令和 5 年度

朱太川水系アユ生息状況調査・増殖支援業務報 告 書2023 年 12 月

たかはし河川生物調査事務所

はじめに北海道西部を流れる朱太川は、流路延長 43.5km、流域面積 367.1km2の中規模河川で、黒松内町、寿都町を経て日本海側の寿都湾へと注ぐ。
朱太川を特徴づけるものは自然豊かな河川環境で、本川には魚の移動を妨げるような堰堤等の工作物はほとんどなく、アユが源流域まで遡上できるという全国的にも希有な河川である。また、そこに生息す
るアユは北限域の貴重な個体群で、その保護が求められるが、資源量や生態に関する情報はごく少ない。
朱太川の大部分が流れる黒松内町は、「自然と人の共生」、「循環を基調とする地域社会」を目指して、自然を活かした地域づくりを推進している。また、生物多様性の保全とその持続的な利用を行うための生物多様性地域戦略を全国に先駆け平成 24 年 3 月に策定し、現在はその一環として朱太川のアユ資源を保全しながら持続的に利用する方法を模索している。
本調査は、朱太川のアユの生態、資源量等を明らかにするとともに、アユ資源を守りながら持続的に利用する方策を検討することを目的
として 2011 年から始まり、今年で 13 年目となる。アユのような生物資源は、化石燃料のような有限の資源とは異なり、上手に利用すれば枯渇することがない「持続的な資源」である。ただ、上手に利用する
ためには、その資源の状態を注意深くモニタリングし、衰退期には素早く、手厚く保護することが必要となる。
本調査は、そのようなモニタリング機能を果たすとともに、産卵場造成や種苗放流の停止などの朱太川に最適な保全策を提案し、実現してきた。朱太川とそこに棲むアユが多くの住民に大切にされ、持続的に利用されるようになることを願う。

令和 5 年 12 月

たかはし河川生物調査事務所
代表 高橋勇夫

-1-

目 次
はじめに
第１章 生息場診断 ・・・・・・ 1
1. 調査方法 ・・・・・・ 1
2. 結果と考察 ・・・・・・ 21) 河川工作物 ・・・・・・ 22) 河床材料 ・・・・・・ 33) 水生昆虫の繁殖 ・・・・・・ 34) 河口および河口周辺海域 ・・・・・・ 45) アユの生息場および漁場としての適性の検討 ・・・・・・ 4
第２章 河川生活期のアユの生態 ・・・・・・ 6
1. 調査方法 ・・・・・・ 6
2. 結果と考察 ・・・・・・ 71) 調査時の水温と有効視界 ・・・・・・ 72) アユの生息密度からみた分布傾向 ・・・・・・ 83) サイズと体型 ・・・・・・ 84) アユの行動様式 ・・・・・・ 105) 異常魚の発生状況 ・・・・・・ 106) 生息量の推定 ・・・・・・ 11
第３章 産卵期のアユの生態 ・・・・・・ 14
1. 調査方法 ・・・・・・ 14
2. 結果と考察 ・・・・・・ 151) 産卵場の位置 ・・・・・・ 152) 産卵場の特徴と規模 ・・・・・・ 233) 産卵域と産卵規模の年変動 ・・・・・・ 274) 卵の埋没深 ・・・・・・ 28
5) アユの産卵場として見た河床の適性 ・・・・・・ 29
6) アユの産卵場を保全する上での課題 ・・・・・・ 30
第４章 アユの産卵場造成 ・・・・・・ 32
1．造成時期 ・・・・・・ 32
2．対象区間 ・・・・・・ 32
3．造成方法の検討（事前） ・・・・・・ 33
4．造成 ・・・・・・ 34
5．造成の効果の検証 ・・・・・・ 36
第５章 アユ資源保全策の検証 Ver.2023・・・・・・ 39
1．アユ資源保全に向けての基本方針 ・・・・・・ 39
2．持続的利用を可能にするための目標値 ・・・・・・ 39
3．天然アユ資源保全対策 ・・・・・・ 40
4．天然アユ資源保全対策の検証 ・・・・・・ 40
1) 評価基準 ・・・・・・ 40
2) ハード面の対策の評価 ・・・・・・ 40
3) ソフト面の対策の評価 ・・・・・・ 434) 天然アユ資源を持続的に活用するための対策の評価 ・・・・・・ 45
5) 全体の評価 ・・・・・・ 49
参考文献 ・・・・・・ 53
付属資料

-3-

-4-

第１章

生息場診断

本調査（生息場診断）は、朱太川でアユが生息するうえでの障害を明らかにすることと、その対策を考えるために実施している。なお、本調査は 2011 年から行っており、過去の報告書と記述が重複する部分が多いことをお断りしておく。
1．調査方法1） 調査時期
2023 年 7 月 25～26 日
2） 調査地点
調査は朱太川の河口沿岸海域から源流に近い黒松内町東川地区までの本川および黒松内
川、来馬川を対象とした（図 1-1）
。この区間の中で、図 1-1 に○印で示した 15 地点では、潜水観察も合わせて行った。

図 1-1 生息場診断の調査範囲（黄色で表示した区間）-1-

3） 調査方法
対象区間を踏査し、河川の形態や河床材料（礫の大きさ、砂泥の多さ等）を観察するとともに、潜水により河床表面の状態（砂泥の量、付着物等）も観察した。また、アユの生息に影響を及ぼしている可能性が高い河川工作物等（床止、護岸など）についても観察し、問題点の把握に努めた。
2．結果と考察
1) 河川工作物(1) 横断構造物
確認された横断構造物 朱太川本川には横断構造物（床止や取水堰等）は少なく、踏査した範囲（図 1-1）では、①熱郛川の合流点から直線距離で 700m 程度下流の床止、②黒松内町の終末処理場（熱郛川の合流点から直線距離で 500m 程度上流）横の床止、③黒松内町黒松
内の東橋下流の取水施設（融雪用）、④黒松内町東栄の東栄橋下流の帯工、⑤黒松内町大成の観音橋上流 500m の頭首工（図 1-2 左）、⑥観音橋上流 950m の転倒式頭首工（図 1-2 右）の 6 つがあるに過ぎなかった。①～④いずれも落差は小さく、アユであれば遡上は全く阻害されていないと判断される。⑤および⑥は段差がやや大きいものの（水面から 0.8～1.2m：
図 1-2）、両頭首工とも左岸側に階段式の魚道が付設されている。魚道は機能的には評価が低い下流突出型の階段式魚道ではあるが、2020 年、2021 年に堰堤の直下に潜水してもアユは溜まっていなかったことから、アユに対する遡上阻害の程度は小さいと判断された。

図 1-2 観音橋上流 500m（左）と 950m（右）にある頭首工(2) 護岸護岸の施工状況 朱太川本川、支川（黒松内川、熱郛川）の河岸は、一見自然状態に見える部分が多いが、周辺の状況から推定するとそのような部分も土砂の下にコンクリートブ
ロックが埋まっているようであった。そのため、河岸が山付きの岩盤となっている部分を-2-

除くと、ほぼ全域にコンクリートブロック（形状は様々）による護岸とその根固めによって流路が固定されている（昭和 50 年代の第 1 期改修工事）。そのため、通常の川と比較す
ると、流れ幅（水面幅）の変化に乏しく、やや単調な河相となっている。
護岸による水生生物への影響

護岸とその根固めによって河道がほぼ固定されており、その結果、水衝部においてもほとんど洗堀が起きず、①水生生物の重要な生息場所である淵が発達しにくく、②河岸の洗堀による土砂の供給も減少していると考えられた（アユなどが産卵するための基質の減少につながる）。また、護岸に近い部分の河床は動きにくいよ
うで、瀬の中で蘚苔類（コケ類）の繁茂が見られる地点がある（賀老橋等）。
①の護岸工事による淵の減少（＝河床の平坦化）が水生生物の生息条件を悪化させることは多くの指摘があり（たとえば、高橋, 1985；水野, 1993）、とくに瀬と淵を昼夜で使い分けるような生態を持つアユ（宮地, 1960）にとっては、その影響は大きいと考えられる。また、②土砂供給の減少はアユの産卵基質の減少や砂州の縮小を引き起こし、産卵環境劣化につながる。
2) 河床材料（川底の状態）
粒径 朱太川に潜水して観察した限りでは、瀬においても河床材料が小さく、淵やトロにおける河床材料との明瞭な差がなかった。谷田・竹門の簡便階級（竹門, 1995）に従えば、岩（径 0.5m 以上）や巨石（径 0.25-0.5m）が、源流に近い上流部を除くと他の河川と比べて極端に少ないことになる。
アユが生息するうえで河床材料の大きさは重要で、巨石が少ないと不良漁場になりやす
いことが指摘されている（阿部, 2011）。また、アユは大きな石がランドマーク的に存在する場所でナワバリを作る傾向があること等も考慮すると、朱太川における河床材料の小ささ
は、アユの生息にマイナス要因となっている可能性が高い。
シルト・粘土分の沈着 朱太川の下流部（実橋より下流）は河床勾配が緩いうえに、近年の河川改修（平成 5 年からの第 2 期工事）によって低水路が拡幅されており、平均流速の低下に伴い付着藻類や礫表面へのシルト・粘土分の沈着が目立った（図 1-3）。アユは餌となるコケを食べる際に、沈着したシルト・粘土分も混食せざるを得なくなっていた。

図 1-3 河床に沈着したシルト・粘土分とそれを食んだアユのハミ跡 （湯の浜大橋付近）

3) 水生昆虫の繁殖
朱太川では南作開～豊幌の間の瀬において、河床の表面に川虫（ヤマトビケラ類）が繁殖していることがしばしば観察されてきた（図 1-4）
。ヤマトビケラ類は藻類を摂食するため、表面の藻類が無くなった状態の石が多く観察された。このような状態になると、アユはその-3-

場所を忌避する（コケを食めない、またはコケが無くなる）傾向があるため、漁場価値が失われることも少なくない（高橋・東, 2016）。
このような異常とも言える繁殖の原因は、①
出水がなく流されることがないこと、②巣を作る素材となる砂分が多い（山腹崩壊等で砂が多くなった河川で異常繁殖が見られることが多い）ことに起因していると考えられている（高橋, 2017）。
2023 年は 7 月時点で朱太川本川では南作開地点から上流一帯で、黒松内川では全域で繁殖が観察されたが、規模は小さく上記のようなことが心配される状況ではなかった。

図 1-4 川底に繁殖したヤマトビケラ類（黒松内川）

4) 河口および河口周辺海域
朱太川の河口周辺海域は内湾（寿都湾）となっており、朱太川でふ化したアユがこの内湾から外に逸散しにくいという地形的な特性を有する。このことは回帰率を高める方向に働くため、天然アユ資源を保全するうえできわめて有利な条件と言える。
また、河口から 2～3km 上流まで汽水域となっていることは、アユが海と川を行き来する
行程での緩衝帯および生息域として利用できる点で有利である。ただし、河口の汽水域は河川流量が多い時期にはほとんど形成されていないようで（潜水による確認）、やや不安定な状態にあるのかもしれない。
アユが生息する上でのもっとも気がかりな点は冬場の海水温で、アユ仔稚魚の生息可能な下限値とされる 4℃（鈴木, 1985）を下回らないことが要件となる。気象庁が発表している日本近海旬平均海面水温データ（http://www.data.kishou.go.jp/db/kaikyo/jun/sst_jp.html）を見ると寿都湾の海面水温は冬季でも 5℃を下回ることはないが、厳冬期には 5℃近くまで低下しており、アユが生息するにはぎりぎりの条件と言える。冬場の低水温による減耗や成長不良（場合によっては斃死）が起きているかもしれない。ただし、近年の温暖化は北海道のアユの生息にはプラスに働く可能性が高く、今後はアユ資源が安定的に増加する可能性がある。
5) アユ生息場および漁場としての適性の検討
朱太川の漁場環境を概観すると、ほぼ全域にわたる護岸工事と河道の直線化＊（昭和 50 年
代の第 1 期工事）によって、河床の平坦化（瀬と淵の不明瞭化）、あるいは河床材料の均一化が進んでいる。河床の平坦化がアユをはじめとする多くの淡水魚に悪影響を及ぼすことは、すでに多くの指摘があり（例えば、水野, 1980）、朱太川においてもアユが生息するうえでの障害になっていると判断される。

＊

東西蝦夷山川地理取調図によると、朱太川は著しく蛇行した河川であった。

-4-しかし、現状でも天然アユの資源水準は比較的高く、河川環境の悪化が深刻な状態には、まだない。むしろ、源流に至るまで堰や床止といった横断構造物が少なく、アユのような回遊魚が源流付近まで遡上可能―実際、源流部でアユが確認される―という朱太川の環

境は、日本の他の河川ではすでに失われたものであり、その意味では非常に貴重なものと言える。
一方で、天然アユ資源を保全するうえで気がかりな点は、海域における冬場の最低水温がアユの生息下限付近まで低下することであるが、先の通り、近年の温暖化は北海道のアユにとってはプラスに働く可能性がある。また、近年、産卵環境が悪化しつつある点（第3 章参照）も現時点での問題点となっている。
喫緊の河川環境上の懸念は、アユの主産卵域である実橋～白炭川合流点の間で予定されている改修工事（2 期工事）である。改修の進め方によってはアユの再生産にとって致命的な影響を与えかねない（実際、実橋付近では改修工事とともに産卵場が縮小した）。現
在、河川管理者である道が提案している改修工事案は「小堤防存置案」と呼ばれるもの
で、産卵場の縮小につながった先行掘削区間（実橋～湯の沢川合流点）の工法と基本的には変わらないため、改修工事が上流側に進むにつれてアユの産卵環境がさらに広範囲に悪化する可能性が高い。
そのことを懸念した朱太川漁協は、近自然河川工法の専門家に自主財源で調査業務を外注し、治水機能と朱太川の貴重な河川生態系の保全を両立させるような改修プラン（イメージ）を作成したうえで、2023 年 11 月に開催された第 9 回朱太川環境モニタリング懇談会に提出した。その結果、漁協が提案した改修プランは、今後の朱太川環境モニタリング
懇談会において新たな改修プランとしてその内容が検討される見込みとなった。
今後は、先行掘削区間においてすでに発生し改善の兆しの見えない産卵環境の悪化の実態を定量的に明らかにするとともに、河川の営力により産卵環境が回復するまでの長期間（数年～数十年間）にわたって実施せざるを得ない産卵場造成工事を含む環境改良方法についてマニュアル化する作業も必要と考えられる。

-5-

第２章

河川生活期のアユの生態1．調査方法1） 調査時期
2023 年 7 月 25～26 日に実施した。
2） 調査方法
朱太川の河口に近い湯の浜大橋から源流に近い黒松内町東川地区までの本川および黒松
内川、来馬川を対象とし（図 2-1）、○印で示した 15 地点で潜水観察を行った。各地点とも潜水によりアユの個体数を計数し、観察個体数を観察面積（観察幅×観察距離）で除して生息密度を求めた。さらにアユの全長組成（目視により 5cm ピッチに区分）と行動様式（ナワバリ、単独、群れに分類）を観察した。

図 2-1 潜水観察地点（図中の○印）-6-

2．結果と考察
1) 調査時の水温と有効視界
水温は 16.5～22.6℃（平均 19.9℃）であった（表 2-1）。
アユが冷水病を発症しやすい 16~20℃（アユ冷水病対策協議会, 2004）の温度帯に多くの地点が入っていたが、冷水病を発症したと推定される個体は見当たらなかった。
有効視界（潜水目視で魚種が判別可能な水平距離）は 2.5～4.5m で、平均値は 3.6m と概ね良好な視界が得られた。有効視界が悪い場合、アユの発見率（確認個体数／実生息数）
は落ちるため、発見率を考慮した補正が必要となる（高橋・岸野, 2017）。そのため、有効視界が 3m 以下であった来馬川については、下記の高橋・岸野（2017）の発見率による補正を行った（付表 2-1）。
有効視界が 2.0m 以下：発見率 0.5
2.1-2.9m：発見率 0.7
3.0m 以上：発見率 1.0
また、湯の浜大橋、実橋上流ではハミ跡は観察できたにもかかわらず、アユそのものは観察できなかった（群れで移動している可能性が高い）。そのため、2015 年に作成したハミ跡
被度と生息密度の相関式（詳しくは 2015 年の報告書参照）を用いて、ハミ跡被度から生息密度を推定した。
表 2-1 調査時の水温と有効視界
7/25-26

河川

地点

水温

有効視界*

（℃）

（m）

1．湯の浜大橋

18.5

2.5

2．実橋上流

19.6

2.8

3．南作開

18.8

3.5

4．睦橋

18.8

3.5

5．黒松内

19.4

3.4

6．賀老橋

22.3

3.0

7．中里

22.2

3.5

8．豊幌

19.5

3.6

9．東栄橋下流

20.8

3.5

10．観音橋

18.5

3.7

11．小川橋

16.5

4.5

平均

19.5

3.4

K1．黒松内橋

21.8

4.5

K2．旭野橋

21.8

4.5

K3．栄橋

22.6

4.5

平均

22.1

4.5

R1．来馬川

17.1

2.5

平均
19.9
*有効視界：潜水して魚種が判別できる距離

3.6

朱太川

黒松内川

来馬川

-7-

2) アユの生息密度からみた分布傾向
アユの生息密度の計算結果を付表 2-1 に示した。また、生息密度から見た分布状態を図 22 に示した。
アユの生息は全地点で確認できた。生息密度

R1．来馬川7月下旬～3.26 尾/m2 で、黒松内川では 0.32～1.81 尾/m2、 黒

K3．栄橋

瀬
淵

来馬川で 0.04 尾/m2 であった（付表 2-1）
。単純 内

K2．旭野橋（補正値；以下同様）は、朱太川本川では 0.04
松

平均すると瀬の生息密度は 0.62 尾/m2、淵は 0.77

川 K1．黒松内橋

尾/m2 であった。2021 年同期の平均生息密度は11．小川橋瀬で 1.23 尾/m2、淵は 1.38 尾/m2、2022 年同期

10．観音橋のそれは瀬で 0.67 尾/m2、淵は 0.77 尾/m2 であ

9．東栄橋下流
8．豊幌

り、2023 年の生息密度は 2021 年のほぼ 1/2、2022 年とは同程度であった。
分布傾向を概観すると、朱太川本川は、睦橋～黒松内付近に中心があり、その上下とも密度は低下した。後述するとおり、黒松内付近から下流では 10cm 以下の個体が例年よりも多く観察され、今年の遡上が遅れたことが窺われた

7．中里

朱
太
川

6．賀老橋
5．黒松内
4．睦橋
3．南作開
2．実橋上流1．湯の浜大橋0た。分布がやや下流側に偏っていたのは、そのようなことが原因となっていた可能性が高い。

12
生息密度(尾/m2)3

図 2-2 2023 年 7 月下旬におけるアユの生息密度

3) サイズと体型
2023 年 7 月に観察した瀬におけるアユの全長組成（個体数比率）を図 2-3 に示した。
朱太川本川では、多くの地点で 10～15cm がモード（中心サイズ）となっており、上流に位置する豊幌と観音橋では 15～20cm がモードとなっていた。例年、この時期には中流の黒松内から上流では 15～20cm がモードとなっていることが多く、2023 年は成長の遅れが顕著であった。
支川の黒松内川は全地点で全長 10～15cm にモードがあり、10cm 以下の個体の割合もやや高かった。
アユは生息数が多い（密度が高い）と平均サイズが小さくなる傾向があることが知られており（宮地, 1960）、朱太川でも 2020 年のように生息密度が著しく高い年は（瀬での平均密度 2.2 尾/m2）、十分な摂餌量が確保されずに全体が小型化していた。
しかし、2022 年と 2023 年を比較すると、平均密度は 2022 年と同程度であったにもかかわらず、2023 年の方が明らかに成長が悪く、密度からは説明できなかった。成長不良の理由として、2023 年の遡上が遅く、調査時期までに十分な成長期間が得られていないことが考えられた。

-8-

R1来馬川

50

20-25

0
100

観察個体なし

0

10観音橋

5-10

50

100

15-20

11小川橋

50

支川
来馬川

10-15

100
0
100

7月下旬

朱太川本川

9東栄橋下流

50

8豊幌

100

黒松内川

K3栄橋

50

0
100

6賀老橋

50

0
100

K2旭野橋

50

0
100

5黒松内

50

0
100

K1
黒松内橋

50
4睦橋

50
0
100

0
10-15

0
100

3南作開

50
0
100

2実橋上流
観察個体なし50
100

1湯の浜大橋
観察個体なし

20-25

15-20

10-15

50

全長 (cm)
図 2-3 潜水目視によるアユの全長組成（瀬）

-9-

20-25

7中里

50

15-20

0
100

5-10

組成（％）

50

5-10

0
100

4) アユの行動様式観察したアユの行動様式をナワバリ、単独（群れてはいないが、ナワバリも持っていない
個体）、群れの 3 つに分類し、その個体数比率を付表 2-1 および図 2-4 に示した。
ナワバリ個体は睦橋から上流で観察され、その割合は瀬で 3～20％、淵・トロで 1～10％であった。全体にナワバリ形成率は例年よりもやや低い傾向にあった。
なお、睦橋から下流ではアユの警戒心が非常に強かった。この警戒心の強さはウに対するものであったと考えられた。
ナワバリ

7月
瀬

来
馬
川
黒
松
内
川

単独

群れ

渕

R1．来馬川K3．栄橋
K2．旭野橋K1．黒松内橋

11．小川橋
10．観音橋
9．東栄橋下流
8．豊幌

朱
太
川

7．中里
6．賀老橋
5．黒松内
4．睦橋
3．南作開
2．実橋上流1．湯の浜大橋
0

20

40

60

80

100

0

20

40

60

80

100

組成（％）

図 2-4 2023 年 7 月におけるアユの行動様式

5) 異常魚（冷水病など）の発生状況
調査時に異常の認められる個体は全く観察されなかった。近年観察されていた冷水病を発症したと思われる個体も観察されなかった。しかし、釣り人から冷水病を発症したアユが釣れたという情報提供が黒松内町にあった。
また、上記の通り睦橋から下流域ではアユの警戒心が強く、ウの食害による影響があると判断された。

- 10 -

6) 生息量の推定
ここでは、上記の生息密度と朱太川の水面面積から、朱太川におけるアユの生息数を推定する。
（1) 朱太川におけるアユ生息域の水面面積
アユの生息域の面積を把握するために、面積計算ソフト（計算サイト https://www.calcsite.com/）を用いて朱太川本川と主要支川の黒松内川の水面面積を計測した（表 2-2）
。支川の黒松内川を合わせた合計面積は約 54.9 万 m2 であった。表 2-2 に示した区間以外（熱郛川や来馬川）にもアユは生息するので、生息域の面積は実際にはもう少し広くなると考えられる。
表 2-2 朱太川におけるアユ生息域の水面面積（2020 年再測定）
河川

区間

流程
(m)

本川

湯の浜大橋～丸山橋
丸山橋～黒松内川合流
黒松内川合流～幌内川合流
幌内川合流～来馬川合流
来馬川合流～小川橋
小計
本川合流点～西の沢橋
西の沢橋～ミルクカントリーロード橋
小計

3,680
7,830
10,1106,460
4,830
32,910
2,130
2,700
4,830

黒松内川

（2)

アユ生息域の面積(m 2 )瀬淵
合計
16,20080,00096,20057,00093,500150,500
52,30088,800141,100
33,40042,30075,70026,80015,30042,100185,700
319,900
505,600
13,4008,200
21,60013,2009,000
22,20026,60017,20043,800

期待生息量の再計算「期待生息量」は「アユが十分な成長量を維持できる最大生息量」であり、朱太川の河川
規模や河川形態に応じた「適正生息量」と言い換えることもできる。期待生息量は河床型別の漁場面積に期待生息密度を乗じて算出し、2011 年に朱太川本川、熱郛川、黒松内川を合わせて、約 36 万尾と推定していた。
ところが、2019 年には期待生息量 36 万尾を大きく上回る 60.9 万尾が生息していたにもかかわらず、目立った成長不良は認められなかった。そのため、これまで用いてきた期待生
息量は過小評価されている可能性が高いことが分かり、再検討が必要となっていた。さらに、2020 年に漁場面積の再計測を行ったことからも、再計算する必要が生じたため、期待生息密度を含めて抜本的な見直しを 2020 年に行った。
その結果、朱太川本川と黒松内川を合わせた生息期待量は約 54 万尾と算定された（表 23）。熱郛川と来馬川等の支川にもアユは生息するため、黒松内川以外の支川の生息数を黒松
内川と同程度の 6 万尾とすれば、期待生息量は 60 万尾（2019 年の生息量とほぼ同じ）となる。この生息数の場合、河川全体の平均密度は 0.98 尾/m2 となる。これ以上生息できないわ
けではないが、過密による成長悪化が顕在化（2020 年のような極端な小型化）する可能性が高く、出水による餌資源の一時的な枯渇等のマイナス要因を考慮すれば、概ね妥当な数値と考えられる。

- 11 -

表 2-3 朱太川におけるアユの期待生息量の試算
河川
本川

黒松内川

区間

アユ生息域の面積(m2 )瀬淵

期待生息密度（尾/m2）

合計

瀬

淵

生息期待量
（尾）

湯の浜大橋～丸山橋

16,20080,00096,2001.0

0.4

48,200丸山橋～黒松内川合流

57,00093,500150,500

1.2

0.6

124,500

黒松内川合流～幌内川合流

52,30088,800141,100

1.2

1.0

151,560

幌内川合流～来馬川合流

33,40042,30075,7001.2

1.2

90,840

来馬川合流～小川橋

26,80015,30042,100

1.5

1.5

小計

185,700

319,900

505,600

本川合流点～西の沢橋

13,4008,200

21,6001.2

1.2

西の沢橋～ミルクカントリーロード橋

13,2009,000

22,200

1.5

1.5

小計

26,60017,20043,80059,220212,300

337,100

549,400

537,470

本川と黒松内川の合計

63,150478,250
25,92033,30059,220熱郛川、来馬川等の支川（黒松内川と同程度の生息量とみなす）

596,690

朱太川全体

（3)

2023 年のアユ生息量の推定

アユの生息域の面積（表 2-2）に 2023 年 7 月下旬に調査した生息密度を乗じて生息量を算定し、表 2-4 に示した。
7 月下旬時点でのアユの生息量は、朱太川本川が 38 万尾、黒松内川が 3.4 万尾、合計 41.5
万尾であった。河川全体での平均密度（生息量÷生息面積）は 0.8 尾/m2 であった。前年 2022
年の本川と黒松内川の合計生息数 47 万尾と比較すると、やや少ない程度であった。
なお、熱郛川や来馬川等の支川を合わせた生息数を黒松内川と同程度の約 3.4 万尾と見積もると、河川全体の生息数（7 月下旬時点）は 45 万尾となる。先の期待生息量 60 万尾の約75％となった。

表 2-4 朱太川におけるアユの推定生息数（2023 年 7 月下旬）
アユ生息域の面積(m 2 )瀬淵
合計
16,20080,00096,200本川
湯の浜大橋～丸山橋
丸山橋～黒松内川合流
57,00093,500150,500
52,30088,800141,100
黒松内川合流～幌内川合流
幌内川合流～来馬川合流
33,40042,30075,70026,80015,30042,100
来馬川合流～小川橋
185,700
319,900
505,600
小計
13,4008,200
21,600
黒松内川
本川合流点～西の沢橋
13,2009,000
22,200西の沢橋～ミルクカントリーロード橋
26,60017,20043,800小計
212,300
337,100
549,400
本川と黒松内川の合計
熱郛川、来馬川等の支川（黒松内川と同程度の生息量とみなす）
朱太川全体
河川

区間

- 12 -

2
生息密度（尾/m ）

瀬
0.52
1.07
0.52
0.68
0.21

淵
0.20
1.58
0.62
0.75
0.38

1.25
0.32

1.28
0.32

推定生息数
（尾）

24,103
209,222
81,54754,226
11,442
380,539
27,246
7,104
34,350414,889
34,350449,239

（4) アユ生息数の経年変化調査を開始した 2011 年からの生息数の推定値を図 2-5 に示した。なお、朱太川では 7 月
1 日にアユ漁が解禁となるため、調査日がそれ以降の場合は一定の漁獲が行われた後であるが、例年、アユ漁（友釣りのみ）が活発に行われるようになるのは水温が上昇した 7 月下旬～8 月上旬以降であるため、7 月下旬時点の調査であれば、漁獲による減少分は大きな誤差とはならないと判断した。
朱太川では、河川の生産性を十分に活用できる適正な生息量（生息期待数）を 60 万尾（解禁時）と推定した（表 2-3）
。調査を開始した 2011 年以降では、2019 年に初めて生息期待数を上回り、2020 年は倍レベルで上回った。2021 年は前年よりは減少したものの、3 年連続で生息期待数を上回った。2022～2023 年は 45～47 万尾と期待生息数は下回ったものの、2011 年以降の 13 年間で 4～5 番目に多い数字となった。
放流停止後の 2013 年以降の年変動を概観すると、アユ資源は増加傾向にあると言える。
ただし、天然アユの資源量は 3～5 年の周期で増減を繰り返すとも言われており（全国各地の漁協での聞き取り）、2021 年からは資源縮小の過程にあると見られる。しかし、グラフの傾向からは底を打ったことが窺え、来年以降の変動に期待が持てる。
稚アユの放流を停止した 2013 年以降は生息期待数の 13～370％の生息数となっており、
年変動は大きいものの、種苗放流がなくとも資源量は維持できていると言える。

160

アユ推定生息数（万尾）

140
120

6月下旬
７月中・下旬
8月上・中旬1008060

朱太川の収容力からみた適正生息数

402002011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019 2020 2021 2022 2023
稚アユの放流停止

図 2-5 朱太川における天然アユの生息数の年変動- 13 -

第３章

産卵期のアユの生態1．調査方法1） 調査時期
朱太川でのアユの産卵は 8 月下旬～9 月下旬に行われ、9 月中旬頃にピークを迎える（岡田・桜井, 1939）。アユの卵は産み付けられてふ化するまでに 10～30 日ほどかかるため（ふ化までの積算水温は 250℃程度；川本(1974)）、産卵場での産卵量が最大となるのは 9 月下旬
頃と予想される。このようなことを考慮して調査は毎年 9 月下旬に実施しており、2023 年
は 9 月 25～27 日に実施した。

2） 調査区域
朱太川におけるアユの産卵場は、河口に近い湯の浜大橋（河口から約 2km）から睦橋上流の瀬の間に点在していることがこれまでの調査で分かっている。今回の調査では、湯の浜大橋～睦橋までを調査対象区間とし、この間にあるすべての瀬を調査対象とした。
3） 調査方法
卵の確認と産卵面積の把握

瀬において、潜水によりアユ卵を目視確認した。卵が確認された地点では、産卵床をできるだけ踏まないように注意しながら、外周にポールを立て、産卵範囲を特定するとともに、測量を行った。
卵の埋没深の測定 アユ卵は河床の礫中に産み付けられ、産卵に適した浮き石底では埋没深が深くなる（高橋, 2010）。そこで産卵環境の良否の目安として卵の埋没深を主要な産卵場
5 カ所において測定した。各産卵場における測定ポイントは、位置的な偏りがないように配慮しながら産卵規模や形状に応じて 4～6 カ所とした。埋没深は卵が付着している最も深い部分と周辺の河床面との差と定義し、
図 3-1 のように河床面に渡した棒からの深さを測定した。

図 3-1 卵の埋没深の測定方法- 14 -

2．結果と考察
1) 産卵場の位置
調査対象区間に 2023 年に確認された瀬の位置とアユの産卵場の位置を図 3-2（次ページ）に示した。対象区間には 33 箇所の瀬が存在し、そのうち 10 箇所でアユの産卵が確認された。
2011～2020 年での産卵場の確認数は 2～9 箇所で、2021 年は 22 カ所と突出して多かったが、前年 2022 年は平年並みの 7 カ所であった（図 3-3～3-13）。2023 年は 2021 年に次いで2 番目に多かったものの、平年よりも“やや多い”程度の箇所数であった。
過去の調査を時系列的に振り返ると、2011～2014 年には 6～9 箇所の産卵場が確認されていたが（図 3-3～3-5）、2015～2018 年には産卵場の数は 2～4 カ所に減少した（図 3-6～3-9）。
2019 年は 10 カ所と過去最多の箇所数となり、かつ産卵範囲も調査区域のほぼ全域に拡大した（図 3-10）。2019 年の産卵規模の拡大は同年の生息数の多さ（過去最多）と整合しており、親魚が増えたことで産卵域の拡大と産卵箇所数の増加が起きたと考えられる。2020 年は 4箇所と再び減少したが、調査前の増水による産卵場の流失や調査当日の高水位による見落としの可能性があり、実際にはもう少し産卵箇所数は多かったのではないかと推察された。
2021 年は 7 月時点での生息数が 2011 年以降で 2 番目に多かったことから、親魚数も多かったと推察され、産卵場の数は過去最多の 22 カ所となり、調査域の全域に広がった。2023 年
は 10 カ所で、産卵範囲は実橋～睦橋までの広い範囲に及んでいた。
瀬の数は 2011 年以降増減を繰り返しており、対象域全体を通しては一定の傾向は見られなかった。しかし、実橋から下流では 2011 年当時、瀬が 4 カ所（そのうちの 2 カ所でアユの産卵を確認）あったが、2014 年以降は 2 カ所に減少し、2016 年以降はアユの産卵も確認
されなくなっていた。その後 2019 年は、実橋下流での産卵が 4 年ぶりに確認され、2020～2021 年にも 1 カ所確認された。
2022 年および 2023 年は実橋下流での産卵場は再び消失し、
2019～2021 年に産卵環境が回復しつつあるように思われた状況は、安定的ではないことを示唆する結果となった。

- 15 -

図 3-2 2023 年における瀬と産卵場の位置- 16 -

図 3-3 2011 年における瀬と産卵場の位置

図 3-4 2013 年における瀬と産卵場の位置- 17 -

図 3-5 2014 年における瀬と産卵場の位置

図 3-6 2015 年における瀬と産卵場の位置- 18 -

図 3-7 2016 年における瀬と産卵場の位置

図 3-8 2017 年における瀬と産卵場の位置- 19 -

図 3-9 2018 年における瀬と産卵場の位置

図 3-10 2019 年における瀬と産卵場の位置- 20 -

図 3-11 2020 年における瀬と産卵場の位置

図 3-12 2021 年における瀬と産卵場の位置- 21 -

図 3-13 2022 年における瀬と産卵場の位置- 22 -

2) 産卵場の特徴と規模
調査対象区間で確認された 33 箇所の瀬の特徴と 10 箇所の産卵場の面積等を表 3-1 に整理した。また、産卵場の形状については図 3-14(1)～(3)に示した。
アユの産卵場は上流から下流にかけての地形的な連続性が乱れているところに形成されることが多い（石田, 1964）。見方を変えれば、川底の変化が激しく不安定な場所を選んでいると言える（白石・鈴木, 1962）。このような場所は水流の変化によって砂泥がふるいに掛けられたように除去されることが多く、アユの産卵に好適な条件ができやすい。
朱太川でもこれまでの調査から、砂州や中州によって流れが斜めに変化した瀬や橋脚の周辺の流れが変化する場所に産卵場が形成されていた。2023 年においても 8 カ所（④⑤⑧⑬⑰⑮㉜㉝）は砂州等による流れの変化点や橋脚周辺に形成されていた（表 3-1、図 3-14）。しかし、残る 2 カ所は少なくとも水面には地形の変化を表すような変化が見られない単調な瀬に形成されており、特に最大規模の産卵場が形成された⑯の瀬は、単調な平瀬であった。
ただし、⑯の瀬では、瀬の上流側の広い範囲に砂泥の混入が少ない小石の浮き石底が形成されており、そのような物理的環境は 2022 年にも観察された。
一方で、アユの産卵が見られなかった瀬は、「砂分の混入が多い」、「河床表面が堅く締まっている（アーマー化）」、「巨石（径 30～50cm 程度）が点在している」といったアユの産
卵に明らかに不適当な要因があることが確認されることが多かった（表 3-1）。

23

表 3-1 アユの産卵場が確認された瀬の地形上の特徴
瀬の アユ卵 産卵面積
番号 の有無(m2)

瀬の地形上の特徴等

1

×

沈み州によって流れが斜めに変化する平瀬。砂分が多い

2×

中州によって2手に分かれた瀬。礫1-15cm。一部粘土層露出

3×

実橋直上流左岸側の瀬。礫1-10cm。砂多い。巨石あり。

4○15 砂州が点在する中を流れる瀬。造成区②。礫は1-5cm。下流側は砂分多い

5○1,150 造成産卵場。造成表面の砂利は一部流失し、下流側に広がる

6×

中州横の深瀬。礫3-15cm。砂分が多い

7×

中州上流端にできた横断瀬。礫径1-5cm。砂分が多い

8○350 斜めに流れる浅い平瀬。礫径1-15cm。砂分少なく、浮き石状態

9×

淵の直上の単調な平瀬。礫1-10cm。浮き石底

10×

単調な平瀬。礫径3-15cm。砂分多い11

×

単調な平瀬。礫3-20cm。河床は堅く締まる

12

×

単調な早瀬。河床は堅い。礫径2-30cm

13

○

14

×

15

×

16

○

1,560 淵の直上の単調な平瀬。礫1-10cm。浮き石底有り

17○

4 斜めに流れる平瀬。礫1-10cm。砂分はやや多い

18

×

19

○

20

×

早瀬。礫1-20cm。アーマー化。砂分も多い

21

×

単調な平瀬。礫1-20cm。巨石あり

22

×

単調な早瀬。アーマー化。礫5-40cm。巨石点在

23×

斜めに流れる早瀬。礫5-30cm。アーマー化

24×

単調な平瀬。礫2-10cm。巨石点在25×

平瀬。礫1-10cm。砂分多い。

26

×

斜めに流れる平瀬。礫2-20cm。浮き石底あり

27

×

白炭川合流点下流の平瀬。礫2-20cm。砂分多くはまり石状態

28

×

平瀬。礫1-10cm。砂分多い29×

早瀬。礫1-20cm。砂分多い。瀬脇に浮き石あり

30

○

31

×

早瀬。礫2-20。巨石点在。河床は堅い。

32○

40 早瀬。礫2-20cm。砂が多く、河床はやや堅い。

33○

合計 10箇所

30 丸山橋橋脚によって流れが変化。礫は1-20cm。砂分多い

調査時の
水温（℃）

16.3
15.9

15.5

15.4
14.5

早瀬。礫3-30cm。アーマー化
深瀬。礫5-20cm

単調な平瀬。礫1－10cm。砂分少ない
15 斜めに流れる平瀬。礫2-20cm。アーマー化、瀬肩に浮き石あり

16.7

16.4

170 淵上の平瀬。礫2-20cm。砂分多い

315 睦橋直下の早瀬。礫2-20cm。砂が多い
3,649

24

15.4

⑧

350m2

10m

⑥
1,150m2
⑬

造成範囲

30m2

10m

造成範囲
④
15m2

産卵範囲
砂州（低木・草地）

30m

砂州（礫河原）

図 3-14（1） 2023 年に確認されたアユの産卵場の形状（瀬の番号④・⑤・⑧・⑬）

25

⑯

1,560m2
⑰

⑲

4m2

15m2

10m

20m

20m

図 3-14（2） 2023 年に確認されたアユの産卵場の形状（瀬の番号⑯・⑰・⑲）

睦橋
㉝

㉚

315m2

170m2
㉜

10m
40m2

産卵範囲
砂州（低木・草地）
砂州（礫河原）10m

図 3-14（3） 2023 年に確認されたアユの産卵場の形状（瀬の番号㉚・㉜・㉝）
263) 産卵域と産卵規模の年変動
産卵域の年変動 産卵場の分布状態を区域別に見ると、2013 年以降は実橋から下流での縮小率が著しく、2016～2018 年は少なくとも調査時にはこの区間での産卵は確認できなかった（図 3-15）。実橋から下流では拡幅を主とした河川改修工事（2 期工事）が行われており、河川形態の変化が起きている。産卵場の消失はこの改修工事と同調しており、瀬が減少するとともに、礫間への砂分の混入率が増えた。このような現象は、拡幅によって流れ幅が拡大したことで、増水時の流速が低下し、砂分が堆積しやすくなったことに起因していると考えられる。
2019-2021 年は実橋下流に 1 カ所ずつ産卵場が形成されたが、面積は 10～530m2 であった。
改修前の 2011 年当時（1,230 m2）と比較すると著しく狭く、全域の産卵面積に占める実橋下流区間での比率は低く、「回復傾向にはあるものの、産卵環境の悪化は解消されていない」と判断された。2022-2023 年は実橋下流には産卵場は形成されておらず、先の推定が正しいことを裏付ける結果となった。
実橋～丸山橋の間の産卵面積も 2011 年以降 2018 年まで縮小傾向にあった。この期間における縮小は、実橋上流 400m 程度の間の瀬（2011 年当時は良好な産卵場が存在した）の消失によるところが大きかったが、2019 年以降は産卵場造成の効果もあって、回復傾向にある。ただ、2022 年のように 2018 年までの規模にまで縮小する年があり、安定的な回復傾向にあるとは言い難い。
丸山橋上流（睦橋まで）では、2017 年以降、産卵はほぼ確認できなくなっていたが、2021
年は一転して拡大した。2022 年は前年と比べると大きく縮小したが、2023 年は再び拡大した。
アユの主産卵場の位置に関しては、仔魚の生き残りとも深く関係し、海に近い下流側で産卵するほど仔魚の生き残りには有利である。そのため、実橋下流での産卵規模を拡大させることが重要と考えられるものの、この区間では河川改修工事後に起きた産卵規模の縮小が10 年以上経過しても回復していない。次善の策として、実橋の上流側の産卵域を保全する

産卵場面積(m2）ことが重要となっていると判断される。
4500

2011年

4000

2013年

3500

2014年
2015年

3000

2016年

2500

2017年

2000

2018年

1500

2019年

1000

2020年

500

2021年
2022年

0
実橋下流

実橋～丸山橋

丸山橋上流

2023年

図 3-15 アユの産卵場域の年変動

産卵規模の年変動 アユの産卵場の総面積の変化を図 3-16 に示した。産卵場面積は 2018 年
まで年を追って縮小傾向にあったが、2019 年にはそれに歯止めが掛かり、2013～2014 年の水準（2,000m2）まで回復した。2020 年は再び縮小したものの、これは出水による産卵場の流失や調査条件の悪化によるところが大きいと判断され（2020 年度報告書参照）
、親魚数が
27

多かったことから、実際の産卵規模はかなり大きかった可能性が高いと考えられた。2021 年
は親魚数が多く、総産卵面積も 2011 年以降で最大の 7,170 m2 となった。2022 年は 1,045 m2と縮小したが、9 月 18 日の出水によって、一部は流失したと推定され、出水がなければ、産卵規模はかなり大きかった可能性がある（2022 年度報告書参照）。2023 年は例年になく多くの親魚が観察され（漁協組合員の観察）、面積も 3,734 m2 と過去 3 番目の規模にまで拡大
した。

8000

総産卵面積(m2）

7000

7,170

6,605

6000
5000
3,734

4000
3000

2,144

1,897 1,895

2000

1,005

1000

1,450
420

1,045

900

395

2023

2022

2021

2020

2019

2018

2017

2016

2015

2014

2013

2011

0

年

図 3-16 アユの産卵場面積の年変動（湯の浜大橋～睦橋の間）

4） 卵の埋没深
卵の埋没深の測定結果を付表 3-1 に示した。卵の埋没深が深いと食卵の被害（高橋・東,2006）が軽減され、重ね産みによる卵の流失（同じ場所で産卵を繰り返すと先に産み付けられていた卵が石から剥離し、流失する）も少なくなる。そのため、アユ親魚は礫間に体を差し込んで礫中深くに産卵しようとする。このような理由から、高橋（2007）は卵の埋没深の平均値が 10cm 以上あることを「良好な産卵場」の目安とすることを提唱している。
2023 年に確認された産卵場における卵の埋没深（1 つの産卵場につき 3～6 点で測定した平均値）は 4.7～8.6cm であった（図 3-17）。いずれの産卵場も好適な産卵場の目安の 10cmに達していなかった。2023 年は産卵域のほぼ全域で砂分の堆積が見られた。そのために浮き石底が少なく、卵の埋没深が全体に浅くなったと想像された。
造成産卵場では、過去の調査では埋没深が未造成の産卵場よりもかなり深くなることが確認されてきたが、2023 年に造成した瀬⑤（造成産卵場①）の産卵場の埋没深は自然産卵場よりもやや深いものの、10cm には達せず、かつ、自然産卵場の最高値も下回ったことから、大きな改善効果は認められなかった。理由としては、造成後の 9 月 18 日の出水（実橋で 2m の水位上昇）の際に、造成工事によって作り出した浮き石状態の河床の表面付近の礫が流され、空隙率の高い礫層が薄くなっていたことがあげられる。

28

平均埋没深 (cm）

10

5

0

測
定
不
能

測
定
不
能
④★

⑤★

⑧

⑬

⑯

⑰

⑲

㉚

㉜

㉝

産卵場のあった瀬の番号 （★ 造成区）

図 3-17 産卵場におけるアユ卵の埋没深5） アユの産卵場として見た河床の適性2011 年から 2023 年の調査結果を総合し、朱太川のアユの産卵域の河床の状態について検討する。
産卵に適した区間 朱太川のアユの産卵適地は睦橋から湯の浜大橋の間と言われており（聞き取り）、他機関が行った 2009～2010 年の調査＊でもこの区間に産卵場が確認されている。
この区間は、産卵に適当な小石底（径 1～20cm）の浅瀬が点在し、それに隣接して休み場となる淵やトロ場もあり、産卵適地としての条件が整っている。ただ、産卵範囲の上流側は海域からかなり離れている（6～9km）ため、ふ化した仔魚が流下中に減耗する確率は高いと考えられた。そのため、特に重要な産卵場所を絞り込むとすると、河口から 5.5km の丸山橋から下流ということになる。
瀬の形 アユの産卵場は河道に対して順方向（縦断方向）の流れの瀬に形成されることは少なく、河道に対して横断方向に流れる瀬に形成されることが多い。このような形の瀬は、礫が小さくかつアユの産卵に適した浮き石状態になりやすい。これまでの調査から、朱太川下流部ではこのような形の瀬は少なく、アユは中州や砂州（沈み州を含む）の周辺の流れが変化する場所を選択して産卵することが多いことが分かっている。朱太川下流部に横断型の瀬が少ない理由は、土砂供給の不足と過去の改修工事（昭和 50 年代）によって河道が直線化されたうえに、一定の幅に固定されている（自由に蛇行できない）ことにあると推定され
た。
河床の状態

睦橋から湯の浜大橋の間の瀬における河床の礫は、アユの産卵に適した 5～50mm 程度の礫が多いものの、産卵には邪魔になる 20cm 以上の礫～巨石が混入した場所や砂泥の混入が多い場所、堅く締まった状態となっている場所があった（表 3-1）
。そのような
場所ではアユの産卵の確認は少なかった。
また、産卵が確認された場所（瀬）でも、卵の埋没深は 10cm 以下であり、2023 年の朱太川下流部の河床の状態は、「アユの産卵に対してやや不適な状態」と判断された。実際、2019
年には 10 カ所もの産卵場が形成されたにもかかわらず、総産卵面積の 93％が造成産卵場内＊

平成 21-22 年度朱太川改修工事漁業影響調査 アユ産卵床調査＜調査結果概要＞
29

であったという事実は、産卵環境が年によってはかなり悪化することの証左と言える。今後
も産卵場の造成（砂泥の除去を主目的）は必要と判断される。
6） アユの産卵場を保全する上での課題(1) 改修工事の影響
過去（主に昭和 50 年代）の工事の影響 アユの産卵場は流心付近だけではなく水際近くにも形成されることが多いが、2009～2010 年に行われた産卵場調査（朱太川改修工事漁業影響調査）において、産卵場が河岸から離れた場所にあることが指摘されており、他の河川とはやや異なる特性を有している。筆者が 2011～2023 年に産卵場調査を行った際の観察では、
造成産卵場以外の瀬の河床は岸近くが「はまり石」状態で安定していることが多く、アユの産卵には適した状態ではなかった（アユの産卵は河床が不安定で動きやすい場所で行われる）。このように河岸寄りの河床が安定化する理由のひとつは、昭和 50 年代に行われた護岸工事による河道の形態の単純化（河道の直線化、水面幅の均一化）と考えられ、無配慮な河川改修工事がアユの産卵に悪影響を及ぼすことが示唆される。
また、よりマクロな視点で見ても、朱太川における本来の主産卵区域（本調査では丸山橋から下流と判断）は河床形態が単調で、アユの産卵に不適な方向に向いているようである。
高度経済成長期以後の河川改修よって、瀬・淵に代表される流れの複雑性が消失したことは多くの指摘があり（水野, 1980；高橋,1985；中村, 1993；田子, 2001）、四国の四万十川では改修工事の影響で産卵場が縮小していることが示唆されている（高橋ほか, 2002）。
以上から、朱太川で過去に行われた改修工事は、河道の形態の単純化を通じてアユの産卵
環境を劣化させた可能性が高いと判断される。
近年の工事の影響 朱太川下流部では、新たな改修工事が予定（一部実施）されているが、現状でもやや悪化している産卵環境をさらに悪化させてしまう危険性をはらんでおり、注意を払う必要がある。
これまでの観察では、工事区間では水面幅が広がったことで流速が遅くなり、砂分が従前よりも堆積しやすくなっている。河床材料中に 2mm 以下の砂分が多く含まれていると、産卵床でふ化した仔魚が表流水へと浮上することが阻害され、仔魚の生残が悪化する（高橋ほか，2020）。また、2021 年の調査では、工事区間内に初めて規模の大きい産卵場が複数形成されたものの、造成産卵場を除くと卵の埋没深が非工事区間よりも浅く、この現象も礫中に砂分の混入が多いために、卵を下層に産み付けられないことによって起きていると考えられた。
これらのことから、現在実橋の上流で進行している改修工事は、砂分を堆積しやすくする
ことを通して、アユの再生産に悪影響を及ぼしていると言える。また、経年的に見ると、改修工事区間においても、アユの産卵場は拡大傾向にあったものの、2022-2023 年のように産卵適地が減少する（造成産卵場への依存度が高まる）ことも確認された。この現象からは、
今後、改修工事を行う際に配慮すべきことを抽出できることを示唆していると考えられ、工学的な検討も必要と考えられる。
(2) 今後の河川改修工事に対する対応策
上記の通り、朱太川下流部で行われている拡幅工事は、アユの産卵に対して一定の悪影響を及ぼしていることが明らかであり、改修後も回復と悪化の両方向に振れている。このような現実を考慮すれば、朱太川全体での産卵環境のポテンシャルを上げることによって、改修
30

工事などの人為的な影響を相殺するという考え方も必要となってきた。
具体的には、改修工事（河床掘削による河積拡大）の計画がある丸山橋～白炭川合流点（約1.5km）の間において、治水安全度を上げながら、アユの産卵環境を復元するような工事を実施することを提案したい。この区間は、現状でも比較的産卵場が広く形成されているものの、両岸は護岸され、川幅が均一で直線的な河道となっている。このような単調な河川形態になったことで、アユの産卵場が縮小してきた可能性があることはすでに指摘したとおりである。
この区間は、左岸側は丸山が迫り、土地利用はほとんどなされていない。その一方で、右岸側は道道 9 号線が河道に添うように走っており、近年は、川岸の洗掘が部分的に進みつつある。そのため、左岸側に河道を拡幅するとともに、右岸側の護岸を補強し安全度を上げる必要がある。改修の際に左岸の護岸を外して、河川に自由度を与えることで、蛇行を促し、河床形態に多様性をもたらすとともに、土砂供給も活性化することで、アユの産卵場が形成されやすくなることが望まれる。
道による当該区間の改修工事の方法（小堤防残置案）は、2022 年 11 月の朱太川環境モニ
タリング懇談会において提案されたが、従来の工事方法と基本的には変わらないことから、アユの産卵場が劣化していく可能性は極めて高いと危惧される。
そのため、2023 年 11 月には、朱太川漁協から懇談会に近自然河川工法の考え方を取り入れた具体的なプランを提示し、漁協としての希望を申し入れた。

バーブ工

31

第４章

アユの産卵場造成

朱太川のアユの産卵場は、2018 年までは下流部の改修工事の進捗と同調するように、下流部から消失しつつあった。原因の一つは、川幅が広くなったことで流速が低下し、河床に砂泥が堆積しやすくなっていることにあると推察された。その後、2021 年には改修工事区
間で、産卵場の拡大が見られたが、2022 年は再び縮小するとともに造成区間への依存率が高かった。このような推移から、依然、産卵環境の劣化（河床材料に砂泥が多いという状況）は大きくは改善されていないと判断された。
そのため、2023 年は 2017～2022 年に引き続き、アユの産卵に好適とは言い難い朱太川下流部（実橋上流）において産卵場を造成し、アユの産卵を促すことを試みた。
1． 造成時期
2023 年 8 月 28 日に行った。なお、候補地を絞り込むための事前調査は 7 月 26 日に実施
し、さらに造成の前日（8 月 27 日）にも河床の状態を観察し、最終判断を行った。
2． 対象区間
実橋からその上流約 600m の間に位置する瀬（河口から 3.6～4.2km の区間）を産卵場造成の対象区域とした（図 4-1）。

砂州（低木・草地）
砂州（礫河原）

実
橋

E
F

D
C

B

AA

図 4-1 産卵場造成の対象とした区域（2023 年 7 月 26 日に A～F の 6 つの瀬が確認された）造成対象区間の選定理由 この区間は 10 年ほど前までは規模の大きい産卵場が形成されていたが、河川改修工事後は産卵面積の顕著な縮小が見られ、対策が必要となっていた。さらに、重機の搬入と整備作業に参加されるボランティアの皆さんの駐車および現場へのアプローチが容易であるというメリットもあった。
アユが産卵する上での問題点 対象区間の瀬は河床材料に砂泥分の混入が多く、卵の埋没深が浅くなる傾向が継続的に観察されていた。砂泥分が多くなった原因は、改修工事によって川幅が拡幅されたことで流速が低下し、砂泥分が堆積しやすい状態になったことにあると考えられた。
造成場所の選定 予備調査を行った 2023 年 7 月下旬時点でも上記の状態はあまり変化して32

おらず、産卵環境の整備が必要と判断された。ただし、対象区間内にあった 6 つの瀬（図 41）のうち、瀬 A に関しては、対象区間の中では相対的に良好な状態（浮き石河床）であったため、造成の必要性は低かった。
他方、瀬 B～E の 4 つは砂泥分の混入が多く、かつ河床がかなり堅く締まっており、造成工事をすることが望ましいと考えられた。瀬 F は河床材料に転石が含まれており、造成は困難であった。
以上から、造成対象として瀬 B～E が候補として残ったが、瀬 B は水位が低下すると干出の恐れがあることから、瀬 D は水深が深く造成作業が難しいことから、ともに除外した。
残された瀬 C と E が好適な産卵場に造成できると判断され、最終的な候補地とした。
3． 造成方法の検討（事前）事前調査を行った 2023 年 7 月 26 日時点での産卵場造成候補地の瀬の形状、河床材料等の観察結果と使用する重機（バックホー）の特性を考慮し、作業手順等について検討した。
1) 造成面積
造成対象として選定した瀬 C と E の河床材料（砂泥の混入量）や流速、水深から作業性を考慮し、合計 1,000m2 程度の産卵場を造成することを目標とした。
また、今後の造成手法を検討するために、下記の 2 つの方法で試行し、その効果についての検証を行うことにした。
① 掘削タイプ（瀬 C→造成区①）
造成の基本的な方法で、バックホーのバケットで河床表面から 30cm 程度を掘削し、礫中に混入した砂泥を洗浄・除去する造成。
② 砂利投入タイプ（瀬 E→造成区②）
造成地近隣の砂州上の砂利をバックホーで集め、それを対象となる瀬に投入し、産卵基質を作る。砂州上の砂利に砂分が少ないことと投入地点までの距離が近いことが条件となる。
瀬 E は隣接する砂州上に産卵に好適な粒径の礫があるため、これを利用して造成が可能。
2) 造成手順
造成の工程を以下のように予定した。
1 日目：8 月 27 日
・15:00～17:00 現地の下見および段取りの打ち合わせ
2 日目 8 月 28 日
＜重機作業＞
8:30～10:00 造成区①（瀬 C）施工（1,000m2）① バックホーによる河床攪拌（砂泥の洗い出し）② バックホーによる表面の粗均し
10:30～12:00 造成区②（瀬 E）施工（100m2）① バックホーによる砂州表面の礫の収集② 収集した砂利の投入

33

＜人力作業＞
10:30～12:00
造成区① 仕上げ：人力による仕上げ均し（鍬など使用）
4． 造成
造成区① 8 月 28 日の造成区①（瀬 C）における造成の作業状況を図 4-2(1)に示した。造成にはバックホー（バケットサイズ：1m3 程度）1 台を使い、人力の仕上げ作業に朱太川漁協、
後志総合振興局水産課、同局小樽建設管理部、黒松内町、黒松内町観光協会、企業等（日本
クリーンファーム株式会社、クボタ環境エンジニアリング、鉄道・運輸機構北海道新幹線建設局ニセコ鉄道建設書所、鉄建 JV(以上は朱太川水系に排水している企業)、パタゴニア、北海道栽培漁業振興公社、開発調査研究所）、おおつき紅葉事務所、釣り人ら、過去最多となる 56 名の応援が得られた。お礼申し上げます。
造成は、①対象範囲（範囲をテープでマーキング）の河床を掘削し、砂泥を流した後、②バックホーのバケットの旋回による起伏の均しと、③キャタピラーでの走行により表面を粗均した。その後、④人力による均しを行い、完了。
造成面積は 1,160m2 で、目標としていた 1,000m2 をやや上回った。
造成区② 造成対象地に隣接した砂州上の砂礫をバックホーにより集め、その後対象とした瀬の上流側に投入した（図 4-2(2)）
。敷設作業は特に行わず、流れによって自然に流下した砂礫が礫分と砂泥分に分離し堆積することで、浮き石の小砂利底が出来上がることを期待した。砂礫が堆積した面積は約 100 m2 であった。

図 4-2（1） 造成状況（①区：河床掘削＋均し）34

図 4-2（2） 造成状況（②区：砂利投入）

造成区①

1,160m2造成区② 100m2

砂州（低木・草砂州（礫河原）30m

図 4-3 造成形状と面積
35

5． 造成効果の検証
1）造成による河床の変化
河床表面の変化 C 区における造成前後の河床表面の変化を図 4-4 に示した。造成前は河床表面がやや粗粒化し堅く締まっていたうえに、礫表面に藻類が付着していたが、造成後は浮き石状態に変化した。

図 4-4 造成区①における造成前後の河床表面の変化。造成前は河床表面がやや粗粒化し、堅く締まっていたうえに、礫表面に藻類が付着していたが、 造成後は浮き石状態となった。

貫入度の変化 造成前後の河床の硬度の変化を定
柔らかさを示す指標で、産卵に適した浮き石底になればその値が大きくなる。貫入度の測定は石井（1993）に従って、目盛りを刻んだシノを一定の強さで河床に押し込み、シノが貫入した深さを測定した。

平均貫入度 (cm）量するために貫入度を測定した。貫入度は河床の
15

10

5

造成前後の貫入度の変化を図 4-5 に示した。造
成前は平均 6.8cm であった貫入深は、造成後は14.5cm まで深くなっていた。造成の目的の一つは

0
造成前

造成後

河床硬度を低下させる（浮き石化する）ことにあり、その目的は十分に達成できていた。

図 4-5 河床貫入度の造成前後の変化

2） 造成産卵場でのアユの産卵(1) 2023 年の産卵
9 月 28 日に実施した産卵場調査により、造成した①②区内（図 4-1 の瀬 C・E）での産卵が確認された（図 3-14(1)）
。産卵面積は合計 1,250 m2 であった。一方、造成を行わなかった
瀬 A・B・D・F のうち、瀬 A で産卵（面積は 350m2）が確認されたものの、他の瀬では産卵は認められなかった。したがって、造成区の周辺では造成区域内での産卵が卓越していたと言える。このように造成区域内での産卵が卓越していた理由は、産卵域全体に砂分が堆積しており、良好な状態（浮き石底）はほとんどなかったことが原因として考えられた。
36

（2）改修工事区間における造成産卵場への依存度
改修工事が行われてきた湯の浜大橋～湯の沢川合流点の間における産卵面積を産卵場造
成区内と外に分けて示すとともに、造成区内への依存度（造成区域内での産卵面積/総産卵面積）を図 4-6 に示した。
造成産卵場での産卵面積が総産卵面積に占める割合（造成産卵場への依存度）は、20172021 年には 100％から 18％にまで低下し、改修工事の悪影響（主に砂泥分の堆積）が年を追って解消される傾向が見られた。しかし、2022 年には 87％まで再び上昇し、2023 年も78％と高い依存度となった。このような変化から、改修工事後の産卵環境の悪化は依然解消されておらず、造成工事による産卵環境の改善が必要であることが示唆された。

80

産卵面積(m2）

3000
造成区での産卵割合(依存度）

60
2000

実橋直下の掘削工事

40

先行掘削区間工事開始

1000

産卵場造成開始

20

2023

2022

2021

2020

2019

2018

2017

2016

2015

2014

2013

0
2011

0

（造成区への依存度）

100

産卵面積
造成区域外
造成区域内

造成区域内/総産卵面積(％）

4000

年

図 4-6 湯の浜大橋～湯ノ沢川合流点（改修工事区間）におけるアユの産卵面積と産卵場総面積に占める造成産卵場の割合

2） 産卵場造成の必要性(1) 工事前後の河床の状態
先行掘削区間における工事前（2013 年）の河床は、礫が堆積した浮き石状態となっていて、15cm 程度掘っても砂泥はほとんど出てこなかった（図 4-7）。
2016 年の掘削工事後 7 年が経過した 2023 年においても、先行掘削区間の河床には大量の砂泥が堆積しており、表面の薄い礫層を取り除くと砂の層が出てくるという状態が続いている（図 4-8）
。2013 年当時のようなアユの産卵に適した浮き石河床は依然として形成されていない。
(2) 造成の必要性
造成産卵場への依存率は、2020～2021 年にかけて急激に低下し、自然の産卵域の回復が認められたが、2022-2023 年は再び依存率が高くなった（図 4-6）
。このことは自然産卵場
における産卵条件は回復しつつあるものの、揺り戻しのように劣化することを示唆している。そのため、自然現象のみでは工事前のような好適な産卵環境には長期間回復しないと37

推察される。造成作業を実施しなければ、アユ資源量の減少を招くことが危惧され、産卵場造成を継続することが必要と判断される。

図 4-7 工事前の先行掘削区間の河床材料（2013 年 9 月：深く掘っても砂泥分がほとんど出てこない(右)）図 4-82023 年の先行掘削区間の河床の状態（2023 年 8 月：河床には砂泥分が大量に混入しており、表層の礫を取り除くと砂の層が表れる(右)）

38

第５章

アユ資源保全策の検証

Ver.2023

本章では、2011～2013 年度に策定した朱太川の天然アユ資源の保全策について、本年度の調査で得られた情報から、検証・評価するとともに、修正すべき点があれば修正案を提示する。
1. アユ資源保全に向けての基本方針
朱太川の天然アユ資源を保全するにあたっては、単に「水産資源としてのアユを増殖する」ということではなく、「黒松内町環境基本計画」および平成 24 年 3 月に策定した「黒松内町生物多様性地域戦略」との整合性を図りながら、北限域のアユ個体群とそれが成育する環境を保全することで、黒松内町が推進している「自然を活かした地域づくり」に寄与することを目指す。
このようなことを踏まえたうえでのアユ資源保全に向けての基本方針を以下に示す。
① 北限域の天然アユ個体群を守る（生物多様性の保全）② 天然アユが生息する豊かな自然環境を保全する③ 天然アユ資源を地域で持続的に利用する④ 検討の過程では、対策に要する期間、関係する機関（責任分担の明確化）、対策実現の可能性（対策の困難性）、重要度についても整理する⑤ 可能な限り具体的な目標値を設定する
基本方針の中でとくに重要視する点は、①の個体群の保護と③の持続的利用（アユという人との関わりが深い種を扱うことを鑑みて）とする。その実現のためにはその他の基本方針が必須のものと言える。
2． 持続的利用を可能にするための目標値
自然資源であるアユを持続的に利用するためには、生息環境（河川環境）と遺伝的特性を保ちながら、十分な再生産量を維持し、そのうえで余剰となる資源のみを利用に回すよ
うな配慮が必要となる。余剰となる資源量を把握しておくためには、朱太川の河川環境に見合った生息量を維持するために必要な遡上量と安定的な再生産のために必要な親魚量を目標値とすることが望ましい。
朱太川で天然アユ資源の持続的な利用を行うための保全目標の具体的数値としては、2020 年に見直しを行った解禁時における「生息期待量 60 万尾」（p12 参照）を 100％天然アユで達成することとした。

- 39 -

3. 天然アユ資源保全対策「朱太川天然アユ資源保全対策」が 2011 年～2013 年にかけて策定された。それらは、大きく①ハード面の対策（後出の表 5-１）、②ソフト面の対策（表 5-2）、③天然アユ資源を持続的に利用するための対策（表 5-3）から構成され、すべて合わせると 15 の課題に対する対策が検討された。
4. 天然アユ資源保全対策の検証
ここでは 2011 年～2013 年にかけて策定された「朱太川天然アユ資源保全対策」の 2023
年における達成度を検証・評価する。
1)

評価基準

保全対策の達成度は-1～3 までの 5 段階評価とした。評価基準は以下のとおりである。判定にあたっては今年度の調査結果等（1 章～4 章）や関係機関への聞き取り調査、ホームページなどから判断した。
3 ：十分な成果を上げた
2 ：成果が見られた
1 ：対策に着手したが成果は得られていない
0 ：対策に未着手-1：対策に未着手のため事態が悪化した

2) ハード面の対策（表 5-1）の評価（1) 河川環境全般に関わる対策① 水質の保全
モニタリング 流域人口が少ないこともあり、現状ではとくに問題となる点はないが、源流部の事業所からの排水による負荷等が懸念されるため、現在も行っている定期的な監視体制を維持する必要がある。
アユを増やし自浄作用を高める 水質を浄化するには河川内での自浄作用を強化することも有効な手段となる。アユは河川内の藻類に取り込まれたリンや窒素を、藻類を食べる
ことで体内に蓄積する。アユに蓄積されたリンや窒素もアユが死亡すれば河川に戻るが、釣り人が漁獲して陸上に取り上げれば、水質浄化のシステムができあがる。試算では、
このシステムで決して少なくない量のリンが河川から除去されており（高橋・東, 2006）、
自然を活かした地域づくりを進める黒松内町には適した水質浄化対策の一つと言える。
濁り対策 濁りについては、熱郛川や来馬川等の特定の支川が問題となる。また、2017 年
は黒松内川も濁りやすい状況となっていた。

- 40 -

＜2023 年度の評価＞
水質は黒松内町が定期的なモニタリングを実施しており、2023 年は大腸菌群数および糞
便性大腸菌群数がやや高くなることはあったものの、特に異常はなかった。有機的な汚濁の指標である BOD は全採取地点の平均値が 0.7mg/L と低かった。評価は 3 とした。
アユによる自浄作用の強化に関しては、2023 年は生息数が 45 万尾と普通程度で、効果は
大きくはなかったと考えられる。評価は 2 とした。支川の濁りの対策に関しては特に進展はないため、評価は 0 とした。
② 土砂供給の適正管理
朱太川の広い範囲に施工されている護岸により、河岸からの土砂供給量が減少した状態となっている。河川や沿岸の海浜維持にとって一定量の土砂の供給は必要であるため、治水安全度の検討を行ったうえで、護岸・根固めを部分的に撤去し、土砂の供給を図る。
＜2023 年度の評価＞
改修工事が継続的に行われている下流部（実橋の上流地点から下流）で進んでいた瀬の消失は止まり、2021 年から小規模な瀬が形成され始めた。河床への砂分の混入率は依然として高く、アユの産卵の阻害要因となっている。瀬の形成は認められたものの、対策としての進展はないため、評価は 0 で据え置いた。今後、改善につながる具体的な改修プランを検討する等、実現に向けた努力が求められる。
③ 河川形状の多様化促進（自然な河川形状の保全）
朱太川の広い範囲に施工されている護岸・根固めは、川の自由度を奪い、川本来の形状
を人工的なもの（平坦化、直線化）へと変化させている。このことは生物の棲み場の多様性の低下につながっており、生物多様性を低下させている可能性もある。対策として
は上記「土砂の適正管理」と同じ。
＜2023 年度の評価＞
睦橋下流では朱太川漁協や道、黒松内町の有志によって、巨石の掘り起こしによる生息場の改善が試験的（試験期間は平成 26 年から 27 年）に実施された。しかしながら、自然な河川形状の復元につながるような対策は今のところ取られていない。評価は 0 とした。

- 41 -

（2) 工事等に関わる対策① 河川改修工事の改善（生態系に配慮した河川改修工事）
朱太川下流部では治水対策として改修工事が行われており、今後さらに上流部へと工事が予定されている。これまでの工事区域を見ると、河道の拡幅、水際線の直線化により、単調な河川形態となっており、2011～2020 年の調査でもアユの産卵場への悪影響が懸念された。産卵場の環境悪化は天然アユ資源の減少に直結するため、十分な配慮が必要となる。
改修の際に必要なことは、①土砂供給（河岸洗堀）を必要以上に止めないことと、②河川形態の単純化を招く直線化を極力避けるということになる。なお、直線化に関しては未着手区間においても問題点となっているため（かつての改修で直線化されている）、
新たに行われる改修によってそれが改善されることが望ましい。
＜2023 年度の評価＞
実橋上流 0.6km 付近までの掘削工事は完了した。その後、徐々に瀬が形成されてきたが、礫間に砂泥の混入量が多いことが頻繁にあり、拡幅による河積の拡大→流速低下→砂泥の堆積という工事の悪影響は消失していない。今後予定されている
白炭川までの間の河床掘削によ

実橋って、アユの産卵環境が劣化することが懸念される。
年代ははっきりしないが（丸山橋が建設された 1996 年以前）、実橋の上流側に瀬と淵が交互に形成されていた時期があり（図 51）、この時代の河床形状を復元できれば、アユの産卵環境は大きく改善される。2016 年から朱太川
環境モニタリング懇談会（北海道
後志総合振興局小樽建設管理部）が設置され、現在も対策は検討されている。2023 年度内には先行掘削区間（湯の沢川合流点まで）のうち残存している小堤防の撤去と河床掘削が行われる。アユの産卵に悪影響の出た従来の方法と変更がないため、評価は 0 とした。

図 5-1 かつての実橋付近の河床形状現在と比べ、瀬と淵が明瞭に形成され、河床形態が複雑である。（地図蔵より引用）- 42 -

② アユの産卵場の環境改善
朱太川下流部のアユの産卵場の環境は、現状でも比較的良好であるものの、土砂供給の不足、河道形状の単純化にともない、劣化しつつあると判断された。朱太川のアユの産卵場の多くは砂州が発達した瀬に形成されていることを考慮すると、対策として、土砂供給を安定させ河道の形状が多様化すれば、自然現象としての河川の形状変化に伴い良好な産卵場が形成されることになる。
また、一時的には産卵環境が悪化する可能性もある。そのような場合は、産卵場造成に積極的に取り組む必要がある。ただ、造成は河川環境を人工的に改変することでもあるため、自然環境の保全を重要視している朱太川にはそぐわない面がある。また、産卵場付近にはカワシンジュカイもたくさん生息しており、産卵場の造成はこれら希少生物の生息を脅かすことにもなる。したがって、朱太川では人工的な産卵場造成は「次善の策」と位置づけ、流域の土砂供給を適正に管理することで、産卵場を保全するように努めたい。
＜2023 年度の評価＞
産卵場整備は 2017 年から始めており、2019 年・2020 年は水産庁の「やるぞ内水面漁業活性化事業」の助成を受けて実施した。2021～2023 年は日本クリーンファーム（旧インターファーム）からの重機の提供があった。施工当日には小樽建設管理部や企業、市民等の協力で産卵場を造成した（第 4 章参照）
。造成工事への参加者は年々増加傾向にある。造成区域の周辺では造成区域内での産卵面積が卓越していた（利用率が高かった）。評価は 3 とした。
3) ソフト面（仕組みづくり等）の対策（表 5-2）の評価（1) 種苗放流の中止とそれによって発生する問題への対応策
長期的な視点からは、種苗（稚魚）放流による一時的な資源の添加よりも遺伝的な攪
乱、病原菌の持ち込み等のリスクが大きいと考えられ、種苗放流は中止することが望ましい。ただし、それに伴うクレームへの対処、漁協の増殖義務としての産卵場造成やふ化仔魚放流等を実施しなければならない。
＜2023 年度の評価＞
2013 以降種苗放流は行われていない。2023 年は天然遡上量は「やや多い」という程度であったが、釣り人の数は多かった。清流めぐり利き鮎会で 2016 年にグランプリを、2019 年には準グランプリを受賞し、知名度が上がったこととあいまって、道内外から多くの釣り人が朱太川を訪れるようになってきた。
期待した成果（放流しなくても釣れる）は得られたと評価できる。また、放流を停止しても資源が回復（増大）するということを多くの人が認知できたことで種苗放流中止に反対する声は小さくなりつつある。評価は 3 とした。今後の課題は「天然アユの資源水準をいかにして安定化させるか」にある。

- 43 -

（2) 仔魚放流による資源添加
朱太川漁協のふ化施設を使って、朱太川で採捕した親魚から採卵およびふ化放流を行う（増殖義務の履行）。ふ化仔魚の生産目標（ふ化仔魚数）は 500 万尾とし、採捕する親
魚量の上限を 70kg（必要量に十分な余剰量を加えた数字）とする。親魚の採捕区域については、産卵範囲である睦橋～湯の浜大橋のうち丸山橋から上流側に限定することが望ましい。
＜2023 年度の評価＞
ふ化施設からのふ化後の仔魚の追跡調査（2022 年に実施）から、実際にはふ化水槽の構造的な問題により放流ができておらず、翌年資源への寄与は全くないと判断された。改善はなかったため、評価は 1 としておく。
(3) 乱獲の防止①河川域
天然アユを増やすために最も重要なことは十分な数の親魚を確保することであり、河川内での漁獲圧を極端に大きくしないような規制が必要である。
＜2023 年度の評価＞
朱太川では漁獲期間が 2 ヶ月半と短いうえに、認可された漁法が漁獲圧の低い友釣りだ
けなので、夏場の漁獲率はかなり小さい。今後、遊漁人口が極端に増加するというようなことがない限り、夏場からの親魚の保護はとくに必要はない。評価は 3 とした。また、親魚採捕の際に産卵場に立ち入ることで卵が流失する被害が出るため、産卵域に入らないよ
うなルール作りは必要。明確なルール作りは進んでいないが、近年の産卵場調査の際の観察では、産卵域内にむやみに立ち入った様子はなかったため、これに関しても評価は 3 とした。
②海域
寿都湾でのイカナゴ漁でのアユ仔稚魚の混獲が懸念されている。今のところ、遡上前の稚アユの生態的な特徴からそのリスクは比較的小さいと判断しているが、実態は分かっていない。混獲による影響がないことを証明するためにもまずは実態調査を行う必要がある。なお、イカナゴ漁でのアユ仔稚魚の混獲の問題は、地域間のトラブルの種となりやすい。トラブルを避けるためには、公的機関（水産試験場）による調査が望まれる。
＜2023 年度の評価＞
これまでの分析ではイカナゴ漁と遡上量の関係は負の相関性があるものの、明瞭なものではなく、アユの遡上量の多寡には他の要因も関与している可能性が高い。とくに進展はなかったものの、アユの遡上量が増加傾向にあることを考えると、問題視されるような影響は無いと判断され、2022 年度で「完了」とした。

- 44 -

4） 天然アユ資源を持続的に活用するための対策（表 5-3）の評価(1) 天然アユを活用した地域づくり①天然アユを通じた環境保全活動とそれが生み出す付加価値
アユ（良好な自然環境のシンボル）や朱太川を活用した環境教育（例えば産卵場の観察会、アユによる水質浄化のメカニズムを学ぶ勉強会）、シンポジウムの開催といった取り組みを通じて、天然アユと共生する地域づくりを推進する。こういった取り組みを通じて環境保全の意識・活動が定着し、同時に天然アユがたくさん住む川のイメージを情報発信（ブランド化）できれば、他の地場産品（農作物や飲料水等）と組み合わせて付加価値を生むことができる。朱太川の天然アユ個体群は、「北限のアユ」であること、類がないほど優れた河川環境の中で成育したアユであること、その食味は特級品レベルであることなどを考えると、きわめて高い付加価値を産む可能性を秘めている。
＜2023 年度の評価＞
黒松内ぶなの森自然学校による添別川・朱太川での「川の生き物探し」が 7 月～9 月にかけて 15 回実施された。また、今年新たに北海道大学のアジア圏大学交流研修（PARE サマースクール）が朱太川や天然アユをテーマに 7 月に行われ、9 月には観光協会と自然学校の合同でのアユ観察会、札幌科学技術専門学校の研修も行われた。
天然アユに付加価値を付ける取り組みも少しずつ進みつつある。札幌市の「高雄」では朱太川のアユとそばの組み合わせが好評を博している（2022 年；読売新聞）。また、他のレストランからのアユ提供依頼もあった。朱太川の 100％天然アユが利き鮎会などで高い評価を得ているだけに、さらなる取り組みの進展が期待される。
また、他の産品とのコラボレーション（朱太川の保全に寄与する農業、牧畜等）等への展開は可能と考えられるが、いまだに実現はしていない。東栄地区のグラッドニーファーム
では牧場内を流れるホロカシュブト川を牛の飲用に使っていることもあり、水質などを注視している。環境保全型農業の事例として、発展させることができるかもしれない。
少しずつ取り組みが拡大しつつあることを評価し、3 とした。SDGs の達成が社会的にも重要視され始めているが、黒松内町の朱太川での取り組みはまさに SDGs の考え方と合致しており、今後はこの視点からも取り組みを再整理し、町職員、学校関係者、町民等々の理解を深めることは、取り組みそのものを加速するうえでの重要な課題となりそうである。

- 45 -

②地域協働（生物多様性を保全することのメリットを実感できる取り組みへの展開）
黒松内町は生物多様性地域戦略を策定したが、生物多様性を保全することの価値、メ
リットについて、町民が実感できる機会は少ない。天然アユは生態系サービスの一つであり、その恩恵を持続的に利用するためには、河川環境を守る必要があり、このことはひいては地域の生物多様性を維持することにつながる。そのうえアユは大きな経済価値を生み出すポテンシャルがあるため、生態系サービスの存在や生物多様性を守ることの価値、メリットを実感する題材として適している。その特性をうまく活用して、地域が協働でアユ資源を保全し持続的に利用することで地域全体が「得をする」「地域全体が良くなる」ことが見える取り組み（下記）へと展開したい。
＜2023 年度の評価＞「清流巡り利き鮎会（例年 9 月に高知市で開催）」に参加したが、受賞には至らなかった。
しかし、2016 年にはグランプリ、2019 年には準グランプリを獲得し、価値のある「うまいアユ」であることが広く認識され、生態系サービスの存在や生物多様性を守ることの価値、メリットを実感できる機会となっているため、参加を継続することが望まれる。評価は 2 とした。
今後は、朱太川やそこに生息するアユの素晴らしさをさらに地元に浸透させることが必要で、その手始めとして情報発信をしやすい学校職員や町職員を対象とした朱太川の環境学習やアユを使った食事会等のイベントを企画したい。SDGs 達成に向けての取り組みとしても行う意義があり、裾野の広がりを期待できる。並行して、住民がもっと手軽に取り組
みやすいイベント
出ている――例えば、一般家庭が参加できる「鮎飯グランプリ」等のアイデアがなども開催したい。地味ではあるが、地元鮮魚店で冷凍アユを取り扱っていただけるのであれば、アユの料理（一夜干し、鮎飯、簡単塩焼き etc）のレシピを付けて販売すれば、鮎料理に馴染みの薄い地元でも味わっていただくことにつながる。
（2) 組織づくり
プランを具体化するためには、漁協、町民、行政等が参加するプロジェクトチーム的な組織が必要となる。さらに、プランをうまく実現するためには、地域に根ざした専門的なプランナー（コンサルタント）に参加を求めることが望ましい。
＜2023 年度の評価＞
2019・2020 年は水産庁助成事業を活用し産卵場造成が行われ、2023 年も日本クリーンフ
ァーム（旧インターファーム）からの重機提供の協力が得られた。行政や町民、企業等の参加もあり、プランの一つが実現した。また、朱太川のアユ釣りを楽しむ「手ぶらで釣り体験」といったアクティビティーも 2019 年から始まり、2023 年も 10 名の参加があった。さらに、観光協会からの情報発信も活発化している。少しずつ具体化しつつあることを評価し、3 とした。

- 46 -

(3) 漁協の活用（川の生態系サービスの管理人として）漁協の意識改革 これまで内水面漁協の主な役割は漁場管理や水産資源の増殖であったが、近年ではそういった仕事を通じて地域の活性化（地域の経済活動や福祉への貢献、
環境保全活動など）につなげようとする漁協が出始めた。このように、漁協という地域に根付いた既存のシステムには、漁場管理や資源の増殖という仕事を通じて「川の生態系サービスの管理人」としての公益性が潜在している。その潜在的な機能に光を当て、地域の活性化につなげることは社会的な意義がある。
漁協の人材育成 今、全国的に漁協への組合員の新規加入が大幅に減少し、高齢化が急速に進んでいる。対策として、「魅力ある漁協づくり」を進めることが重要で、そのためにも上記のような公益性の高い事業や環境保全活動への転換や報酬の見直しなどに取り組むことが望まれる。
漁協財源の安定確保

今、多くの漁協は財源不足に悩まされている。上記のような事業を行うためには一定の自主財源が必要であり、遊漁収入の確保が重要な課題となる。
遊漁収入を安定的に確保するためには、「アユが多い漁場」を作ることが大切であるが、それだけではなく遊漁者が釣りをしやすい環境整備も不可欠となる。
＜2023 年度の評価＞
水産庁の「やるぞ内水面漁業活性化事業」の助成を受けて、2019 年から産卵場整備、釣り場案内を実施した。また、遊漁券を「つりチケ」でネット購入可能とした。2023 年の特筆事項として、朱太川下流で進められている改修工事（河床掘削）の方法の改善に向けての提言を行った。評価は 3 とした。
一方、人材育成に関しては進展はなかったものの、観光協会等とのコラボレーションは進みつつある。評価は 2 とした。
また、財源の確保に関しては、近年のアユの資源量の増大に伴って、釣り人が多かった
ことから、十分成果が上がったと言える。評価は 3 とした。

- 47 -

(4) 情報発信
黒松内町は全国に先駆けて生物多様性地域戦略を策定するなど、環境保全に対する意
識レベルが高い。このような下地が整っているため、今回の天然アユ保全プランも「種苗放流の中止」など、朱太川でなければできないような先進的な案を盛り込んだ。このような、人とアユとの共生、持続的利用のあり方はきわめて貴重であり、それをホームページやシンポジウムなどで情報発信し、黒松内町および朱太川での取り組みを多くの人に知ってもらうことは意義深い。
また、基本的なことではあるが、朱太川での鮎釣りに必要な情報（釣り場案内、おとり店の場所）はネット検索できるよう、情報整備する必要がある。さらに、町内の施設や産品を合わせて紹介し、地域情報を釣り客に発信したい。
＜2023 年度の評価＞
2016 年に利き鮎会でグランプリを受賞したことで注目度が高まり、2017 年には NHK の報道（全国放送：おはよう日本、さわやか自然百景等）や新聞報道が多数あった。朱太川の対外的認知度は上がりつつある。2018 年は朱太川の最新アユ情報の報告会を行い、他河川の関係者らの多くの参加を得た。さらに、2019 年は北海道日本ハムファイターズコーチである金子誠さんに「無期限アユ遊漁承認証」を贈呈した。金子コーチは自身のラジオ番組等で度々朱太川のアユを紹介してくれていることから、PR 効果は大きい。また、2019 年度の利き鮎会で準グランプリを受賞し、その報告とアユを贈呈に北海道鈴木知事を訪問した。
2020～2022 年は新型コロナ感染拡大の影響もあり、動きにくい中、「手ぶらで釣り体験」「鮎
フルコース堪能イベント」が行われた。2023 年も観光協会のフェイスブックでアユに関するイベントなどの広報を行うとともに、朱太川やアユを照会した動画がユーチューブで配信された。催し物にも朱太川や天然アユを活用したものが増えつつある。評価は 3 とした。
今後は SDGs の視点から取り組みを再整理し、SDGs の達成度が高い地域であることを積極的に情報発信したい。
(5) 地域利用
アユ資源が安定的に維持できるようになった場合は、地元黒松内町民にも朱太川の天然アユを利用していただくことで、その価値を知ってもらえるような取り組みも必要となる。
＜2023 年度の評価＞
利き鮎会で 2016 年にグランプリを、2019 年に準グランプリを受賞したこと、さらには新聞などで活動やアユが紹介され、町内での認知度も高まってきた。また、アユ資源もここ 4
年間は安定的に維持できている。2021 年には地元鮮魚店が落ち鮎を使った「いずし」を復活させ販売を始めたことが新聞紙上でも紹介された（北海道新聞小樽後志版 2021 年 11 月
22 日）
。アユが地元で利用され始めたことを評価し、3 とした。今後は、イベント等も増やし、アユの認知度をさらに上げていきたい。

- 48 -

(6) モニタリング調査
アユ資源の保全対策の効果を検証するために、また、朱太川のアユの資源レベルをより正確に把握するためにも、アユの資源レベル（遡上量）を毎年モニタリングすることが望まれる。この作業は専門的な技術が必要となるため、専門家に依頼する必要がある
が、将来的には市民参加型の調査組織を編成し、各種のモニタリング調査を地元で行え
ば、地域の環境を守る上で有効な取り組みとなる。
＜2023 年度の評価＞
例年通り、モニタリング調査と保全策の検証作業が行われた。評価は 3 とした。
(7) プランの検証
アユ資源の保全対策の効果については、具体的数値目標として定めたアユ資源（遡上量）の動向をモニタリングすることで検証する必要がある。検証作業は、関心のある市
民、漁協、行政（黒松内町）等で組織する「（仮称）朱太川天然アユ資源保全対策検証委員会」で行うことが望ましい。検証の結果、成果が出ていないものについてはその原因の解明と方法の改善（場合によっては新たな立案）が必要となる。
＜2023 年度の評価＞
検証作業は行われた（本報告）。市民主体での検証作業は未着手。評価は 1 とした。
5） 全体の評価
2016 年の利き鮎会グランプリ受賞を弾みにして、プランが継続的に進捗を見せていることは評価される。特に最近になって持続的に利用するための取り組みが進展していることから、観光等への波及効果も期待される。
天然アユの生息数（≑天然遡上量）は 2021 年までは 3 年連続で多く、目標値である 60 万
尾も大きく上回った。2022～2023 年は 45～47 万尾（7 月解禁時点）と平年並みではあったが、多くの釣り人で賑わった。今後は大きな年変動を抑えることが課題となる。
天然アユの保全プランも着実に進行する中で、生息数が増えつつあることは、プランの妥当性の証左と言える。今後も必要に応じた見直しをしながら、より簡便で効果の上がるプランへと改善することが今後の課題となる。
また、SDGs の考え方が急速に浸透しており、朱太川における取り組みを SDGs の視点か
ら再整理し、情報発信することは町にとって重要な課題となりつつある。

- 49 -

表 5-1 朱太川における天然アユ資源保全プラン（ハード面での対策）
対
対象・課題

①水質の保
(1)

全（現状の

河

維持）

川

項目

・モニタリング・事業所からの汚水排出の監視

自浄作用
の強化

境

②土砂供給

護岸・根固

全

の適正管理

め撤去

の多様化促
進

（2）
工
事
等

護岸・根固
め撤去

①河川改修

生態 系に

工事の工法

配慮した

の改善

工法

②アユの産
卵場の環境
改善

土砂供給
の確保
産卵場造
成

なる時

法

策

濁り対策

③河川形状

方

対象と

負荷源対

環

般

策

実
対象とな

対象となる機

行

る地域

関

時

期
周年

アユと釣り人による水質浄化

夏季・発生源の特定周年・発生源からの濁水防除策
河川のほぼ全域に張り巡らされた護岸の部分撤去（安全が確保される区

周年

域にのみ適用）期
流域全行政・住民・

体

民間会社

流域全
体
熱郛川、
来馬川

増す。結果として淵など多様な河床

近自然河川工法等の採用

周年

全域

周年

全域

秋季

下流部

河川のほぼ全域に張り巡らされた護岸の部分撤去（安全が確保される区域にのみ適用）重機などを用いた産卵場づくり

実行時期 早：5 年以内 中：5-10 年 長期：10 年以上の評価対策の問題点・課題

3

住民

中

++

○

2

アユを増やすことが必要

行政・住民

中

++

△

0

発生源が不明な点が多い理者）型の形成が始まる。

（効果）

△

域

全域

当年度

+

行政（河川管

周年

難性

重要度

中

中下流

同上の対策を取り、河川の自由度を対策の困行政（河川管理者）
行政（河川管理者）・企業
行政（河川管理者）
漁協

・効果のモニタリングが必要
中

++

◎

- 50 -

・地権者の理解が得られるか・他生物への影響はないか？

中

++

◎

0

早

++

◎

0

中

++

◎

0

早

+

○

3

対策の困難性 +：比較的容易 ++：やや難しい +++：かなり難しい

評価 3：十分な成果 2：成果あり 1：対策に着手 0：未着手 -1：事態悪化

0

同上

・行政・土木業者の理解度向上
・工費の増大河川形状の多様化と合わせて行うと効
果大
自然に土砂供給が確保できるなら、行わない方がベター表 5-2 朱太川における天然アユ資源保全プラン（ソフト面の対策）
対象・課題（1) 種苗放流の中止とそれによって発生する問題への対応策（2) 仔魚放流によ
る資源添加

対
項目

策
方

法

対象とな

対象とな

対象となる

実行時

対策の

重要度

当年度

る時期

る地域

機関

期

困難性

（効果）

の評価

春季

全域

漁協・行政

早

+

◎

3

秋季

下流部

漁協

+

○

1

天然アユ資源へのマイナスの影響が想定される種苗
放流の取り止め（ふ化仔魚放流の強化）とその理由の
広報

人工ふ化

採捕した親魚から卵を取り、ふ化させて放流

保護区の設定等）(3) 乱獲の防止

親魚採捕の際に産卵場に立ち込まないようなルール作り②海域

混獲の実態調査

実行時期 早：5 年以内 中：5-10 年 長期：10 年以上・組合員と遊漁者の理解形成
・行政が後押しできるか？
・増殖義務としての位置づけ

早・採捕のルール作り
・目標値の再検討

現状維持（漁獲強度が強くなった場合は①河川域

問題点・課題

夏季
秋季

4-6 月

ほぼ全
域
下流の
産卵域
海域

漁協・行政

早

+

△

3

組合員と遊漁者の理解形成

漁協

早

++

○

3

影響についての理解形成

漁協・行政

早

++

△

完了

対策の困難性 +：比較的容易 ++：やや難しい +++：かなり難しい

評価 3：十分な成果 2：成果あり 1：対策に着手 0：未着手 -1：事態悪化- 51 -

表 5-3 朱太川における天然アユ資源保全プラン（天然アユ資源を持続的に利用するための対策）
対象・課題（1）天然アユを活用した地域づくり（2）組織づくり
(3)
漁
協
の
活
用

対策・課題

対象とな
る地域

対象となる
機関

実行時期

技術的
困難性

重要度

当年度
の評価

問題点・課題アユや川を使った環境教育、河川利用のためのシンポジウム(道南アユサミッ
ト)etc

全域

住民・行政・
（漁協）

中～長

+

◎

3

住民主体で継続的実行が可能な仕組みづくり

天然アユのたくさん住む川のブランドイ
メージ化 etc による付加価値の創造

全域

漁協・行政・
住民

中

+

◎

2

地域が得をする仕組みづくり

保全プランを実行するための組織づくり（または既存組織のネットワーク化）

全域

住民・行政・
漁協

早～中

+

○

3

実効性のある組織づくりが重要。専門家が入ることが望ましい

中

++

○

3

組合内部の理解形成、行政の支援

◎

2

項目

目的・方策

①環境保全活
動
②地域協働

意識改革

漁協が潜在的に持っている公益性の見直し・発掘（ソーシャルビジネス化）漁協・（黒松
内町）

人材育成

組合員確保

新規組合員の確保（魅力ある漁協づくり）

漁協

漁協経営

財源の安定確保遊漁者の増大（開かれた漁場づくり）

漁協・（道）

早

26 年度
の評価

○

3

組合員の理解形成、アユ資源の安定確保、漁場管理体制の整備

道南全体での協力体制の構築

早～中（4）情報発信・黒松内町で取り組もうとしている先進的な天然アユの保全活動（生物多様性地域戦略）やそれを活かした地域づくりをホームページなどで公開する
・道南全体で「北限域のアユ」の PR（道南アユまつり）

全国

住民・行政

早

+

◎

3

(5)地域利用

町内でアユを利用

朱太川の天然アユの価値を町民に知ってもらう（朱太川天然アユ試食会）

町内

住民

早

+

◎

3

（6）モニタリング
調査

保全目標値モ
ニタリング

専門家と調査会などによる現地調査

全域

漁協・行政・
市民・専門
家

早～中

++

◎

3

住民参加型の体制の構築・専門家の確保(7)プランの検証

プラン達成度の評価およびプランの見直し

早～中

++

◎

1

住民参加型の体制の構築

実行時期 早：5 年以内 中：5-10 年 長期：10 年以上

全域

対策の困難性 +：比較的容易 ++：やや難しい +++：かなり難しい

評価 3：十分な成果 2：成果あり 1：対策に着手 0：未着手 -1：事態悪化- 52 -

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- 53 -

付属資料- 54 -

付表 2-1 2023 年 7 月下旬におけるアユの生息密度と行動様式
2023/07/25-26

瀬
生息密度
補正密度
行動様式の組成（％）
群れ（尾/m2）（尾/m2） ナワバリ 単独
0.00
0.10
1．湯の浜大橋
0.00
0.34
2．実橋上流
1.11
1.11
0
5
95
3．南作開
0.79
0.79
3
97
0
4．睦橋
1.32
1.32
10
70
20
5．黒松内
0.50
0.50
10
90
0
朱太川 6．賀老橋
0.53
0.53
10
90
0
7．中里
0.61
0.61
20
80
0
8．豊幌
0.75
0.75
10
90
0
9．東栄橋下流
0.33
0.33
10
90
0
10．観音橋
0.09
0.09
0
100
0
11．小川橋
0.55
0.59
8.1
79.1
12.8
平均
1.81
1.81
5
35
60
K1．黒松内橋
0.69
0.69
10
90
0
K2．旭野橋
0.32
0.32
20
80
0
黒松内川 K3．栄橋
0.94
0.94
11.7
68.3
20.0
平均
0.00
0.00
来馬川 R1．来馬川
0.59
0.62
9.0
76.4
14.6
平均
※生息密度の補正係数は報告書本文参照
河川

地点

生息密度
（尾/m2）
0.00
0.00
0.00
3.26
1.36
1.13
0.10
0.83
0.66
0.48
0.28
0.74
0.89
1.67
0.32
0.96
0.03
0.73

淵
補正密度
行動様式の組成（％）
単独
群れ（尾/m2） ナワバリ
0.04
0.42
0.13
3.26
1
0
99
1.36
10
50
40
1.13
10
40
50
0.10
0
100
0
0.83
5
95
0
0.66
10
40
50
0.48
10
40
50
0.28
10
90
0
0.79
7.0
56.9
36.1
0.89
5
25
70
1.67
0
40
60
0.32
10
90
0
0.96
5.0
51.7
43.3
0.04
0
100
0
0.77
5.9
59.2
34.9

付表 3-1 アユ卵の埋没深の測定結果（2023 年 9/28）
地点（瀬の番号）④（造成区）⑤（造成区）
⑧
⑬
⑯
⑰
⑲
㉚
㉜
㉝

平均
7.2
8.6
6.2
6.0
4.7
6.0
6.4
7.4

卵の埋没深（ cm）
最大
最小
9
6
10
7
7
4
8
5
5
4
7
5
8
5
11
4

SD
1.3
1.1
1.3
1.1
0.6
0.7
1.5
2.5

付表 4-1 造成産卵場①での河床貫入度の測定結果（2023 年 8 月 28 日）

地点
①

造成前
造成後

平均
9.0
14.9

河床貫入度（cm ）
最大
最小
12
7
19
11

1

SD

1.5
3.0