マンスリー・レポート

SMT TOPIXインデックス・オープン
追加型投信／国内／株式／インデックス型

基準価額の推移：

2008年1月9日

作成基準日：

2024年8月30日

基準価額、純資産総額

35,000700

30,000600

25,000500

20,000400

15,000300

10,000200

5,0001000
2008/1

当初設定日

2012/3

2016/5

純資産総額（億円）：右目盛
基準価額（円）：左目盛

当月末

前月末比

基準価額

25,584 円- 773 円

純資産総額297.23 億円- 5.61 億円

期間別騰落率02024/8

2020/7

基準価額（分配金再投資）（円）：左目盛
ベンチマーク：左目盛※ データは、当初設定日から作成基準日までを表示しています。
※ 基準価額（分配金再投資）は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。
※ 基準価額は、信託報酬控除後です。
※ ベンチマークは、TOPIX（東証株価指数）（配当込み）です。当初設定日を10,000として指数化しています。

ファンド

ベンチマーク差

1ヵ月-2.93%-2.90%-0.04%

3ヵ月-2.13%-2.02%-0.11%

6ヵ月2.35%

2.57%-0.22%

1年

18.50%

18.99%-0.49%

3年47.08%

48.92%-1.84%

設定来156.72%173.67%-16.95%※ ファンドの騰落率は、分配金（税引前）を再投資したものとして計算しています。

TOPIX（東証株価指数）とは、株式会社ＪＰＸ総研が算出、公表する指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。「配当込み」指数は、配当収益を考慮して算出した指数です。
TOPIX（東証株価指数）（配当込み）（以下、「配当込みＴＯＰＩＸ」という。）の指数値及び配当込みＴＯＰＩＸに係る標章又は商標は、株式会社ＪＰＸ総研又は株式会社ＪＰＸ総研の関連会社（以下「ＪＰＸ」という。）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など配当込みＴＯＰＩＸに関するすべての権利・ノウハウ及び配当込みＴＯＰＩＸに係る標章又は商標に関するすべての権利はＪＰＸが有します。ＪＰＸは、配当込みＴＯＰＩＸの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、ＪＰＸにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもＪＰＸは責任を負いません。

分配の推移（1万口当たり、税引前）
設定来分配金合計額
決算期分配金40円

2023年5月
02023年11月円

02024年5月円

0円※ 運用状況によっては、分配金額が変わる場合、あるいは分配金が支払われない場合があります。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は三井住友トラスト・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は全て投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。
また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。

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追加型投信／国内／株式／インデックス型

当初設定日

：

2008年1月9日

作成基準日：2024年8月30日

資産の状況※ 当ページの数値はマザーファンドベースです。

資産内容
株式
株式先物取引短期金融資産等
合計

99.14%
0.82%
0.03%100.00%※ 対純資産総額比です。

組入上位10業種
12345678910業種
電気機器
銀行業
輸送用機器
情報・通信業
卸売業
化学
機械
医薬品
サービス業
小売業

ファンド
17.55%
7.57%
7.51%
7.46%
7.31%
5.69%
5.35%
5.10%
4.78%
4.31%

ベンチマーク17.55%
7.57%
7.51%
7.47%
7.31%
5.69%
5.34%
5.10%
4.78%
4.31%

※ 対現物株式構成比です。

組入上位10銘柄
123
45678910銘柄
トヨタ自動車ソニーグループ
三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ
日立製作所
キーエンス
リクルートホールディングス
三井住友フィナンシャルグループ
三菱商事
信越化学工業
伊藤忠商事※ 対純資産総額比です。

業種
輸送用機器
電気機器
銀行業
電気機器
電気機器
サービス業
銀行業
卸売業
化学
卸売業

比率
3.81%
2.58%
2.38%
2.25%
1.81%
1.74%
1.71%
1.59%
1.50%
1.42%

組入銘柄数 ：

2,055

市場動向
国内株式市場は下落しました。
前半は円高・米ドル安が重石となり、国内株式市場は軟調が続きました。米雇用統計の悪化を受けて一時141円台まで円高・米ドル安が進み、日本株は歴史的な大幅調整となりました。その後の内田日銀副総裁の発言から米ドル・円が持ち直すと、国内株式市場も反発しました。
後半は、緩やかなペースで株価の上昇が続きました。利下げを織り込む米株高が支えとなり、国内株式市場は月初の急落時を上回る水準まで値を戻しました。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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当初設定日

：

2008年1月9日

作成基準日

：

2024年8月30日

ファンドの特色
1. わが国の株式を主要投資対象とし、ファミリーファンド方式で運用を行います。
2. TOPIX（東証株価指数）（配当込み）に連動する投資成果を目指します。

投資リスク《基準価額の変動要因》● ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。
従って、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
● 信託財産に生じた利益及び損失は、全て投資者の皆様に帰属します。
● 投資信託は預貯金と異なります。
【株価変動リスク】
株価は、発行者の業績、経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化や国内外の経済情勢等により変動します。株価が下落した場合は、基準価額の下落要因となります。
【信用リスク】
有価証券の発行体が財政難、経営不振、その他の理由により、利払い、償還金、借入金等をあらかじめ決められた条件で支払うことができなくなった場合、又はそれが予想される場合には、有価証券の価格は下落し、基準価額の下落要因となる可能性があります。
【有価証券の貸付等に係るリスク】
有価証券の貸付等においては、取引相手先の倒産などにより決済が不履行となるリスクがあります。貸付契約が不履行となった場合、担保金による有価証券の買戻しの際、時価変動の影響から損失を被り、基準価額の下落要因となる可能性があります。
※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
《その他の留意点》● ファンドは、TOPIX（東証株価指数）（配当込み）と連動する投資成果を目標として運用を行いますが、ファンドへの入出金、個別銘柄の実質組入比率の違い、売買コストや信託報酬等の影響等から、ファンドの基準価額騰落率と上記インデックスの騰落率は必ずしも一致しません。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益及び評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部又は全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
● ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
● ファンドは、大量の換金申込が発生し短期間で換金代金を手当てする必要が生じた場合や組入資産の主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止、取り消しとなる可能性、換金代金のお支払が遅延する可能性があります。

＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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当初設定日

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作成基準日

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2024年8月30日

お申込みメモ購入単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入価額 ・・・ 購入申込受付日の基準価額とします。
（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換

金

単位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換

金

価

額 ・・・ 換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた価額とします。

換金

代金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して4営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。
換金制

限 ・・・ ファンドの規模及び商品性格などに基づき、運用上の支障をきたさないようにするため、大口の換金には受付時間及び金額の制限を行う場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購入・換金申込受付 ・・・ 取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止の中止及び取消しすること、及びすでに受け付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期

間 ・・・ 無期限（2008年1月9日設定）

繰上償

還 ・・・ 次のいずれかの場合には、委託会社は、事前に受益者の意向を確認し、受託会社と合意のうえ、信託契約を解約し、信託を終了（繰上償還）させることができます。
・受益権の口数が5億口を下回ることとなった場合・ファンドを償還することが受益者のために有利であると認める場合
・やむを得ない事情が発生した場合

決算

日 ・・・ 毎年5月、11月の各10日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分

配 ・・・ 年2回、毎決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向などを勘案して分配金額を決定します。

課税

関係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合にNISA（少額投資非課税制度）の適用対象となります。
ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」及び「つみたて投資枠（特定累積投資勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
なお、配当控除の適用が可能です。益金不算入制度の適用はありません。

ファンドの費用《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
購入申込受付日の基準価額に2.2％（税抜2.0％）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額
換金申込受付日の基準価額に0.05％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。
《投資者が信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
運用管理費用（信託報酬）の総額は、以下の通りです。
純資産総額に対して年率0.407％（税抜0.37％）を乗じて得た額（有価証券の貸付の指図を行った場合）ファンドの品貸料及びマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額に50％未満の率※を乗じて得た額※ 2024年8月10日現在、合計で49.5％（税抜45％）以内とし、その配分は委託会社29.7％（税抜27％）、受託会社19.8％（税抜18％）です。（品貸料はファンドの収益として計上され、その一部を委託会社と受託会社が信託報酬として受け取るものです。）■ その他の費用・手数料
有価証券の売買･保管、信託事務に係る諸費用等をその都度、監査費用等を日々、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。
※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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当初設定日：

2008年1月9日

作成基準日

：

2024年8月30日

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第347号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ホ ー ム ペ ー ジ ： https://www.smtam.jp/
フリーダイヤル ： 0120-668001 受付時間 9：00～17：00 [土日・祝日等は除く]■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管及び管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

株式会社青森銀行 ※1
登録金融機関株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者登録金融機関
マネックス証券株式会社）
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者登録金融機関
株式会社ＳＢＩ証券） ※1
株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者登録金融機関
マネックス証券株式会社） ※1
岡崎信用金庫
登録金融機関株式会社きらぼし銀行
登録金融機関株式会社きらぼし銀行（委託金融商品取引業者登録金融機関きらぼしライフデザイン証券株式会社）株式会社仙台銀行
登録金融機関ソニー銀行株式会社
登録金融機関株式会社千葉銀行
登録金融機関株式会社広島銀行
登録金融機関PayPay銀行株式会社
登録金融機関株式会社みちのく銀行
登録金融機関三井住友信託銀行株式会社
登録金融機関株式会社三菱ＵＦＪ銀行 ※1
登録金融機関株式会社ＵＩ銀行（委託金融商品取引業者登録金融機関
きらぼしライフデザイン証券株式会社）※1
アイザワ証券株式会社 ※2
金融商品取引業者
あかつき証券株式会社
金融商品取引業者
auカブコム証券株式会社
金融商品取引業者
ＳＭＢＣ日興証券株式会社
金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券
金融商品取引業者
きらぼしライフデザイン証券株式会社 金融商品取引業者
立花証券株式会社
金融商品取引業者
東海東京証券株式会社
金融商品取引業者
野村證券株式会社
金融商品取引業者
フィデリティ証券株式会社
金融商品取引業者
松井証券株式会社
金融商品取引業者
マネックス証券株式会社
金融商品取引業者
楽天証券株式会社
金融商品取引業者
リテラ・クレア証券株式会社
金融商品取引業者

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

東北財務局長（登金）第1号○

関東財務局長（登金）第633号○

関東財務局長（登金）第10号○○

関東財務局長（登金）第10号○○

東海財務局長（登金）第30号
関東財務局長（登金）第53号○○○

関東財務局長（登金）第53号○○

東北財務局長（登金）第16号
関東財務局長（登金）第578号
関東財務局長（登金）第39号
中国財務局長（登金）第5号
関東財務局長（登金）第624号
東北財務局長（登金）第11号
関東財務局長（登金）第649号
関東財務局長（登金）第5号

○
○
○
○
○
○
○
○

関東財務局長（登金）第673号○

関東財務局長（金商）第3283号
関東財務局長（金商）第67号
関東財務局長（金商）第61号
関東財務局長（金商）第2251号
関東財務局長（金商）第44号
関東財務局長（金商）第3198号
関東財務局長（金商）第110号
東海財務局長（金商）第140号
関東財務局長（金商）第142号
関東財務局長（金商）第152号
関東財務局長（金商）第164号
関東財務局長（金商）第165号
関東財務局長（金商）第195号
関東財務局長（金商）第199号○○○○○○○○○○○○○○※1 ネット専用のお取り扱いとなります。
※2 ファンドラップでのお取り扱いとなります。
・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。
＜本資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

5○○○○
○

○
○○
○○○
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○○
○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○○