大成建設技術センター報第38号(2005)

サステナブル建築の現状と将来について-CASBEEを適用した新たな展開森川 泰成＊１・小柳 秀光＊２
Keywords : sustainable, CASBEE, factor
サステナブル，CASBEE，ファクター

1. はじめに層的に分類しそれぞれのスケールにおいて時間スケールを対応させてサステナビリティを捉えることにより、ササステナブル(sustainable)という言葉は近年様々な分野で聞かれるようになってきたが、その定義は必ずしステナビリティの枠組みを体系的に示す事がより容易になる。

も明確でなく、近年においても数多くの解釈が示されている。代表的な定義例として、例えば以下のようなもの

2. サステナブルの概念

1)がある。

2.1①1987年のブルントラント委員会における定義「個（利己的遺伝子）」からのアプローチ『後世の人々が彼ら自身のニーズを満足させる能力をい現在、世界中の大多数の人間が人間がサステナビリテささかも減じることがないという前提にたって、全てのィの重要性を受け入れている。これは後述するように生人々の基本的なニーズを満たし、かつ人々がよりよき生物行動の法則つまり利己的遺伝子の法則 2)と関連してい活を求める機会を増やすこと』

ると想像される。

②1991 年 の IUCN (International Union for the

1976年にイギリスの動物行動学者リチャード・ドーキ

Conservation of Nature and Natural Resources) におンスによって「利己的遺伝子の法則」が発表された2）。

ける定義

それによると、全ての生物の全ての行動はその遺伝子の『基盤となるエコシステムが保有するキャパシティの中生き残り戦略、繁殖戦略による結果であるとされ、そので生活するという前提条件の下で、人間の生活の質を改ような利己的な行動を行う遺伝子を「利己的遺伝子」と善させるための発展』呼んでいる。

そして、サステナビリティの最終目標は、人類を含む生言い換えれば、生物の全ての行動はその利己的遺伝子物種が永続的に生存可能な地球環境を構築することであ（＝主体）の、それを取巻く環境に存在しその長期存続ると言える。しかし、この地球環境はあまりにも大きすを阻害する要因（リスク）に対するリスクマネジメントぎる対象であるため、サステナブルの目指す対象は「社の結果であると言え、今日の人類の環境問題に対する取会」、「都市・建築」、「生活」、｢環境｣等に分散して語ら組みもこの法則に基づくものと解釈が出来る。

れる事が多い。このサステナブル問題が捉えにくい一因

2.2「全体概念」からのアプローチ

サステナブルの概念が提示される以前から環境評価・はこれらの対象の境界と関連が複雑・多岐にわたるとい管理の研究は幅広く行われてきた。サステナブルの概念

う点にある。
従って、サステナブルを捉える視点として“時間スケはこの従来から整理されてきた広義の環境概念と融合さール”と“空間スケール”を尺度として採用し、人体スせて検討することが有効と考えられる。広義の環境構

ケール、室スケール、建物スケール、街区スケール、都成・体系図の一例を図―１に示す。同図は大きく分けて市・地域スケール、広域スケール、地球スケール等、階3つの要素に区別されている。下段の“地球規模側面の形成要因”は、地球の3大循環（物資、水、大気）に係＊１

技術センター建築技術開発部ニューフロンティア技術開発室

わる「循環要因」と、地域のスケールを規定する「区域＊２技術センター建築技術研究所環境研究室要因」で構成される。中段の”社会システムの形因”は、
20-1

サステナブル建築の現状と将来について

大きく「法規的要因」、「政策的要因」、「技術的要す 3)。表－1 では縦軸に便宜上、地球温暖化防止、循因」の3要素で構成される。この「法規的要因」、「政環型社会形成、環境共生、地域環境保全、化学物質等策的要因」の影響を前提に「技術的要因」が、仕様・方の低減に分類されているが、これらが相互に密接に関法・手法等で構成されている。そして最後に、個人・社連していることは言うまでもない。一方横軸には研会の本質的欲求から導かれる個人・社会ニーズの種類や究・開発、計画･設計、施工、運用/リニューアル、解その内容が具体的に示されるようになる。このような大体にいたるまでの各ステージごとに分類されている。
これらの技術が相乗効果により大きな効果をもたら局的な環境の全体概念の検討も重要である。
2.3 サステナブル建築の定義すようにするためにも数値目標（指標）が必要となる。

上記の二つのアプローチを参考にして、サステナブル･ビルディングは以下のように定義されている。1)

3.2

サステナブル建築の具体的視点4)(1)架構の観点から建築空間の長寿命化のためにはまずはサステナブル「サステナブル･ビルディングとは、地域レベルおよび地球レベルでの生態系の収容力を維持しうる範囲内で、 な架構（Sustainable Skeleton）の構造検討が重要視される。①架構を構成する建築素材、②その素材で組①建築のライフサイクルを通しての省エネルギー・省資源・リサイクル・有害物質排出抑制を図り、②その地域み上げられた架構、③架構に影響を及ぼす荷重、④架の気候・伝統・文化および周辺環境と調和しつつ、③将構の耐久性、⑤最少エネルギーによる建設方法、⑥建

来にわたって人間の生活の質を適度に維持あるいは向上設に要する資材量のコントロールである。

させていくことができる建築物である。
」(2)空間計画の観点から長寿命化を阻害する大きな要因は、用途・機能の可

3．当社の活動の現状

変性・適応性が乏しいことによる、刻々変化するニーズ・需要へのフレキシビリティの欠徐があげられる。

3.1(3)再生・再利用容易性の観点から活動の全体像

上記のサステナブル建築を構築していくために当社

これからの建築は、建築物自体を将来の資源とするとでも幅広い活動を行っている。この一例を表－1 に示いう考え方が必要となる。建築自体を長寿命に使える構

対構造物の本質的機能の抽出

ステイクホルダー全般

自己実現欲求
承認欲求
所属欲求
安全欲求
生理的欲求
手法（Technique）
方法(Mean）
仕様(Specification）
指針(Guideline)
原則・方針(Principle, Policy)
国策・方策(Measure)
国内法（通常法）
国内法（基礎法）

個人・社会のニーズ

個人・組織の本質的欲求

技術的要因

社会ｼｽﾃﾑの形成要因

政策的要因

広義な環境側面
・社会的側面

法規的要因

・環境的側面

国際憲章・条約・経済的側面

地域規模環境国家規模環境広域規模環境区域環境要因地球規模側面の形成要因

物質循環・水循環・大気循環

循環要因

図－1 広義な環境構成・体系図 1)
Composition and System of the Environment20-2大成建設技術センター報第38号(2005)

生活の質（ｱｳﾄﾌﾟｯﾄ）
環境効率 ＝ ――――――――――――
環境への負荷(ｲﾝﾌﾟｯﾄ)造体とするだけではなく、材料の循環性に配慮する必要がある。さらに、将来の省資源、材料循環のためには、劣化要因に対し、高耐久を有する材料選択と同時にリサイクル性を考慮した資源利用を考えるべきである。

この概念はドイツや米国のエネルギー学者が地球資源を持続的に使うための先進国の長期目標として作られたものである。

4．サステナビリティの評価

現在の建設業が環境負荷に与えている影響の大きさを考慮すれば、このファクターの概念の導入は建設業にお

4.1 共通尺度の必要性
サステナブル･ビルディングを普及させる過程において、既存の建築物および新たに造られる建築物がサステナブルであるかどうかを評価する共通の尺度が必要である。即ち、サステナビリティ普及のための具体的な目標を設定する必要がある。

いても極めて重要である。例えばファクター10は環境効率を10倍上げることを意味し、建設業においては以下のような例が考えられる1)。
・同一エネルギーで建築寿命を10倍にする。
・環境の快適性を維持しながらCO2排出量を1/10にする
・再生建材、VOCSフリーな建材の採用率を現状の10倍に4.2 FACTOR の定義
その評価尺度のひとつとして、例えば、OECD（経済協力開発機構）において検討されているEco-Efficiencyがする・都市の人口密度を現状に保ちつつ、人工廃熱量を現状の1/10にする、或いは都市内緑被率を現状の10倍考えられる。ここでは、これを環境効率指標、単純に環境効率と呼ぶこととする。
これは、①建築に関わる全てのプロセスにおける快適さ・ゆとり・豊かさといった「生活の質」という２つの要素を関係付け、環境負荷を低減しつつ、生活の質を向上させるための指標であり、以下のように定義される。にする。
・ライフサイクルの資源消費量を一定の状態に保ちつつ、国民１人あたりの住宅面積を、現状の 10 倍に増やす。又は現状の 1/10 の資源消費量で現状の住宅面積を維持する。

表－1 環境対策技術の全体像 3)
The Outline of Technologies for Solving Environmental Problems
業務段階
環境対策

研究･開発

計画／設計

施 工

運用／リニューアル

解 体

・氷蓄熱による季間蓄熱空 ・活用による環境配慮設計
・省エネ工法の適用
・地下ダムによる砂漠化防・フロン使用機器の見直し
調システム
・省エネ評価ﾂｰﾙによる省エ止技術
・省燃費運転指導,アイドリング
地 球 温 暖 化 防 ・耐塩成緑化植物の開発 ・コンクリート住宅熱環境 ネ設計
・コージェネレーションの利用
・フロン回収ストップシステム
・ＬＣＣＯ
・最適熱源運転支援ｼｽﾃﾑの導入の算定止（CO2削減） ・砂漠緑化事業の研究
2・発生土の相互利用
・氷蓄熱＋躯体蓄熱方式
・省エネ診断技術
・建物ＬＣＡ評価技術
・風力発電の最適配慮
・熱帯材型枠代替工法の採用
・建物緑化技術
・屋上緑化
・建材一体型ソーラーシス
テム
・再生コンクリートの活用
・ゼロエミッション施工
・使用済み発泡スチロール
・ コン クリー ト構 造物 の・環境データ管理ｼｽﾃﾑの運用のリサイクル
・「ＣＦＴ工法」最強度設計
・長寿命化補修
LCC評価システム・グリーン調達の実施
・文化財の保存
循 環 型 社 会 形 ・製鋼副産物のリサイクル ・超高層100年住宅の変化
・雨水有効利用システム
・免震／制震／レトロフィット(半解体修理･復元)
・分別収集リサイクル・家畜ふん尿メタンガス発・環境配慮型解体コンサルテ
・格子型ブロック耐震壁
成対応ビルシステム
・汚泥のリサイクル
・ｾﾞﾛｴﾐｯｼｮﾝ解体
酵システム
ィング
・超高層ビル免震・最終処分場遮水技術，最・廃棄物発生抑制
・有機性廃棄物による土壌終処分場再生技術
・伐採材のリサイクル
改良材
・発泡スチロール植生パネ
・環境共生計画
ル工法
・エコロジカルキャンパスの運用
・既存緑地の保全･郷土種に ・ランドスケープデザインと法・底泥置換覆砂工法
・低泥浄化工法(湖沼河川等へ ・樹木移植
環境共生よる景観林の創出
面緑化
・最終処分場クローズドシのヘドロ･水質の浄化・自然エネルギー利用
ステム
・地域への協力
・粉塵対策
・地下排水管の敷設による水質・環境共生団地研究・アンカーレスブレース構法 ・騒音振動対策
保全
・環境アセスメント
地域環境保全 ・ＴＱＢ工法(立体交差部超高速施工法)
・建設公害対策(低騒音･低振動 ・重曹プラスティング工法
・低騒音･低振動工法
・上向きシールド工法
・ローリング解体
建設機械の使用,排水の適正処理)
・シックハウス対応
・ダイオキシンの抑制技術
・化学物質を低減した住宅
・地歴調査
・ダイオキシン対応焼却炉
化 学 物 質 等 の 材料の選定
・使用化学物質調査
・ＭＳＤＳに関する指導・アスベスト対策
解体工法
・汚染土壌／地下水浄化
・労働安全衛生マネジメント ・現場における焼却の禁止
・PCBの適正保管
・土壌･地下水浄化技術
低減
・感染症医療廃棄物処理技(VOCs，重金属類,石油類システム(ＯＨＳＭＳ)
術等)
・カルプランニング・ビオトープ・ミチゲーション

20-3

サステナブル建築の現状と将来について

4.3

CASBEEの理念5)

みも評価される。

近年、世界的に話題になっている建築物の総合環境性(3)「CASBEE-既存」能評価においては、環境負荷の削減に重点が置かれるこ

既存建築ストックを対象とする評価ツールで、竣工後とが一般的であった。しかし、この方向のみに着目して約1年以上の運用実績に基づき評価する。資産評価にも評価の行為を推し進めると、何もしないのが最も環境負活用できるものを意図し開発された。

荷が少ないので最も優れた対策であるという退嬰と悲観(4)「CASBEE-改修」
CASBEE-既存と同様、既存ストックを対象とし、今後のスパイラルに陥り、環境問題に前向きに対応する意識重要性が増すESCO事業やストック改修への利用も視野にが希薄になる。
したがって、地球環境の視点から建築物の総合環境性入れており、建物の運用モニタリング・コミッショニン能評価を行う場合には、2つの視点、すなわち「環境負グや改修設計に対する提案等に活用できるツールである。

荷削減」と「優良な建築資産の蓄積」という側面を兼ね前述の「CASBEE-既存」と併用することで改修前からの備えたものが望ましい。このような背景から、国土交通改善度合い(BEE向上)を評価することができる。CASBEE-

省の支援を得て産・官・学の連携組織により、改修では改修工事に伴って大量に発生する廃材のリューキャスビー「 CASBEE 」 (Comprehensive Assessment System forスやリサイクル・適正処理などの評価も行う。
更にCASBEEはファミリーを増やしており最近では

Bu1ding Environmental Efficiency：建築物総合環境性能評価システム)が開発され各方面で積極的に活用が行(5)「CASBEE-HI」

われている。このシステムでは、環境負荷をL（Load）、現在日本の大都市圏で社会問題化しているヒートアイ建築物の環境品質・性能をQ（Qua1ity）と表現し、両者ランド現象への対策として評価するためのツールである。

を明確に区別して評価を行っている点が評価の理念とい(6)「CASBEE-地域/街区」

う面で、CASBEEの最も革新的なところである。さらに単体の建築物を評価対象とする現CASBEEファミリーに

CASBEEでは、環境負荷（L）と環境品質・性能（Q）の概対し都心の再開発や一団地の開発に見られるような、複念に基づいて、建築物の環境性能効率（BEE：Building

数の集団的建築物を含む街区や地域を評価対象とする拡Environmental Efficiency）という簡明な指標を次式の張ツールである。

ように提案している。
BEE=Q/L

BEEの導入もCASBEEの独創的な点であり、

5. 新たなサステナブル建築の考え方

BEEによって建築物の総合環境性能を、理念として明確に、かつ表現として簡明に提示することが可能になる。

5.1 リスクと対策の分類
環境は主体に対する対概念であるので、初めから体内

4.4 CASBEEの概要5)
CASBEEは建築物のライフサイクルに対応して4つの基環境や建築環境、地域（都市）環境、地球環境という言本的評価ツール群で構成される。4つの基本ツールは次葉が存在したのではなく、リスクを認識し、対策を講じのような役割を持つ。

ようとする際に、そのリスクを空間軸と時間軸で分類し(1)「CASBEE-企画」た結果生じた概念であるとも考えられる。

プロジェクトの企画(プレデサイン)の際に、オーナー

そうした事を前提に、まずリスクが存在する環境を空やプランナーを支援することを目的とする。大きくは、間軸・時間軸によって体内環境⇔建築環境⇔地域（都以下の2つの役割を持つツールである。

市）環境⇔地球環境と分類し、リスクをそれぞれの環境

1)プロジェクトの基本的な環境影響等を把握し適切な敷における環境問題と分類・定義する。図－2にリスクと対策の分類（主体と環境）を示す。尚、環境問題はそれ地選定を支援する。
2)企画段階でのプロジェクトの環境性能を評価する。

ぞれ入れ子構造になっており、それぞれが独立して存在(2)「CASBEE-新築」するのではなく、物質的に相互に影響を及ぼしあってい設計者やエンジニアが設計期間中に評価対象建物のる場合が多いといえる。例えばエネルギーを例にとると、BEE値等を向上させるための、自己評価チェックシステ

建築環境問題として2次エネルギー供給が不足したり停ムであり、設計仕様と予測性能に基づき評価を行う。専止する問題は、室内の環境調整を阻害する事に成り、体門家による第三者評価を行えば、ラベリングツールとし内環境問題を起こす原因となりうる。又反対にそうしたても活用される。改築・建替えはCASBEE-新築で評価す

状況は、地域（都市）環境における災害時のエネルギーるが、その際、解体工事に伴う廃棄物抑制に対する取組

供給インフラの断絶や復旧の遅れによって起こる事もあ20-4大成建設技術センター報第38号(2005)＜地球環境＞

リスク対策＜地球環境のﾘｽｸR3 ＞＜地域（都市）環境＞
対象とするリスク＜地域（都市）環境のﾘｽｸR2 ＞＜地域（都市）環境における対策M2 ＞＜建築環境＞

対策の範囲＜建築環境のﾘｽｸR1 ＞＜建築環境における対策 M1 ＞
＜体内環境＞＜体内環境のﾘｽｸ＞＜体内環境における対策＞
主体

図－2 リスクと対策の分類（主体と環境）
The Classification of the Risks and the Measures (Subject and Environment)

表－2 サステナブル建築・地域（都市）を構築する為の技術マップ
Technology Map for Creation of “Sustainable Architecture” and ”Sustainable City”

20-5

サステナブル建築の現状と将来についてに対する地球環境への負荷の大きさとなる。

るし、地球環境問題である化石燃料の枯渇や地球温暖化③ 対策の優先順位はより大きいリスクに対応している現象によっても起こると思われる。
同様に対策も体内環境における対策⇔建築環境におけ対策となる。研究開発の優先順位は対策の優先順位

る対策⇔地域（都市）環境における対策と分類・定義では高いが開発が進んでいない項目であるといえる。

きる。（尚、体内環境における対策は医者に拠るところ④ その為にも、現在顕在化しているリスクと将来そのが大きく、建設業では主に建築環境と地域（都市）環境発生が予測し得るリスクに対するのリスクアセスメにおける対策を担っているものと考えられる。）対策はントを行い、リスクの大きさを評価する必要がある。

それぞれ同じ環境にあるリスクに対応するだけではなく、 ⑤ 又、改めてどの対策がどのリスクに対応するのか、複数の環境におけるリスクに対応している事も多い。例

明確に認識する必要がある。特にシーズ型の開発はえば、建築環境における設備システムの高効率化は人工特にその必要があると思われる。

排熱の削減により地域（都市）環境問題であるヒートア⑥ 従前は建築環境における対策が建築環境工学、構造

イランド現象の緩和に寄与するとともに、地球環境問題学として発達してきたが、今後は地域（都市）環境である化石燃料の枯渇や地球温暖化現象の改善に寄与すにおける対策となる技術開発を行い、建築環境におる事などである。

ける対策と地域（都市）環境における対策の両方を5.2 新たな技術MAPの構築より効率的に行う事が必要であると思われる。

建設業の環境的役割は、建築環境における対策と地域（都市）環境における対策を講じる事により、建築環境6.まとめ問題、地域（都市）環境問題、地球環境問題を直接改善し、間接的に体内環境問題を改善する事であるといえる。

サステナビリティ及びサステナブル建築の定義を行う

言い換えれば、建設業の目標は体内環境問題の改善（＝と共に、現在当社が取り組んでいる環境評価と負荷低減

体内環境を長期間良好（健康）に保つ事）に寄与する建技術について整理した。サステナビリティを発展させる

築環境・地域（都市）環境を創造し、維持していく事とためには評価指標が必要であることを示し、その例としいえる。てFACTOR＆CASBEEを紹介した。最後にリスクの概念を取又、従来より“安全”“安心”な建築・都市づくりという事が言われてきたが、“安心”とは主体が保有するり入れたCASBEEに準じた新たなサステナブル技術マップを作成し紹介した。

あらゆるリスクが小さい時に主体が感じる感情のことで、“安全”とは主体が保有するあらゆるリスクが小さい状

謝辞

態と考えることが出来るので、上記の目標を達成する事
本論文を作成するにあたり村上周三先生（慶應義塾大と“安全”“安心”な建築・都市づくりは同様の目的を学教授）から貴重な意見を賜りました。ここに記して謝持った取組みで有ると考えられる。
このことを踏まえ表－2に示すようにサステナブル技意を表します。

術マップを作成した。
参考文献

以下に本マップの概要を示す。
① 対策は建築環境における対策と地域（都市）環境における対策に分類する。
② それぞれの対策の評価にはCASBEEに準じて環境効率の考え方を用いる。建築環境における対策の評価は建築環境問題の改善度に対する地域（都市）・地球環境への負荷の大きさとなり、地域（都市）環境における対策の評価は地域（都市）環境問題の改善度

1)サステナブル・ビルデイングに関する国内外の動向調査と提言，日本建築学会，地球環境委員会，サステナブ
ル・ビルデイング小委員会，2001年3月
2)リチャード・ドーキンス 著：「利己的な遺伝子」1991年，

紀伊国屋書店
3)大成建設，環境報告書，2003.
4)藤井俊二、森川泰成 建築をつくる立場から 特集ファクターX 2004.1 RENo.141 建築保全センター

5)村上周三他著 CASBEE入門 日経BP出版センター

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