特集

持続可能な社会に向けて︵︶―日本の森林①―
くぼ

やま

久 保 山

ひろ裕

ふみ史と呼ばれています。エネルギー源となる石油やガスも枯渇性

建築物を解体した時に発生する廃材や、木材加工を行うと資源です。

きに発生する工場残材、森林の伐採時に発生する林地残材な森林と木材利用

私たちが利用しているすべての木製品は、森林を伐採してことによって、再び森林に戻ってきたからです。

伐 採 地 や 災 害 跡 地 が、 種 子 か ら の 発 芽 や 切 り 株 か ら の 萌 芽ることができます。

そうした残材を燃料として﹁再生可能エネルギー﹂を供給す

熱や電気の生産にも使われます。木材は再生可能資源なので、いる、地球温暖化防止と深く関係しています。森林の樹木は、この﹁再生可能﹂であることは、最近大きな課題となって可能資源﹂と呼ばれています。これに対して、鉄や銅等の金︶を吸い込み、そ温暖化の主因となっている二酸化炭素︵このように、再生する森林から供給される木材は、﹁再生︵天然更新︶、あるいは人が植えた苗︵人工更新︶が成長するから行われており、それでも多くの森林が残されてきたのは、 どは、木製品の原料にも使われますが、エネルギー源として生産した丸太等を原料に作られています。森林の伐採は古く

一木材利用と地球環境

3

属は、鉱山を掘りつくすと再生されないので、﹁枯渇性資源﹂

92018・6
林山

CO2

ため、大気中の削減につながります。これは、森林の炭素れをセルロース等に変えて樹木の細胞の中に蓄えて成長する

炭素貯蔵量も、貯蔵し、平均は炭素を多く︶た方が少なく〇 二 〇 年 ︶ で は、 伐 採 木 材 製 品︵ HWP： Harvested Wood

一方、先ほどの京都議定書の第二約束期間︵二〇一三～二オフ︵二律背反︶の関係があることを示しています。

どちらかを増やすとどちらかが減ってしまうというトレード量との間には、林の炭素貯蔵材利用量と森なります。こ伐期を延ばしの産出量は、いので、木材ＢＥよりも多ＡＤの二倍はところが、します。

半分へと上昇のことは、木図のＢＥの約貯蔵機能とも呼ばれており、樹木を大きく育てることは、地一九九七年の第三回気候変動枠組条約締約国会議において、球温暖化防止に貢献します。

我が国は京都議定書に署名し、一九九〇年比で六％の温暖化に、伐採地に植林を行った人工林の成長過程を模式的でまかなうことにしました。

効果物質の排出削減を公約しました。このうちの三・九％を図

ま炭素固定量に置き換えることができます。実際の成長は曲線的ですが、話を簡単にするために直線的に表しています。
植林された樹木は、時間とともに成長し、炭素の貯蔵量はだんだん大きくなっていきます。しかし、ここでは五〇年で伐採することにしていますので、収穫によって樹木が蓄えていた炭素はなくなります。この図では、伐採した後に再び植林し、同様の林業経営を繰り返しています。その場合、森林のここで、収穫時期を一〇〇年まで延ばしてみましょう。日

平均炭素貯蔵量は、図のＡＤの半分の高さになります。

︵本の人工林は、林齢が五〇年を過ぎても旺盛な成長を続けていることが知られていますので、ＡＢのように成長するとします。五〇年伐期の時よりも、四角形ＡＢＣＤの分だけ森林

森林の林齢と面積あたりの蓄積の関係

CO2に示しました。樹木の幹部の材積の合計︵蓄積︶は、そのま

1

主に人工林が吸収する
CO2

1

図 1

2018・6林山

10

に固定された二五％の木材も、解体後にエネルギー利用でき︶の炭素貯蔵効果が認められました。これによって、 ％は建築以外の用途に用いられると仮定しましたが、それら
Products
伐採された樹木が、加工されて建築材料となり、建物に使わの多くは最終的にエネルギー利用ができます。また、建築物れて長期間利用される場合、そこでの炭素貯蔵量が温暖化防るので、これらの化石燃料代替効果も森林の地球温暖化防止

森林は、木材供給や炭素貯蔵機能だけでなく、水源涵養や機能の一部として考えて良いかもしれません。

土砂流出防止、生態系保全、保健休養等の多面的な機能︵生下のように、伐採した幹材積の二五％が建築用の木製品として住宅等に利用されるものとしま態系サービス︶を発揮しています。このため、主に期待するこのことについて、図止に貢献するものと認められました。

す。 さ ら に、 そ の 期 間 は、 防 腐 技 術 や 管 理 技 術 の 高 度 化 に

機 能 や、 森 林 の 置 か れ て い る 地 域 や 場 所︵ 地 形 や 標 高 ︶ に︶

よって樹木の生育期間の二倍の一〇〇年間、建物に固定され︵るものとします。この場合、森林に貯蔵されている炭素の量︶機能は高まると考えられています。

︵

よって管理︵植栽樹種や伐期の選択︶方法を変える必要があが加わは上図と変わりませんが、①の伐採によって都市等における宅地に①貯蔵量は増加します。さらに、②の伐採によって②ると、一〇〇年に伐期を延ばした場合とさほど変わらない平︵︶しかし、スギ等の人工林では、林齢が高くなっても、生産される丸太の価格は上がらなくなっています。また、立木がここからいえるのは、伐採利用による森林の炭素貯蔵量の長伐期が良いとはいえません。これらのことから、多様な機材質の低下も懸念されるので、林業経営の上では、必ずしも大きくなりすぎると、伐採・搬出や製材加工が困難になり、均炭素貯蔵量へと増加させることができます。
減少の影響を極力抑えるには、①伐採した樹木をなるべく多こうした炭素貯蔵効果の他に、木材利用には、鉄やコンク利用することが大事だということです。

リートよりも製造に要するエネルギーが小さいことによる﹁省エネルギー効果﹂や、残廃材がエネルギー利用できるので、幹部の七五1㈠

成長を続ける日本の森林面積と蓄積二能とのバランスを考慮した管理を行う必要があるといえます。

く建築材料に加工することと、②建築材料をなるべく長期間4aります。これまでの知見から、林齢が高い森林の方が多面的1の炭素が貯蔵されることになり、その分平均炭素3a2で、﹁化石燃料代替効果﹂があります。図112018・6
林山

は、世界の森林面積のています。

ジアータパイン等の五年前後と短いのは、〇万 以上に達してした森林は二、四〇資金を背景に、そうます。年金基金等の短伐期で育成してい広葉樹を八年前後のどではユーカリ等の成しており、南米なけに二五年程度で育針葉樹を建築用材向森 林投資ファンドのサザンイエローパイン人工林（米国南部、列状間伐直後 11 年生）

いますが、その多くは森林認証を取得しこのように、温帯地域で森林が増加しているのは、荒廃地定されれば、図１下のような議論が成り立つことになります。

ためであり、そこから生産された建築材料が五〇年住宅に固遺伝的に改良された優良苗を、施肥を行いながら育てている

針葉樹の伐期が二や農地等が自然に森林に戻る、あるいは植林などによって森の吸収源になる一方CO2いた炭素がとなって大気中に放出されるので、排出源にもで、農地や宅地等に開発されると、樹木や土壌に貯蔵されて前節で述べませんでしたが、森林は林に戻されているためです。温帯地域において注目される別とまとまった林地において、北の動きとしては、森林投資ファンドによる効率的な林業の展︶、オセアニアではラCO2開があります。数千～数万

米ではサザンイエローパイン︵写真1ha12

森林の様子について、まず表

中国やオーストラリア、チリなどの温帯諸国では森林面積は分の二を占めています。他方、少が続いており、減少の約三ミャンマー等では、大きな減

ブ ラ ジ ル や イ ン ド ネ シ ア、比べると半減していますが、の減少量は、一九九〇年代にだに減少が続いています。そ変化をみたものですが、いま1てみてみましょう。

ますので、世界の森林につい減少・荒廃が問題となってい最初に、熱帯林における森林1990 4，128，269
2000 4，055，602 1990︲2000 −7，267 −0．18
2005 4，032，743 2000︲2005 −4，572 −0．11
2010 4，015，673 2005︲2010 −3，414 −0．08
2015 3，999，134 2010︲2015 −3，308 −0．08
出典:FAO(2016)GlobalForestResourcesAssessment2015

増加しています。

写真 1

ha

年あたりの実質変化
面積割合
時期（千 ha） （％）
森林（千 ha）
年

世界の森林面積の変化（1990～2015）
表 1
2018・6林山

したので、大きく減少

植林面積が〇年以降、す。一九八占めていまって多くを人工林とな

六〇年生のらが四〇～たが、それ行われましんに植林がにかけて盛九七〇年代示しました。
なります。実際、︶戦後から一化防止の上でも重要な課題となって次に、日本の森います。
林面積についてみ︶。我が国では、森林面積はほぼ二、五三〇年以下の若い林が少なくなっており、日本の人口と同様

図 3 人工林の林齢構成注:推計値の出所は、森林総合研究所編『改訂 森林・林業・木材産業の将来予測』

今よりも若い林が少なくなるという推計結果が示されていま部分は伐採されずに、二〇三〇年には七一～八〇年生となり、に高齢化が進んでいます。皆伐面積を二倍に増やして、伐採を超しています。
3いません。面積の内訳を見ますと、戦後の拡大造林によって加して一、〇〇〇万に

林業やその他の土地利用の変化に伴って発生する温暖化効果物質の割合︵は、全体の一一％にのぼっています。

だけでなく、温暖とは、生態系保全少を食い止めるこ

このため、森林減5で推移しており、森林減少は大きな問題とはなっててみましょう︵図日本の森林面積の推移
図 2

跡地の八割を再造林したとしても、五一～六〇年生の林の大〇〇万2ha

天然林が人工林に転換されて減少し、その分人工林面積が増ha

そうした人工林の、二〇一二年時点での林齢構成を図132018・6林山︶す。

︵︶。戦後、木材需要は一億㎥を超えるまでにそうした高しまうという資源過小の状態にありました。そのため、懸命木材需要をすべてまかなうと、一〇年足らずで切り尽くして拡大したのに対して、人工林の蓄積は六～八億㎥と少なく、ましょう︵図樹齢の立木のに造林を行い、人工林面積は一、〇〇〇万を超えました。

大きさを予想4阿武隈地方す︶は三〇億㎥を超しています。林野庁によれば、毎年四、〇〇︵

穫表︵北関東、 その後、人工林は旺盛な成長を遂げ、二〇一二年にその蓄積ha

育ちの良い林に可能だと考えられます。

加していることから、現状の二倍以上の伐採・利用が持続的材生産量をみると、二〇〇二年を底に増加に転じたものの、の多くは利用に適した大きさに育ってきました。しかし、素人工林は、五〇年前後の壮齢林が中心となっており、立木が八〇年たつの平均直径がと、胸の高さ四五㎝に達し下傾向にあり、八、〇〇〇万㎥を割り込んでいることや、日その要因としては、少子高齢化によって木材の総需要が低ます。これは、 その伸びはわずかにとどまっています。
二〇三〇年頃

本の林業・林産業の競争力が低いという問題があげられます。

この競争力の問題については、次号で詳しく述べたいと思いには、末口直ます。

径四〇㎝以上の大径材が大量に供給されるようになることを示唆していま

日本の森林の様子

日本の森林に生育している樹木の種類についてみてみま㈡す。そうした大径材は、今ある製材工場の多くは加工できないことから、設備更新とともに、新たな商品開発や加工技術の開発が必要になります。
次に、日本の森林の蓄積量や伐採量の推移についてみてみ146したものが収

図 4 森林蓄積と木材需要、国産材供給の推移
出典:農林水産省大臣官房統計部「木材需給報告書」、林野庁「森林資源現況表」

ぎ林︶ですが、 〇万㎥前後を伐採しているのに、蓄積は八、〇〇〇万㎥も増

72018・6林山

しょう。図は、その面積構成をみたものですが、スギの人工林が一八％と多くを占めています。針葉樹林
は、人工林約次に、誰が森林を所有しているのかをみて︶。最みましょう︵図も多い五七％を占めているのは、個人や会社等の私有林です。これまで、我が国の森林の所有規模は小さいといわれてきましたが、国・公外を加えると七九％となり、ある程度まとまっているとも考有林だけで四三％あり、これに私有林の個人有林︵林家︶以えられます。ただし、所有面積が大きくても、何カ所にも分の優良大径材資源は減少しつつあり、中径丸太であっても高

なお、個人有林五一七万の内訳をみてみると、所有面積が未満の小規模所有者は、五四％と多くなっています。

ha

格と高い伐採・運搬コストの下で林業収益が減少し、林業経木材供給の主力であった個人の森林所有者は、安い丸太価

二〇ha

一部の林では虫害が発生しています。一方、世界的に広葉樹なってきました。その結果、人工林と同様に高齢化しており、 散していると、効率的な管理が難しいという問題があります。

広葉樹林の多くは、かつては燃材生産のために盛んに利用

三五％の他に、天然林も一五％近くあり、約半分を占め

図 6 所有形態別の森林面積
出典:林野庁（2018）森林・林業統計要覧

されていましたが、一九九〇年代以降、あまり伐採されなくが一〇％と多く、落葉広葉樹が多くを占めています。

65ています。他方、広葉樹林は、コナラやミズナラ等のナラ類

図 5 日本の森林の樹種別面積割合
出典:林野庁（2018）森林生態系多様性基礎調査

い価格で引き取られるようになり、国内資源が見直されつつあります。

152018・6
林山

営意欲を失っています。その結果、皆伐した後に再造林を行︵れるものとしました。

︶ 全 国 林 業 改 良 普 及 協 会︵ 一 九 九 八 ︶﹃ 林 業 技 術 ハ ン ド ブ ッ

わずに放置する事例が少なからず起きています。そのようなク﹄、全国林業改良普及協会︶村田光司︵二〇一四︶大径材の流通、﹃木材工業﹄六九︵一︵れは、持続可能な林業が行われていることが前提となります。

この持続性を担保するためには、伐採と植林︵更新︶の管理

森林資源の動向︶環境省︵二〇一五︶ＩＰＣＣ第五次評価報告書の概要│統一︶、四八〇│四八五︵合報告書│

森林・林業・木材産業の︶岡裕泰・久保山裕史︵二〇一二︶第二章
将来予測﹄、四一│七二と将来予測、森林総合研究所編﹃改訂︵林野庁の森林計画制度もありますが、環境ＮＧＯによる森林︶皆伐の際の造材歩留まり︵＝生産された丸太材積／立木幹際の歩留まり低下を考慮して、ここでは二五％が建築物に固定さえられます。さらに、集成材への二次加工や、プレカット加工の人工林の立木幹材積のうち、建築材料となるのは三二％程度と考それらから生産される製材等の製品歩留まりは五〇％前後なので、合板用材なので、建築用丸太は立木幹材積の六四％となります。

材積︶は八〇％前後であり、生産された丸太の八〇％弱が製材・︵2︵森林総合研究所・林業経営・政策研究領域長︶︶林野庁︵二〇一七︶﹁森林・林業統計要覧﹂

認証制度も普及しつつあります。次号では、これらについて︶正木隆︵二〇一七︶生態学の立場からみた主伐と再造林、

1﹃山林﹄一五九六号、二│一〇︵引用文献も、詳しく紹介したいと思います。

︵をきちんと行う必要があります。そのための仕組みとしては、

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木材は再生可能資源であることを冒頭で述べましたが、そ場合、周囲に高木性の広葉樹が存在していないところでは、3灌木や雑草だけの林になる可能性があります。

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