東京成徳大学大学院心理学研究科履修規程
（趣旨）
第１条

東京成徳大学大学院（以下「本大学院」という。
）心理学研究科（以下「本研究科」という。
）において開設する授業科目の履修については、東京成徳大学大学院学則（以下「大学院学則」という。
）の規定によるほか、この規程の定めるところによる。
（教育課程の編成）
第２条

大学院学則第 10 条に基づき、授業科目及び単位数は別表 1 及び 2 のとおりとする。

（単位の計算方法等）
第３条

授業科目の 1 単位当りの授業時間数は、大学院学則第 11 条の規定に基づき、次表のとおりとする。
授業科目の区分

講義科目

15 時間

演習科目

30 時間

実験、実習及び実技科目
心理実践実習２

１単位あたりの授業時間

30～45 時間
45 時間

各授業科目は、1 年間にわたり継続するものを通年科目と称し、前期又は後期で完結するものを半期科目と称する。

（履修登録）
第４条

学生は、当該年度に履修しようとする授業科目を、定められた期間内に登録手続きを行わなければならない。
（研究指導）
第５条

学生は、授業科目の選択、研究一般及び学位論文の作成について、指導教員および副指導教員の指導を受けるものとする。ただし、両指導教員の許可を得て、他の教員の指導を受けることができる。
２

学生は、指導教員より研究一般及び学位論文の作成にかかる指導を受けるにあたり、指導教員が担当する演習科目を履修しなければならない。ただし研究指導上必要と認められた場合には、指導教員以外が担当する演習科目を履修することができる。
３

前項に規定する指導教員及び副指導教員に関し必要な事項については、別に定める。

（修了要件）
第６条

修士課程を修了するには、本大学院に 2 年以上 4 年以下の在学期間に、履修授業科目について 33 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえ、修士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。
２

博士後期課程を修了するには、本大学院に 3 年以上 6 年以下の在学期間に、履修授業科目について 20 単位以上を修得し、かつ必要な研究指導を受けたうえ、博士論文の審査及び最終試験に合格しなければならない。

（履修方法）
第７条

臨床心理学専攻修士課程の履修方法は、次のとおりとする。

（１）必修科目については、19 単位を修得しなければならない。
（２）選択科目については、14 単位以上を修得しなければならない。
２

修士課程の学生は、研究指導教員から研究指導上必要と認められた場合には、学部及び博士後期課程の授業科目を聴講することができる。

３

前項による聴講を希望する者は、あらかじめ授業担当者の許可を得るものとし、これによって修得した単位は課程修了に必要な単位に参入することはできない。

４

公認心理師受験資格を取得しようとする者は、別表 3 に掲げる授業科目及び単位数を修得しなければならない。

５「心理実践実習」は、別に定められた要件を満たし、かつ心理学研究科委員会において許可された者に限り履修することができる。

（博士後期課程の履修方法）
第８条

臨床心理学専攻博士後期課程の履修方法は、次のとおりとする。

（１）選択必修科目については、発達臨床心理分野、学校臨床心理分野及び障害者心理分野のうちいずれか1 分野を選択のうえ、当該分野の 4 科目 10 単位を修得しなければならない。ただし研究指導上必要と認められた場合には、研究指導教員の許可を得て、他の分野の科目を履修することができ、これにより修得した単位は選択科目の単位数に算入することができる。
（２）選択科目については、研究指導教員の指導のもと、研究内容に関連した広い領域の知識と技能を修得することを目的に、10 単位以上を修得しなければならない。
２

博士後期課程の学生は、研究指導教員から研究指導上必要と認められた場合には、学部及び修士課程の授業科目を聴講することができる。

３

前項による聴講を希望する者は、あらかじめ授業担当者の許可を得るものとし、これによって修得した単位は課程修了に必要な単位に参入することはできない。

第９条

修士課程及び博士後期課程の授業科目は、原則として配当年次に従って履修しなければならない。

ただし、上級年次が下級年次科目を履修することは差支えない。
（開設授業科目）第１０条

当該年度に開設する授業科目等は、原則として学年の始めに公示する。

（受講制限）
第１１条

研究科長は、特定の授業科目について受講者を制限することができる。

（履修科目等の指定）
第１２条

研究科長は、本研究科の教育上特に必要と認める場合には、特定の授業科目について、あらかじめ履修すべき科目又は修得すべき年次、学期を指定することができる。
（試験・単位の修得）第１３条 履修した科目の単位認定は、試験または課題によって認定されるものとする。
２ 学位論文の審査にかかる試験については、東京成徳大学学位規則並びに東京成徳大学大学院心理学研究科
修士論文審査実施要領、東京成徳大学大学院心理学研究科博士論文審査実施要領の定めるところによる。
（他の大学の大学院の授業科目の履修及び単位認定）
第１３条の２

大学院学則第１４条の規定により他の大学の大学院の授業科目を履修し、修士課程２年前期までに修得した単位は、１５単位までを修士課程の修了要件に必要な単位数として算入することができる。
なお、単位認定を希望する学生は、単位修得後（留学にあっては留学期間終了後）速やかに別に定める所定様式及び成績証明書等を添えて学長に申請しなければならない。
（入学前の既修得単位の認定）
第１３条の３

大学院学則第１５条の２の規定により、本大学院入学前に他の大学の大学院において修得した単位（科目等履修生として修得した単位を含む。）は、１５単位までを修士課程の修了要件に必要な単位数として算入することができる。なお、単位認定を受けようとする者は、本大学院入学以前の所定の期日までに別に定める所定様式及び成績証明書等を添えて学長に申請しなければならない。
（単位認定の方法及び認定単位数の上限）
第１３条の４

学長は、第１３条の２及び第１３条の３に基づき、単位認定申請が提出されたときは、研究科委員会の意見を聴いて、教育研究上有益と認める各科目について、単位の認定を行う。

２

前項により認定される単位は、第１３条の２及び第１３条の３の単位を合わせて２０単位を超えないものとする。
（成績評価の基準）
第１４条

成績は、各科目の到達目標の達成度並びに学修成果が、試験やレポート、提出物、成果発表等の取り組みに基づき、総合的かつ適正・厳格に評価され、次表の評価基準にそって段階づけられる。
評価区分

SA

合格

BC
D

不合格

評価基準

GP

評価基準の記述

90～100

4.0

当該科目の到達目標を十分に達成し、非常に優れた学修成果をおさめている

80～ 893.0

当該科目の到達目標を十分に達成し、優れた学修成果をおさめている

70～ 792.0

当該科目の到達目標を達成し、一定の学修成果をおさめている

60～ 691.0

当該科目の到達目標を最低限達成し、やや学修成果もみられる

0～ 59

0.0

当該科目の到達目標を達成せず、学修成果も不十分である＊GP（グレード・ポイント）は「各評価段階の得点」を示す。
２

他の大学の大学院で修得した科目及び本大学院入学以前に他の大学の大学院において修得した科目の単位認定等の評価は「認定」とし、ＧＰＡに算入しない。

３

履修登録した科目について、定められた期間内に「履修取り消し」の手続きをとらず履修放棄した場合はＤ評価（不合格）とする。
４ 修士論文は、本大学院心理学研究科修士論文審査実施要領第 11 項に基づき評価を行う。
５

博士論文は、本大学院心理学研究科博士論文審査実施要領第 17 項に基づき評価を行う。

６

上記第 2 項及び第 3 項に基づき行われた修士論文及び博士論文の評価は、「合格」または「不合格」とする。

（ＧＰＡ（グレード・ポイント・アベレージ）制度）
第１５条
GPA＝学生の学業成績を測る基準として、GPA 制度を採用し、その計算方法は以下のとおりとする。
（S の単位数×4）＋（A の単位数×3）＋（B の単位数×2）＋（C 単位数×1）
履修登録科目総単位数＊小数点第 3 位以下四捨五入＊分母の総単位数には、不合格科目（評価が「D」）の単位数を含む。
＊累計 GPA は、入学後に履修した総ての科目についての GPA を表示する。
＊不合格科目となった授業科目を再履修した場合、以前不合格となった授業科目は累計 GPA 算出対象外とする。
（細目）
第１６条 この規程の改廃は、研究科委員会及び改正内容に応じて大学運営委員会、教育研究改善委員会の意見を聴いて学長が行う。
２

この規程に定めるもののほか、教育課程の履修に関して必要な事項については、研究科長、学長が協議し、学長が定める。

附 則１

この規程は、平成 29 年 4 月 1 日から施行する。

２ 平成 29 年 3 月 31 日において在学する者は、第 14 条の規定にかかわらず、なお従前の例による。
３

第 15 条及び別表に規定する「高等学校教諭専修免許状（教科：公民）の取得に関する授業科目」は、平成 27 年度及び平成 28 年度入学者に適用する。

附 則１

この規程は、平成 30 年 4 月 1 日から施行する。

２

改正後の規程は、平成 30 年度入学者から適用し、平成 29 年度以前の入学者については、なお従前の例による。

附 則１

この規程は、2019 年 4 月 1 日から施行する。

２

前項の規定にかかわらず、第 14 条に規定する成績評価基準は、2019 年 4 月 1 日に在学する者から適用する。

附 則１

この規程は、2020 年 4 月 1 日から施行する。

２

2020 年 3 月 31 日に在学する者は、なお従前の例による。

３

前項の規定にかかわらず、第 14 条第 2 項、 同条第 3 項及び同条第 4 項の規定については、 2020 年3 月 31 日に在学する者から適用する。

附 則１

この規程は、2021 年 4 月 1 日から施行する。

２

第 13 条の 2、第 13 条の 3 及び第 13 条の 4 に規定する単位認定については、2021 年度入学者から適用し、2021 年 3 月 31 日に在学する者は、なお従前の例による。

附 則１

この規程は、2023 年 4 月 1 日から施行する。

２

2023 年 3 月 31 日に在学する者は、なお従前の例による。

別表１

修士課程教育課程表
単位数

授業
形態

配当
年次

必修

臨床心理学特論Ⅰ

講義

1年

2

臨床心理学特論Ⅱ

講義

1年

2

臨床心理面接特論Ⅰ（心理支援に関する理論と実践）

講義

1年

2

臨床心理面接特論Ⅱ

講義

1年

2

臨床心理査定演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と実践） 講義

1年

2

臨床心理査定演習Ⅱ講義

1年

2心理学研究法演習

演習

1年

1

臨床心理学演習Ⅰ

演習

2年

1

臨床心理学演習Ⅱ

演習

2年

1

臨床心理基礎実習Ⅰ

実習

1年

1

臨床心理基礎実習Ⅱ

実習

1年

1

臨床心理実習Ⅰ（心理実践実習Ⅲ）

実習

2年

1

臨床心理実習Ⅱ実習

2年

1

精神医学特論（保健医療分野に関する理論と支援の展開）

講義

1年

2

障害者心理学特論（福祉分野に関する理論と支援の展開）

講義

1年

2

教育分野に関する理論と支援の展開

講義

1年

2

犯罪心理学特論（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開）

講義

1年

2

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

講義

1年

2

家族心理学特論（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践）

講義

1年

2

心の健康教育に関する理論と実践

講義

1年

2

心理学研究法特論

講義

1年

2

心理統計法特論講義

1年

2

人格心理学特論講義

1年

2

発達心理学特論講義

1年

2

学習心理学特論講義

1年

2

神経生理学特論

講義1年

2

投影法特論

講義

1年

2

心理療法特論講義

1年

2

グループアプローチ特論

講義

1年

2

カウンセリング特論

講義

1年

2

心理実践実習Ⅰ

実習

1年

1

心理実践実習Ⅱ

実習

1年

1

心理実践実習Ⅳ

実習

2年

1

心理実践実習 A

実習

1年

2

心理実践実習 B

実習

2年

2

心理実践実習 C

実習

2年

2

開講科目名称選択

備考【修了要件】必修科目（13 科目 19 単位）を含む 33 単位以上を修得し、かつ修士論文を提出し、審査及び最終試験に合格すること。

別表２

博士後期課程教育課程表

心発
理達
分臨
野床

心学
理校
分臨
野床

心障
理
分害
野者

共通分
野

単 位 数
選択
選択
必修
4

授業
形態

配当
年次

発達臨床心理学研究

講義

1年

発達臨床心理学演習Ⅰ

演習

1年

2

発達臨床心理学演習Ⅱ

演習

2年

2

発達臨床心理学演習Ⅲ

演習3年

2

学校臨床心理学研究

講義

1年

4

学校臨床心理学演習Ⅰ

演習

1年

2

学校臨床心理学演習Ⅱ

演習

2年

2

学校臨床心理学演習Ⅲ

演習

3年

2

障害者心理学研究

講義

1年

4

障害者心理学演習Ⅰ

演習

1年

2

障害者心理学演習Ⅱ

演習

2年

2

障害者心理学演習Ⅲ

演習

3年

2

臨床心理学研究講義

1年

4

カウンセリング研究

講義

1年

4

心理アセスメント研究

講義

1年

4

心理療法研究講義

1年

4

精神医学研究講義

1年

4

発達臨床心理学実習

実習

1年

2

学校臨床心理学実習

実習

1年

2

障害者心理学実習

実習

1年

2

授

業

科

目

備考

【修了要件】
発達臨床心理分野、学校臨床心理分野及び障害者心理分野のうちいずれか 1 分野を選択のうえ、当該分野の 4 科目 10 単位を含む合計 20 単位以上を修得し、かつ博士論文を提出し、審査及び最終試験に合格すること。

別表３（第 7 条関係）１．
「公認心理師」受験資格取得のための指定科目
法令上の科目名

本学開講科目名精神医学特論(保健医療分野に関する理論と支援の展開)
障害者心理学特論(福祉分野に関する理論と支援の展開）

年次

単位

1年

2

1年

2

教育分野に関する理論と支援の展開

教育分野に関する理論と支援の展開

1年

2

司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開

犯罪心理学特論(司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開)

1年

2

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

産業・労働分野に関する理論と支援の展開

1年

2

1年

2

1年

2

1年

2

保健医療分野に関する理論と支援の展開
福祉分野に関する理論と支援の展開

家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践

臨床心理査定演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と支援の展開)
臨床心理面接特論Ⅰ（心理支援に関する理論と実践）
家族心理学特論（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践

心の健康教育に関する理論と実践

心の健康教育に関する理論と実践

1年

2

心理実践実習Ⅰ

1年

1

心理実践実習Ⅱ

1年

1

臨床実践実習Ⅰ（心理実践実習Ⅲ）

2年

1

心理実践実習Ⅳ

2年

1

心理実践実習 A

1年

2

心理実践実習 B

2年

2

心理実践実習 C

2年

2

心理的アセスメントに関する理論と実践
心理支援に関する理論と実践

心理実践実習２．
「心理実践実習」科目のうち、「臨床心理実習Ⅰ（心理実践実習Ⅲ）」、「心理実践実習Ⅳ」、「心理実践実習B」、「心理実践実習 C」を履修するにあたっては、以下の要件を満たしていることを考慮のうえ、心理学研究科委員会において決定する。
（1）出身大学において、公認心理師法第 7 条第 1 項第 1 号及び公認心理師法施行規則第 1 条で規定された公認心理師となるために必要な科目を修めて卒業した者及び同法附則第 2 条第 1 項第 1 号及び同法施行規則附則第 4 条第 1 項第 1 号で規定された者（2）1 年次終了時点で、「心理実践実習 A」を除く全ての 1 年次配当科目の単位を修得済みであること。
（3）1 年次開講科目「心理実践実習Ⅰ」、「心理実践実習Ⅱ」について、以下の要件を考慮のうえ、単位を修得済みであること。
①「心理支援の専門家」としての社会性と倫理観②心理支援に関する知識及び技能の修得状況③心身の健康状態