〒141-0022 東京都品川区東五反田 2－10－2
東五反田スクエア 5 階
お客様サポートダイヤル：0120-580446■金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第 387 号 ■商品投資顧問業者 農経（1）第 21 号
加入協会：一般社団法人投資信託協会/一般社団法人日本投資顧問業協会/日本証券業協会/日本商品投資顧問業協会【ご参考資料】
2013 年 4 月 16 日
アストマックス投信投資顧問株式会社『コモディティ・インデックスα』の基準価額の変動について
以下の通り、4 月 15 日(月)に基準価額が大きく下落いたしましたのでご報告いたします。
【基準価額の動き】
ファンド名2013 年 4 月 12 日(金)2013 年 4 月 15 日(月)基準価額

基準価額12,255 円

11,529 円

2013 年 4 月 12 日(金)2013 年 4 月 15 日(月)（終値ベース）（終値ベース）コモディティ・インデックスα

騰落率▲5.9％※ 騰落率は小数点第 2 位を四捨五入した数字です。

【各指数の動き】

アストマックス・コモディティ・

394.65370.872013 年 4 月 12 日(金)2013 年 4 月 15 日(月)332.11331.78

騰落率▲6.0％

インデックス(AMCI)

米ドル建てハイ・イールド債券

騰落率▲0.1％

インデックス ※1※1 『BofA・メリルリンチ・US ハイ・イールド・キャッシュ・ペイ・コンストレインド・インデックス』を使用。
※ 各指数の騰落率は小数点第 2 位を四捨五入した数字です。

《弊社からのコメント》
4 月 12 日のニューヨーク外国為替市場において円高にふれたことに加え、同日の海外コモディティ市場で貴金属価格と原油価格が大幅安となったことを受け、円建てで取引される東京商品取引所(TOCOM)商品先物価格は 15 日に大きく下落し、円建てのコモディティ指数である AMCI の値動きに概ね連動する投資成果を目指すコモディティ・インデックスαの基準価額も 15 日に大幅な下落となりました。

当資料は情報の提供を目的としてアストマックス投信投資顧問株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また、運用実績等は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。当ファンドは、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの運用による損益は、受益者の皆様に帰属します。当ファンドのお買付の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書の記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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〒141-0022 東京都品川区東五反田 2－10－2
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昨年 11 月頃から続いてきた円安トレンドは、4 月初旬に決定された日銀の追加金融緩和策を受けて加速し、11 日のニューヨーク外国為替市場では一時 1 ドル 100 円近辺まで下落する場面も見られました。しかし、12 日には急ピッチな円安に対する警戒感などから円を買い戻す動きが活発となり、15 日には東京市場で一時 1 ドル 97 円台半ばまで反発しました。
12 日のニューヨーク金先物価格は、週半ばに伝わったキプロスの金売却計画などを受けた下げ基調が強まり、チャート上での節目とされる 1,530～1,550 ドルのレンジを割り込んだことから、売りに拍車がかかりました。加えて、米国投資銀行による金価格予想の引き下げや最近の株高基調も圧迫材料となり、中心限月である 2013 年 6 月限は前日比 4.1％下落の 1,501.4 ドルとなりました。
同日の原油相場も大きく下落しました。米国の小売売上高や消費者信頼感指数の内容が冴えなかったことなどから原油需要が伸び悩むとの見方につながり、ブレント原油先物価格は昨年 7 月以来、約 9 カ月ぶりの安値をつけ、WTI 原油先物価格も一時、節目の 1 バレル 90 ドル目前まで下落しました。
《今後のポイント》
外国為替市場においては、黒田新総裁の打ち出した金融緩和策が引き続き円の弱材料になると想定されます。一方、12 日には、米財務省が日本に対し、為替相場を政策目標としないよう求める方針を明らかにしました。為替水準に対する諸外国からの牽制発言がこれまで以上に強くなれば、円安の流れに歯止めがかかる可能性もあります。
ニューヨーク金先物価格は、サポートラインとして重要視されていたレンジを割り込んだことで、投機筋の手仕舞い売りがかさみ、目先は上値の重い展開となることが予想されます。また、金上場投資信託(ETF)の残高減少が今後も継続するようであれば、相場の重荷となることが想定されます。一方で、金価格が現行水準から更に大きく値下がりするような局面では、新興国の中央銀行による購入や、これまで買い控えていたインドや中国などの投資家の買いが活発化することが予想されます。
原油相場は、米国等で生産増が期待されているシェールオイルの生産コストが 80 ドル台と伝えられていることから、投機筋の投げ売りが一段落すれば、下値余地は限定的になると考えられます。また、ブレント原油先物価格が大台の 1 バレル 100 ドルを伺う水準まで下落したことから、OPEC を中心とした産油国から減産などの手段を通じた価格維持策が出されるかも注目点です。
以上

当資料は情報の提供を目的としてアストマックス投信投資顧問株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また、運用実績等は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。当ファンドは、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの運用による損益は、受益者の皆様に帰属します。当ファンドのお買付の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書の記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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コモディティ・インデックスα（追加型投信／内外／資産複合）
コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ （追加型投信／国内／債券）※課税上は株式投資信託として取扱われます。

投資リスク

当ファンドは、主に商品先物取引（「コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ」を除きます。）および公社債を投資対象としますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。当ファンドの運用による損益は、全て投資者の皆様に帰属します。 なお、投資信託は預貯金と異なります。
＜基準価額の主な変動要因＞【コモディティ・インデックスα】
商品先物取引による運用に伴うリスク

商品先物の取引価格は、様々な要因（商品の需給関係の変化、天候、貿易動向、為替レート、金利の変動、政治的・経済的事由および政策、技術発展等）に基づき変動します（個々の品目により具体的な変動要因は異なります。）。当ファンドの基準価額は、商品先物市場の変動の影響を受け、短期的または長期的に大きく下落し、投資元本を下回ることがあります。また、当ファンドは株式会社東京商品取引所に上場している商品先物を主たる投資対象としていますので、ファンドの基準価額は国際的な商品市況全体の値動きを反映しない可能性があります。

公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）

公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行となった場合、またはその可能性が予想される場合には、当該公社債の価格は大きく下落します。当ファンドが組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。
ハイ・イールド債券は、投資適格債券に比べ、一般に債務不履行が生じるリスクが高いと考えられます。また、ハイ・イールド
債券の市場規模が小さく、取引量が少ない場合等には機動的に売買できない場合があります。流動性の低さなどから本来想定される投資価値とは乖離した価格水準で取引される場合もあり、価格の変動性が大きくなる傾向もあります。

為替リスク

当ファンドにおいては、外貨建資産の為替変動リスクを低減するため、外国為替予約取引等を用いて為替ヘッジを行ないます
が、想定したほどヘッジ効果があがらない場合があり、基準価額に影響を及ぼすことがあります。また、為替ヘッジに伴うコストが発生し、基準価額に影響を及ぼす場合があります。

カントリー・リスク

投資対象国・地域において、政治・経済・社会情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合等には、運用の基本方針に沿った運用を行なうことが困難となることがあります。

当ファンドの資産配分に係るリスク

当ファンドの基本的な資産配分においては、商品先物取引の買建玉の時価総額と保有する米ドル建てのハイ・イールド債券の時価総額の合計額が信託財産の純資産総額の170％程度となります。そのため、商品先物取引価格と米ドル建てのハイ・イールド債券の値動きの影響を受け、基準価額が大きく変動することがあります。

その他

解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするため、商品先物の建玉の解消や組入証券の売却を行なわなければならないことがあります。その際、市場規模や市場動向によっては、市場実勢から期待される価格で売却等ができないこともあります。この場合、基準価額にマイナスの影響を及ぼすことが考えられます。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されているものではありません。

【コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ】
公社債の価格変動（価格変動リスク・信用リスク）

公社債の価格は、一般に金利が低下した場合には上昇し、金利が上昇した場合には下落します。また、公社債の価格は、発行体の信用状況によっても変動します。特に、発行体が債務不履行となった場合、またはその可能性が予想される場合には、当該公社債の価格は大きく下落します。当ファンドが組入れている公社債の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となり、投資元本を割込むことがあります。

その他

解約申込みがあった場合には、解約資金を手当てするため、組入証券の売却を行なわなければならないことがあります。その際、市場規模や市場動向によっては、市場実勢から期待される価格で売却できないこともあります。この場合、基準価額にマイナスの影響を及ぼすことが考えられます。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されているものではありません。

委託会社その他の関係法人
委託会社

アストマックス投信投資顧問株式会社※委託会社は平成25年4月1日付でアストマックス投資顧問株式会社と合併し、商号をＩＴＣインベストメント・パートナーズ株式会社からアストマックス投信投資顧問株式会社に変更しました。

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第387号
商品投資顧問業者 農経（1）第21号
加入協会 一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／日本証券業協会／日本商品投資顧問業協会
投資顧問会社 ＵＢＳグローバル・アセット・マネジメント（アメリカス）インク
受託会社
株式会社りそな銀行
販売会社

登録番号

加入協会

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第108号

日本証券業協会
一般社団法人日本投資顧問業協会
一般社団法人金融先物取引業協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会

当資料は情報の提供を目的としてアストマックス投信投資顧問株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また、運用実績等は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。当ファンドは、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機
関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの運用による損益は、投資者の皆様に帰属します。当ファンドのお買付の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書の記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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コモディティ・インデックスα（追加型投信／内外／資産複合）
コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ （追加型投信／国内／債券）※課税上は株式投資信託として取扱われます。

ファンドの費用■投資者が直接的に負担する費用

購入時手数料

信託財産留保額スイッチング手数料「コモディティ・インデックスα」
購入金額に右記の手数料率を乗じて得た額とします。
購入金額：（申込受付日の翌営業日の基準価額／1万口）×購入口数※「コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ」の購入は、スイッチング（乗換え）による場合のみとなります。

【購入時手数料率】
購入金額

手数料率（税込）

5,000万円未満

3.150％

5,000万円以上5億円未満

1.575％

5億円以上10億円未満

1.050％

10億円以上0.525％

ありません。
購入金額に0.525％（税抜年0.50％）の率を乗じて得た額とします。
「コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ」の購入には、スイッチング手数料はかかりません。

（ご参考）
口数指定で購入する場合
例えば、基準価額10,000円の時に100万口ご購入いただく場合は、次のように計算します。
購入金額＝（10,000円／1万口）×100万口＝100万円
購入時手数料＝購入金額（100万円）×3.15％（税込）＝31,500円となり、購入金額に購入時手数料を加えた合計額103万1,500円をお支払いいただくこととなります。

金額指定で購入する場合購入金額に購入時手数料を加えた合計額が指定金額（お支払いいただく金額）となるよう購入口数を計算します。
例えば、100万円の金額指定で購入する場合、指定金額の100万円の中から購入時手数料（税込）をいただきますので、100万円全額が当該投資信託の購入金額とはなりません。

■投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）【コモディティ・インデックスα】
純資産総額に対し、年2.31％（税抜年2.20％）とします。
【コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ】
純資産総額に対し、年0.945％（税抜年0.9％）を上限として各月毎に決定される率とします。前月の最終営業日の翌日から当月の最終営業日までの信託報酬率は、前月の最終5営業日における無担保コール翌日物金利の平均値に0.525（税抜0.5）を乗じて得た率とします。

その他の費用・手数料①法定開示に係る費用、公告に係る費用、信託財産に係る監査人、法律顧問、税務顧問に対する報酬等は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.1％の率を上限として乗じて得た額です。これらの報酬等は、信託報酬の支払いと同一の時期に信託財産中から支払われます。
②商品先物や有価証券売買時の売買委託手数料、借入金の利息、信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がお客様の保有期間中、その都度信託財産中から支払われます。これらの費用については、運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは「投資信託説明書（交付目論見書）」の「ファンドの費用・税金」をご覧下さい。

お申込みメモ
購入単位

1,000円以上1円単位※または1,000口以上1口単位
なお、「コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ」の購入は、スイッチング（乗換え）による場合のみとなります。
※購入時手数料および購入時手数料に対する消費税等に相当する金額を含めて、1,000円以上1円単位で購入いただけます。
ただし、スイッチングの場合は1口単位です。

購入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします（ファンドの基準価額は1万口当たりで表示しています。）。

換金代金

換金代金は、換金申込受付日から起算して6営業日目から販売会社でお支払いします。

申込不可日「コモディティ・インデックスα」については、ニューヨーク証券取引所もしくはニューヨークの銀行の休業日の場合は、原則として購入・換金の申込みを受付けないものとします。

申込締切時間午後3時までとします（販売会社所定の事務手続きが完了したもの）。

換金制限

ファンドの資金管理を円滑に行なうため、換金の金額に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付の中止及び取消し「コモディティ・インデックスα」
商品市場および金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入･換金のお申込みの受付を中止することがあります。
「コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ」
金融商品取引所等における取引の停止その他やむを得ない事情があるときは、購入･換金のお申込みの受付を中止することがあります。

スイッチング「コモディティ・インデックスα」と「コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ」の間でスイッチング（乗換え）を行なうことができます。

信託期間「コモディティ・インデックスα」 平成29年1月16日までとします（平成24年1月24日当初設定）。
「コモディティ・インデックスα・マネー・ポートフォリオ」 平成29年1月16日までとします（平成24年3月29日当初設定）。

繰上償還

受益権の口数が30億口を下ることとなった場合等には、繰上償還となる場合があります。

決算日

原則として、毎年1月15日および7月15日に決算を行ないます。なお、当該日が休業日の場合は翌営業日とします。

収益分配

原則として、年2回の決算日に、収益分配方針に基づいて分配を行ないます。
当ファンドには、「分配金再投資コース」と「分配金支払いコース」があります。
なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については異なる場合がありますので、販売会社にお問い合わせ下さい。

信託金の限度額

各ファンドの信託金の限度額は、1,050億円とします。

当資料は情報の提供を目的としてアストマックス投信投資顧問株式会社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。また、運用実績等は過去のものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。当ファンドは、預貯金や保険契約にはあたりませんので、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機
関で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象でもありません。当ファンドの運用による損益は、投資者の皆様に帰属します。当ファンドのお買付の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」をあらかじめまたは同時にお渡しいたしますので、必ず投資信託説明書の記載事項をご確認のうえ、投資の最終決定はご自身でご判断ください。

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