ISSN

2189-9150

大学史資料室報Tokyo Gakugei University Archives journal.

東京学芸大学
大学史資料室

8

vol.

目

次

「大学における教員養成」の原点 ―創成期の東京学芸大学の営みに注目して―金子 真理子（次世代教育研究センター教授）

木下一雄初代学長関係資料

解題············································ 2············································ 10

牛木 純江（大学史資料室専門研究員）

2020 年度

大学史資料室 Web 展示会報告「東京学芸大学の歩み その前身と今」·············· 16

服部 哲則（自然科学系講師）

COVID‑19 パンデミックにおける大学アーカイブズによる博物館実習への支援 ·················· 19―東京学芸大学大学史資料室の事例を中心に―
君塚 仁彦（総合教育科学系教授）

新たな情報発信用外部サイト「東京学芸大学大学史資料室 Web ギャラリー」の開設について ····················································· 25
牛木 純江（大学史資料室専門研究員）

令和２年度活動報告············································ 27

1「大学における教員養成」の原点―創成期の東京学芸大学の営みに注目して―金子真理子（次世代教育研究センター教授）

1. 問題設定
1. 1

目的

本稿の目的は、創成期の東京学芸大学において、「大学における教員養成」がどのように具現化されようとしたのか、当時のカリキュラムをめぐる議論に焦点をあてて明らかにすることである。近年、教員養成大学・学部
に対する国の評価は、教員就職率によって大きく左右され、これにより教員養成の営みが再編されようとしている1。教員就職率が、教員養成大学・学部の機能を測る重要な指標の一つになっていることは確かである。だが、そのプレッシャーが過ぎれば、各大学が「何のために、どのような教員を、どのように育てるのか」という検討をもとに、カリキュラムを創造する営みを棚上げし、「教員を輩出すること」そのものが目的化してしまいかねない。そこではしだいに、各大学の理念や創意工夫は後退し、教員免許資格や教員採用試験に効率的なカリキュ
ラムが幅をきかせることになりはしないだろうか。本稿は、この波の前でいったん立ち止まり、「大学における教員養成」とは何なのかを考えたい。そのために、その中身が大学内で模索され、構想された最初の地点に立ち返り、「大学における教員養成」の原点の座標を示そうとするものである。
戦後日本の教員養成は、「大学における教員養成」と「開放制」という二大原則のもとで行われてきた。「大学における教員養成」とは、「我が国の教員養成は、戦前、師範学校や高等師範学校等の教員養成を目的とする専門の学校で行うことを基本としていたが、戦後、幅広い視野と高度の専門的知識・技能を兼ね備えた多様な人材を広く教育界に求めることを目的として、教員養成の教育は大学で行う」という原則、「開放制」とは、「国立・公立・私立のいずれの大学でも、教員免許状取得に必要な所要の単位に係る科目を開設し、学生に履修させることにより、制度上等しく教員養成に携わることができる」という原則である2。これにより教員は、教員養成を目的とする教員養成大学・学部のみならず、文部（科学）省に認可された教職課程を置く一般大学・学部で広く養成されている。佐久間（2010）はさらに、「開放制」には、教員の供給ルートの開放、教員養成機関における教育内容の開放、教育環境の開放、学生が教職にしかつけないことからの開放、という 4 つの含意があると述べている。また、教員免許状は、国家試験のような選考過程を経ることなく、教職課程の修了者が申請を行えば都道府県知事から授与される。こうした養成段階と資格付与のしくみを背景とした資格認定数と、現場採用数の間のギャップにより、教員の採用倍率は高水準で推移してきた3。
高橋（2009）によれば、「大学における教員養成」と「開放制」の原則が戦後の改革期に形成された背景には、
3 つの要因があった。第一に、戦前の師範学校に対する批判である。戦前の師範教育に対して、教育の技術面に「開放制」は、戦後直後の教員需要に偏し教員を鋳型にはめるものという見方が向けられたのである4。第二に、対応するために必要な手段と見なされた。さらに第三に、資格取得者を多数輩出し、選考段階において資質の高
い教員を採用するという、いわば「量」によって「質」を確保しようとする構想でもあった。
「開放制」の背景には、以上のような現実的必要性もあったが、「大学における教員養成」と「開放制」は、高等普通教育のなかで学問研究をベースにして、広い視野と高い専門的知識・技能を備えた多様な教員を養成する制度として理念化

2

されたのである。
東京学芸大学は、後述するが、複数の師範学校を包括して、教員養成を目的とする国立の最大規模クラスの教員養成大学として創立した歴史を持つ。したがって、前述の教員養成の二大原則との関わりで検討すべき課題があったと推測される。第一に、師範学校を前身に持つ東京学芸大学が、戦後教育を担う教員を、いかなる理念とカリキュラムをもって養成できるのかという問題である。第二に、一般大学・学部でも教員を養成できる「開放制」という制度設計のもとで、教員養成大学ならではの、教員養成の理念やカリキュラムとは何かという問題である。本稿では、創成期の東京学芸大学がこうした課題にいかに向き合ったかを、史料から読み取っていく。

1. 2

検討対象：時期と史料

陣内靖彦は『東京学芸大学五十年史』において、東京学芸大学が戦後、新制大学として発足してからの 50 年を、以下の四期に区分している（陣内 1999, p.7）。

Ⅰ

1949（昭和 24）年〜 1963（昭和 38）年までの「整備・統合期」

Ⅱ

1964（昭和 39）年〜 1975（昭和 50）年までの「拡充・発展期」

Ⅲ

1976（昭和 51）年〜 1986（昭和 61）年までの「展開期」

Ⅳ

1987（昭和 62）年〜 1999（平成 11）年 5 までの「転換期」

本稿が「創成期」と呼ぶ時期は、まさにその第Ⅰ期にあたる。すなわち、1949 年 5 月 31 日法律第 150 号国立学校設置法により、それまでの東京第一師範学校、東京第二師範学校、東京第三師範学校、東京青年師範学校を包括し、東京学芸大学が設置されて以降、旧師範学校の所在地が分校として併存した状態を終え、現在の小金井地区に統合された 1964 年 4 月 1 日までの 15 年間である。
陣内は、東京学芸大学の戦後 50 年と比較しつつ、日本の戦後教育 50 年の歩みについても 4 つの段階に整理している。その第 1 段階は、敗戦からおよそ 10 年間の「戦前期教育の反省と新教育への「模索期」、第 2 段階
は、1950 年代後半以降 1970 年代前半にかけて、新しい制度における教育の急速な「量的拡大期」を指す（陣内 1999, p.5）。陣内によれば、「戦後教育史の区分で言えば「模索期」を経て「量的拡大期」もすでに半ばを過ぎた 1960 年代の前半まで、本学は「タコの足大学」と呼ばれ、そこには旧師範の寄り合い所帯の様相が色濃く残存していた」（陣内 1999, p.8）という。
このように「タコの足大学」と呼ばれた東京学芸大学が「整備・統合」される 15 年間の過程では、戦後教育の歩みを追うように、教員養成の理念やカリキュラムが「模索」されていたのではないだろうか。このような「模索」のプロセスのなかで、大学はどのようなあり方を目指していたのであろうか。
この当時の教員養成の歴史的研究といえば、主に制度史や組織史を中心に蓄積されている（TEES 研究会編
2001, 山崎 2017 等）。それに比べれば、カリキュラムを構築した当時の人々の主観に依拠した記述は、あまり積極的に試みられてこなかった。以下で主に使用する史料は、東京学芸大学が 1952（昭和 27）年 4 月 1 日に発行した『東京学芸大学カリキュラム』である。その記述をもとに、創成期の大学で教員養成の理念やカリキュ
ラムが「模索」されていた痕跡を見出したい。

3

2. カリキュラムという概念
はじめに、『東京学芸大学カリキュラム』（東京学芸大学 1952）の目次をみてみよう。

序
第一編

総説

一、カリキュラムの根本理念と方針
二、学科課程の部類別
三、授業科目の種類と目標
四、單位五、履修基準六、各科目履修單位の学期配当
七、カリキュラム関係の諸規定
第二編

一部・学科課程

第一章 （一部）学科課程の組織
第二章 （一部）授業科目と授業内容
第三編

二部・学科課程

第一章 （二部）学科課程の組織
第二章 （二部）授業科目と授業内容

さらに附録として、「カリキュラム構成に用いた参考資料」や「カリキュラム術語の解説」等が掲載されている。
「カリキュラム術語の解説」の冒頭では、「カリキュラム（Curriculum）の概念」が以下のように解説されている。

一般にカリキュラムとは、学校の指導下におかれた学生・生徒の学習活動の全体を意味する。従来は論理的な学問の組織体系からなる数ケの学科から成り立つ学習計画が、カリキュラムと考えられていたが、最近では、青少年の成長が單に知的な過程でなく、全体的な過程であること、学問の受動的な学習よりも、活動参加を通じての学習が重要であることが認められたので、カリキュラム計画は、学生・生徒自身の生活及び現代の社会にあらわれる今日の問題をめぐつて組織され、したがつて教材は、これらの基本的な問題に遭遇するときにおける人類の集積された経験とみなされる。なお従来、課外活動として第二義的にみられていたものも、学校活動の正規な部分と考えられてきて、カリキュラムは従来より広範なものとなつてきた。カリキュラムの訳語が学科課程ない
し教科課程から、今日では教育課程に変つてきたのも、こうしたカリキュラム観の変化のためである。（東京学芸大学 1952, p.201）

折しも、大学は教員養成のカリキュラムを「模索」していた。以上では、カリキュラムとは「学生・生徒の学
習活動の全体」を意味するという定義が示されているわけだが、ここには、戦後の教員養成を担わんとする大学が、新しい概念をキャンパスに根付かせようとしていた姿が見て取れる。

4

3. カリキュラムを創る
上述の目次を見てわかるように、これは今でいう、各大学・学部で単位の取り方や授業名がわかる「履修便覧」の要素を多分に含んでいる。一方でそれとは異なる点は、「履修便覧」の作成が今では半ばルーティーンワークのようになっているのに対し、1952 年にまとめられた『東京学芸大学カリキュラム』は、カリキュラムの理念に関する記述に割かれる比重が高く、新しい教員養成のカリキュラムを模索した議論の跡がいたるところに見いだされる点であろう。
象徴的なのは、木下一雄初代学長による「序」である。全文を引用する。

大学の教育目標に向つて、忠実に一歩一歩をすすめて行くため、このたび本学のカリキュラムを創ることができた。このことに当られた本学教授は、ほとんど敬虔といえるようなきびしい倫理感覚をもつて、この課題の正しい根をおろそうとした。鋭い究明がカリキュラム構造の本質をかちえるためにつづけられた。単位の一つの数
字を決するにも、数週間の論議と探究とが行われたことがあつた。こうしてカリキュラムの一字一字に、大学のたましいがこもつているようにも思われる。そしてこのようなカリキュラムの主体性から、われわれはわれわれの眞理探究の自由を享有しえるのである。
もちろん、われわれはこれからもこのカリキュラムを、さらによりよきものにしようとする謙虚さをもつものである。
一九五二年四月
東京学芸大学長

木下一雄

序文の後には、日下部智を委員長とする「カリキュラム再構成委員」25 名の名前が列記されている。1952 年の『東京学芸大学カリキュラム』は、このメンバーが中心になって執筆・編集したものと思われる。
この序文が書かれたのは、東京学芸大学が「大学における教員養成」を旗印に創立してから 3 年、まだ「旧師範の寄り合い所帯の様相が色濃く残存」（陣内 1999, p.8）していた「整備・統合期」の序盤であり、まさに模索期ともいえるだろう。ここにおいて木下一雄学長は、「単位の一つの数字を決するにも、数週間の論議と探究とが行われた」→「カリキュラムの一字一字に、大学のたましいがこもつている」→「このようなカリキュラムの主体性から、われわれはわれわれの眞理探究の自由を享有しえるのである」と宣言した。
ここから、当時の教員養成カリキュラムの構築過程は未解明の部分が多いが、各大学の裁量に任されていた部分が多く、現場ベースで新たな教員養成カリキュラムを創ろうとする機運が生まれていた可能性を指摘できる。
それだけではない。「われわれはこれからもこのカリキュラムを、さらによりよきものにしようとする謙虚さをもつものである」という言葉には、カリキュラムを試行し、不断に改善していこうとする明確な姿勢が見て取れる。

4．学生調査の実施
新たなカリキュラム概念を掲げた大学が、以上の姿勢を持っていたとするならば、論理的にいって、教員が何を教えたのかという視点のみならず、学生が何を学んだのかという視点を加えてはじめて、大学は自らのカリキュラムを評価しうることになる。実際、創成期の東京学芸大学では、学生を対象とした「新入学学生に関する

5

調査」や「学生生活実態調査」が実施され、丁寧な分析がなされて報告書にまとめられている（東京学芸大学
1956, 東京学芸大学 1957, 東京学芸大学教務補導部 1959a, 東京学芸大学教務補導部 1959b）。それは、未完
成ゆえに、教職員の間で、新しい教員養成の理念やカリキュラムに関する議論が交わされていた時代、それゆえに学生にも何らかのメッセージが伝わっていたと推測される時代のことである。当時の学生たちは、このような「模索期」の大学で、これをどのように受けとめ、どんな大学生活を送っていたのだろうか。上記の学生調査をもとにした検討については、金子・早坂（2020）を参照されたい。

5．学生の証言：「ぼろっちいところなんだけど・・・」
カリキュラムをめぐる熱い議論が教職員の間で交わされていた一方で、当時の東京学芸大学は「整備・統合」に向けた只中にあった。それは以下の過程をたどった（東京学芸大学大学史資料室 2018, p.25）。

①

1949（昭和 24）年 5 月 31 日に東京学芸大学が設置され、東京第一、第二、第三、青年の各師範学校はこれに包括された。

②

東京第一師範学校男子部・女子部、東京第二師範学校男子部・女子部、東京第三師範学校は、大学設置とともに、学校所在地の地名を冠して、世田谷、竹早、小金井、追分、大泉の各分校となり、青年師範学校は調布分教場とよばれた。

③

調布分教場は 1951（昭和 26）年 3 月に閉じられ、追分分校は 1953（昭和 28）年 3 月に廃止され、次いで竹早分校と大泉分校も 1955（昭和 30）年 3 月に小金井分校に統合された。1964（昭和 39）年 3 月、世田谷分校の小金井への統合完了によって、キャンパスが統合され、分校が並立した時代を終えた。

ただし、キャンパスの統合先の小金井分校は、広さはあったが、大学としての教育環境が整っていたとは言えなかった。1945（昭和 20）年 4 月 13 日の空襲による火災で、池袋にあった東京第二師範学校が焼失、小金井に移転し、小金井キャンパスの原型となったが、この地はもともと陸軍技術研究所であった（東京学芸大学大学
史資料室 2018, p.24）。戦後、創成期の小金井キャンパスでは、兵舎を改造した木造校舎で授業が行われ、図書や食料事情も十分ではなかった（東京学芸大学史資料室 2018, p.26）。
創成期の東京学芸大学で学んだ卒業生の 1 人、鈴木禹志さんは当時の様子を詳細に語っている。鈴木さんへのインタビューは、2020 年 1 月 14 日の昼下がり、東京学芸大学の教員養成カリキュラム開発研究センター会議
室（当時）で、筆者を含む当時の大学史資料室員 5 名が鈴木さんを囲み、3 時間にわたって行われた。その記録は、木暮（2020）に的確にまとめられている。これによると、鈴木さんは、1955（昭和 30）年から 1959（昭和 34）年にかけて、甲類すなわち小学校教員養成課程の社会科専攻の学生として、1，2 年次は小金井分校、3，4 年次は世田谷分校に在籍していた。当時の小金井分校の様子は、次の言葉から想像してほしい。

「砂ぼこり。それから、夏の草の生え方もすごいわけですよ。先生が向こうから入ってくるんだけど、こう草を分けて。
「どこから来たんですか」って（笑）
。僕らも先生が来るまで、教室の中なんか狭くて暗いし汚いし、教室になんかいられないので外で遊んでいましたけどね。
」

6

小金井分校の環境は、鈴木さんが最初に受験の願書を出しに行った世田谷分校とは雲泥の差で、「文化果つるところ」という印象を受けたという。だが同時に、鈴木さんの口に上ったのは、卒業から 60 年余り経てもなお記憶に残る教員や学生の名前である。その一人、星野安三郎助教授（当時）による憲法の授業には特に圧倒されたといい、星野は講義外でも学生の研究会などでたびたび学生を鼓舞する発言をしていたそうである。鈴木さん
は当時の様子を振り返って言った。
「ぼろっちいところなんだけど、一生懸命ゼミとか話し合いをやる雰囲気があったということだけは証言しておきたい。
」（木暮 2020）

6．結論：「大学における教員養成」とは何か
戦後日本の教員養成の二大原則（「大学における教員養成」と「開放制」）のもとで、創成期の東京学芸大学は、他の教員養成大学・学部もそうだったろうが、二つの観点から自らの存在意義を模索していたと思われる。一つには、東京学芸大学が 4 つの師範学校を包括して新制大学として生まれ変わった大学であることから、「大学における教員養成」とは何かを考えざるをえなかった。二つには、「開放制」の原則のもとで、教員養成を行う国立大学としていかなる「目的養成」を行うのか、教員養成大学としての存在意義を考えざるをえなかったのではないだろうか。実はこれは今も変わらぬ課題である。
創成期の東京学芸大学は、自らの存在意義を模索しながら、新たな教員養成のカリキュラムを創造するという課題を抱えていた。これは、「言うは易く行うは難し」であったに違いない。だが、1952 年の『東京学芸大学カ
リキュラム』を読む限り、大学は、カリキュラムの編成作業を通して、上述のアイデンティティ問題に真摯に向き合おうとしていたことがうかがえる。本稿が引用した部分だけとっても、そこにちりばめられた言葉―たとえば、「カリキュラム（Curriculum）の概念」「カリキュラムを創る」「論議と探究」「カリキュラムの主体性」「眞
理探究の自由を享有しえる」―から、「大学における教員養成」とは何かが、おのずと立ち上がってくるのである。それは、木下一雄初代学長のリーダーシップもさることながら、大学のあり方やカリキュラムをめぐって教職員の間で交わされた議論によるところが大きかったのではないだろうか。前掲文書からは、カリキュラムの編成にあたって、一握りの人間が実務的に粛々とこれをこなすのではなく、教職員の間でカリキュラムの根本理念の共有が図られ、時間をかけた議論が展開されていたことが伝わってくる。
一方で、創成期の東京学芸大学は、前述の通り、「タコの足大学」と呼ばれ、「旧師範の寄り合い所帯の様相が色濃く残存」（陣内 1999, p.8）していたことから、実際的には、教職員の間に温度差があったのではないかと思われる。また、とりわけ小金井分校のハード面の教育環境は劣悪だったと言わざるをえない。しかし、たとえ「ぼろっちいところ」であったとしても、そこには「一生懸命ゼミとか話し合いをやる雰囲気があった」という証言があったのも事実である。同様の証言は、創成期の東京学芸大学に在籍した複数の卒業生たちからも聞こえている（金子編 2011）。
卒業生の記憶に残ったこのような雰囲気こそ、「大学における教員養成」の強みであったとすれば、早くも創成期の段階から、これはどのようにして醸成されたのか。当時の教職員と学生の社会経済的背景、戦争体験、教育経験等がそれぞれどのようなものであり、これらが教員や学生の志向／思考にどんな影響を与えたのか。そして彼ら／彼女たちが、草ぼうぼうのキャンパスに集うことで、いかなる学びと文化が生まれたのか。その実態がうかがえる史料やインタビューデータをもとに、社会学的に検討していきたい課題である。
最後に、創成期の大学が抱えていた課題は、現代にも通じる。
「大学における教員養成」の意義と「開放制の7

もとでの目的養成」の意義を、私たちはどのように考え、教員養成のカリキュラムに反映してゆくのか。もしも
教員就職率といった量的指標でしか後者の意義を計れなくなってしまったら、教員養成大学が前者の意義を主張することは難しくなるだろう。そうならないために、創成期の東京学芸大学の営みから学べることは多いように思われる。

記・本研究は、JSPS 科研費（18K02411）の助成を受けたものである。
・本稿で用いた史料の存在を知らせてくれたのは、故・陣内靖彦東京学芸大学名誉教授であり、氏は東京学芸大学を定年退職時に多くの資料を金子真理子研究室に寄贈してくださった。鈴木禹志さんは、当時の日記や資料をお持ちくださり、貴重なお話を聴かせてくださった。記して感謝申し上げる。

注
1

文部科学省は、毎年度、小・中・高等学校等の教員養成を目的とする国立の教員養成大学・学部（44 大学）の教員養成課程を卒業した者の就職状況を調査している。2021（令和 2）年 3 月に卒業した国立の教員養成大学・学部の卒業生
全体の教員就職率（卒業者数から大学院等への進学者と保育士への就職者を除いた数を母数とした場合）は 64.4％で、前年度の 65.7％から微減した。これについて文部科学省は、「自治体の教員採用者数が増加傾向にある中、我が国の教員養成の中心的な役割を果たすべき国立の教員養成大学・学部の教員就職率が伸び悩んでいる状況は、各大学で定めた教員養成に関する使命や目標に照らし改善が必要である」と指摘し、各国立教員養成大学・学部に対し、「継続的かつ確
実に教員就職率を高めていくこと」を求めている。（文部科学省「国立の教員養成大学・学部及び国私立の教職大学院の令和 2 年 3 月卒業者及び修了者の就職状況等のポイント」（令和 3 年 2 月 12 日訂正）より。https://www.mext.go.jp/
content/20210129-mxt̲kyoikujinzai02-000012488̲1.pdf（2021 年 3 月 15 日利用））
2 中央教育審議会「今後の教員養成・免許制度の在り方について（答申）」（2006 年 7 月 11 日）で示されている定義による。
3 ただし近年、教員採用試験の倍率は低下傾向にあり、小学校教員採用試験では 3 倍を切るようになった。（文部科学
省「令和元年度（平成 30 年度実施）公立学校教員採用選考試験の実施状況のポイント」p.3 https://www.mext.go.jp/
content/20191223-mxt̲000003296̲111.pdf（2021 年 1 月 21 日に利用））
4 こうしたステレオタイプ的な見方のみならず、師範学校における教員養成の実態を描いた研究として、陣内（2005）がある。
5 陣内（1999）の発行は 1999 年 3 月である。

参考文献
陣内靖彦 1999「序章 時代と社会背景」東京学芸大学創立五十周年記念誌編集委員会『東京学芸大学五十年史 通史編』
東京学芸大学創立五十周年記念事業後援会 : 1-11
陣内靖彦 2005『東京・師範学校生活史研究』東京学芸大学出版会
金子真理子編 2011『教員養成カリキュラムの検証 ―創成期の本学卒業生に対するインタビュー調査をもとに―〈報告書〉』
東京学芸大学教員養成カリキュラム開発研究センター
金子真理子・早坂めぐみ 2020「創成期の東京学芸大学と学生生活：学生対象質問紙調査から見えてくるもの」『東京学芸大学紀要 . 総合教育科学系』71: 507-521
木暮絵理 2020「鈴木禹志さん聞き取り調査報告」東京学芸大学大学史資料室『東京学芸大学大学史資料室報』Vol.7: 3543
東京学芸大学大学史資料室 2018『東京学芸大学史テキスト』
佐久間亜紀 2010「1990 年代以降の教員養成カリキュラムの変容―市場化と再統制化―」『教育社会学研究』第 86 集 :97-112
高橋哲 2009「教員――未完の計画養成」橋本鉱一編著『専門職養成の日本的構造』玉川大学出版部
TEES 研究会編 2001『「大学における教員養成」の歴史的研究―戦後「教育学部」史研究』学文社
東京学芸大学 1952『東京学芸大学カリキュラム』
東京学芸大学 1956『新入学学生に関する調査』

8

東京学芸大学 1957『新入学学生に関する調査』
東京学芸大学教務補導部 1959a『学生生活実態調査報告』
東京学芸大学教務補導部 1959b『学生生活実態調査報告（別冊）』山崎奈々絵 2017『戦後教員養成改革と「教養教育」』六花出版株式会社

9木下一雄初代学長関係資料

解題
牛木純江（大学史資料室専門研究員）

1. はじめに『木下一雄初代学長関係資料』は、東京学芸大学初代学長の木下一雄氏（1890 〜 1989 年、以下敬称略）が残した資料群である。この資料群の来歴は以下の通りである。東京学芸大学大学史資料室（以下、資料室）では、
2016 年 8 月にご遺族である木下順二氏から未整理の状態で残っている木下一雄の蔵書や手書き資料等の取扱いについての相談の連絡をいただいた。同年 9 月および 10 月に木下氏宅を訪問の上、資料の状態等を確認し、一度資料室で預かって簡易目録を作成し、それを木下順二氏にご確認いただいた後、2017 年 12 月 20 日に中型ダンボール 13 箱分の資料が正式に寄贈された。2018 年 5 月 21 日には中型ダンボール 1 箱分の追加寄贈があり、最終的にはダンボール 14 箱分（箱番号 : 木下①〜木下⑭）となった。その後、簡易目録から詳細目録を作成し、2021 年 3 月から資料室は新たに『木下一雄初代学長関係資料』の目録の公開・閲覧を開始した。
資料の総点数は 1428 点にのぼり、内訳は、書籍・冊子類が 318 点、状・綴等の書類が 347 点、書簡（はがき・電報を含む）が 720 点、その他（写真等）が 43 点である。年代を確認できる最も古いものは 1907（明治40）年で、その中心は 1950 年代から 1980 年代のものである。木下一雄の著作をはじめ、教育関係や倫理・道徳・哲学などに関する書籍、論文、新聞記事や、木下一雄宛の書簡、郵便はがき、著作の下書き原稿・構想メ
モ、写真（アルバム）など、多様な種類の資料が確認できる。これらは、木下一雄の個人・思想史のみならず、
戦後教育改革期から高度経済成長期を中心とした教育学や教育界の動向を知ることができる資料であり、戦後教育史研究に活用しうるものであると言える。
本稿では、東京学芸大学とのかかわりを中心に木下一雄の簡単な略歴を追いつつ、『木下一雄初代学長関係資料』（以下、『木下資料』）の概要について紹介する。

2. 木下一雄初代学長について ―東京学芸大学とのかかわりを中心に―師範学校長時代まで
木下一雄は 1890（明治 23）年、東京の麻布に生まれた。東京市南山尋常高等小学校（現・港区立南山小学校）、東京府立第一中学校（現・東京都立日比谷高等学校）を経て、1908（明治 41）年に東京府青山師範学校
本科第二部に入学した。木下一雄の次男・木下一幹氏によると「一中時代に軍学校と東京高師を受けたが身体虚弱を理由に学科試験を受けるに至らず、挫折」1 したという。東京府青山師範学校は東京学芸大学の前身校の一つであり、木下と東京学芸大学とのかかわりは生徒という立場から始まった。1911（明治 44）年、青山師範学校を卒業すると、東京府荏原郡の駒沢尋常高等小学校（現・世田谷区立駒沢小学校）に訓導として赴任した。約 1年間在職したのち、東京高等師範学校に入学、卒業後 1916（大正 5）年東京府豊島師範学校に教諭兼訓導として赴任した。2 年在職ののち、東京帝国大学に入学、文学部にて倫理学を専攻した。木下が大学で倫理学を専攻した経緯などは定かではないが、木下の祖先には朱子学者の木下順庵（1621‑1699 年）がおり、大学での倫理学専攻、その後の道徳教育研究、木下順庵著書『錦里文集』の校訳など、木下一雄の教育研究活動に多いに影響10

を及ぼしていると思われる。
東京帝国大学卒業後は、東京府立第三高等女学校（現・東京都立駒場高等学校）教諭、東京府女子師範学校教諭を経て、1938（昭和 13）年、この年新設された東京府大泉師範学校の初代校長となった。東京府大泉師範学
校は、東京府内で 4 番目に設置された師範学校である。その一番の特徴は、本科第一部（高等小学校卒業を入学資格とし修業年限は 5 年）を置かず、第二部（中学校もしくは高等女学校卒業を入学資格とし修業年限は 2 年）のみという新しい形の師範学校であったことであり、今後の師範学校の方向を探る試金石（テストケース）的な存在であった 2。大泉師範学校と同時に創設された大泉師範学校附属小学校の『五十周年記念誌

大泉の教育』

において、木下一雄の教育観が表れている。以下、引用する。

木下・寺門両先生（寺門照彦大泉師範学校附属小学校初代主事―引用者注）は、これまでの附属のあり方をふりかえり、教科中心主義の知識伝達型、或いは精神型の教育を廃し、人間づくり・人間教育を進めるのだという大泉の源流を培われた。「教育というものは、生活に基盤を置いて積み上げるものであり、最後にまた生活に戻って人間的な生活力をつけるもの」という基本的な考えがその底流に根づくことになったのである。勤労を重んじ、生活を大切にし、学習の基礎づくりに努めた建学の精神は、現在の目標である「骨身惜しまず働きます」として脈々と息づいている。3

この「人間づくり・人間教育」という考え方は、戦後の教員養成のあり方に関する木下の議論につながっていると考えられる。
その後、1943（昭和 18）年に神奈川師範学校長、1946（昭和 21）年に東京第一師範学校長となり、東京学
芸大学の設立を迎えることとなる。

東京学芸大学の創立と木下一雄
東京学芸大学発足の経緯に関しては、東京学芸大学二十年史編集委員会編『東京学芸大学二十年史―創基九十六年史』（1970 年）、東京学芸大学創立五十周年記念誌編集委員会編『東京学芸大学五十年史

通史編』（1999 年）に詳しいので、ここではその概観にとどめ、木下一雄の役割や主張を中心に述べる。
1946（昭和 21）年 3 月、連合国軍占領下における連合国軍最高司令官総司令部（GHQ/SCAP）の要請によりアメリカ合衆国から派遣された教育使節団により、日本の教育改革の方向性についての報告書が作成された。
1946（昭和 21）年 8 月、内閣総理大臣所管の審議会として教育刷新委員会（以下、教刷委）が発足した。当時
東京第一師範学校長だった木下一雄は師範学校長の中でただ一人の代表者として委員会に参加した。教刷委では教育に関する重要審議事項として、第一に教育の理念や目的をいかに定めるかについて、第二にその目的を実施するためにどのような制度を設けるべきかについて、第三に制度を支えるための教育行政の在り方について、第四に国公立の学校の振興のみならず、私学の振興をどのようにするのかについて、第五に教員養成の方法や問題についての五項目を掲げ、それぞれの事項に特別委員会を設けて審議することとなった。教員養成の問題について多くの教刷委のメンバーは、師範学校における教員養成を目的とする「特別な教育」が「学問的教養」と「優れた人間性」の育成を阻害してきたとして、師範学校のあり方を厳しく批判した。木下一雄は東京第一師範学校長の立場と経験から、これまでの師範学校での教員養成のあり方（教師として充分な教養が身につけられないこと、専門的学力が不十分であること）を否定しつつも、教員のための全く新しい「特別な教育」を行う新しい大学での教員養成の必要性を主張した。

11

1947（昭和 22）年 5 月 9 日の教刷委総会において「教員養成に関すること（其の一）」が採択され「教育者の育成を主とする学芸大学」が明示された。教員養成を目的とするのではなく、「結果としてそこからすぐれた教員が多く育っていくような、一般教養（リベラル・アーツ）中心の大学を、師範学校を母体としてつくりあげていく」4 という基本的な方向性が示されたのである。その後 1949（昭和 24）年 5 月 31 日、国立学校設置法の施行により、東京第一、東京第二、東京第三の各師範学校と東京青年師範学校を統合した形で、東京学芸大学は創設された。
木下一雄が想定した教員養成・学芸大学のあり方とはどのようなものだったのか。1949（昭和 24）年 7 月 18 日に行われた第一回入学式の式辞において木下は、東京学芸大学は「専門の学芸を究め教員養成を主たる目的とす
る新しい制度の教養大学」であるとし、「東京学芸大学が新しい教養大学として、その強い性格、高い学風が打ち立てられる処におのずから新しい性格の教育者が生れ出づるものであることを信ずる」としている5。また、1966（昭和 41）年のインタビューでは、教員養成および学芸大学の使命について以下のように語っている。

これからの教師はいわゆる確固とした“人間基盤”というものに裏打ちされた“教師としての信念”を自覚した人でなければいけない。即ち、上からの命令に盲目的についていくというのではなく、教師一人一人が自分の頭で考え、その信念の上に立って教育に当たらねばならないという事が基本だったわけです。それに、これからの時代はスペシャリス
トも必要だが、それより一つの専門に精通しながらも、オールラウンドな力と知識をもったゼネラリストがむしろ社会をリードするであろう。この様なゼネラリスト養成こそ学芸大学の真の使命であり意義だと考えたわけです。（中略―引用者）東京学芸大学の場合、発足当初はそうした事を充分考慮してカリキュラムを6組んだものです。

木下一雄が目指した教員養成は、人間的基盤に裏打ちされた教師としての自覚を持った人間の育成および一つの専門に精通しつつもオールラウンドな力と知識を持ったゼネラリストの育成であり、東京学芸大学は、専門の学芸を究めつつ高い教養によって新しい教員養成を行うという使命を持った場であった。
以上のように新しい教員養成のための大学の成立に奔走し、東京学芸大学の礎を築いた木下一雄は、1956（昭和 31）年 10 月 21 日に学長任期満了により退職した。

戦後、木下一雄は東京学芸大学学長のみならず、1951（昭和 26）年には大学設置審議会委員（〜 1957 年 5月まで）、1954（昭和 29）年には教育課程審議会委員（〜 1957 年 2 月まで）
、東京学芸大学学長を辞した後の1956（昭和 31）年 9 月からは東京都教育委員会委員長（〜 1964 年 10 月まで）
、1957（昭和 32）年には中央
教育審議会委員など、様々な教育関係の委員や役職を歴任した。1960（昭和 35）年には日本政府代表顧問としてフランスにおいて開催された第 11 回ユネスコ総会に出席し、1961（昭和 36）年にはオリンピック東京大会
組織委員会の総務委員も務めた。
また、晩年は易経の研究に打ち込み、執筆活動を続け、98 歳で『新講間教育研究所、1989 年）を刊行している。

12

易経―人間性開発・人格の完成』（野3.『木下一雄初代学長関係資料』の概要
前述の通り、『木下資料』は、木下一雄自身が残した資料群であり、木下自身の手によってテーマや年代等が整理されているものではない。2019 年に公開した『撫子会保存資料』7 のように東京府豊島師範学校・東京第二師範学校の同窓会組織によって収集・分類・整理がされているわけではないし、2020 年公開した『青山師範学校関係資料』8 のように特徴的な小資料群があるわけでもない。『木下資料』は、様々な資料が混在している状態である。
そのような状況を踏まえたうえで、『木下資料』が保管されている箱ごとの全体像を示し、いくつかの特徴を紹介する。所蔵資料の全体像は以下の表のとおりである。

【表】木下一雄初代学長関係資料

全体像

箱番号

整理番号

資料概要

木下①

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0001 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0033

・木下一雄の関係者からの著者謹呈書籍（1960 〜 1980 年代）：天野貞祐、
森戸辰男、太田善麿、望月久貴など

木下②

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0034 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0236、
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1332 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1345

・新聞（一般紙・専門紙）切り抜き、雑誌切り抜き（1950 〜 1970 年代
中心）・木下一雄・教育関係新聞記事：東京都教育委員長就任関係（1956 年以降）、教育課程改正関係（1960 年代）など
・木下一雄執筆の雑誌記事および記事掲載冊子：教育論、子ども論、教員
養成論など

木下③

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0237 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0278

・木下一雄の著作：『教案中心 地理教授の實際案（下）』（弘道館、1919
年）から『真ごころの神秘』（私家版、1995 年）まで、訳著、共著含め28 冊
・論文掲載冊子：道徳教育関係、易経関係など

木下④

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0279 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0311、
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1346

・木下一雄の関係者からの著者謹呈書籍（1980 〜 1990 年代が中心、一部 1920 年代の書籍あり）
岩下保、松村鐵心、片山清一など

木下⑤

木下⑥

木下⑦

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0312 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0734

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0735 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0741

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0742 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0773

・木下一雄の論文・記事掲載冊子および切り抜き：学校教育、道徳教育関係など
・直筆原稿：東京高等師範学校時代（1915 年前後）の小論文と思われる原稿。「宿とりて山路の吹雪のぞきけり」、「乃木大将自殺論」など
・年賀状
・アルバム（1950 〜 1970 年代）：各地で行った講演会や懇親会の様子、
オハイオ大学来訪時の写真、東京府豊島師範学校昭六会（同窓会組織）のクラス会写真、東京第一師範学校女子部卒業アルバムなど
・木下一雄の関係者からの著者謹呈書籍（1930 〜 1970 年代）：辻善之助、
金田一京助、石川謙など
・関係団体等記念誌：東京府大泉師範学校同窓会・東京第三師範学校同窓会・東京学芸大学東京第三師範学校同窓会『創立 60 周年記念誌』1999年）、『明治神宮五十年誌』1979 年など

木下⑧

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0774 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0801

・木下一雄の関係者からの著者謹呈書籍（1980 年代）
谷口雅春、河野義（河野十全）など
・関係団体等記念誌：『書道一元 創立二十周年記念』（1991 年）
、東京府
豊島師範学校創立八十年・東京第二師範学校女子部開校四十五年記念事
業実行委員会『撫子八十年』など

13

・はがき：近況報告、日本学術会議会員当選の祝いなど
・書簡：東京府大泉師範学校及び東京学芸大学の推薦状、人物紹介、献本のお礼状、各種招待状など

木下⑨

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑0802 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1251、
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1347

木下⑩

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1252 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1258

・アルバム（1950 〜 1970 年代）：各地で行った講演会や式典、懇親会な
どの写真、『東京高等師範学校卒業記念 大正五年弐月』（木下一雄の卒業アルバム）

木下⑪

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1259 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1273

・『新日本教育年記』第一巻〜第四巻、第七巻
・関係団体等記念誌：全国中学校長会編『中学校教育二十年』（1967 年）、
東京学芸大学附属大泉小学校創立五十周年研究記念誌編集委員会『大泉の教育』（1989 年）など

木下⑫

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1274 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1295

・木下一雄の関係者からの著者謹呈書籍（1930 〜 1970 年代）下程勇吉、
福原麟太郎など
・外国語の書籍（1900 〜 1940 年代）

木下⑬

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1296 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1331

・木下一雄の投稿文や講演等の構想メモ（1950 〜 1980 年代）：教育・文化・易経等について

木下⑭

JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1348 〜
JP‑TKYGA‑3‑P1K‑01‑1382

・小分類の封筒：古希祝賀関係、1960 年ユネスコ総会関係、大泉会創立五十周年記念誌関係など
・木下直筆原稿：『新講 易経ー人間性開発・人格の完成』の下書き原稿など

・電報：東京府大泉師範学校校長就任祝い、東京都教育委員会委員長就任
祝いなど
・名刺

『木下資料』の特徴
〇 書籍
「木下一雄

著書目録」9 によると、木下一雄はその生涯において著作 29 冊、翻訳書 4 冊等を出版している。

『木下資料』にはその全てではないが著作 24 冊と翻訳書 4 冊が収められている。また、木下一雄と親交のあった人びとからの著者謹呈書籍が数多く収められており、その内容は、教育関係（教育学、教育史、道徳教育など）や日本思想史関係、倫理学関係、さらに随筆等様々なジャンルの書籍がある。その他、関係する諸団体や学校等の記念誌も所蔵している。

〇 木下一雄に関する新聞記事・雑誌切り抜きなど
木下一雄および当時の教育に関する新聞記事（主に 1950 年代から 1970 年代）は、一般紙・専門紙問わず数多く残されており、東京都教育委員会委員長時代や教育課程審議会委員時代の言動を追うことができる。また、
木下一雄に関する雑誌記事および木下自身が執筆した雑誌記事の切り抜き（年代・掲載冊子不明のものが多い）も多数収められている。これらの新聞記事や雑誌切り抜きは、教育に関する様々な時事的な問題に対し、木下一雄が当時どうコミットしていたのかがわかる資料であると言える。

〇 書簡・はがき等『木下資料』では、年賀状を含むはがき類、書簡、電報等の木下一雄宛の通信物が数多く収められている。これらの中には、東京府大泉師範学校校長就任や日本学術会議会員当選などのお祝い、献本のお礼などのほか、大14

泉師範学校やその附属小学校の教員採用についての人物紹介や推薦状なども見受けられる。その後実際に採用等の選抜・手続きが行われたかはここから知りえることはできないが、師範学校における人材登用の一端を垣間見ることができる資料であると思われる。

〇 著書の直筆原稿
著作や論文の下書きのほかに、投稿文や講演会の構想メモと思われるノート類も残されている。年代不明のものもあるが、1950 年代後半から 1980 年代後半まであり、内容は木下自身の半生や教育に関する論考、野球や音楽など文化に関わること、易経についてなどである。木下一雄の思想・思考の過程を知りえる資料であると思われる。
その他、写真や易に関連する道具、木下一雄が出演したラジオ放送や講演会のカセットテープなども存在する。

4. おわりに
本稿では、東京学芸大学学長退任以降の木下の活動および思想変遷を追うことができなかったが、木下一雄関係資料からそれらを描くことができると思われる。
『木下資料』が今後広く活用されることを期待したい。

注
1
2
3

山崎道夫「木下一雄先生の学徳を偲んで―敬身の篤、誠心の純―」『斯文』98 号、1989 年、p.32
陣内靖彦『東京師範学校生活史研究』東京学芸大学出版会、2005 年、p.143
東京学芸大学附属大泉小学校創立五十周年研究記念誌編集委員会編『五十周年記念誌 大泉の教育』東京学芸大学附属大泉小学校、1989 年、p.18
4 東京学芸大学創立五十周年記念誌編集委員会『東京学芸大学五十年史 通史編』東京学芸大学創立五十周年記念事業
後援会、1999 年、p.15
5 同上、p.23
6 「新制学芸大学発足期の理念と現実 日高第四郎・木下一雄氏との会見から」『教育文化』創刊号、1966 年 4 月、p.20
7 『撫子会保存資料』の詳細については、小正展也「撫子会保存資料 解題」『東京学芸大学大学史資料室報』vol.6、2019 年、pp.9‑14 参照のこと
8 『青山師範学校関係資料』の詳細については、木暮絵里「青山師範学校関係資料 解題」『東京学芸大学大学史資料室
報』vol.7、2020 年、pp.6‑10 参照のこと
9 木下一雄『真ごころの神秘』創英社、1995 年、pp.128‑129

参考文献
東京学芸大学二十年史編集委員会編『東京学芸大学二十年史―創基九十六年史―』東京学芸大学創立二十周年記念会、
1970 年
東京学芸大学創立五十周年記念誌編集委員会編『東京学芸大学五十年史 通史編』東京学芸大学創立五十周年記念事業後援会、1999 年
東京学芸大学附属大泉小学校創立五十周年研究記念誌編集委員会編『五十周年記念誌 大泉の教育』東京学芸大学附属大泉小学校、1989 年
山崎道夫「木下一雄先生の学徳を偲んで―敬身の篤、誠心の純―」『斯文』98 号、1989 年

152020 年度 大学史資料室 Web 展示会報告「東京学芸大学の歩み その前身と今」
服部哲則（自然科学系講師）

毎年、大学祭など来校者の多い時期を狙って、図書館や芸術館を用いて行ってきた大学史資料室の展示会であるが、本年度は標題にもあるように初めて Web 上での展示を試みることとなった。
これは、新型コロナウィルスによる感染防止がそもそもの理由ではあったが、本学の成り立ちや現状を在籍学生だけでなく、受験希望者のほか広く一般に本学を知ってもらう機会になればとの考えもあり、2020 年 5 月の室員会議に提案され、6 月の室員会議で決定されたものである。
そのような目的もあり、内容は写真資料を紹介しながら東京学芸大学の現在の様子を知ってもらうとともに、その歴史にも触れていこうということが大筋で決められたと理解している。
そこで担当室員を選ぶにあたり、これまでの展示会の写真資料を撮影してきた私が適任であろうということで白羽の矢が立ったのだろう。
写真資料を中心にするということで、Power Point のスライドショーで作成することとし、Web 上で見てもらうためには、飽きさせないためあまり長くないストーリーが望ましいと考えた。また、内容は 2018 年に大石 学先生がまとめられた「東京学芸大学大学史テキスト」を参考にした。
当初、ストーリーとしては、「東京府小学教則講習所」から始まる戦前の師範学校時代の経緯の部分と、戦後、小金井地区に集約され、現在に至る施設を中心としたキャンパス紹介の 2 本立てで計画した。しかし、その後 9月の室員会議の話し合いで、学生生活も取り入れることになり、過去の入学、卒業アルバムから写真を借用するため、所蔵する大学生協にも協力を仰いだ。
東京小学教則講習所から終戦に至る本学前身の師範学校等の変遷は、主に、大学史資料室展示会「学芸アルバ
ム

師範学校の歴史をふりかえる」で収集された写真資料を使用したが、本学のもととなる師範学校の数が多いのと、写真がどの師範学校のものなのか特定する必要があった。
また、戦後、空襲で焼失した第二師範学校の移転から始まる小金井キャンパスの発展の経緯についても、大きな変革時ごとのキャンパス配置図などの電子データを探し出す必要もあった。
これら、写真データ、図面データの収集には、地理学分野の椿先生、専門研究員の牛木さんのご協力をいただ
いている。
学生生活を紹介するため、アルバムから借用する写真についても、本学出身ではない私にとっては、解説を付
ける術がなかったため、A 類社会科ご出身の君塚先生のご協力も仰いでいる。

スライドショーのあらすじは以下のとおりである。

表紙

東京学芸大学世田谷分校正門

開学祭当時の写真

師範学校時代No.1

東京学芸大学沿革表

現在に至るまでの本学の変遷

No.2

東京学芸大学分布図

過去現在の本学関連施設の所在地

No.3

東京師範学校絵図

東京府小学教則講習所から東京府師範学校へ改称

No.4

東京府女子師範学校校舎

女子師範学校の創設

16

No.5

青山時代の東京府師範学校正門

東京府師範学校から、東京府青山師範学校に名称変更

No.6

東京府豊島師範学校初期校舎

就学児童急増に伴う師範学校の新設

No.7

東京府農業補習学校教員養成所正門・東京府大泉師範学校創設当時の校舎

No.8

軍国主義と師範学校①

軍事演習、勤労奉仕などの開始

No.9

軍国主義と師範学校②

女子師範における防毒マスクをつけた防空演習

No.10

師範学校の官立化

都道府県立から官立（国立）への移行

さらなる師範学校の新設

小金井キャンパス時代
No.11

小金井キャンパスの沿革

第一、二、三師範学校を統合し東京学芸大学へ

No.12

小金井キャンパス 1951 年見取り図

No.13

小金井キャンパス 1956 年配置図

西側への拡張No.14

小金井キャンパス 1969 年配置図

学校施設の建て替え大きく進展

No.15

小金井キャンパス内戦前戦事中の名残①

旧プール

No.16

小金井キャンパス内戦前戦事中の名残②

給水塔

No.17

小金井キャンパス各施設の変遷

No.18

正門

1961 年と現在

No.19

本部棟

1961 年と現在

No.20

一般講義棟

1964 年と現在

No.21

自然科学系棟1960 年と現在

No.22

附属図書館

1961 年と現在

No.23

グラウンド

1969 年と現在

No.24

万葉池

1960 年代と現在

No.25

小金井クラブ1969 年と現在

No.26

けやきの碑

陸軍技術研究所以前に敷地を所有していた農家の碑

空襲で焼失した第二師範学校の移転

学生生活
No.27

卒業アルバムの紹介

No.28

大生

大小 2 つある学生食堂のうち、大きい方の食堂での食事風景

No.29

学園祭

子供向けサークルのイベントや講演会の様子

No.30

武蔵野マラソン

学生、教職員総出で走ったり応援したりの冬の風物詩

大学史資料室からのお知らせ
No.31

大学史資料室の紹介

No.32

大学史資料室展示会、刊行物

No.33

本 Web 展示に製作ついて
以上

17なお、本 Web 展示会制作においては、コロナ禍で博物館実習の受け入れ先が決まらなかった 4 人の博物館学実習受講生が、実習の一環として作業に携わっており、最後のスライドにもあるように解説の吹込みを行っている。
Power Point で作成した展示会ファイルを、そのままの形式で Web 上に載せられないので、スライドショーを動画形式に変換したのち Web サイトに載せたが、この作業についても専門研究員の牛木さんにお願いした。
Web での公開という新しい試みであったため、まだまだ不完全なところもあり、改良の余地があるように思えるが、広く東京学芸大学を知ってもらう手段として、この Web 展示会が活用されることを願っている。
なお、制作後の反省として、耳の不自由な方や聞き取りにくい熟語の理解のため、画面にテロップを付けるべきであったと考えている。今後の改良時に加えていきたい。

18

COVID‑19 パンデミックにおける大学アーカイブズによる博物館実習への支援―東京学芸大学大学史資料室の事例を中心に―
君塚仁彦（総合教育科学系教授）

1. COVID-19 パンデミックと博物館実習2019 年末から始まった新型コロナウイルス感染症の世界的流行 ＝ COVID‑19 パンデミックは、その後、いく
つかの国・地域での変異株の出現もあり、現在も完全な収束の兆しが見えない状況が続いている。日本では世界的な感染拡大に伴う危機的状況を「コロナ禍」と表現しているが、それは、2020 年に開催が予定されていた東京オリンピックをはじめ社会生活や経済活動全般に大きな影響と変化をもたらしている。学校教育も休校など大きな影響を受けたが、中でも大学は、原則として学生のキャンパス内への立ち入りが厳しく制限されたため教育・研究面で大きな影響を受けている。
2020 年 4 月に入学予定であった新入生は、感染拡大防止対策の一環で一部授業を除いて Web 活用による遠隔方式になり、さらに政府による 2 度にわたる緊急事態宣の発出により、本学においてもほとんどの学生がキャンパスに来られずに一年を過ごさざるをえない状況が続いている。COVID‑19 パンデミックにおける感染拡大防止の観点から見れば、やむをえない判断と対応であると考えるが、このことが学生や教職員に大きな影響を与えていることは事実である。
本学学部に開講される教育支援系科目「博物館実習Ⅰ」「博物館実習Ⅱ」もコロナ禍による大きな影響を受けた授業科目である。これらの科目は博物館学芸員資格取得のための必修の法令科目であるが、「博物館実習Ⅰ」は 3 年次通年で行われる学内基礎実習に学外での実技実習、見学実習を組みあわせた内容で構成され、それを通過できた者だけが「博物館実習Ⅱ」に進む。この科目は 4 年次に受講する、実際の博物館等で行う実務実習に事前事後指導を組み合わせ内容で構成されている。
コロナ禍において全国の博物館等が休館や開館時間・見学者数の限定など厳しい対応を取る中、見学や実技を中心的な内容とする博物館実習科目は窮地に追い込まれ、学芸員養成を行っている全国の大学は学生に資格を取得させるために実習科目をどのように運営し、進めるのかという難題に直面することになった。
学芸員資格を出している大学等の連合組織である全国大学博物館学講座協議会は、コロナ禍における学芸員養
成科目の運用に苦心する各大学にアンケートを取り、その情報を公開している。1 大学関係者の間ではこの状況が2021（令和 3）年度も続くことが懸念されており、密閉空間である収蔵庫を含む博物館見学実習や実技を伴う実習などができるのかどうかが不安視されている。「もの」や「情報」「場」を対象とする博物館学関連科目、特に体験を重視する実習科目において遠隔形式での授業運営にはおのずと限界がある。そこで、各大学における実践や取り組み等を可能な限り共有し、コロナ禍においても学生に対して適切な内容を提供できるようにし、将来、同様の事態が生じた際の参考にするために今回のアンケート調査が行われたのである。

2. 文化庁の通知とその内容
このような事態に対する国の動きは比較的早かったといえるだろう。2020（令和 2）年 4 月 13 日、学芸員資19

格を所管する文化庁企画調整課長（併）博物館振興室長から全国の各国公私立大学長宛に「令和 2 年度における学芸員養成課程に係る博物館実習の実施に当たっての留意事項 について（通知）」が発出された。ここでは以下、その一部を引用しておきたい（下線は筆者による）。

【資料１】
博物館法施行規則（昭和 30 年 10 月 4 日文部省令第 24 号）第 1 条に基づき、博物館に関する科目を開設 している大学におかれては、新型コロナウイルス感染症対策について、「令和 2 年度における大学等の授業 の開始等について」（令和 2 年 3 月 24 日付け元文科高第 1259 号高等教育局長通知）等を踏まえ、必要
な感 染症対策を講じ、準備を進めていただいていることと存じます。
博物館に関する科目のうち、博物館実習の実施に当たって留意いただきたい事項を下記のとおりまとめましたので通知します。
記
１．実施時期、期間、内容等の調整（1）

これまで博物館実習の実施に当たっては、博物館実習ガイドライン（2009（平成 21）年 4 月）（以下「ガイドライン」という。）に基づき実施されているが、館園実習（以下「実習」という。）に当たっては、登録博物館又は博物館相当施設（大学においてこれに準ずると認めた施設を含む。）（以下「博物館」という。）と協議の上、実施時期を収束後とすることも検討していただきたい。

（2）

ガイドラインでは、実習の単位を 1 単位相当以上、時間数を延べ 30 時間から 45 時間程度以上、期間を 5 日間以上としているが、休館している博物館も多く通常期と同様な実習を行うことが困難な場合もあると考えられることから、受け入れる博物館の実情を考慮し、実習の一定割合を学内実習に振り替えることや、例外的に演習等で実習に代えることも可能とするなど、実施内容を弾力的に検討いただ
きたい。

（3）

新型コロナウイルス感染症対策専門家会議が 3 月 9 日に示した 3 つの条件（換気の悪い密室空間、多くの人が密集、近距離での会話や発生）が重ならないようにすること等に留意し、実習の内容、方法等について受け入れ先の博物館と相談しつつ弾力的に検討していただきたい。また、新型コロナウイル
ス感染症については、日々状況が変化しているところであり、下記の文化庁ウェブサイトなどを通じて関係省庁や自治体等からの最新の情報も十分に踏まえて対応いただきたい。

○文化庁ウェブサイト「新型コロナウイルスに関連した感染症対策に関する対応について」
https://www.bunka.go.jp/koho̲hodo̲oshirase/sonota̲oshirase/20200206.html

２．学生への事前指導（1）

実習の 2 週間程度前から、毎朝の検温及び風邪症状の確認を行うことや、感染リスクの高い場所に行く機会を減らすなどの対策を学生に徹底していただくこと。実習中は、これに加えて、手洗いや咳エ
チケットなどの基本的な感染症対策を徹底し、マスクは常時装着することなど一層の感染症対策を行う
ことを学生に徹底していただくこと。

（2）

実習に参加予定の学生の家族等の感染が確認されるなど学生が濃厚接触者に特定された場合、感染者

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と最後に濃厚接触した日から起算して 2 週間は実習への参加を見送るよう指導していただくこと。
（3）

実習中は受入先である博物館の指示に従うことや、発熱等の風邪症状やその他体調不良がみられる場
合には、博物館と相談の上、自宅で休養することを学生に徹底すること。

３．実習中の留意事項 学生の感染が判明した場合や、地域の感染拡大の状況等により急遽、実習を中止せざ
るを得ない場合などにおいては、大学、博物館、学生が速やかに連絡を取り合うことができるよう確実に連絡体制を構築していただくこと。

４．実習後の留意事項（1）

実習中の状況により、十分に実施できなかった内容があった場合には、大学は事後指導等において、補充的な内容の授業等を行っていただきたいこと。

（2）

実習後に学生の感染が判明した場合、大学は博物館に速やかに連絡するとともに、「令和 2 年度における大学等の授業の開始について」（令和 2 年 3 月 24 日付け元文科高 1259 号高等教育局長通知）等を踏まえ、適切な対応を行っていただきたいこと。

目立つのは「弾力的」という言葉である。大学にとって何よりも大切なのは、学生の安全安心であり、健康であり、命である。コロナ禍の中で博物館実習を実施することで感染を拡大してはならないが、同時に、学生が学
芸員資格を取得できなくなるリスクも回避したい。通知には「実施時期を収束後とすることも検討していただきたい」と記されている。しかし、感染拡大収束の見通しが見えない状況の中で、その対応は現実的ではないと判断した。担当副学長とも相談しながら 4 年次の「博物館実習Ⅱ」を可能な限り実習受け入れ館を探す方向で進めることにしたのである。
「博物館実習Ⅰ」「博物館実習Ⅱ」を担当する教員の立場から言えば、文化庁から実施内容の弾力的運用が可能という指針が示されたことは、現実的かつ適切な対応であったと評価している。

3. 博物館実習と大学史資料室による支援
文化庁の通知をもとに COVID‑19 パンデミック下おける博物館実習というこれまで体験したことのない課題に取り組んだが、本稿では、特に 4 年次の「博物館実習Ⅱ」に焦点を当て、本学の大学アーカイブズである大学史資料室による博物館実習に対する支援について述べていきたい。
2020（令和 2）年度「博物館実習Ⅱ」は、大学が推奨する Microsoft Teams を活用した遠隔形式で事前指導等を進め、そのなかで博物館実務実習の受け入れ館を決定する作業に学生と共に取り組んだ。一般にはあまり知られていないが、博物館側には実習生を受け入れる法的義務は一切ない。あくまでも博物館側が、社会教育施設としての責務として、また教育普及活動の一環として好意で受け入れているのが現実である。
本学には学内で実務実習を行うことができる附属博物館が設置されていない。そのため学生は、学外の博物館・美術館・科学館・動植物園・水族館等で実務実習を行うことになる。本学では実習館を大学側が指定・配当するのではなく、「博物館実習Ⅰ」の単位を取得した学生が、担当教員の助言・指導に基づき、自らの希望と意思で自主開拓していくというスタイルを採用している。毎年 30 名以上の学生が実務実習を行うが、2020（令和 2）21

年度も 31 名の学生が「博物館実習Ⅱ」を履修登録し、実務実習に取り組んだ。
学生たちは、博物館側から公募が出る前年の年末頃から実習館探しの作業に入ったが、COVID‑19 の国内感染状況が悪化していくなかで、東京都心部にある博物館を中心に実務実習の中止や期間短縮、受入れ人数の縮減、遠隔形式での実施などの動きが見られるようになった。
感染拡大防止の観点から見れば、館側の対応は当然であると思われた。しかし、都内や周辺部に位置する博物館等を希望していた学生は、いきなり実習館が決まらないという困難に見舞われることになった。そこで首都圏以外の出身者には地元の実習館を探すように指導し、また学内規定で 12 日間とされている実習日数を課題レ
ポートで代替することで館側に合わせて短縮するなどの弾力的な対応を取った。その結果、31 人中 26 人が実習館を決めることができたが、5 月の時点で、突然の実習生受け入れ中止などの理由で実習館を決めることのできなくなった学生が 5 名出ることになった。
このままではこの 5 名が学芸員資格を取得することはできない。そのため、担当教員としての私自身の判断で、本学の大学アーカイブズである大学史資料室に支援を要請することになったのである。大学アーカイブズは博物館ではない。しかし、大学に残る法人文書や歴史的文書など記録資料の収集保管、展示活動、研究、出版活動などを行っており、実質的に実務実習を行うことが可能な博物館類似施設であると判断した。博物館施行規則
上、大学史資料室を実務実習施設として認定することに問題はない。
そこで、大学史資料室で毎月 1 回開催される室員会議で議題として取り上げてもらい、実習生 5 名の受け入れが承認される運びとなった。さらに 2020（令和 2）年 6 月 10 日開催の教務委員会における大学としての承認を経て、コロナ禍対応の臨時的措置として、大学史資料室を博物館実務実習施設として活用させてもらえることになったのである。
大学史資料室で実習を行ったのは、A 類（初等教育教員養成課程）美術選修 4 年が 1 名、E 類（教育支援課
程）教育支援専攻・生涯学習サブコース 4 年が 1 名、同文化遺産教育サブコース 4 年が 3 名の計 5 名の学生であった。同年 10 月 23 日の室員会議で「令和 2 年度

東京学芸大学大学史資料室における博物館実務実習計画

2について（案）」を示し、学生には実習内容の具体案を以下のように提示した。

【資料２】
１．はじめに
本実習は、あくまでもコロナ禍で実習館探しで苦労された 5 人のための今年度限りの臨時的措置であり、大学史資料室ならびに教務委員会、教務委員会諸資格取得指導部会の審議を経て、文化庁ガイドラインに則った大学認定の正式な実習になります。大学史資料室の皆さま、特に室員の椿真智子先生（地理学）、服部哲則先生（文化財科学）、日高智彦先生（社会科教育学）
・専門研究員の牛木純江先生（日本近代史）には本実習で大変お世話になります。その心づもりで臨んでください。主指導担当は、君塚と椿真知子先生、服部先生になります。

２．時間数
文化庁から示されたガイドラインでの実習 30 時間以上確保。 大学史資料室での実習と「演習」の時間数（実習は 1 日 5 時間とした場合）、「演習」は担当教員が指導する遠隔作業をメインとする。 作業工程や時間などにより、以下のいずれかのパターンを選択する。

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実習 5 日（5 × 5 時間 ＝ 25 時間） 残り 5 時間→

演習 3 コマ実習 4 日（4 × 5 時間 ＝ 20 時間） 残り 10 時間→

演習 5 コマ実習 3 日（3 × 5 時間 ＝ 15 時間） 残り 15 時間→

演習 8 コマ

３．実習内容「 3 密」を避けるなどの感染対策防止の観点から、主に椿先生に指導いただく「小金井キャンパス大学史ツアー」（シナリオ・映像制作、自作のシナリオ作成とそれに基づいたツアーガイド、ナレーション入れ等を実施）、および服部先生指導による「Web 企画展」スライドでのキャプション制作とナレーション入れを実習内容のメインとします。このように映像作品は大学史資料室の「web 企画展」と連動させることにします。 一般公開を前提とする「大学史キャンパスツアー映像」を一部対面参加式の協働作業で制作することを課題とし、以下の内容で実習する予定です。小金井キャンパスをフィールドミュージアム（オープンエア
ミュージアム）に見立てた楽しく美しい映像ができればと思います。

1 日目

キャンパスツアーのコース設定のためのレクチャーとフィールドワークおよびワークショップ

2 日目

コース設定のための調査とフィールドワーク（資料室・図書館等での調査を含む）

3 日目

キャンパスツアー映像のシナリオ作りと検討

4 日目

キャンパスツアー映像のシナリオ作り、web 企画展キャプション検討

5 日目

キャンパスツアー映像撮影

6 日目

キャンパスツアー映像編集とナレーション入れ作業【注】 その他、web 企画展キャプションナレーション入れ作業等、演習に相当する内容については担当
教員が指導する自宅等での遠隔作業で行うことにします。

実務実習は以上のような内容で 11 月初旬から行われ、単位認定のためにグループワークで作成するシナリオと映像、博物館実習日誌、実務実習レポートの 3 点の提出を課した。
実務実習の成果物としてのキャンパスツアー映像と web 企画展については間もなく HP 上で公開される予定である。ぜひ参照していただきたい。
以上、大学史資料室での事例を中心に COVID‑19 パンデミックおける大学アーカイブズによる博物館実習への支援について述べてきた。博物館現場での資料・作品等の展示や資料保存など実際の博物館学芸業務に関わることができなかったことは事実であるが、本学が附属博物館を設置していないことや、感染防止のため密閉空間である収蔵庫等での作業が不可能である現状に鑑みれば、今回の大学史資料室による支援が、コロナ禍で影響を受けた学生をレスキューする役割を果たしたことは事実である。その点は、感謝と共に銘記しておきたい。
同時に、実際に公開される映像資料等の作成に関わるサービスラーニング的な学び、フィールドワークを通しての自校史学習、それらを学生に提供することができたことの教育的意義は大きかったのではないかと思う。
最後に学生から提出された二つのレポートを資料として紹介するが、内容からそのことを読み取ることができると思われる。学生からの言葉を本稿の結びに代えたいと思う。

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今回の実習は、感染症に伴う影響で実習が中止となってしまったことを受け、特別に「大学史資料室」が緊急の実習先として受け入れてくださった。実習ではフィールドワークをはじめ、主にキャンパスを紹介する動画の作成、及びナレーションを担当した。椿先生のレクチャーのもと、学芸大学にまつわる歴史をフィールドから読み解いた上で、紹介するコースや情報、演出方法などを話し合った。
動画を作成するにあたっては、ぐぅちゃんクイズ 3、先生と学生との対話形式を図ることで、動画の中に緩急が出るよう工夫した。また、ワイプと写真を同時に表示させることで、対象とする場所の写真を見ながら解説を聞くことができるように工夫した。
記録として残るものをつくる責任を感じながらも、最後までやり遂げることができた。一から作り上げることの難しさ、チームとしての連携が欠かせないことを改めて実感した。この状況下の中、実習を行ってくださった関係の先生方、資料室の皆様、ご助力いただきありがとうございました。

展示の企画・制作を行うにあたり、その分野に関する厖大な知識、情報が必要になるということ、展示に関わる人びとは表に見えない範囲でもたくさん存在し、その方がたの多大な協力なしに展示の成功は達成し得ないということを最も強く感じた。
「展示」はモノを扱うことがほとんどであるが、それ以上に人の存在が必要で大切であるということを改めて学んだ。
（中略）
外出自粛が推奨される現在はもちろんだが、今後感染症の拡大が収束した後も。動画や音楽編集等でのデジタル技術を学芸員は身に付ける必要がある。それができれば展示方法の幅が広がり、より効果的な展示が可能になると感じた。（中略）
実際の博物館での実務実習は中止となりましたが、大学を卒業する前に、動画制作を通して母校の歴史を深く学ぶことができてとてもよかったです。展示一つを作るのにどれほどの準備を要するのか、身をもって学ぶことができました。担当して下さった先生方、ご指導、ご協力ありがとうございました。

注1

全国大学博物館学講座協議会「COVID‑19 パンデミックにおける学芸員養成課程授業実施に関するアンケート調査の報告」2021 年 2 月。アンケート結果は『全博協会報 58』（2021 年 3 月発行）に全文が掲載されている。アンケート調
査は 2021 年 1 月 8 日から 2 月 10 日に実施され、全博協加盟の 174 大学に依頼。95 大学から回答を得ている。
2 【資料 2】は学生への配布資料のうち個人情報などを削除し、その一部を抜粋のうえ実態に合わせ加筆したものである。
3 ぐぅちゃんは本学広報誌『TGU』のマスコットキャラクター。

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新たな情報発信用外部サイト「東京学芸大学大学史資料室 Web ギャラリー」の開設について
牛木純江（大学史資料室専門研究員）

1. はじめに2021 年に東京学芸大学大学史資料室（以下、資料室）では、新たな情報発信用の外部サイト「東京学芸大学
大学史資料室Web ギャラリー」（https://www.gakugeiarchives.com/ 以下、Web ギャラリー）を開設した。

これまで資料室では、所蔵資料や資料室の活動の紹介などを随時外部に発信していくことが難しい状況であった。学生や教職員、広く一般の人びとに東京学芸大学の歴史や現在、資料室の活動等について知っていただき、所蔵資料を活用していただきたいとの思いから、自分たちの手による日常的な情報のアップデートおよび外部発
信のためのツールとして、Web ギャラリーを新たに立ち上げることとしたのである。
また、例年資料室では、図書館等を利用して展示会を行っているが、今年度は新型コロナウィルス感染症拡大防止の観点から展示会を開催することが難しいため、またコロナ禍により通学できない学生やその他多くの人びとが観覧できるように、Web 上で展示会を行うこととなった。その Web 展示会を掲載する場として、この新たに立ち上げた Web ギャラリーを活用することとした。
なお、既存の資料室ホームページのトップ画面にバナーを貼っており、そこから Web ギャラリーに入ることができる。以下、内容について紹介する。

2. Web ギャラリーの概要
Web ギャラリーは、現時点で 5 つのページで構成されている。サイトの上部にメニューバーを設置しており、そこから各ページに入ることができる。なおページの構成・内容は、適宜変更・更新予定である。以下、各ページの概要である。

①「ホーム」「ホーム」は、全体のトップページで、ページ上部に「お知らせ」欄を設置しサイトや資料室に関する新着情報を、ページ下部にはサイト全体についての「ごあいさつ」をそれぞれ掲載している。なお過去の「お知らせ」
は、サイト内の別ページに情報として蓄積していく予定である。

②「今月の学藝アルバム」「今月の学藝アルバム」のページでは、毎月月替わりで資料室所蔵の史資料や画像等を紹介している。そもそも資料室では、2020 年 3 月から図書館に併設している Note Café において「今月の学藝アルバム」を展示していた。しかし、2020 年 4 月の緊急事態宣言以降、Note Café での展示が困難になったため、Web ギャラリーにおいて展示を行うこととした。なお、2021 年 2 月より Note Café での展示が再度可能になったため、Web 版の「今月の学藝アルバム」と連動する形で Note Café での展示も再開する予定である。

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③「東京学芸大学の歴史」「東京学芸大学の歴史」では、2018 年に資料室が発行した『東京学芸大学大学史テキスト』（以下、『大学史テキスト』）を広く周知し活用していただくことを目的に、その一部を「師範学校のはじまり」、「師範学校の発展」、「戦時下の師範学校」、「東京学芸大学の発足と展開」の四つのテーマに分けて掲載しており、「こちらをクリック」のボタンから、各テーマの PDF 文書に飛ぶことができる形となっている。

④「Web 展示会」
先に述べたように、今年度は新型コロナウィルス感染症拡大防止の観点から、例年行っていた展示会を開催せず、代わりに Web 展示会「東京学芸大学の歩み

その前身と今」1 と題した動画（MP4 形式、約 17 分、博物館実習の学生によるナレーション音声あり）を作成し、「Web 展示会」のページに掲載した。この動画は、画像に対する音声ナレーションによる解説という形式をとっているため、耳が不自由な方や音声を出すことができない状態で観覧をしたい方などのために、PDF 形式の文書（画像 + 解説文）のリンクを貼っている。

⑤「キャンパスツアー動画」
キャンパスツアー動画「再発見 ! キャンパスからよみとく学芸大」2 は、2020 年度「博物館実習Ⅱ」における博物館実務実習の一環として、実習生 5 名が中心となり、シナリオ作成・動画撮影および編集作業を行い、作成したものである。

以上、5 つのページのほかに、サイトのヘッダー部分に、「サイトのご利用にあたって」と「資料寄贈のお願い」を掲載した。
「サイトのご利用にあたって」はサイトポリシーとして、Web ギャラリーにおける著作権、個人情報の取り扱い、その他サイトの運営について記載している。「資料寄贈のお願い」は、東京学芸大学および前身の各師範学校、附属学校・園に関する資料寄贈のお願いを記載している。

3. おわりにWeb ギャラリーは、随時更新しながら新たな情報を発信し続けることを目的としている。これまでは、資料室が所蔵する資料を一般に広く見ていただく機会は限られていたが、今後はサイトを随時更新していくことで様々な所蔵資料を掲載し、より身近に感じていただく機会となれば幸いである。また、今日のコロナ禍の状況は、新
たな展示の方法を考える一つのきっかけとなった。今後も動画等の作成も含め、新たな展示の方法を模索していきたいと考えている。

注
1
2

詳細は本誌所収の服部論文を参照していただきたい。
キャンパスツアー動画作成の経緯等については本誌所収の君塚論文を参照していただきたい。

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令和２年度活動報告〔主な活動・成果〕
・大学史資料室今後の計画の策定
・室員会議（10 回）
・運営委員会（3 回）・資料閲覧室の運営
・「木下一雄初代学長」資料群の目録と資料を公開
・旧師範学校アーカイブズシステムの公開と運用
・大学史資料室展示会の開催（Web 展示会）
「学藝アルバム

東京学芸大学の歩み その前身と今」・企画展示会「今月の学藝アルバム」を Web 開催
・情報発信用外部サイト「東京学芸大学大学史資料室 Web ギャラリー」を制作・公開
・キャンパスツアー動画「再発見！キャンパスからよみとく学芸大」を制作・公開
・大学史資料室案内リーフレット改訂版を制作・配布
・大学史資料室報（Vol.8）を発行
・資料環境の維持
大学史資料室保存環境調査報告（1 回）
データロガーの設置による温度・湿度の測定
フェロモントラップの設置による虫害虫の捕獲調査
微生物センサによる浮遊菌測定
・50 年史関連資料の目録作成（継続）・資料の収集27

〔委員会等及び委員名簿〕
運営委員会◎ 川手 圭一

副学長・附属図書館長・人文社会科学系教授

君塚 仁彦

総合教育科学系学系長・教授

加賀美 雅弘

人文社会科学系学系長・教授

國仙 久雄

自然科学系学系長・教授

及川 研

芸術・スポーツ科学系学系長・教授

金子 真理子次世代教育研究センター・教授

服部 哲則

自然科学系・講師

関田 義博

附属学校運営部運営参事

清水 宣彦

総務部長
◎は委員長

室員会議

◎ 川手 圭一

副学長・附属図書館長・人文社会科学系教授〇 君塚 仁彦

総合教育科学系・教授

及川 英二郎

人文社会科学系・教授

椿 真智子

人文社会科学系・教授

日髙 智彦

人文社会科学系・准教授

新免 歳靖

自然科学系・講師

服部 哲則

自然科学系・講師

金子 真理子次世代教育研究センター・教授

牛木 純江

専門研究員

松本 功

事務室長
◎は室長

○は副室長

東京学芸大学大学史資料室報 Vol. 8
令和 3 年 3 月 31 日発行
東京学芸大学大学史資料室
東京都小金井市貫井北町 4-1-1
メール：shiryou@u-gakugei.ac.jp

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﹇発行﹈
東京学芸大学大学史資料室﹇発行年月日﹈令和

年

3

月 日

3

31