国立大学法人神戸大学
教養教育院

医学教育部会
外部評価委員会報告書

令和 5 年 3 月

目 次
はじめに
第1章

1

教育の目的

3

1.1

使命 ·································································································3

1.2

ビジョン ···························································································3

1.3

憲章 ·································································································4

1.3.1

研究憲章 ·······················································································4

1.3.2

教育憲章 ·······················································································4

1.3.3

環境憲章 ·······················································································5

1.4

教養教育の目標 ··················································································6

1.4.1

神戸スタンダード ···········································································6

1.4.2

全学共通授業科目の学修目標 ·····························································7

1.4.3

医学教育部会が担当する全学共通授業科目 ········································· 11

第2章

組織・運営体制122.1

教養教育院と医学教育部会の沿革 ························································· 12

2.2

教養教育院の運営と教育部会 ······························································ 13

2.3

医学教育部会の運営 ·········································································· 15

2.3.1

現在の運営体制 ············································································ 15

2.3.2

歴代の部会長・幹事 ······································································ 18

2.3.3

担当授業コマ数 ············································································ 19

2.3.4

支援体制 ····················································································· 19

第3章

全学共通授業科目20

3.1

実施体制 ························································································· 20

3.2

成績評価の方法と基準 ······································································· 20

3.3

ティーチング・アシスタント（TA） ····················································· 20

3.4

全学共通授業科目 ············································································· 20

第4章

自己評価

23

4.1

組織・運営に関する自己評価 ······························································ 23

4.2

全学共通授業科目に関する自己評価 ······················································ 24

第5章

医学教育部会

外部評価委員会の記録

28

5.1

プログラム ······················································································ 28

5.2

外部評価委員報告書 ·········································································· 29

5.3

外部評価委員会の様子 ······································································· 31

あとがき

外部評価委員会を終えて

32

はじめに
2019 年 12 月に中国武漢市で発生した SARS-CoV-2 ウイルスによる新型コロナウイル
ス感染症(Corona virus disease 2019 : COVID-19)は、たちどころに世界中にその流行が拡大し、2023 年 3 月 26 日の時点で国内の死亡者数は 73、747 人、全世界の死亡者数は 688 万人（2023 年 3 月 10 日時点、米ジョンズ・ホプキンス大学の調査に基づく）に達し、人類史上に残る疫病となった。ここ 3 年間の COVID-19 の度重なる流行
は、社会生活はもちろんのこと、大学を始め学校における学習に様々な制限をもたらした。
一 方 で 、 ウ イ ル ス の PCR 検 査 や 抗 原 検 査 、 体 外 式 膜 型 人 工 肺 (extracorporeal
membrane oxygenation: ECMO)など、これまで一般に知られていなかった検査や治療が広く知られるようになったり、最新の遺伝子工学・創薬技術により極めて短時間の内に実用化された mRNA ワクチンが国民の 77.95%（2023 年 3 月 25 日時点）に接種され、特に若い世代でワクチンの強い副反応が出現するなど、医学・生命科学分野への国民の関心が非常に高まる結果となった。このように感染症に関することはもちろんのこと、医学の進歩によってもたらされた長寿社会の到来に伴う認知症患者やがんサバイバーの増加、脱法ドラッグの濫用、増加する自殺者数など、健康寿命を保つための課題は数知れない。ポストコロナの時代における健康維持に関わる諸課題に適切に対処するためには、インターネット上に溢れる玉石混交した健康情報の中から、正しいものを選択できる医学の基礎的知識の修得と、感染防止や禁煙など健康的な生活習慣の獲得を大学生のうちからできるようになることが求められている。
もちろん、高校までの保健体育の授業の中でも、これらについて学ぶ機会はあるものの内容は限られている。そもそも健康であることのありがたさを意識することが乏しい若者に対して、医学への関心を喚起しながら、疾病対策、健康管理、高齢化社会への対応など社会的関心事の理解に資する一般教養としての医学教育をどのように推進していくかは、全学共通教育における医学教育に課せられた大きな課題である。
神戸大学教養教育院医学教育部会は、全学共通授業科目として、基礎教養科目の 6
科目と、総合教養科目の 2 科目を開講して、医学部以外の学生の医学教育にあたってきた。本教育部会としては上記のような使命と役割を踏まえて、生命科学から臨床医
学、健康科学まで幅広い視点に立った多彩な授業内容を展開することで一定の成果を上げてきたと自負する一方、教員が所属する医学科・医学部附属病院（大倉山キャンパス）と保健学科（名谷キャンパス）は、全学共通教育が行われている六甲台キャン
パスから各々離れた遠隔地にあることから、対面講義を実施するに当たっては教員の移動の負担が大きく、また、部会の打ち合わせ会議等の開催も容易ではなく、さらに学生が質問等のために教員研究室を訪室することが困難であり、物理的な距離への対応を含め、様々な課題を抱えている。
そこで、今回、自己点検・評価報告書をまとめるに当たって、医学教育部会の現状と課題について明確になるように、資料を集めて客観的にまとめるように心がけた。
外部評価委員には、当該分野での高い研究業績を有する学術の徒であり、神戸大学
1

と同じく関西地区にある医療保健系学部で医学・保健学教育において主導的な活動をされている 2 名の先生にお願いした。これら学外の有識者の方々による評価を受け、貴重な意見をいただくことで、神戸大学での全学共通教育における医学教育、ひいては、全学共通教育全体の向上と発展に繋げていくことを心するものである。

2

第1章

教育の目的

この章では、神戸大学における教育の目的として、使命、ビジョン、憲章、および教養教育の目的を示し、これを確認する。
1.1

使命

神戸大学は、開放的で国際性に富む固有の文化の下、「真摯・自由・協同」の精神を発揮し、人類社会に貢献するため、 普遍的価値を有する「知」を創造するとともに、
人間性豊かな指導的人材を育成します。
1.2

ビジョン

（2021 年 4 月）
「知と人を創る異分野共創研究教育グローバル拠点」を目指して
神戸大学は、「学理と実際の調和」を建学の理念とし、進取と自由の精神がみなぎる学府である。
「真摯・自由・協同」の学風のもと、真理の探究と社会実装を旨として学問の継承と発展に寄与し、人々の智と徳を高め、もって社会の基盤を築き、産業・経済を活発にするとともに、様々な社会的課題解決に貢献してきた。
この伝統を継承するとともに人文・人間科学系、社会科学系、自然科学系、生命医学系諸分野における強みを社会に活かし、「知と人を創る異分野共創研究教育グローバ
ル拠点」として進化・発展し続けることを神戸大学長期ビジョンとする。すなわち、様々な国内外での連携・共創を高い次元で推進し世界最高水準の異分野共創型教育研
究拠点を構築して本学の力を最大限に発揮・挑戦し、現代及び未来社会の課題を解決できる優秀な人材育成と新たな知と価値創造によりイノベーションを創出し、超高齢化、ポストコロナ、知識集約型デジタル社会に貢献する。
教育においては、持続可能なこれからの新しい社会を豊かに生きるための多様性、国
際性、卓越性と柔軟性に富んだ教育を重視する。AI、IoT、ビッグデータ解析、ICT 基
盤をもとに本学の知的資源を最大限に活用し、新たな価値を創造し社会実装できる有能な人材を養成する。そのために、文理の枠を超え社会と協働し産官学共創による知
識、能力、技術の実践的教育、価値創造教育、さらに数理データサイエンス教育を推進する。
研究においては、独自性を重視し、知的活動や創造力によって真理を探究する基礎科学研究、あるいは、地域社会と共創した応用科学研究を遂行する。国際性と先進性のある神戸という地域に根差し、世界を見据えた本学に対する社会の期待に応えるべく、
産業界、自治体等と共創し世界を牽引する開かれた卓越研究拠点を構築して、先端研究で優れた知とイノベーションを創出し、それらを社会に還元することにより SDGsが掲げる地球的諸課題の解決を目指す。さらに、多元化・複雑化・流動化するポスト
コロナ時代の社会構造や学術動向にも対応し得る適応力としなやかで強靭な継続的成長を促す持続力の強化により、研究力を高めレジリエンスのあるイノベーションエ
3コシステムを構築する。
そして、構成員一人ひとりが、教育研究・業務に持てる力を最大限に発揮できるダイ
バーシティ＆インクルーシブな環境づくりに取り組むとともに、学長のリーダーシッ
プのもとガバナンスと経営の創造的改革により堅固で柔軟性の高い自律的な研究教
育経営基盤を確立し、神戸大学全構成員の力を結集して学術研究・教育の未来を切り
拓く。
1.3

憲章

1.3.1 研究憲章
(2008 年 11 月 25 日制定)
神戸大学は、深く真理を探究して新たな知を創造する学術研究の拠点として、その固有の使命と社会的・歴史的・地域的役割を認識し、日本国民及び人類に貢献する責務を遂行するために、ここに神戸大学研究憲章を定める。
(研究理念)
1 神戸大学は、学術研究の発展を通して、人類の幸福、地球環境の保全及び世界の平和に寄与することを基本理念とする。
(研究目標)
2 神戸大学は、研究理念に基づき、次の目標を掲げる。
(1) 新たな知見を切り開く独創性を重視し、人類の知の発展を導く卓越した研究成果
を世界に発信する。
(2) 国際都市のもつ開放的な地域の特性を活かし、学術研究の国際的な交流と連携の拠点として求心的な役割を果たす。
(3) 多様な研究組織を擁する総合大学として、多彩な専門研究を発展させるとともに、連携・融合により新たな学術領域を開拓する。
(研究体制)
3 神戸大学は、研究理念と研究目標を達成するため、次の体制を構築する。
(1) 学術研究の自由と独立を擁護する。
(2) 研究者の自律性と自発性に基づく研究を尊重するとともに、協同のもとに研究を戦略的に展開する。
(3) 研究活動を真摯に点検し、研究体制の改善につとめる。
(4) 次世代の優れた研究者を育成するとともに、研究成果を広く社会に還元すること
により、社会の発展に寄与する。
(研究倫理)
4 神戸大学は、学術研究に係る行動規範を遵守し、社会の信頼と信託に応えうる研究活動を遂行する。
1.3.2 教育憲章
(2002 年 5 月 16 日制定)
神戸大学は、国が設置した高等教育機関として、その固有の使命と社会的・歴史的・
地域的役割を認識し、国民から負託された責務を遂行するために、ここに神戸大学教4育憲章を定める。
(教育理念)
1 神戸大学は、学問の発展、人類の幸福、地球環境の保全及び世界の平和に貢献するために、学部及び大学院で国際的に卓越した教育を提供することを基本理念とする。
(教育原理)
2 神戸大学は、学生が個人的及び社会的目標の実現に向けて、その潜在能力を最大限に発揮できるよう、学生の自主性及び自律性を尊重し、個性と多様性を重視した教育を行うことを基本原理とする。
(教育目的)
3 神戸大学は、教育理念と教育原理に基づき、国際都市のもつ開放的な地域の特性を活かしながら、次のような教育を行う。
(1) 人間性の教育: 高い倫理性を有し、知性、理性及び感性の調和した教養豊かな人間の育成(2) 創造性の教育: 伝統的な思考や方法を批判的に継承しつつ、自ら課題を設定し、創造的に解決できる能力を身につけた人間の育成(3) 国際性の教育:多様な価値観を尊重し、異文化に対する深い理解力を有し、コミュ
ニケーション能力に優れた人間の育成(4) 専門性の教育:それぞれの職業や学問分野において指導的役割を担うことのできる、深い学識と高度な専門技能を備えた人間の育成(教育体制)
4 神戸大学は、教育理念と教育原理に基づき、その教育目的を達成するために、全学的な責任体制の下で学部及び大学院の教育を行う。
(教育評価)
5 神戸大学は、教育理念と教育原理が実現され、教育目的が達成されているかどうかを不断に点検・評価し、その改善に努める。
1.3.3 環境憲章
(2000 年 9 月 26 日制定)
(基本理念)
神戸大学は、世界最高水準の研究教育拠点として、 大学における全ての活動を通じて
現代の最重要課題である地球環境の保全と持続可能な社会の創造に全力で取り組みます。
私たちは、山と海に囲まれた地域環境を活かして環境意識の高い人材を育成するとともに、 国際都市神戸から世界へ向けた学術的な情報発信を常に推進し、自らも環境保
全に率先垂範することを通して、 持続可能な社会という人類共通の目標を実現する道を築いていくことを約束します。
(基本方針)
環境意識の高い人材の育成と支援
大学の最大の使命は人材の育成にあります。
私たちは、地球環境や地域環境への影響を常に意識して行動する人材を養成するため
5

に教育プログラムを絶えず改善し、人文・社会・自然科学の知見を統合して、環境に対して深い理解をもつ人間性豊かな人材を国際社会や地域社会と連携して育成することに努めます。
地球環境を維持し創造するための研究の促進
地球環境を保全し、持続可能な社会を創造するためには、さまざまな課題を克服する
研究成果の蓄積が必要です。
私たちは、環境問題に関する個別分野の研究と関連分野を統合した学際的な研究の双方を推進し、その成果を世界と地域に向けて発信することに努めます。
また、このような研究成果を国際社会と地域社会の発展に具体的に結びつける活動を支援します。
率先垂範としての環境保全活動の推進
地球環境を保全するためには、ひとりひとりの行動が大切です。
私たちは、日々の活動を通じて、環境を守り、エネルギーや資源を有効に活用し、 有害物質の管理を徹底することによって、環境に十分配慮したキャンパスライフを率先します。
さらに、環境保全活動の情報を開示し、関係者とのコミュニケーションを通じて、継続的な改善に努めます。
1.4

教養教育の目標

神戸大学は、「学理と実際の調和」という開学以来の教育方針の下、教育憲章に示された「人間性」「創造性」「国際性」「専門性」を高める教育を実施するとともに、各学部がグローバル化に対応した様々な教育プログラムを開発してきた。このようなプログラムに参加する学生だけではなく、全ての学生を、自ら地球的課題を発見しその解決にリーダーシップを発揮できる人材へと育成することが学士課程の課題である。
そこ で、全学部学生を対象とする教養教育において、神戸大学の学生が卒業時に身につけるべき共通の能力を「神戸スタンダード」として明示し、その修得を教育目標と
する。
1.4.1

神戸スタンダード➢複眼的に思考する能力

専門分野以外の学問分野について基本的なものの考え方を学ぶことを通して複眼的なものの見方を身につける➢多様性と地球的課題を理解する能力

多様な文化、思想、価値観を受容するとともに、地球的課題を理解する能力を身につける➢協働して実践する能力

専門性や価値観を異にする人々と協働して課題解決にあたるチームワーク力と、困難を乗り越え目標を追求し続ける力を身につける

6

1.4.2

全学共通授業科目の学修目標

基礎教養科目
基礎教養科目は、人文系、社会科学系、生命科学系、自然科学系の 4 つの分野の科目より開講している科目から、自分が所属する専門分野以外の主要な学問分野について基本的な知識及び「ものの見方」を学び、理解することを目的とし、以下の区分毎に学修目標を定める。
人文系
人文系としては「哲学」、「論理学」、「倫理学」、「心理学」、「教育学」を開講する。「哲学」は人間の知的営みの蓄積であり、受講者には自身の専門領域がいかに
古代から現代にいたる思想に依拠しているかを理解することが求められる。「論理学」は、あらゆる分野で必要とされる推論、論証の基礎に関わる学問であり、受講者には自身の専門分野でも活用可能な 論理的思考能力を身につけることが求められる。「倫理学」では、実社会でも通用する高い倫 理観を身につけることが求められる。「心理学」は心のはたらきに関する実証的な研究を行うとともに、心の発達を明らかにし、さまざまな発達段階での心の問題の解決を支援する分野である。「心理学」の受講者には、人間の心のはたらきについてその応用可能性を含めた理解をすることが求められる。「教育学」では、知性・技能・情意等の授受という営みについての基本的理解と、教育行為が現代においてはたす意義について理解することが求めら
れる。
社会科学系
自己の属する様々なレベルの〈社会〉に対する、科学的かつ複眼的思考と理解とを養うこと を目的として、「法学」、「政治学」、「経済学」、「経営学」、「社会学」、「教育社会学」、「地理学」を開講する。「法学」では複雑化する現代社会において主体的市民として生きるための法学の知識・方法・理論を学ぶ。「政治学」では能動的な政治的主体に求められる、政治 を知りそれを生きる知識・理論・方法を学ぶ。「経済学」では、ミクロ・マクロの様々な経済問題を理解するのに必要な基本的概念や分析枠組の習得を目指す。「経営学」では、企業・組織を中心に、経済社会の現場で発生する多様な経営課題に対する取り組みを、経営学の視点から学ぶ。「社会学」では、領域横断的かつ相対的な社会学のものの見方とその有用性を示す。
「教育社会学」では、教育と社会との関係を社会学的に分析することによって、学校教育がいかに現代社会とのかかわりが深いか、またどのような役割を果たしているかを示す。「地理学」においては、その基本概念や発展動向を踏まえ、その実証的・理論的両側面を学ぶ。
生命科学系（注：医学教育部会に関連が深い記述部分に波線で下線を記す）
全ての生物にとってかけがえのない〈命〉は、今日の進歩した生命科学技術の下、そのメカ ニズムが新たに解明される一方で、病気などはまだ不明な部分も多い。本分
野では、生命に対する複眼的思考を養うことを目的として、人類を初め地球環境に暮
7

らす多様な生命体の仕組みと、我々が生きていく上で必要な健康管理まで、基礎から臨床医学までを学ぶ。「生物学」では、生物の多様性、遺伝子、細胞の構造から機能まで、生物に関する基本的な知識や考え方を学ぶ。「医学」では、主要な病気の早期発見や早期治療ができるように、医学に関する基本的な知識や考え方を学ぶ。「保健学」では、感染症の予防など、体調を管理して病気を防ぐことができるように、保健学に関する基本的な知識や考え方を学ぶ。「健康科学」では、健康な生活を過ごすた
めに必要な生活習慣を身につけることができるように、健康科学に関する基本的 な知識や考え方を学ぶ。
自然科学系
高度に科学技術の発達した現代社会に対応する複眼的思考を養うことを目的として、本分野では、我々を取り巻く自然現象や社会現象が我々にどのように関わりを持つかについて、自然科学の観点と切り口から学ぶ。「数学」では、数理的思考における基本的な知識や考え方を学ぶ。「物理学」では、19 世紀までに確立された古典物理学、あるいは、20 世紀に構築された現代物理学の基本的な知識や考え方を学ぶ。
「化学」では、分子にまつわる微視的な内容に関して、あるいは、物質の性質など化
学の基本的な知識や考え方を学ぶ。「惑星学」では、惑星および諸天体、宇宙における地球、あるいは、惑星の姿や変動現象について、惑星学の基本的な知識や考え方を学ぶ。「情報学」では、コンピュータやスマートフォンなど、これらの身近な機器に利用されている情報技術の歴史や仕組み、最近の活用事例を知り、基礎知識を学ぶ。
総合教養科目
総合教養科目は、多文化に対する理解を深め、多分野にまたがる課題を考え、対話型の講義を取り入れるなどの工夫により、複眼的なものの見方、課題発見力を養成することを目的とし、以下の区分毎に学修目標を定める。
(1)多文化理解
グローバル化の進展に伴い、現代では異文化間の交流が一層深化し、同時に、異文化に対する理解不足が深刻な不和を招来しかねない状況が現出している。
この科目群では、こうした現代世界の状況を的確に把握するとともに、多文化共生のあり方を模索するのに必要な知識を獲得し、思考力を養成することを目標とする。
より具体的には、多様な時代と地域の、歴史、社会構造、伝統、宗教、芸術を扱い、これらを通じて異文化に関する知識を獲得するとともに、比較文化的観点から分析することにより、異文化との共生につながる多元的な思考力を養う。
(2)自然界の成り立ち（注：医学教育部会に関連が深い記述部分に波線で下線を記す）
私達を取り巻く自然界には様々な現象が存在し、日々変化している。これら自然界の様々な事象を、私達は体験を通して、関わりを持ちつつ理解している。しかし、多くが未解明であり、今後の研究の進展に負う面も大きい。従って、自然界の様々な事
象を理解し解明していくためには、私達が自然愛を持って能動的に対応し、自然界を良く理解することが重要である。
8

この科目群では、私達の身近な現象として触れることの多い事象、例えば、科学技術と倫理の問題、現代物理学が描く世界像や身近な物理法則、自然界に見られるカタチにまつわる諸問題、ものづくりと科学技術における工学的な技術や将来展望、生命科学として身体の構造と機能の関係、生物資源と農業の今日までの関わりとその特徴、さらには昆虫や微生物との相関、などを取り上げ、私達の日常の問題として理解し、生活の中に取り込んで修得することを目標とする。
(3)グローバルイシュー
社会のグローバル化にともない、わたしたちは、国や地域の境界を越えて地球規模での解決が必要なさまざまな課題に直面している。この科目群では、これらの課題について理解を深め、その解決に指導的役割を果たす人材となるための基礎能力を身につけることを目標とする。
環境問題は、いうまでもなく地球規模の問題であり、自然科学と人文・社会科学の双方から幅広く接近する必要がある。また、人権、ジェンダー、政治や法制度、経済、ビジネスなど、わたしたちの生活に直結する問題領域も、いまや一国だけでは対処することが困難であり、地球規模の視点から取り組んでいくことが求められている。さらに、エネルギー資源・エネルギー技術や発電技術、都市安全技術などの科学技術の応用の考え方や社会における応用の実例についても、地球規模の視点から捉えることで最先端の技術動向を把握することが可能となる。
(4)ESD
この科目群では、〈地球〉を枠組みとした新しい教育運動である ESD(持続可能な開発のための教育)の本質と方法的な特徴を理解し、経済・社会システムの変更や人間のライフスタイルの変化を引き起こすために、われわれが、何を考え、何を変えなけ
ればいけないのかを考究する。個人主義的な教育観から小集団・構築主義的な教育観への変更、単一専門性幻想から共同的専門性へのパラダイムの転換など、これまでの常識をくつがえすための方法論を探究してゆく。学生・教員・学外者が、社会的活動
やフィールドワークでの協働作業を通して、実践現場にふれながら、新しい動きとしての ESD に〈タッチ〉することが目標である。
(5)キャリア科目
現在、大学生には就職活動を始めるときに初めてキャリアについて考えるのではな
く、入学時から卒業後・修了後のキャリアについて考え、深めていくことが求められている。この科目群では、実社会でのボランティアを通じて、あるいは実社会で活躍する OB/OG 等社会人の講演を通じて、自己のキャリアに関して、またキャリアとは何かという問いそのものに関して考え、深めていくきっかけを掴み、将来に向けて備える能力を高めることを目標とする。
(6)神戸学
この科目群では、我々の神戸大学が立地する神戸市・兵庫県、瀬戸内海等の歴史と現状に関する理解を深める、あるいは神戸大学そのものに関する理解を深めることを通じて、これからの学生生活を過ごすことになるキャンパス、地域についての理解と関心を深め、学生生活をより有意義にするとともに地域社会と大学とのかかわりについて理解することを目標とする。
9

(7)データサイエンス
ICT(情報化技術)の著しい進化により、インターネット等を通じて様々な情報が瞬時にやり取りされる時代となり、それらの情報はデータとして蓄積され、ビッグデータと呼ばれている。データサイエンスは、現在、様々な分野において、これらのデータの蓄積を処理・分析し、新しい価値を生み出すための新しい学問である。数学・統計学、情報科学・情報工学におけるデータ処理・分析の技術や、データから如何に有益な情報・価値を引き出すかという点において研究・実践が進展している。
この科目群においては数学・統計学、情報科学・情報工学におけるデータの処理・分析の基礎を身に着けるとともに、各専門分野におけるデータサイエンスの応用事例、社会との関わりを学び、データサイエンスの本質、汎用性そして問題点を理解することを目標とする。それらを発展させ、自らの専門分野や、社会における様々な分野において、課題を発見し、それを様々なデータを通じて解決するための基礎的能力を涵養することも目標とする。
外国語科目○外国語第 I
グローバル社会の主要な共通言語(リンガ・フランカ)となっている英語について、その運用能力を向上させるとともに、国際コミュニケーションを成り立たせている諸要素への理解を 深めることを目標とする。開設科目のうち、Academic English
Communication と Academic English Literacy では、聞く力と話す力、読む力と書く力に重点を置きながら、それぞれ 4 技能を統合した指導を行い、学術研究で要求される
英語力の基礎を総合的に涵養する。このほか、国際人間科学部では、e-learning を活用した自律学修による Autonomous English が開講され、 英語の基盤能力の拡充と、自律的学修態度の向上を目指す。また、Advanced English では、各自のニーズに応じた各種の英語技能の向上を目指す。
○外国語第 II
グローバル化があらゆる分野にまで浸透し、人びとを取り巻く多文化状況が日常化してきた 今日、英語プラスもう一つの外国語の基礎的な学力と教養を身に付けることが必要である。そこでドイツ語・フランス語・中国語・ロシア語のうち、一つの語学を選択し、1 年次では、発音・文法・語彙・文章表現などの初級レベルの基礎的修得を目指す。2 年次では、より高度な文法事項の理解や読解力・表現力などの中級レベルの修得を目指す。3 年次では、多様なトレーニングを通して、社会・文化背景などの知識を身につけながら、実践的な運用能力をさらに向上させることを目指す。
情報科目
コンピュータなどの情報機器とネットワークにおけるコミュニケーションが必須とされる高度情報化社会において、学生はコミュニケーション技術や情報処理、情報収
集・発信技術など有効な情報機器の利用方法を学ばなければならない。また、変化の激しい情報化社会に対応するためにはコンピュータやネットワークに関する普遍的な基礎概念と実践的な知識を同時に理解しておく必要がある。情報科目はコンピュータ
10

の操作技術を取得し、情報とその取り扱いに関する正しい判断力を養い、それらを日常生活や社会活動に活用できる能力を身につけることを目指す。
健康・スポーツ科学
健康・スポーツ科学は、身体と健康・運動に関する学問を学際的な視野のもとで総合化した新しい総合人間科学である。健康・スポーツ科学では、講義と実習を通して、身体運動と人体の機能・能力との関わりについての知識、安全で効果的かつ効率のよい身体運動について、及び生涯にわたって健康で豊かな生活を送るための知識と実践能力を修得することを目標とする。
共通専門基礎科目
専門教育を受けるための準備や導入として、複数の学部に共通する基礎科目を開講している。各学部で行われる専門教育では、専門分野ごとそれぞれの性質に合わせた系統的そして累積的な知識と技術の修得が不可欠である。そこで、共通専門基礎科目
では、専門科目を理解し修得するための基礎となる知識や技術を身につけ、基礎的な理論を理解し、学問的なものの見方を養うことを目標とする。
1.4.3

医学教育部会が担当する全学共通授業科目

医学教育部会が担当する授業科目は、基礎教養科目として「医学 A」、「医学 B」、「保
健学 A」、「保健学 B」、「健康科学 A」、「健康科学 B」の 6 科目、総合教養科目として「生命科学 A」、「生命科学 B」の 2 科目を開講している。各科目は 4 クオーターに分散して開講しており、広く学生を受け入れている。
医学教育部会が担当する授業科目の詳細、各授業科目の概要については、第 3 章で改めて示す。

11

第2章

組織・運営体制

この章では、教養教育院および医学教育部会の組織・運営体制の概要を示す。
2.1

教養教育院と医学教育部会の沿革
1963 年 4 月

教養部の設置（1964 年 4 月

制度化）

・神戸教養課程（御影分校）と姫路分校に分かれていた教養課程の教育を統合
し、六甲台地区に教養部を発足。

1992 年 1 月

教養部を改組し、大学教育研究センターを設置

・従来の一般教育科目に代わる全学共通授業科目を実施する上での新たな責任体制の確立。
・大学教育に関する基礎的研究及びカリキュラムの編成、教授内容・方法、教育組織の点検・評価を行う。
○地学教科集団を発足
1994 年 3 月

教養部の廃止・全学共通授業科目を全学の教員が担当。

2005 年 7 月

大学教育研究センターを大学教育推進機構に改組

・全学共通授業科目に係る教育についての企画、立案、実施、評価等の機能及び大学教育等の改革、充実、開放等に関する調査研究機能を、拡充・発展。
・全学共通教育全体を把握し、統括する部門の強化と責任体制の明確化。
○地学教科集団を医学教育部会に改組
2010 年 4 月

大学教育推進機構の組織改変・教育担当理事を中心として、戦略的な教育改革を全学的に推進。
・教育体制の強化のため、教育マネジメント体制を再構築。

2012 年 12 月

グローバル教育部設置

12

・「問題発見型リーダーシップを発揮できるグローバル人材」の育成を目指す。
・「グローバル人材」の育成に関わるグローバル教育プログラムを企画・立案。
・教育環境のグローバル化、留学のための学生支援全般、留学に関する情報の集約、発信、広報に関することなどを所掌し、本事業の推進に中心的役割を果たす。

2015 年 4 月

大学教育推進機構の組織改変

・全学共通教育部が国際教養教育院となり（教養教育部門：19 教育部会、外国語教育部門：2 教育部会）、学士課程全体の教養教育等の企画運営を行う。
・国際コミュニケーションセンターが大学教育推進機構に統合され、外国語並びに全学の外国語教育に関する研究及び企画・立案を行う。

2016 年 4 月

2 学期クォーター制の導入

・2 学期クォーター制の導入。
・ 基礎教養科目の科目名見直し（「○○学」に統一）。
・ 教育課程の系統性、順次性及び科目の水準を明らかにし、学生の学修活動に資するため、ナンバリングを導入。
2022 年 4 月
2.2「国際教養教育院」から「教養教育院」に名称を変更

教養教育院の運営と教育部会

教養教育院の位置づけを示した大学教育推進機構の概念図を参考資料 1 に示す。
各教育部会の構成員は 2022 年 4 月 1 日現在で、延べ 821 名であり（一部、複数部会に所属する教員あり）、神戸大学の全教員数 1、552 名（神戸大学データ資料集 2021 に基づく）のおよそ半数にあたる。

13

【参考資料 1】

大学教育推進機構の組織図

14

2.3

医学教育部会の運営

2.3.1

現在の運営体制

2022 年 4 月 1 日現在、医学教育部会は 44 名の教員によって構成されている（表 21、表 2-2）。部会構成員の所属部局は、医学研究科、医学研究科附属感染症センター、保健学研究科、医学部附属病院である。各教員は、大倉山（医学研究科、医学部附属病院）と名谷（保健学研究科）のいずれかのキャンパスに在籍しているが、これらはいずれも六甲台地区からは遠隔地であり、特に名谷キャンパスから六甲台地区への移動時間は公共交通機関を用いた場合は 1 時間以上を要し、さらに大倉山と名谷キャン
パス間も 40 分程度の移動時間を要することから、全体としてまとまりにくい体制となっている。構成員全体の中から部会長 1 名、幹事 1 名を選出している。幹事は、部会長が選出されたキャンパスと異なる地区のキャンパスから選出される（参考資料 3）。
表 2-1

医学教育部会の部局別構成員表（2022 年 4 月 1 日現在）

教授

准教授

助教

（特命教授

（特命准教授

（特定助教

を含む）

を含む）

講師

を含む）

合計

ーを含む）

8

7

1

1

17

保健学研究科

8

5

0

4

17

医学部附属病院

3

2

2

3

10

合計

19

14

3

8

44

所属部局
医学研究科
（附属感染症センタ

表 2-2

医学教育部会の構成員名簿（2022 年 4 月 1 日現在）

番
号
1
2
3
4
5
6
7
8

職名

氏名

教授
特命教授
教授
教授
教授
教授
教授
准教授

榎本 秀樹
木戸 正浩
松本 理器
明石 昌也
野津 寛大
鈴木 聡
篠山 隆司
橘 吉寿

主配置部局
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
15

備考

9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44

准教授
准教授
准教授
特命准教授
特命准教授
講師
助教
教授
准教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
助教
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
助教
助教
助教
教授
教授
特命教授
准教授
准教授
講師
特命講師
助教
助教
助教

廣田 勇士
井之口 豪
押切 太郎
松下 雄彦
立原 素子
齊藤 泰之
伊藤 圭祐
森 康子
阿部 隆之
鴨志田 伸吾グライナー 智恵子
柱本 照
森山 英樹
安田 尚史
亀岡 正典
千葉 理恵
西村 範行
岩崎 三佳
林 敦子
三浦 靖史
森 正弘
四本 かやの
小寺 さやか
小野 くみ子
戸田 まどか
前重 伯壮
伊藤 智雄
矢野 育子
河野 誠司
廣田 勇士
井之口 豪
押切 太郎
石原 武明
大井 まゆ
岡﨑 賢志
乙井 一典

16

医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科
医学研究科附属感染症センター
医学研究科附属感染症センター
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
保健学研究科
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院
医学部附属病院部会長

幹事

参考資料 3
教育部会長選出方法等に関する覚書（医学教育部会に関する部分を抜粋）(2005 年 3 月 17 日
２

全学教育等専門委員会決定)

次の教育部会においては、最初の部会長及び幹事は関係部局長の推薦により選出

し、各教育部会の所属教員が確定したのち、部会総会の承認を得るものとする。
その後の教育部会長の選出にあたっては、幹事経験者から選出する。
人間形成と思想、文学と芸術、歴史と文化、人間と社会、法と政治、経済と社
会、応用科学技術、医学、農学
３２に記す教育部会においては、教育部会長の選出方法、幹事の数等については、

次のように申し合わせる。
5. 医学
幹事は１名とする。
部会長と幹事は医学科と保健学科からそれぞれ１名を交互に選出する。
４ ２に記す教育部会の運営については、当分の間、各教育部会毎に、下記の部局長が部会長の相談に応じ、共同して調整するものとする。
医学：医学研究科長、保健学研究科長

17

部会長は、定期的に開催される教養教育委員会および全学共通教育に関する各種委員会に参加し、共通教育の運営に携わるとともに、医学教育部会のカリキュラム編成、非常勤講師関連、自己評価をとりまとめるなど、部会運営の中心的役割を果たす。
医学教育部会では、キャンパスが２つの地区に分かれる特異性から、幹事は、部会長が選出されたキャンパスと異なる地区のキャンパスから選出されて、各キャンパスに所属する構成員への連絡や協議は、部会長と幹事が分担して、各キャンパスで行っている。協議事項や、部会内での意見交換などのための構成員会議（部会総会）も、
原則、各キャンパスで主にメール会議で行い、迅速な対応ができる運営を心がけてい
る。
2.3.2

歴代の部会長・幹事

医学教育部会の歴代の部会長および幹事を示す。
2005 年 4 月〜2006 年 3 月
部会長：千原和夫（医学研究科）、幹事：三木明徳（保健学研究科）

2006 年 4 月〜2007 年 3 月
部会長：三木明徳（保健学研究科）、幹事：上野易弘（医学研究科）

2007 年 4 月〜2008 年 3 月
部会長：上野易弘（医学研究科）、幹事：傳秋光（保健学研究科）

2008 年 4 月〜2009 年 3 月
部会長：傳秋光（保健学研究科）、幹事：上野易弘（医学研究科）

2009 年 4 月〜2010 年 3 月
部会長：上野易弘（医学研究科）、幹事：傳秋光（保健学研究科）

2010 年 4 月〜2011 年 3 月
部会長：傳秋光（保健学研究科）、幹事：上野易弘（医学研究科）

2011 年 4 月〜2012 年 3 月
部会長：上野易弘（医学研究科）、幹事：傳秋光（保健学研究科）

2012 年 4 月〜2013 年 3 月
部会長：三浦靖史（保健学研究科）、幹事：上野易弘（医学研究科）

2013 年 4 月〜2014 年 3 月
部会長：上野易弘（医学研究科）、幹事：三浦靖史（保健学研究科）

2014 年 4 月〜2015 年 3 月
部会長：三浦靖史（保健学研究科）、幹事：苅田

典生（医学部附属病院）

2015 年 4 月〜2022 年 3 月
部会長：三浦靖史（保健学研究科）、幹事：河野誠司（医学部附属病院）

2022 年 4 月〜現在
部会長：三浦靖史（保健学研究科）、幹事：伊藤18

智雄（医学部附属病院）

2.3.3

担当授業コマ数

2022 年度における各部局に所属する教員の担当授業コマ数を表 2-3 に示す。総コマ数は 8 であり、医学研究科・医学部附属病院と、保健学研究科の構成員が同数を担当
している。
表 2-3

2.3.4

各部局の講義・実験担当コマ数（2022 年度）

所属部局

基礎教養科目

総合教養科目

合計

医学研究科・医学部附属病院

2

2

4

保健学研究科

4

0

4

合計

6

2

8

支援体制

医学教育部会には、全学共通教育の支援に関わる教員ならびに支援職員の配置は行
われていない。
事務的な事項については、学務部学務課共通教育グループならびに、医学科、保健学科の教務学生係に適宜支援を仰いでいる。

19

第3章

全学共通授業科目

この章では、医学教育部会が担当する全学共通授業科目について述べる。
3.1

実施体制

各科目の履修者数は 50 名から 180 名ほど中規模から大規模講義となっているが、
ここ 3 年間は、オンデマンドあるいはリアルタイムオンラインでの遠隔講義となっていることから、受講人数の上限は撤廃されている。受講学生は医学部（医学科ならびに保健学科）を除く学部の学生である。

3.2

成績評価の方法と基準

授業科目の成績評価は、期末試験あるいはレポートの結果を基本に、出席状況も考慮して判断している。
授業科目、実験科目ともに最終的には 100 点満点で評価し、下記の基準で「秀」〜「不可」を判定している。
90 点以上

3.3

秀

（S）

80 点以上〜90 点未満 優（A）

70 点以上〜80 点未満 良（B）

60 点以上〜70 点未満 可（C）

60 点未満（F）

不可

ティーチング・アシスタント（TA）

TA 制度は、大学院に在籍する優秀な学生に対し、教育補助業務を行わせ、大学教育
におけるきめ細かい指導の実現や大学院生の将来のためのトレーニング機会の提供のためのものである（神戸大学ティーチング・アシスタント実施要領より）。
医学教育部会では、教養原論の講義の補助業務のために 2013 年度まで TA を採用していたが、実習と違って TA のできる業務が限られていることもあって、2014 年度以降、現在に至るまで採用していない。
3.4

全学共通授業科目

医学教育部会が担当するクォーター制における各科目の講義概要を提示する。

20

科

講義概要

目

私たちは毎日、食べたり、運動したり、物を見聞きし考えたり、眠ったりして
健
康
科
学
Ａ

います。これらは当たり前のことのようですが、全ての身体の機能が順調に機能していて初めて健康であると言えます。本講義では、健康な生活を可能とす
る人体のさまざまな機能について、その構造や身近な病気とも関連づけながら学ぶことにより、健康な生活を過ごすために有用な健康科学の知識を習得する
ことを目標とします。なお、健康科学 B と合わせて受講することにより、より広い健康科学の知識を身につけることが可能になります。

健 病気や怪我になって初めて健康にありがたさが分かると言いますように、健康
康 であればあるほど健康については関心が薄くなりがちです。そこで、本講義で科 は、健康管理の対象となる心と身体について、その機能とも関連づけながら学
学 ぶことにより、自身の健康への興味を高め、健康管理ができるようになること
Ｂ を目標とします。なお、健康科学 A と合わせて受講することにより、より広い
健康科学の知識を身につけることが可能になります。
科学や医学の進歩により、私たちは昔とは比較にならないほど長生きできるよ
うになりました。しかし、科学や医学が進歩しても加齢に伴ってさまざまな失医 調や機能不全が生じてしまいます。そこで、病気にできるだけ罹らず健康な生
学 活を生涯に渡って過ごせるように、私たちは若い頃から健康維持につながる生
Ａ 活習慣を身につける必要があります。本講義では、健康で充実した生活を維持するために、学生諸君の健康に対する関心を高めるとともに、健康管理に必要な医学的な知識を習得することを目標とします。なお、医学 B と合わせて受講することにより、より広い医学の知識を身につけることが可能になります。
iPS 細胞を用いた再生医療やコンピューター支援手術など、近年の医学の進歩は著しく、これまで治療が難しかった病気であっても、治癒に持ち込めるようになった病気、あるいは、治癒に至らぬまでも病状をコントロールして、あまり医 不自由なく生活できる病気が増えてきました。しかし、多くの病気において、学 良い治療結果を得るためには、早期発見・早期治療が重要です。本講義では、Ｂ 主要な病気に関する医学的な知識を習得して、早期発見・早期治療、ひいては健康維持に役立てられるようにすることを目標とします。なお、医学 A と合わせて受講することにより、より広い医学の知識を身につけることが可能になります。

21

日本は世界でもトップレベルの長寿国ですが、今日のような長寿社会がもたら保 されたのは、病気の予防対策や検診などを初めとする保健学の進歩のおかげで健 す。一方で、新しい感染症の出現や人口構成の変化に伴う病気の変化など、さ学 まざまな新しい課題が次々と生じています。そこで、本講義では、健康で文化Ａ 的な生活を送るために必要な保健学の知識を習得することを目標とします。な
お、保健学 B と合わせて受講することにより、より広い保健学の知識を身につけることが可能になります。
近年の医療の進歩により、かつて治療が難しく死に至ることが当然であった癌
保 のような悪性の病気であっても、病状をコントロールして生存できるようにな
健 ってきました。しかし、良い治療成績が得られるためには、早期診断と早期治
学 療、そして健康管理が欠かせません。そこで、本講義では、生涯に渡り健康にＢ 過ごせるように、主要な病気に関する知識を深めて自身で体調管理ができるよ
うになることを目標とします。なお、保健学 A と合わせて受講することにより、より広い保健学の知識を身につけることが可能になります。
ヒトの健康を維持・向上させるためには、ヒトの身体の構造について理解する
生
命
科
学
Ａ

ことが必要です。ヒトは、他の動物と比較して大脳が著しく発達している一方で、体毛や尾骨などむしろ退化してしまっている身体構造も多くあります。本
講義では、身体の構造の理解を基本とし、各身体構造の機能と、さらにはその異常である疾患までを統合的に学ぶことにより、生命と健康に関する関心を高め、各自の健康づくり役立てることを目標とします。なお、生命科学 B と合わ
せて受講することにより、より広い生命科学の知識を身につけることが可能になります。
いのちは私たちにとってかけがえのないものですが、いのちを維持するためには、目に見えない分子の合成や代謝作用から摂食・運動・精神の活動までミク生 ロからマクロなレベルの心身の機能の支えがあることを忘れてはなりません。
命 健康であるということは、このような心身の状態を良好に保つということで科 す。本講義では、健康の管理に必要な、ヒトの身体の様々な機能に関する知識学 を中心に、その機能に異常が起きたため生じる病気や構造の異常を、多様な科
Ｂ 学的視点から学ぶことにより、自分自身の健康の成り立ちを理解し、管理ができるようになることを目標とします。なお、生命科学 A と合わせて受講することにより、より広い生命科学の知識を身につけることが可能になります。

22

第4章

自己評価

この章では、医学教育部会の組織・運営および全学共通授業科目に関する自己評価をまとめる。
4.1

組織・運営に関する自己評価＜優れている点＞
・ 組織構成：医学教育部会は、2 キャンパス、3 部局、44 名の教員で構成されている。
医学・保健学両研究科長との相談の上、構成員の中から選出された各キャンパスに所属する、部会長 1 名と幹事 1 名が、所属するそれぞれのキャンパスにおける統括と運営に責任を負い、相互に密接に協力している。現部会長は、2014 年以来担当していることから、医学教育部会の特性を十分に理解した上で運営している。
・ 運営：先述のとおり、部会に所属する教員は大倉山と名谷という相互に離れた遠隔地キャンパスに在籍していることから、会議等は基本全てメール会議で実施しており、部会運営に関する教員の負担は最小限になっている。
・ 支援体制： 2014 年度以降は TA を採用していないが、担当教員からは講義実施に際しての困難に関する意見は寄せられていない。事務的な事項については、学務課
共通教育グループならびに、医学科、保健学科の教務学生係の支援により、支障なく講義が実施できている。
＜問題点・課題＞
・ 組織・運営について：地理的な距離は大きく、担当教員が在籍する大倉山キャンパ
スと名谷キャンパスから、講義が開かれる六甲台キャンパスまでの移動には、大倉山からでも 40 分程度、また、名谷からだと 80 分程度を要するため、往復に当たっての時間的負担が非常に大きい。同様に、大倉山キャンパスと名谷キャンパス間も40 分程度を要するため、各キャンパスに所属する教員の間での交流の機会が極めて乏しい。そのため、部会の会議は主にメール会議で行われてきたが、新型コロナ
ウイルス感染症対策として、WebEx や Zoom が全学的に導入されたため、リアルタ
イムな会議が必要な場合には、オンライン会議が活用できる状況となっており、長年の課題の 1 つが解決した。また、講義においては、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが落ち着いた状況になっても、学習効果を高めるためのオンデマン
ドならびにリアルタイムオンライン講義が試験的に導入されており、キャンパス
間移動に要する時間の課題も解決されつつある。一方で、新たに生じている解決すべき課題として、オンデマンドならびにリアルタイムオンライン講義の学習効果を振り返って対面講義に勝るとも劣らない講義が行えているかを、繰り返し検討をする必要がある。
23

・ 支援体制について：医学科・保健学科の教務学生係のサポートで、基本的には順調な運用が実施できているが、遠隔講義実施による、部会員への負担増大や、学生へのサービス低下が生じないように、部会員からサポートの要請があれば、速やかに実施を検討することが必要である。
4.2

全学共通授業科目に関する自己評価

１）「教育課程の編成または授業科目の内容において、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請等に配慮しているか」
開講科目とカリキュラムは以下に記すとおりである。
医学 A：現代社会の中で、大学生、社会人として生きていくためには、ストレスの理
解、自己健康管理のノウハウを身につけておくことは必須であり、このような目的に即した基本的知識を修得する。
医学 B：現代社会は環境変化により新しい感染症も未だに出現するため、どのような対応策が未来社会においてあるのか学ぶ必要がある。一方、老化という問題はさけては通れず、老化に伴い動脈硬化が起こり、疾患が増加するため、若いときから、スポーツにより身体の健康を維持するなどの基礎知識を修得する。
保健学 A:日本は世界でもトップレベルの長寿国であるが、今日のような長寿社会がもたらされたのは、病気の予防対策や検診などを初めとする保健学の進歩のおかげである。一方で、新しい感染症の出現や人口構成の変化に伴う病気の変化など、さまざまな新しい課題が次々と生じており、感染症、細胞の機能、アルコールの人体への影響、
長寿社会と高齢者の保健、生活リズムと保健およびメンタルヘルスについて知識を修得する。
保健学 B:近年の医療の進歩により、かつて治療が難しく死に至ることが当然であった、がんのような悪性の病気であっても、病状をコントロールして生存できるようになった。しかし、良い治療成績が得られるためには、早期診断と早期治療、そして健康管理が欠かせない。そこで、重要と考えられる生活習慣病、がん、神経機能、女性の健康の基礎知識を習得する。
健康科学 A:我々が毎日、食べたり、運動したり、物を見聞きし考えたり、眠ったりしていることは当たり前のことのようだが、全ての身体の機能が順調に機能していて初めて可能であり、健康に関する基礎知識を習得する。
健康科学 B: 病気や怪我になって初めて健康のありがたさが分かると言うように、健康であればあるほど健康については関心が薄くなりがちである。そこで、健康管理の対象となる心と身体について、それらの機能とも関連づけながら学ぶことにより、自身の健康への興味を高め、健康管理ができるような知識を習得する。
生命科学 A:身体の構造を基本とし、機能と、さらにはその異常である病気までを統合的に学ぶことをテーマとし、生命と健康に関する関心を高め、各自の健康づくりに役立てることができるような知識を習得する。
生命科学 B: 健康管理に必要な、ヒトの身体の様々な機能に関する知識を中心に、そ24

の機能に異常が起きたために生じる病気や構造の異常を、多様な視点から学ぶことをテーマとし、自分自身での健康管理ができるような知識を習得する。
このように、講義の内容は、新型コロナウイルス感染症を含む社会的に重要な疾患について幅広く取り上げており、今日の、学生の多様なニーズ、学術の発展動向、社会からの要請に、全体として全学共通教育の編成の趣旨に十分に沿ったものであると考える。
２）「教育の目的に照らして、講義、演習、実験、実習等の授業形態の組合せ・バラン
スが適切であり、それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法が採用されているか」
教養原論の性質上、授業形態は講義に限られており、また、オンデマンドならびに
リアルタイムオンライン講義の形式であるため、学生個々に対するきめ細かな指導や、
少人数・対話討論型授業等の形式による講義を取り入れることは困難であったが、工夫・改善点としては、新型コロナウイルス感染症のために令和 2-4 年度の医学教育部
会の担当科目の開催形態は、オンデマンド、リアルタイムオンラインによる遠隔講義となったが、令和 2 年度からの経験を踏まえて各担当教員が遠隔システムを用いての講義に習熟してきたため、リモートの利点を活かしての講義を実施した。これには複数のメリットがあり、①科目や担当教員によってはオンデマンド方式での遠隔講義を実施することで、学生の受講方法の柔軟性を高める、②部会が担当する医学や保健学関連の科目においては、症例写真や手術動画等、鮮明な画像や図表を見ることが理解の促進に有用であるが、大規模教室でのスクリーンに投影するより、手元の PC で鮮明に、さらには必要に応じて繰り返して閲覧できることで学修を促進することができた。また、クオーター制が導入されて以降、教養科目として相応しい内容となるように、オムニバス形式の特性を最大限に活用して、8 回の期間内に多様性に富む講義が行われるように教員の専門性を考えた担当割を実施している。さらには、講義の実施に当たっては、部会長及び幹事から、主担当教員を通じて分担教員に過去の講義アン
ケートで指摘を受けた事項、例えば、講義ハンドアウトの未配布や、刺激の強い医療系スライドの使用の自粛や、使用が必須の場合には事前に学生にそのようなスライドのある旨を周知するようにとの注意事項を伝達した。
また、オンデマンド講義においては、学生の理解度に応じて繰り返しての受講が可能であり、学生が講義内容を理解しやすいように配慮したことから、大凡、的確に講義が行われたと考える。
３）「単位の実質化への配慮がなされているか」
講義の内容として、社会的に重要な疾患と先端的医学研究について幅広く取り上げることにより、学生の自主学習意欲を高め、また、合格点に到達するには、十分な予習復習が必要であるレベルに定期試験問題あるいはレポート課題を設定することにより、単位の実質化への配慮が十分にもなされていたと考える。
４）「適切なシラバスが作成され、活用されているか」
25

各講義の主担当教員が、構成教員の講義内容に基づいてシラバスの作成を行っているが、講義の目的、内容、評価基準等について明記されていることから適切に作成されていると考える。
５）「基礎学力不足の学生への配慮等が行われているか」
講義概略をシラバスに記載して予習の機会を設けた上で、講義内容は専門的なものであっても平易となるように心掛けた。各担当教員には学生の理解を助けるのに適切な教科書や参考書を講義中に紹介してもらう等、自学自習に対する配慮を行なった。
これらの点では、学習への配慮は行われていたと考える。
６）「成績評価基準が策定され、学生に周知されており、その基準に従って、成績評価、単位認定が適切に実施されているか」
シラバスに事前に作成された成績評価基準が詳細に明記されており、学生に周知されている。その基準に従って主として定期試験成績に基づいて成績評価と単位認定が実施されており、成績は概ね良好であることからも適切に実施されていると考える。
７）「成績評価等の客観性、厳格性を担保するための措置が講じられているか」
成績評価においては、シラバスに事前に作成された成績評価基準が詳細に明記されており、その基準に従って定期試験成績に基づいて厳格に成績評価と単位認定が実施されているが、新型コロナウイルス感染症のために、対面での試験実施が不可能で、課題提出を持って試験に代用した科目もあった。また、各担当教員間での成績評価に
極端なばらつきがないか主担当教員における成績集計に際して確認して、成績評価の客観性と厳格性を担保するための措置を実施しているが、レポート等の課題提出で成績評価は、持ち込み禁止の試験と異なり、点数分布が高得点に偏りがちであった。しかし、授業評価アンケート、成績評価の分布等から学習目標の達成度は概ね良好であると考えられ、学習成果は十分に上がっていると考えられる。
８）「学習の達成度や満足度に関する学生からの意見聴取の結果等から判断して、学習成果が上がっているか」
各講義の学生授業評価は良好であり、また、有益であったとの回答が多いことからも、学習成果は上がっていると考える。
９）「自主的学習環境が十分に整備され、効果的に利用されているか」
大半の受講学生が講義の目標を達成していること、自習室や図書館が整備されていること、また、担当教員が推薦した当該科目に関連した参考書籍が、六甲台の図書館に設置されてことなどから、自主的学習環境は十分に整備されて効果的に利用されていると考える。
１０）「授業科目のガイダンスが適切に実施されているか」
授業の実施に当たっては、初回に主担当教員から、履修に関するガイダンスを実施
26

して、学習目標を明示し、目標の達成のためには、十分な自学自習が必要な旨を学生に周知していることから、履修指導は適切に行われていると考える。
１１）「学習支援に関する学生のニーズが適切に把握されており、学習相談、助言、支援が適切に行われているか、また、特別な支援を行うことが必要と考えられる学生への学習支援を適切に行うことのできる状況にあり、必要に応じて学習支援が行われているか」
担当教員の全員が、大倉山キャンパスか名谷キャンパスという遠隔地キャンパスに在籍していること、また、新型コロナウイルス感染症のためにオンラインで講義が実施されていることから、直接面談しての学習相談の実施は非現実的であることから、
電子メールを主な連絡手段とした学習相談と支援を実施できる体制を整備している。
ただし、特別な支援の実施が必要と感じられる学生を大規模での講義期間中に同定することは容易ではない。必要があれば、学習支援を行える状況にはある。
＜問題点・課題＞
医学教育部会の特性として２つの遠隔地キャンパスに勤務する教員で構成されること、全ての科目がオムニバス形式で開講されていること、特に医学科・附属病院に所属する構成教員は、毎年多数が入れ代わるため、新担当教員に対して周知事項の徹底に務めているものの、全学共通教育に不慣れな教員が講義を行わざるを得ないという部会特有の課題は継続したままである。さらに、講義をリモートで行うことで全学共通教育を受講する医学部以外の学生と直接触れる機会がないことから、対面できなくても学生とコミュニケーションの機会が持てるように、部会として引き続き努力を行う必要がある。

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第5章

医学教育部会 外部評価委員会の記録

この章では、開催した外部評価委員会の概要と外部評価委員から寄せられた報告について記す。
5.1. プログラム
令和 4 年度神戸大学大学教育推進機構教養教育院
医学教育部会外部評価委員会
プログラム（敬称略）
日時
令和 5 年 2 月 13 日（月） 1 限（8:50〜10:20）
場所
神戸大学鶴甲第 1 キャンパス N 棟 402 号室
外部評価委員神戸学院大学 総合リハビリテーション学研究科 教授
畿央大学大学院健康科学研究科 教授

村尾 浩

庄本 康治

神戸大学側出席者
神戸大学大学教育推進機構 教養教育院長
同 評価・FD 専門委員会委員長
同 医学教育部会長

菊池 誠

鈴木 広隆

三浦 靖史

同 医学教育部会 幹事

伊藤 智雄

実施スケジュール
（１）外部評価委員並びに神戸大学側メンバーの紹介（２）挨拶（教養教育院長、評価・FD 専門委員会委員長）（３）医学教育部会から、資料に基づき自己点検・評価について説明（４）質疑・意見交換（５）外部評価委員の講評
（６）閉会

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5.2. 外部評価委員報告書

外

部

評

価

委

員

報

告

書
令和

５年

2月

13 日

国立大学法人神戸大学
大学教育推進機構教養教育院
医学教育部会御中
畿央大学大学院健康科学研究科
教授

庄本

康治

外部評価委員として国立大学法人神戸大学大学教育推進機構教養教育院医学教育部
会が実施した自己点検・評価書を審査し、当該組織の活動に関して次のとおり報告い
たします。
意

見
○

特に優れている点
対面授業とのバランスを保ちながら、オンデマンド型授業のメリットを最大に活かすような運営をしているところ。

○

特に改善を要する点
希望者全てが受講可能なような時間割編成を作成する事。

○

全体的講評
自己点検・評価報告書を定期的に作成し、PDCA サイクルをしっかり回転させて

いる。

以上

29

外

部

評

価

委

員

報

告

書
令和

５年

３月

８日

国立大学法人神戸大学
大学教育推進機構教養教育院
医学教育部会御中
神戸学院大学教授

村尾浩

外部評価委員として 国立大学法人神戸大学 大学教育推進機構教養教育院 医学教
育部会が実施した自己点検・評価書を審査し、当該組織の活動に関して次のとおり報
告いたします。
意見○

特に優れている点
授業のテーマ、授業の到達目標、授業の概要の内容が、医学部以外の学生にも興味が持てるように適切な用語で記載されていることや、評価方法もわかりやすく記載されていることが優れている。

○

特に改善を要する点
該当なし。

○

全体的講評
総合大学である神戸大学において、全学共通教育という教育目標を設定しにくい分野の教育にもかかわらず、学生が知的好奇心を持ちやすいように分かりやすい用語を用いて、科目名や授業のテーマ・到達目標を設定しており適切であ
る。

以上

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5.3. 外部評価委員の様子

左から三浦医学教育部会長、村尾教授、菊池教養教育院長、庄本教授、伊藤医学教育部会幹事、鈴木評価・FD 専門委員会委員長

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あとがき 外部評価委員会を終えて今回、外部評価委員会の開催を通して、医学教育部会が直面する様々な課題について確認し、検討することができた。これらの問題点については、今後、自主的かつ積極的に解決を図っていく所存である。
庄本先生と村尾先生を初め、外部評価委員会にご参加、ご協力いただきました全ての皆様に、改めて心から御礼を申し上げる。

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