆頭著者以外に非会員を含むことができる。また、編集委員会が認めた場合は会員・非会員を問わない。
第２条

投稿原稿は、環境教育の研究や教育実践に貢献するものであり、他の刊行物に未発表のもの、及び他の学術雑誌等に投稿中もしくは投稿予定ではないものに限る。ただし以下のものについては初出を明記することを条件として未発表のものと見なす。
1）各種学会大会等において発表要旨集等に収録されたもの。
2）シンポジウム、研究発表会、講演会等で梗概、資料等として発表されたもの。
3）国、自治体、業界、団体等からの委託による調査研究成果報告書等に収録されたもの。
4）その他、編集委員会が特に認めたもの。
第３条

投稿の区分は、研究論文、総説、研究報告、論説、資料、書評、その他とする。

(1) 研究論文（Research article）は、理論的または実証的な独創性のある研究、および独創的または有効性のある教育実践研究、教材・教具・教育システム等の開発研究とし、論文として完結した体裁を整えているものとする。
(2) 総説（Review article）は、研究、教育実践、新しい思潮、政策に関して一定の分野を系統的に概観し、課題の整理や評価・展望を行っている論文とする。
(3) 研究報告（Research report）は、教育実践、国内外の動向、施策の状況などを扱う研究論文に準じたものとする。
(4) 論説（Commentary）は、環境教育に関わる研究、活動、制度等について論じたものとする。
(5) 資料（Material）は、環境教育の活動、研究に資する情報、データ等とする。
(6) 書評（Book review）は、環境教育に関する図書の紹介や批評とする。
(7) その他、記録、座談会など編集委員会が認めた区分を適宜設けることができる。
第４条

研究論文、総説、研究報告及び論説については、編集委員会の指名する査読者（研究論文と総説については複数の査読者）による査読を経て、編集委員会が採否を決定する。資料、書評、その他の区分に属する原稿は編集委員会で内容を確認し、その採否は編集委員会が決定する。
第５条

投稿原稿は刷り上がり時において、研究論文および総説は 10 ページまで、研究報告および論説は 8 ページまで、資料は 6 ページまで、書評は 1 ページまでとする。超過ページ数は 2 ページを限度とし、投稿者が 1 ページ当り 2 万円を支払うこととする。
第６条

投稿原稿は、別に定める原稿執筆要項にしたがい作成する。

第７条

原稿（図・表の別ファイルを含む）は PDF 形式の電子ファイルとし、原稿送り状とともに、編集委員会事務局までメール添付で送信する。送信時の件名は「環境教育投稿（著者名）」とする。添付ファイルを含めたメールの容量が大きい場合は複数回に分けて送信してもよいが、最初に原稿送り

環境教育

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状のみを添付し本文中にファイル一覧を記したメールを送信すること。送信に不具合が生じた場合、メール以外の送付方法をとる場合、やむを得ず別のファイル形式をとる場合などは、編集委員会事務局に相談すること。
原稿送り先：日本環境教育学会編集委員会
journal@jsfee.jp
第８条

編集委員会事務局は、投稿メールの受信後，原則として 3 日以内に受信確認メールを返信する。この受信確認メールの送信をもって、投稿受付完了とみなす。
第９条

著者校正は初校のみとし、再校以降は編集委員会の責任において行う。

第 10 条掲載された論文等の著作権は日本環境教育学会に属する。

第 11 条

投稿原稿は原則として返却しない。

第 12 条

本規程について遵守いただけない場合は、審査に入らず，原稿をそのまま返送するものとする。
第 13 条

本規程を改訂する場合には、理事会の承認を得なければならない。

（付記）1997 年７月５日、1999 年９月 11 日、2004 年 10 月３日、2006 年７月８日、2008 年３月８日、2014 年 1 月 25 日、2014 年９月 27 日改訂、2016 年 10 月１日改訂、2016 年 12 月、2017 年４月１日修正、2020 年 5 月 16 日改訂。

環境教育

VOL. 31-466『環境教育』原稿執筆要項
一般社団法人日本環境教育学会 編集委員会(1) 使用言語は、日本語または英語とする。
(2) 研究論文、総説、研究報告、論説、資料には、表題、著者名、所属、英文表題、英文著者名、英文所属を記載する。ただし、投稿時の原稿（図・表の別ファイルを含む）では、査読・校閲のため氏名と所属を××××で表示してわからないようにする。冒頭だけでなく、本文や図・表中で著者が判別できる箇所については、すべて同様とする。
(3) 研究論文、総説、研究報告、論説は、上記(2)の情報の他に、英文要旨（300 語以内）、英文キーワー
ド（5 語以内、アルファベット順）をつける。原則として英文表題と英文要旨は英語を母国語とする専門家の校閲を受けたものとする。なお、編集委員会での審査を速やかに行うために英文要旨の日本語対訳を別紙で添える。ただし、この日本語対訳は印刷されない。
(4) 研究論文、総説、研究報告、論説、資料が英語の場合、日本語の表題、著者名、所属、要旨（250 文字以内）をつける。
(5) 原稿は、日本環境教育学会の Web サイトからダウンロードできる投稿原稿フォーマット（Word 形
式・PDF 形式）に従ってパソコン・ワードプロセッサーで作成し、A4 版の用紙に横書き 25 字×49 行の 2 段組とする（英文の場合も 2 段組とする）。文章は明朝体とし、章、節、項の見出しはゴチック体とする。また、原稿にはページ番号を記す。さらに、原稿本文には行番号を付ける。
(6) 原則として、原稿の章の見出し番号はⅠ、Ⅱ、Ⅲ、節の見出し番号は、1、2、3、とし、項の見出し
番号は、1）、2）、3）、とする。
(7) 句点は「、」、読点は「。」とし、１文字分を占めることとする。
(8) 文体は「である」調とし、原則として常用漢字、新仮名づかいを用いる。英数字（アラビア数字）は半角文字を用いる。
(9) 年次については西暦年次の使用を原則とし、元号を使用する場合には、初出の年次に令和〇（20〇〇）年などと西暦年次を併記する。
(10) 学術用語は文部科学省の学術用語集を参考とする。生物の和名はカタカナ、学名はイタリックとする。
(11) 学名、人名、地名、日本語訳が定着していない用語を除き、外国語綴りまたはそのカタカナ表記は
なるべく用いない。
「従って」「したがって」をどちらかに統(12) 原稿送付前に表記のゆれがないことを確認する。例えば、一する。
(13) 本文中の文献引用は、著者名（発表年）または文末に（著者名 発表年）と記入する。後者の場合、著者名と発表年の間を半角空ける。ページ数を表記することが必要な場合には、著者名（発表年 ペー
ジ数）または（著者名 発表年 ページ数）とする。この場合も、発表年とページ数の間を半角空ける。
連名の場合は著者名の間に・を入れ、3 名以上の著者の場合は、筆頭者のあとに「ほか」もしくは「ら」と記載し、それ以下の著者名は省略する。欧文表記の場合、3 名以上の場合は筆頭著者のみ挙げて etal.とする。文献は引用文献一覧として論文の末尾に記載する。
(14) 本文中に「注」を用いる場合は、その箇所の右肩に（1）のように通し番号を記し、本文の最後にまとめて記載する。引用文献と注の両方を活用する場合、注の一覧を先に引用文献一覧を後にまとめて記載する。
(15) 引用文献一覧の配列順序は、和文献と洋文献を区別しないで、筆頭著者の姓のアルファベット順と環境教育

VOL. 31-4

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し、下記の様式に従い記載する。なお連名の場合、著者名の間に・を入れ、全ての著者名を記載する。
なお、引用文献一覧の句読点は「，」「．」とする。
単行本の場合：著者名，年，『書名』，発行所，発行地，総ページ数．
（例）山田太郎，2008，『環境教育の歴史』，環境出版，東京，257pp．
単行本中の分担執筆論文の場合：著者名，年，「論文名もしくは執筆タイトル」，編著者名，『書名』，
発行所，発行地，掲載ページ．
（例）山田太郎，2008，「環境教育と人間発達過程」，鈴木花子・田中次郎編『日本における環境教
育研究の発展過程』，環境出版，東京，129-156．
雑誌の場合：著者名，年，「論文表題：副題」，『雑誌名』，巻（号），掲載ページ．
（例）山田太郎・鈴木花子，2008，「環境保全活動における参加者の環境に関する知識の変化」，『環境教育』，23（2），29-38．
欧文の参考文献の場合、単行本や雑誌の名称はイタリック体とする。
(16) 同一年に同一著者の引用があった場合、著者名，年のあとに、a,b,c を入れる。

(17) 英文表示の著者名は、下記のように姓を先に記載し、カンマをつけファーストネーム等と区別する。
（例）Yamada, T. and Suzuki, H., 2008, Developmental Process of Environmental Education Studyin Japan, Environmental Education, 2 (2), 8-21.
(18) 日本語、英語以外の文献については、必要に応じて原語表記に括弧書きで日本語訳、英語訳を付す。
(19) 巻・号のある雑誌で通巻ページの場合、号数は省略する。毎号ページが変わる場合には号数を（ ）に入れ、例えば、2（2）のようにしてページ数を記載する。
(20) 引用文献一覧に印刷中または in press を付すことができる文献は、その論文がすでに受理されている場合に限ることとし、当該論文の複写を投稿論文送付とともに同封する。
(21) インターネット上の URL を引用する場合は「注」扱いとし、（20〇〇年〇月〇日確認）のように
公表機関または公表者と URL アドレスおよびホームページを確認した日付を記す。投稿者はこのURL のデータを論文公表後４年間保存する。
(22) 図（写真を含む）は、原稿本文に掲載を希望する位置に埋め込む。カラーの場合、印刷時にはモノクロになることに留意する。図中の文字は、印刷サイズ（A4 判型）に縮小しても明瞭に判読できる大きさとする。タイトルは、「図 1 ○○○」のように連番をつけ、図の下にゴシック体で記載する。凡例
は、そのまま印刷してよい状態で、図中に記載する。図の配置や縮尺率は、編集委員会が変更する場合がある。なお、投稿者は高解像度の図を 1 点ずつ手元に保存し、入稿時に編集委員会より求められた場合はすぐに提出できるよう準備しておく。
(23) 表は原稿本文に掲載を希望する位置に埋め込む。表中の文字は、印刷サイズ（A4 判型）に縮小しても明瞭に判読できる大きさとする。タイトルは、「表 1 ○○○」のように連番をつけ、表の上にゴシック体で記載する。説明は、表の下に書く。なお、表の配置や縮尺率は、編集委員会が変更する場合がある。表は、単純な縦・横の罫線による枠組みの中に文字や記号を記入したものに限る。太線・細線・破線は使用してよいが、罫線間の長さに意味がある場合や曲線を含むもの、図等が含まれるものはす
べて「図」として扱い、上記（22）に基づき作成する。
(24) 論文の理解に必要な調査票等は、分量が多い場合、付録として最末尾に記載することができる。ただし、本文との釣り合いを考え、付録が多くなり過ぎないようにする。
(25) 原稿の送付に関しては投稿規程にある手順で送付する。
（付記）2020 年 5 月 16 日改訂

環境教育VOL. 31-4

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編集後記
1990年 に 誕 生 し た 日 本 環 境 教 育 学 会 に よ っ て、 翌
1991年に学術雑誌として『環境教育』は創刊されました。
以降、本誌には環境教育の研究・実践の成果が多数掲載され、本号をもって、第31巻第4号（通巻82号）となりました。
この第4号の発行をもって、第31巻は予定の全号が揃いました。まず、諸般の事情により、発行が大幅に遅れてしまいましたこと、深くお詫び申し上げます。また、学会員・講読者の皆さまには、既にお知らせしています
ように、英文誌の第3号を除く第1、2、4号を、１冊の合本としたうえで送付させていただきます。皆様には昨年
度と同様のご不便をおかけしましたが、何とぞご理解を賜りますようお願い申し上げます。
本号には、年次大会報告3編、研究論文2編、研究報告
2編、論説1編、研究・実践奨励賞受賞者研究紹介3編が掲載されています。
冒頭の年次大会報告3編は、2021年8月20日～ 22日に開催された日本環境教育学会第32回年次大会（北九州・オンライン）の開催報告で、大会実行委員会のメンバーに執筆を依頼しました。これまで、シンポジウムなどの年次大会の一部は、本誌に何度か掲載されてきました。
しかし、「大会全体の総括」「公開シンポジウムの記録」「国際交流部会・英語報告部会（英語口頭発表）の報告」
として3編が同時に掲載されるのは、恐らく初めての試みではないかと思います。
現在、学会からの情報発信やコミュニケーションの手段としては、本誌の他、紙媒体の『環境教育ニュースレ
ター』、メール配信のニュースレター、学会ウェブサイ
ト、さらには学会公式のYouTubeチャンネルやTwitterなど、様々な媒体が用いられるようになっています。その中でも本誌は、速報性や双方向性は他の媒体にやや劣る一方で、学会の遺産・記録を残していくという点において、他の媒体より確実性のある方法ではないかと考えます。今回は、ひとつの試みとして、大会実行委員会の協力も得てこのような形となりましたが、ICT環境が急速に変化していく時代、学会における情報発信・コミュ
ニケーションの方法については、本誌を含めて当面、様々な試行錯誤が続いてゆくものと予想しております。
最後に掲載されている研究・実践奨励賞受賞者研究紹介は、日本環境教育学会による第17回環境教育研究・実践奨励賞（2021）の受賞者３名（若手研究奨励部門１件と実践研究部門2件）から、受賞した研究内容をそれぞれ簡潔に紹介いただいたものです。選考の経緯や審査員によるコメントは学会ウェブサイトの方に掲載されておりますが、研究紹介は昨年度までと同様、本誌に掲載しました。受賞者各位には、受賞をお祝い申し上げますとともに、今後の研究のご発展と、その成果の本誌への投稿を願っているところです。
この他の原稿は、通常の投稿区分のものですが、いずれも編集委員会の厳正な審査や協議を経て掲載が決定77したものです。これまでの環境教育の研究・実践のうえに新たな知見を積み重ねる貴重な成果として、ぜひご一読をいただけますと幸いです。
次年度の第32巻については、どのような形で発行していくのかなど、詳細は現段階ではまだ確定しておりません。ただ、現状のように年度末に合本冊子として印刷・製本する方法は、あくまで過渡期の措置と認識しております。紙媒体としての発行のあり方については、学会理事会・編集委員会でも検討を進めており、近いうちに具体的な方針を提案させていただく予定です。しかし、この点については様々なお考えやニーズがあります
ので、スピード感をもちつつ、一方で、独断専行にはならないよう、進めていきたいと考えております。
編集委員会としては、紙媒体についての検討だけではなく、電子版としてJ-STAGEと学会ウェブサイトに公開している現行の方法や運用についても、改善や強化を進めていきたいと考えております。例えば、受理が決定した研究論文等について正式発行前に電子版の公開を行う「早期公開」の導入、限られたページ数に収まらない情報を共有するための「電子付録」「データリポジト
リ」等の活用、近年広まりつつある「プレプリント」への本誌としての対応などは、優先的な検討課題であると認識しております。
さらに、投稿規程・原稿執筆要項についても、今年度に編集委員会内にワーキンググループを設置し、改訂作業に着手しております。統計に関する記載方法を含め、様々な分野の研究者・実践者が、本誌に安心して投稿いただけるよう、あるいは、審査における公平性・安定性への一層の信頼をいただけるよう、活発な意見交換を進めているところです。もし、投稿規程・原稿執筆要項あるいは本誌について、ご意見やご提案などがありました
ら、編集委員会までお寄せいただけますと幸いです。
本号の発行に当たりまして、これまで同様、多くの方々のお世話になりました。業務全般に関わる「編集委員」と査読業務のみに関わる「編集委員（査読担当）」については、末尾に氏名を掲載しておりますが、実際の審査では、投稿された原稿の内容に応じて、編集委員・編集委員（査読担当）以外の方にも査読をお願いしております。氏名記載は匿名・省略とさせていただいておりますが、ご協力いただきました方々に、この場を借りて深く感謝申し上げます。また、本号に掲載された著者の方々はもちろんのこと、誠に残念ながら掲載まで至らなかった原稿を含め、この間にも多数の投稿がありました
こと、改めて御礼申し上げます。
学会誌は、会員の皆様からの投稿があって、初めて成り立つものです。引き続き、積極的な投稿を、心よりお待ちいたしております。
編集委員長 福井 智紀（麻布大学 生命・環境科学部）

環境教育

VOL. 31-4

77

Environmental Education 082

Vol.31 No.4

Mar. 2022

Contents
Report of the Annual Meeting(1) Overall Summary of the Meeting

Hiroyuki MIYAKE, Masahiko OTA, Hideaki NOI,
Fumitoshi MURAE, Junko OSHIMA

3

Junko OSHIMA, Izumi HARAGA, Satoko KANZAKI,Misuzu MORIMOTO, Kiyoshi KAMOHARA, Masahiko FUCHIGAMI,
Masanori YASUDA, Osamu ABE

7(2) Public Symposium of the Meeting(3) International Exchange Session / English Report Session

Kazuyo NAGAHAMA, Kimiharu TO, Sachi NINOMIYA-LIM,
Fumiko NOGUCHI, Jongbin WON, Ryo SAKURAI,
Kazuyuki TAMURA, Hiroyuki TAKAHASHI, Ariyoshi KUSUMI,
Tatsuhiro KATO, Takaya IIDA,
Go HAGIWARA, Reiko IWASA 15

Research Article
Awareness of Executors and Implementing Factors of Continuous Processes of Sustainable Forestry Education- From practical research on the forestry education project in Kumano, Mie Prefecture -Kosuke YAMAMOTO, Yoshinari NOJI,
Nobutaka NOJI, Tatsuhiko SAKAMOTO 19

Cultivating a Positive Attitude - A Sense of Oneness with and Awe for Nature- A Study of the Effects of Experience-based Nature Programs in Environmental Education -Ayumu NOJO, Natsumi TAGUCHI, Kohei FUJITA,
Sharing Nature Association of Japan 28

Research Reports
Simple River Microplastics Survey Method for Environmental Education

Hirofumi YAMASAKI, Akari NAKAMURA,
Koki HISAMORI, Atsushi HIRATANI 40

Wildlife Management in Elementary and Middle School Textbooks- Social Studies, Science, Life Environmental Studies, and Technology -Mitsuhiko A. TAKAHASHI,
Hiroki OHTAKU, Toru DOI 48

Commentary
Environmental Education in/for the Anthropocene Era

環境教育VOL. 31-4

Ko NOMURA

56

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77

Other
Summary of Research and Practice Encouragement Prize Recipients64

The Japanese Society for Environmental Education
OFFICE of the society（from 1st April 2017）
Infotec, Co., Ltd.
2-6-1 Ochiai, Tama City, Tokyo 206-0033, Japan

環境教育

VOL. 31-4

77< 編集委員名簿（五十音順）>
編集委員長

福井 智紀

副編集委員長

能條 歩

野村 康

渡邊 司

編集委員	石川 聡子 荻原 彰 楠美 順理 齊藤 由倫 佐々木 剛 諏訪 哲郎 高雄 綾子 田村 和之 新田 和宏
野村 卓

萩原 豪

秦 範子

編集委員（査読担当）	朝岡 幸彦
小玉 敏也

原田 泰

石山 雄貴
後藤 忍

降旗 信一

岩本 泰

小林 修

森 朋子

大塚 啓太

酒井 佑輔

山野井 貴浩小野瀬 剛志

白井 信雄

神長 唯

田中 邦明

陸 斉

田中 住幸

甲野 毅
田開 寛太郎

中野 友博 西村 和代 西村 仁志 野田 恵 林 丈雄 櫃本 真美代 比屋根 哲 松本 朱実
三宅 博之
			

※編集委員（査読担当）は査読業務のみに関与し、編集委員会の審議には参加しません。

複写される方へ本会は下記協会に複写に関する権利委託をしていますので、本誌に掲載された著作物を複写したい方は、同協会より許諾を受けて複写して下さい。但し（社）日本複写権センター（同協会より権利を再委託）と包括複写許諾契約を締結されている企業の社員による社内利用目的の複写はその必要はありません。
（社外頒布用の複写は許諾が必要です。
）
権利委託先：
（一般社団法人）学術著作権協会〒107-0052 東京都港区赤坂9-6-41 乃木坂ビル
電話（03）3475-5618
FAX（03）
3475-5619
E-mail: info@jaacc.jp
なお、著作物の転載・翻訳のような、複写以外の許諾は、学術著作権協会では扱っていませんので、直接発行団
体へご連絡ください。
また、アメリカ合衆国において本書を複写したい場合は、次の団体に連絡して下さい。
Copyright Clearance Center, Inc.
222 Rosewood Drive, Danvers, MA 01923 USA
Phone 1-978-750-8400
FAX 1-978-646-8600

Environmental Education 082

環 境 教 育第31巻

Vol.31

No.4

第4号

2022（令和4）年3月31日発行
発行

一般社団法人日本環境教育学会

会長・中村 和彦

学 会 事 務 局

〒206-0033 東京都多摩市落合 2－6－1（2017年4月1日より）

株式会社インフォテック内 一般社団法人日本環境教育学会事務局
電話 042-311-3355 ファクス 042-311-3356
電子メール： office@jsfee.jp
学会ウェブサイト: https://www.jsfee.jp

編集委員会事務局

住 所：同上
電子メール：journal@jsfee.jp

印〒
 141- 0033 東京都品川区西品川 2-9-13
株式会社アイオーエム

刷所

TEL 03 - 6420 -3741 FAX 03 - 6420 -3740

ISSN 0917-2866

環境教育VOL. 31-4