地域理学療法学
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第 3 巻

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講座
理学療法ガイドライン第 2 版「地域理学療法ガイドライン」－地域在住健常高齢者に対して，低強度筋力トレーニングは有用か－････････････････････････････････････････････････････････････井平光・ 1

研究論文（原著）
整形外科クリニック外来患者へのホームエクササイズが身体活動量及び身体機能に与える影響- COVID-19 による外出機会減少に対する試験的介入････････････････････････････････････････････････････････小沢

勇貴・他・ 9

生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能に与える影響････････････････････････････････････････････････････････佐藤勇太・他・17

新型コロナウイルス感染症の流行前後における整形外科外来通院中の高齢患者のフレイル有症率の変化 ―基本チェックリストを用いた調査研究－････････････････････････････････････････････････････････石井瞬・他・26腰椎術後 3 ヵ月の高齢者における生活空間の実態及び低活動群の特徴････････････････････････････････････････････････････････石塚

大悟・他・35

整形外科外来における高齢女性患者のがん罹患歴の有無とオステオサルコペニア，
フレイルとの関係････････････････････････････････････････････････････････石井瞬・他・43

積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季における生活空間変化－性別・フレイルの有無による比較－････････････････････････････････････････････････････････杉田慎之介・他・52
訪問リハビリテーション利用者における転倒リスク評価指標の検討－身体機能評価に着⽬して－････････････････････････････････････････････････････････荒巻

吏志・他・60

地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施と基本チェックリストの下位項⽬との関連････････････････････････････････････････････････････････中北智士・他・69

計測者に設置した慣性センサによる関節角度計測の妥当性と信頼性の検討････････････････････････････････････････････････････････城野靖朋・他・77「コミュニティデイハウス」に通所する高齢者の特徴：茨木市在住高齢者を対象とした予備的調査（英語論文）
Exploring the Profile of Community Day House Attendees: An Investigation of Older
Adults in Ibaraki City, Japan････････････････････････････････････････････････････････安藤

卓・他・86

通いの場参加者における語流暢性テスト低下者の身体的・社会的特徴････････････････････････････････････････････････････････徐盛

元・他・96

症例・事例報告
共有意思決定により認知症高齢者を介護する家族介護者のレスパイトサービス受け
入れに繋がった訪問リハビリテーション事例･･･････････････････････････････････････････････････････壹岐 伸弥・他・104
主介護者の介護負担感に対して訪問および通所リハビリテーションを併用した事例
考察･･･････････････････････････････････････････････････････横山 広樹・他・112
寝たきり状態からポジショニングによる介入により普通車いす座位獲得に至った一
症例･･･････････････････････････････････････････････････････佐藤 俊彦・他・119
実践・活動報告キャンパス内における障がい者の働く場所と学生がつながる仕組みの創出･･･････････････････････････････････････････････････････髙田 昌寛・他・126

講座

地域理学療法学

Vol. 3

pp. 1-8 （2024）

理学療法ガイドライン第 2 版「地域理学療法ガイドライン」―地域在住健常高齢者に対して，低強度筋力トレーニングは有用か―
1,

光 *，谷口井平

2

善昭

Effect of low-intensity resistance training incommunity-dwelling older adults
1,

2

Hikaru IHIRA *, Yoshiaki TANIGUCHI

キーワード：理学療法ガイドライン，地域理学療法，膝伸展筋力，低強度筋力トレーニング

QOL）を低下させるさまざまな問題を引き起こし，

はじめに介護の必要性を増大させ，その結果，社会保障費の増大をもたらす．したがって，高齢者の健康問題に対策

理学療法ガイドライン第 2 版「地域理学療法ガイドラ
1)イン」 のクリニカルクエスチョン（Clinical Question;

を講じることは，個人の幸福をサポートすることに加CQ）のうち，CQ1「地域在住健常高齢者に対して，えて，社会全体の課題解決につながると考えられる．近低強度筋力トレーニングは有用か」に対する推奨文と年，フレイル やサルコペニア などの身体機能低下予して，「地域在住健常高齢者に対して，低強度筋力ト防を中心とした介入方法の開発が，高齢者の自立を促進

レーニングを行うことを条件付きで推奨する」ことがするための重要な側面として注目を集めており，高齢期

明記されている．今回，CQ1 で検討されたアウトカの身体機能を維持・改善し，健康寿命の延伸を目的としムのなかでも，膝伸展筋力に焦点を当ててメタアナリた取り組みを具体的に推進することが求められている ．

4)

6)

2)

シスによるサブ解析を行った結果 を中心に報告する．

Ⅰ

5)

筋力低下は，高齢者の典型的な身体機能障害のひとつである．疫学研究では，高齢者の加齢に伴う筋力低

低強度筋力トレーニングの効果について

下は，歩行，椅子からの立ち上がり，階段昇降などの

1． CQ1 の背景

基本的 ADL の低下と関連しており

7,8)，糖尿病，骨粗高齢者人口とその割合は，日本のみならず世界で増鬆症，心臓病などの疾患気のリスク増加と関連してい加傾向にある．世界保健機関（World Health Organi-

ることが報告されている ．高齢者の筋力低下を予防

zation; WHO）によると，2019年に10億人だった60歳

する取り組みとしては，高強度の筋力トレーニングが以上の世界人口は，2050年までに21億人に増加するこ

超高齢者の筋力低下と身体的虚弱の改善に効果的であ9)3)とが推測されている ．老化は，日常生活活動（Activi-

ることを示したランダム化比較試験（RCT）の論文を

ties of Daily Living; ADL）や生活の質（Quality of Life;端緒として ，その後，さまざまな環境で実施されて10)

いる．いくつかのメタアナリシスでは，高齢者に対す

1

札幌医科大学保健医療学部理学療法学科（Department of Physical Therapy, School of Health Sciences,
Sapporo Medical University）
2
九州看護福祉大学看護福祉学部リハビリテーション学科（Department of Rehabilitation Faculty of Nursing and Welfare
Kyushu University of Nursing and Social Welfare）* 責任著者連絡先：札幌医科大学保健医療学部理学療法学科〒060-8556 北海道札幌市中央区南 1 条西17丁目
TEL：011-611-2111
E-mail：ihira@sapmed.ac.jp（J-STAGE 早期公開日 2023年11月 3 日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT23010

る高強度の筋力トレーニングが身体機能の改善に有益であり，筋力を向上させることが示されている

11-13)．

14)

一方で，高強度の筋力トレーニングは，骨折 ，転
14)

15)

16)

倒 ，痛み ，および筋骨格系の不快感など，いく

つかの好ましくない影響を引き起こす可能性も示唆されている．さらに，高強度の負荷は，高齢者にとってトレーニングを継続することが困難な理由の一つでもあり，介入後長期間にわたって十分に継続されないことも複数の研究から明らかにされている

17-19)．した© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

1

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

がって，地域在住高齢者に対しては，安全で持続可能て大きな価値を持っていることについて，価値観のばな，かつ効果的な筋力トレーニングの介入方法を検討

らつきは少ないと考えられる．さらに，コストの面でする必要があり，低強度筋力トレーニングの効果につの評価としては，低強度筋力トレーニングは特別な機

1)

いて明らかにすることは重要な臨床課題である ．

器を用いず自重等を利用しての実施も可能で，自宅で専門スタッフの監視なしでも行えることから，コスト

2． CQ1 のエビデンスの評価

負担や資源は少ない場合が多いと考えられる．

CQ1 で検討した「低強度」の定義については，論推奨の強さは①全体的なエビデンスの強さ，②益と文中に筋力トレーニングの運動強度が「低強度」と記

害のバランス，③対象者の価値観や希望，コストの 4

載 さ れ て い る こ と，あ る い は 運 動 強 度 が 60％1RM

つの要因で判断される。全体的なエビデンスの強さは（Repetition Maximum）以下であることとした．シス「弱い」であったため，CQ1 の推奨の強さは「条件付

テマティックレビューを行った結果，該当した論文はきで推奨」となった．

18編あった．各アウトカムのエビデンスの強さおよびⅡ

重要度スコアは，筋力（膝伸展筋力，握力，立ち上がりテスト）で「非常に弱い」；重要度 9 点，筋量で「弱 強度筋力トレーニングが膝伸展筋力に低与える影響について

い」；重要度 9 点，歩行能力（通常・最大歩行速度，

地域理学療法ガイドラインの CQ1 で検討された結Timed Up and Go（TUG）， 6 分間歩行距離）で「弱い」

果から，高齢者の運動機能に対して，低強度の筋力トまたは「非常に弱い」；重要度8.5点だった（図 1 ）．

レーニングが有効であることが確認された．この知見

個別のアウトカムのエビデンスの強さをみると，膝伸をもとに，さらに具体的な取り組みを推進するために

展筋力，握力，立ち上がりテスト，通常歩行速度，

は，アウトカムを限定して詳細な分析を行う必要があTimed Up and Go（TUG）， 6 分間歩行距離で「非常にる．膝伸展筋力は高齢期に衰えやすい機能であり，弱い」，筋量，最大歩行速度で「弱い」であった．以CQ1 で採用された論文のなかでも，最も多く採用さ上のように，重要度が 7 点以上のいずれのアウトカム

れたアウトカムである．これまでに，複数の RCT で，においてもエビデンスの強さが「弱い」または「非常低強度の筋力トレーニングが高齢者の代表的な筋力尺に弱い」であったため，全体的なエビデンスの強さは度である膝伸展筋力に効果的であることが示されてい「弱い」と評価された．

る

3． 推奨の強さの評価

レーニングの膝伸展筋力の効果に焦点を当てたシステ

20-37)．

しかし，これらの報告をまとめて，低強度筋力ト
益と害のバランス評価について，低強度筋力トレー

マティックレビューとして報告されてはいない．さらニングの望ましい効果として，筋力（膝伸展筋力），に，強度，頻度，期間，トレーニング部位など特定の歩行能力（TUG），バランス能力について有効な効果

条件に関連して，高齢者における低強度筋力トレーニが認められた．一方で，低強度筋力トレーニングの重ングの有効性を検討したメタアナリシスもない．詳細

大な有害事象について報告している研究はなく，望まな条件下における低強度筋力トレーニングの効果を明

しくない影響は小さいと考えられる．したがって，望らかにすることで，より効率的なトレーニングが促進

ましい効果（益）が望ましくない効果（害）を上回るされる可能性があるため，今回のシステマティックレと考えられる．対象者の価値観・希望については，高ビューとメタアナリシスでは，CQ1 からさらに踏み齢者が筋力トレーニングに期待する効果として筋力，込んで，低強度筋力トレーニングの膝伸展筋力に対す

筋量，歩行能力などを重視し，重要なアウトカムとしる効果について，強度，頻度，期間，トレーニング部
位の違いによる効果を検証した．

アウトカムのエ
ビデンスの強さ

重要度
評価

弱い

9点

アウトカム

論文数（編）

筋力

15（RCT12, 準RCT3）

非常に弱い

歩行能力

7 （RCT5, 準RCT2）

非常に弱い

筋量

バランス能力
身体活動量
動作能力

精神心理機能図1

5 （RCT5）

2 （RCT1, 準RCT1）
3 （RCT3）0

3 （RCT3）

弱い

非常に弱い
非常に弱い

1． システマティックレビューとメタアナリシスの方法

9点

システマティックレビューとメタアナリシス は

8.5点

PRISMA ガイドライン

8点

38)

に従って実行された．本研

究のすべての作業は，理学療法士によって実施された．

8点

メタアナリシスの対象基準は：（a）ランダム化比較試験，（b）運動を行わない対照群と比較した低強度筋力

7.5点

トレーニング（≦60％1RM），（c）対象は自立した生

CQ1システマティックレビューにおけるアウトカムごとの論文数，エビデンスの強さ，重要度評価

活を送っている地域在住2

高齢者（60歳以上），（d）ア理学療法ガイドライン第 2 版「地域理学療法ガイドライン」

ウトカムとして膝伸展筋力を測定している，（e）英語

420件が残った．次に，これら420件の論文の全文を読または日本語で書かれた論文であった．一方で，以下み，選択基準を満たさない413件を除外した．最終的の基準にあてはまる論文は分析から除外された：に，275人の参加者が参加した 7 論文がメタアナリシ（a）施設入所の参加者，（b）60歳未満の参加者，（c）特スに含まれた．また， 1 つの研究

定の疾患・障害を有する参加者，（d）膝伸展筋力の評に直接連絡しデータの詳細について尋ねた．

価が不明，（e）トレーニング強度が定義または記述さ24)について，著者表 1 は，メタアナリシスに含まれた 7 論文の特徴をれていない研究．

示している．介入グループの参加者は144人，対照グ

2018年12月までの期間について，PubMed，CEN-

ループの参加者は131人だった．参加者は主に前期高TRAL，OTseeker，PEDro，医中誌 Web のデータベー

齢者（65歳～74歳）であった．男性と女性を分けて解スを検索した．検索ワードには 3 つの記述用語を含め析した研究および，異なるトレーニング強度を比較した（高齢者に関連する用語，自立した生活に関連するた研究は，それぞれ別々の研究として分析された．最用語，筋力トレーニングに関連する用語）．

終的に， 9 件の分析結果がメタアナリシスに含まれた．

一次スクリーニングとして，最初にタイトルと要約

7 論文 9 件の分析データのメタアナリシスでは，低（アブストラクト）から 2 人の査読者によって独立し強度の筋力トレーニングが膝伸展筋力を向上させるこて実行した．最終決定には， 2 人の独立した査読者にとが示された（SMD: 0.62，95％ CI: 0.32～0.91，I ＝

よって全文レビューに基づく 2 回目のスクリーニング

26％，p＜0.01）（図 2 ）．

2が実施された．査読者間の意見の相違は話し合いにサブグループ解析として，1RM の40％以下（ 4 件）

よって実施され，合意に達しない場合は 3 人目の査読および50～60％（ 5 件）の運動強度の違いに分けてメ者に相談した．

タアナリシスを実施した．40％以下の強度では膝伸展

対象論文のバイアスリスクは，ガイドライン作成のための Minds マニュアル39)

筋力に有意な改善はみられなかったが（SMD: 0.30，
2の項目に従って，各ドメ

95％ CI: −0.08～0.68，I ＝ 0 ％，p＝0.12），50～

インのバイアスリスクを，低，中，高として評価した．

60％の強度では有意な改善がみられた（SMD: 0.83，

各研究論文のデータは平均±標準偏差として表示し95％ CI: 0.46～1.19，I ＝17％，p＜0.01）（図 3 ）．運た．標準化平均差（SMD）と，その95％信頼区間（95％

動頻度に関しては，週 2 回のトレーニングが 4 件，週CI）を推定して，それぞれの変数を評価した．有意水に 3 回が 5 件で，膝伸展筋力の有意な改善が両方のグ

2

準は p＜0.05とした．ランダム効果モデルを使用して，ループで観察された（週 2 回：SMD: 0.36，95％ CI:統合された SMD を計算した．さまざまな設定におけ0.03～0.69，I ＝ 0 ％，p＝0.03）（週 3 回：SMD: 0.90，

る低強度筋力トレーニングの効果を明らかにするため

95％ CI: 0.52～1.27，I ＝ 4 ％，p＜0.01）．さらに，に，強度（≦40％1RM および50-60％1RM），頻度（週週 3 回実施したグループが週 2 回よりも効果的である

2 回および週 3 回），期間（ 8 −12週および12週以上），というグループ間の差が観察された（交互作用 p＝およびトレーニング部位（下肢のみ，または上肢・下0.04）（図 4 ）．運動の実施期間についてのサブグルー

肢・体幹の組み合わせ）について，サブグループ解析

プ解析では，筋力トレーニングが 8 ～12週間（ 6 件），を実施した．出版バイアスはファンネルプロット（fun-

12週間以上（ 3 件）の両グループで有意な改善が明ら

22

nel plot）を使用して評価した．すべての分析は，メタかになった（ 8 ～12週：SMD: 0.60，95％ CI: 0.19～

アナリシスソフトウェア Review Manager（RevMan）

1.02，I ＝48％，p＜0.01）（週12週以上：SMD: 0.69，

バージョン5.3（The Cochrane Collaboration，オック

95％ CI: 0.20～1.17，I ＝ 0 ％，p＜0.01）（図 5 ）．最スフォード，英国）および R 統計ソフトウェア（バー

後のサブグループ解析として，筋力トレーニング部位

ジョン4.2.1）を使用して実施した．

は，下肢のみ（ 5 件），下肢・上肢・体幹の組み合わ

2

2

せ（ 4 件）として分類された．サブグループ解析の結
2． システマティックレビューとメタアナリシスの結果

果，両グループで膝伸展筋力の改善が観察された（下一次スクリーニングの結果，30,429件の論文が検索

肢のみ：SMD: 0.53，95％ CI: 0.11～0.96，I ＝ 0 ％，

され，そのうち1,368件の重複が削除された．残りのp＝0.01）（組み合わせ：SMD: 0.70，95％ CI: 0.15～

29,061件の論文のタイトルと要約から，施設入居者，

1.25，I ＝69％，p＝0.01）（図 6 ）．

2

2

60歳未満の参加者，障害や疾患を有する参加者を含む
3． 膝伸展筋力に対する効果について

もの，アウトカムとして膝伸展筋力を測定していない

14-16)

研究，トレーニング強度を定義していない研究を除外

本研究の結果は，高強度のトレーニング

した．その結果，さらに28,641件の論文が除外され，の結果として複数の有害事象を起こしやすい高齢者にとって，
3

4

RCT

RCT

Vincent KR,
2002

Yasuda T,
2014

RCT

Hortobágyi T,
2001

RCT

RCT

de Vos NJ,
2005

Uematsu A,
2014

RCT

de Vos NJ,
2005

RCT

RCT

Beneka A,
2005

Rabelo HT,
2004

RCT

デザイン

Beneka A,
2005

著者，年

介入群：67.6±6.3
対照群：71.0±4.7

介入群：71.3±7.1
対照群：67.7±6.0

介入群： 9 名
対照群：10名

72±4.7介入群： 9 名
対照群： 9 名

介入群：24名
対照群：16名

介入群：69.4±5.8
対照群：67.6±6.0

介入群：25名
対照群：26名

介入群：74.3±3.9
対照群：74.3±3.4

介入群：69.4±5.8
対照群：67.6±6.0

介入群：25名
対照群：26名

介入群：15名
対照群： 8 名

介入群：70.7±2.3
対照群：68.9±4.0

男性
介入群： 8 名
対照群： 8 名

介入群：66.5±4.1
対照群：63.7±7.2

介入群：68.0±5.1
対照群：65.7±4.3

女性
介入群： 8 名
対照群： 8 名

介入群：21名
対照群：20名

平均年齢

参加者

30回，20回，15回，10回の計75回
週2回

膝伸展：
1RM20％
レッグプレス：
1RM30％

両側膝伸展
レッグプレス

1 セット：13回
週3回

1RM50％

アブドミナルクランチ
レッグプレス
レッグエクステンション
レッグカールカーフプレスシーテッドロー
チェストプレス
オーバーヘッドプレス
バイセプスカールシーテッドディップ
レッグアブダクション
レッグアダクション
ランバーエクステンション

12週

24週

8週

1 セット：10回
3 セット
週2回

1RM30～40％

10週

10週

1 セット： 8 ～12回
5 セット
週3回

1 セット： 8 回
3 セット
週3回

8 週または12週

8 週または12週

16週

16週

期間

1 セット： 8 回
3 セット
週2回

1 セット： 8 回
3 セット
週2回

1 セット：12～14回
3 セット
週3回

1 セット：12～14回
3 セット
週3回

頻度

レッグプレス

1RM50％

レッグプレス
ベンチプレス
膝伸展ラットプルダウンカーフ
アームカール
上腕三頭筋
肩外転

1RM50％

両側水平レッグプレス
シーテッドチェストプレス
両側レッグエクステンション
シーテッドロー両側シーテッドレッグカール
1RM40％

1RM20％

両側水平レッグプレス
シーテッドチェストプレス
両側レッグエクステンション
シーテッドロー両側シーテッドレッグカール

背臥位両側レッグプレス

1RM50％

1RM50％

レッグエクステンション
レッグカール
レッグプレス

レッグエクステンション
レッグカール
レッグプレス

強度

システマティックレビューに含まれた研究

介入内容

表1

運動非実施

運動非実施

運動非実施

運動非実施

運動非実施

運動非実施

運動非実施

運動非実施

運動非実施

対象群

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より26.1％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より10.8±7.0％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より4.1％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より23.3％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より28±22％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より23±12％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より16±13％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より2.2～5.5％の改善）．

対照群と比較し有意に膝伸展筋力の改善を認めた（介入前より2.6～3.7％の改善）．

結果

地域理学療法学
Vol. 3 （2024）

理学療法ガイドライン第 2 版「地域理学療法ガイドライン」

図2

膝伸展筋力に対する低強度筋力トレーニングの効果

図3

運動強度別の膝伸展筋力に対する低強度筋力トレーニングの効果

図4

運動頻度別の膝伸展筋力に対する低強度筋力トレーニングの効果

10)

善の理由としては，断面積の増加 ，ピークパワーの安全で効果的な筋力トレーニング方法を提供できる可

24)

40)

能性を示すものである．これまでの研究では，高強度増加 ，神経活動の強化の筋力トレーニングによって高齢者の筋力を改善またメカニズムによって引き起こされることが説明されては維持できることが報告されている

10,12)などのいくつかの生物学的いる．低強度筋力トレーニングに関しても，筋力が増．この筋力改5

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

図5

運動期間別の膝伸展筋力に対する低強度筋力トレーニングの効果

図6

運動部位別の膝伸展筋力に対する低強度筋力トレーニングの効果

加することは，高強度トレーニングと同様のメカニズ

後者の方が有益であった．したがって，地域在住高齢ムによって部分的に説明される．しかしながら，先行者の膝伸展筋力を向上させるには，筋力トレーニング

研究では骨格筋量の増加をもたらすためには，負荷がの強度だけでなく頻度も考慮することが重要であると80％1RM 程度の高強度トレーニングでなければなら考えられる．興味深いことに，下肢を重点的にトレー10)ないことが示されている ．一方で，本研究で定義しニングするだけでなく，上肢や体幹を組み合わせたト

た60％1RM 以下の低強度筋力トレーニングのうち，レーニングでも，膝伸展筋力に対して同様の効果が示

50％1RM 以上のトレーニングで効果が認められたされた．本研究の結果は，下肢運動だけにとどまらず，（50％未満では効果がみられなかった）ことを考える

幅広い部位で筋力トレーニングを行なうことの有効性と，筋力向上に対しては50％1RM 以上の強度が必要

を 提 示 す る 根 拠 と な り え る か も し れ な い．身 体 パであることを示唆すると考えられた．

フォーマンスを含むさまざまなアウトカム尺度を使用
して，低強度筋力トレーニングの効果を明らかにする

サブグループ解析の結果から，強度50～60％1RMには，さらなる研究が必要である．

の低強度筋力トレーニングにより膝伸展筋力が向上す
るが，40％1RM 以下になると消失することが示されおわりにた．そのため，低強度の筋力トレーニングが有効とはいえ，50％1RM 以上の運動強度で実施することが望

理学療法ガイドライン第 2 版「地域理学療法ガイド

ましいと考えられる．運動頻度に関しては，週 2 回おライン」の CQ1「地域在住健常高齢者に対して，低よび 3 回のどちらの実施頻度でも改善がみられたが，強度筋力トレーニングは推奨されるか」について，膝6理学療法ガイドライン第 2 版「地域理学療法ガイドライン」

伸展筋力に対するメタアナリシスの結果を中心に解説

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exercise strategies to reduce fracture risk in middle-aged
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Res. 2020; 35: 1404-1414.
17） Connelly DM, Vander voort AA: Effects of detraining on
knee extensor strength and functional mobility in a group ofelderly women. J Orthop Sports Phys Ther. 1997; 26: 340-をした．今回のようなシステマティックレビューやメ
タアナリシスを実施するにあたっては，質の高い個別研究を蓄積することが重要であると同時に，高齢者の健康問題にかかわる制度が各国によって異なることを考えると，我が国における問題の抽出とそれを解決する手段を講じることは急務の課題であり，さらなるエ
ビデンス構築が必要である．

謝辞

原稿の執筆にあたり，理学療法ガイドライン第 2 版，
地域理学療法ガイドライン作成時からご指導頂きました，牧迫飛雄馬先生，池添冬芽先生をはじめとするす
べての先生方に心より感謝申し上げます．

文献1） 公益社団法人日本理学療法士協会（監修）：理学療法ガイ
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8

地域理学療法学

原Vol. 3

pp. 9-16 （2024）著

整形外科クリニック外来患者へのホームエクササイズが身体活動量及び身体機能に与える影響―COVID-19による外出機会減少に対する試験的介入―1,

勇貴 *，大古小沢

2

拓史 ，菅谷3

真帆 ，川崎1

慎二【目的】簡易的な身体機能評価に準じたホームエクササイズを 6 ヶ月間実施し，身体機能変化と自宅での運動実施率を明らかにすることを目的とした．【方法】身体機能評価は，片脚立位，タンデム立位，4 m
歩行速度，2 step テスト，40 cm 立ち上がり， 5 回立ち上がりテストとした．評価結果を元に個別のホー
ムエクササイズを指導した．評価は介入前， 1 ヶ月後， 3 ヶ月後， 6 ヶ月後に実施した．【結果】 1 ヶ月
後に 5 回立ち上がりテストと歩行速度が有意に改善し， 3 ヶ月後には，2 step 値と片脚立位時間が有意に改善した． 6 ヶ月間の運動実施率は，88.1±11.9％であった．身体活動量は介入前後で有意差を認めなかった．【考察】個別化されたホームエクササイズの実施によって，ホームエクササイズのみであっても身体機能向上，身体活動量の維持が可能であると示唆された．
キーワード：COVID-19，身体活動量，ホームエクササイズ，運動実施率

サロン活動，社会参加が制限されることで，転倒や認はじめに（Introduction）

4)知症，抑うつが増加すると報告されている ．さらに，
高齢者では集団体操やサロンへの参加が減少すること

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は世界的
1)な拡大により，2020年 2 月にわが国の指定感染症 とで，他の年代と比較しても，身体活動量や筋力低下がなった．高齢者が感染すると重症化の恐れがあるため，生じやすく，フレイルの進行や日常生活動作（以下，感染対策は優先されるべきことであるが，外出や人とADL 動作）能力の低下をきたすことが報告されていの接触を控える感染対策が長期化することで，身体機

る ．

5)

能や身体活動量の低下が懸念されている．

一方，整形外科クリニック外来患者では，整形外科

COVID-19流行下における身体活動量に関する研究疾患を有している者がほとんどであり，同年代の健常は数多く報告されており，COVID-19流行前と比較し，高齢者と比較して ADL 動作や活動に制限をきたして流行後では世代を問わず，身体活動量の低下，座位時いる者が多い．そのため，コロナ禍での外出自粛など

2,3)の活動制限により，整形外科クリニック外来患者は，本邦においては，木村らは緊急事態宣言により，高健常高齢者よりも身体機能や身体活動量の低下が容易

齢者の健康づくりに効果的であるとされている運動やに予想される．これらの背景より，整形外科クリニッ間の増加が報告されている．

ク外来患者においても，コロナ禍の自粛生活での身体
機能と身体活動量の向上を図る必要がある．

1

富貴ノ台整形外科リハビリテーション科
星城大学リハビリテーション学部理学療法専攻
3
医療法人桂名会大須病院リハビリテーション部* 責任著者連絡先：富貴ノ台整形外科リハビリテーション科〒476-0014 愛知県東海市富貴ノ台 3 丁目24
TEL：080-4541-6543
E-mail：ozawa.physical.therapist@gmail.com（受付日 2022年 8 月 8 日，受理日 2023年 3 月15日，
J-STAGE 早期公開日 2023年 5 月24日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22003

一般的に，高齢者における来所型での集団体操は，

2

身体機能を向上させることが報告されている

6-8)

．し

かし，コロナ禍において集団体操の実施は未だ困難であり，感染対策を考慮した自粛生活での身体機能の維持・向上を図る方法として，ホームエクササイズが第一選択であると考える．さらに，ホームエクササイズ
を一律の運動ではなく，身体機能に応じた個別運動メ© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

9

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

ニューを作成することにより，効率的に身体機能が向を対象とする生命科学・医学系研究に関する論理指針」

上すると考えられる．しかし，コロナ禍におけるホーに基づき対象者の保護には十分留意し，研究内容を文

ムエクササイズによる身体機能への効果や実施率の報書と口頭にて説明し，また，星城大学研究倫理委員会

告は少なく，不明瞭な点も多い．

の承認を得て実施した（承認番号：21PT01）．また，対象者には研究内容を文書と口頭にて説明し，書面に本研究では，整形外科クリニックに通院する外来リて同意を得た．

ハビリテーション患者を対象に簡易的な身体評価を行い，身体機能別の個別トレーニングをホームエクササ
9)2．測定項目イズとして，行動変容ステージに基づき ，継続期である 6 ヶ月間実施した．コロナ禍において，ホームエ

主要アウトカムである身体活動量は，Active Style Pro

クササイズを効果的かつ継続できるような仕組みとし（OMRON，HJA-750C）を用いて，起床時から入浴前て，身体機能評価を行い，個別運動メニューを提案・までとし，連続して 1 週間以上計測し，装着時間が 1

実施し，実施状況とその効果を明らかにすることとし

日10時間以上装着できた場合を有効なデータが得られた．主要アウトカムは身体活動量とし，副次的アウトた日とし，その上で，土日を含む 4 日以上有効な記録

カムは，各種身体機能とした．研究デザインは，前向がある場合を解析対象とした．得られたデータより，

き縦断介入研究である．

1 日の歩数と中等度の身体活動量時間を算出した．ま10)

た，中等度の活動量は，3.0～5.9 METs とした ．

方法（Methods）

身体機能評価は Short Physical Performance Battery

1．対象者（以下，SPPB），ロコモティブシンドローム度テスト

対象は，2021年 4 月から2021年11月の期間に，整形などを参考にし，片脚立位，タンデム立位，4 m 歩行

外科クリニックで週 1 回外来リハビリテーションを実速度，2 step テスト，40 cm 立ち上がり， 5 回立ち上施している65歳以上の者に対し，問診にてコロナ禍前

がりテストとした．また，介入前の対象者の状態把握と比較して外出頻度や身体活動量が低下したと回答しのためフレイルの評価として Friedた者とした．除外基準は，疼痛により測定困難である型 を 元 に 作 成 し た 日 本 語 版 Cardiovascular Health者，各評価項目のカットオフ値をすべて達成している

Study Index（以下，J-CHS 基準） ，転倒リスクのス者とした．上述した基準を満たした対象者は24名であクリーニング評価として，Elderly Fall Screening Test

り， 6 ヶ月間継続して介入可能であった対象者は18名（EFST） を実施した．J-CHS では「体重減少」，「筋であった（表 1 ）．

力低下」，「疲労感」，「歩行速度」，「身体活動」の 5 項

性別：男性［名（％）］
性別：女性［名（％）］
年齢（歳）
身長（cm）
体重（kg）
2
BMI（kg/m ）主疾患種別
肩関節周囲炎［名（％）］
脊柱管狭窄症［名（％）］
橈骨遠位端骨折［名（％）］
変形性膝関節症［名（％）］
K-L 分類［名（％）］
既往歴種別［名］運動器疾患／内部障害／その他／なし
内服薬［名］
鎮痛剤／その他
外来リハビリテーション通院期間（日）の提唱した表現12)13)

本研究は，ヘルシンキ宣言および厚生労働省の「人表111)目から評価し， 3 項目以上の該当では「身体的フレイ

対象者基本属性
2（11.1）16（88.9）74.4± 5.9
152.9± 7.7
60.6±10.3
25.8± 3.53（16.6）1（ 5.6）2（11.1）12（66.7）
Ⅰ 0（0） Ⅱ 3（16.6） Ⅲ 9（50.0） Ⅳ 0（0）6/2/6/4
16/9
332.0±725.4

K-L 分類：Kellgren-Laurence 分類．既往歴種別：その他（骨粗鬆症，関節リウマチ）．内服
薬：その他（胃腸薬，抗うつ剤，抗血小板薬），重複者 7 名．
10

整形外科クリニック外来患者へのホームエクササイズが身体活動量及び身体機能に与える影響

ル」， 1 ～ 2 項目の該当では「身体的プレフレイル」，

身体機能評価のカットオフ値は，転倒予防に関連す該当なしでは「ロバスト」と判定される．EFST ではる値に設定し，それらが本研究対象者の身体機能低下「あなたは 1 年以内に何回転倒しましたか？」，「（転倒を見つけ出すのに適していると考えた．

経験者に）怪我をしましたか？」，「（全ての対象者に）ホームエクササイズは，評価結果がカットオフ値に何かにつかまり転ばなかった経験はどれくらいありま

満たなかった項目に対応する運動を指導した（表 2 ）．

すか？」の 3 項目から評価し，高得点ほど転倒リスク

各ホームエクササイズは，自宅内で簡便に行え，毎日が高いと判定される．

継続可能なものを理学療法士が対象者ごとの疾患の特

身体活動量及び身体機能は，介入前， 1 ヶ月後，異性や個別性を評価し，指導した．例えば，脊柱管狭3 ヶ月後， 6 ヶ月後に測定した．測定は 4 年目理学療窄症の対象者に対しては，ホームエクササイズ時に腰法士が実施し，本研究対象者の外来リハビリテーショ

椎の過度な前弯や骨盤前傾姿勢にならないように，動ンに関しても，本研究実施者と同一者が実施した．

作指導を実施した．同様に，変形性膝関節症の対象者に対して，股関節内転や内側広筋を意識させ，ホーム

3．ホームエクササイズの選定方法

エクササイズ時に膝関節内外反中間位を意識させた．

片脚立位は，測定前に動作確認を行い，片側 2 回ず

各ホームエクササイズの実施方法としては，片脚立位

つ測定し，最も長い記録を採用した．計測肢と反対側保持，片脚スクワットは，立脚側に体幹側屈しないよの股関節と膝関節を屈曲し，足底を床から 10 cm 程

うに動作指導を実施し，運動時間は連続 1 分間に設定

14)

した．片脚スクワット時の膝関節屈曲角度は設定して度挙上し ，測定した．カットオフ値は，地域在住高15)

いない．段差昇降訓練は，自宅内の階段 1 段目や玄関齢者の転倒予防と関連する30秒と設定した ．
タンデム立位は，片側足尖部に対して，反対側踵部

上がり框などを使用して前後方向と側方への昇降をを接触させ，保持時間を測定した．カットオフ値は各々20－30回に設定した．フロントランジは，膝関節

16)

屈曲時内外反中間位を意識するように動作指導を実施

4 m 歩行は，歩行計測区間の前後に各 1 m の予備路

し，運動実施回数は20－30回に設定した．スクワットを設置した．通常速度で歩行し，スタートとゴールのは，膝関節屈曲時に実施者が視認した際に，膝関節前線上を通過するタイミングでストップウォッチを押し

面が足尖部より前方にならないように動作を実施し，た．カットオフ値は，高齢者の転倒予防と関連する運動実施回数は20－30回に設定した．ホームエクササ

SPPB から10秒に設定した ．

17)

イズを 1 set 20－30回に設定した根拠としては，要支

1.0 m/s に設定した ．

援，要介護 1 以上の高齢者を除く高齢者に対して，最2 step テストは出来る限り大股で 2 歩歩き，両足を19)揃えた．踏み出す脚は右脚を先とし， 2 歩分の歩幅を

低実施回数を20回に設定した報告測定した． 2 歩幅（cm）÷身長（cm）で 2 step 値を像が類似していたため，参考にした．

算出した．カットオフ値は日常生活での歩行自立度とと本研究対象者

転倒予防として各ホームエクササイズ実施時には，

18)

関連する0.93に設定した ．

壁や手すりを把持または把持出来る状況下で行うよう

5 回立ち上がりテストは，背もたれがある椅子に浅指導した．また，ホームエクササイズ時に疼痛が生じ

く腰掛け，両腕を胸の前で組んだ状態でスタートし，た際には，運動実施回数や運動負荷量を減少して実施

椅子からの立ち座りを 5 回ずつ繰り返した時間を測定し，それらの対応でも疼痛により実施困難の場合は，

17)

該当ホームエクササイズは非実施とした．

した．カットオフ値は先行研究より12秒に設定した ．

表2

評価項目ごとのホームエクササイズ

評価項目

カットオフ値

ホームエクササイズ

片脚立位（s）
タンデム立位（s）
4 m 歩行（m/s）
2 step 値
40 cm 立ち上がり
5 回立ち上がり（s）

30.0
10.0
1.00
0.93
可・不可
12.0

片脚立位保持，片脚スクワット
片脚立位保持段差昇降訓練（前後・左右）フロントランジ
スクワット
スクワット

各身体機能評価に準じたホームエクササイズを設定．
身体機能評価時にカットオフ値を下回る際，各評価に準じたホームエクササ
イズを指導．
11

地域理学療法学

表3
測定項目（n＝18）

Vol. 3 （2024）

測定項目ごとの対象割合
介入前

1 ヶ月

片脚立位［名（％）］
11（61.1） 11（61.1）
タンデム立位［名（％）］
0（0）
0（0）
4 m 歩行［名（％）］9（50）
4（22.2）2 step テスト［名（％）］
5（27.8） 7（38.9）
40 cm 立ち上がり［名（％）］ 0（0）0（0）
5 回立ち上がり［名（％）］
13（72.2） 6（33.3）

3 ヶ月

6 ヶ月

6（33.3）0（0）4（22.2）4（22.2）0（0）3（16.7）

6（33.3）0（0）4（22.2）6（33.3）0（0）3（16.7）

各測定時期に身体機能評価を行い，その都度ホームエクササイズを再度指導した．
表は各測定時期のホームエクササイズ対象割合を示している．複数の測定項目カッ
トオフ値を下回っている人は，それぞれの測定項目の割合にカウントした．

初回の運動指導は，身体機能評価実施後，対象者が理解出来るまでホームエクササイズ指導を行った．
測定項目ごとの対象割合を表 3 に示す．各測定時期に身体機能評価を行い，その都度ホームエクササイズを再度指導した．
運動の実施状況を確認するためにチェックシート（図 1 ）を作成し，運動状況を毎日記録するよう指示した．チェックシートには，ホームエクササイズが行
えた日には「○」，行えなかった日には「×」を記入するようにした．疼痛によりホームエクササイズ実施
回数が設定回数を下回った際は「×」とした．チェックシートは，毎月更新し，その際に理学療法士によって，先月の運動実施率との比較や，ホームエクササイ
ズの動作確認を実施し，実施方法が間違っている場合
や，自己流になっている場合はフィードバックした．
運動実施率は，評価時期に対応した月の実施割合を算出した．
本研究では多くの先行研究で用いられている週 3 回
ではなく，週 7 回での運動実施率を検討した．高齢者の運動継続には，運動時間を定めるよりも，毎日の食事や入浴時に付随するような生活パターンに組み込む
20)

ことが効果的であるとの報告や ，行動を習慣化させるには，約 2 ヶ月間毎日繰り返し行う事が有用である
21)との報告から ，週 7 回での運動実施率を検討した．
図 1 ホームエクササイズチェックシート
運動状況を毎日記録するよう指示した．チェックシートには，ホームエクササイズが行えた日には“○”，行えなかった日には“×”を記入するようにした．疼痛によりホームエ
クササイズ実施回数が設定回数を下回った際は“×”とした．

4．統計学的分析
主要アウトカムである身体活動量と，副次的アウトカムである各種身体機能について，SPSS Statistics（Ver.
25.0，IBM）を使用し，データの正規性は，Shapiro-Wilk
検定，等分散は Levene 検定を用いて確認した．その22

後，介入前， 1 ヶ月後， 3 ヶ月後， 6 ヶ月後で Fried-

結果（Results）

man 検定を行い，群間差を認めた項目に対し，事後検定として Bonferroni 検定を実施した．尚，有意確対象者24名のうち， 6 ヶ月間介入可能であったのは率は， 5 ％未満とした．

18名であり，脱落者は 6 名となった．脱落理由としては，入院 1 名，COVID-19により連続評価困難 5 名で12

10 ペ ー ジ 8 行 目

整形外科クリニック外来患者へのホームエクササイズが身体活動量及び身体機能に与える影響あった．

り，介入前と比較し， 3 ヶ月後（p＝0.012）， 6 ヶ月

J-CHS から，フレイル 3 名（16.7％），プレフレイル

後（p＝0.039）は有意に増加した．また， 1 ヶ月後と12名（66.6％），ロバスト 3 名（16.7％）であると分比較し， 3 ヶ月後（p＝0.007）， 6 ヶ月後（p＝0.024）

類された．EFST は平均1.72±1.45であり，過去 1 年も有意に増加した（図 4 ）．

間に転倒経験がある者は10名（55.6％）であった．
また，本研究期間中に医師の治療及び服薬状況に変化はなく，外来理学療法に関しては運動負荷量の増加
もしくは減少の変化はあったが，理学療法の内容に大きな変化はなかった．
運動実施率は 1 ヶ月後88.4±11.1％， 3 ヶ月後85.5±
11.3％， 6 ヶ月後90.3±13.3％であった． 6 ヶ月間の平均運動実施率は88.1±11.9％であった．
中等度の身体活動量時間は，介入前61.3±27.1分／
日， 1 ヶ月後57.0±28.0分／日， 3 ヶ月後59.8±29.1
分／日， 6 ヶ月後65.2±28.3分／日であり，群間差はなかった．歩数は，介入前3,796±1,624歩， 1 ヶ月後
3,608±1,483歩， 3 ヶ月後4,174±2,181歩， 6 ヶ月後

図3*p＜0.05

4,494±1,897歩であり，群間差はなかった．身体活動量と歩数では，有意な改善を認めなかった．

4 m 歩行

11 ペ ー ジ 26 行 目

介入前と比較して有意に改善

片脚立位は介入前16.2±11.4秒， 1 ヶ月後19.9±
10.4秒， 3 ヶ月後22.7±9.6秒， 6 ヶ月後24.0±9.0秒であった．介入前と比較し， 3 ヶ月後（p＝0.020），
6 ヶ月後（p＝0.012）は有意に増加した（図 2 ）．
タンデム立位は，介入前から対象者全員が10秒以上であった．
4 m 歩行速度は，介入前 0.98±0.75 m/s， 1 ヶ月後

26

1.10±0.69 m/s， 3 ヶ月後 1.11±0.77 m/s， 6 ヶ月
後 1.17±0.66 m/s であり，介入前と比較し， 1 ヶ月
後（p＝0.008）， 3 ヶ月後（p＝0.014）， 6 ヶ月後（p＝0.001）で有意に増加した（図 3 ）．
2 step 値は，介入前0.98±0.15， 1 ヶ月後0.98±

図40.14， 3 ヶ月後1.05±0.18， 6 ヶ月後1.04±0.15であ*p＜0.05

2 step 値
11 ペ ー ジ 26 行 目

介入前， 1 ヶ月後と比較して有意に改善

28

図2*p＜0.05

片脚立位
11 ペ ー ジ 26 行 目

介入前と比較して有意に改善

図55 回立ち上がり*p＜0.05
介入前と比較して有意に改善

1311 ペ ー ジ 26 行 目

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）の低強度筋力増強運動において下肢筋力と TUG が有40 cm 立ち上がりは，介入前から対象者全員が可能

24)

意に改善されたと報告されている ．また，下肢筋力であった．
5 回立ち上がりテストは，介入前13.6±6.0秒， 1 ヶと比較して，開眼片脚立ちは改善しにくいことが報告

月後10.6±4.1秒， 3 ヶ月後9.9±4.0秒， 6 ヶ月後されている ．本研究においても，片脚立位に対する10.0±4.0秒であり，介入前と比較し， 1 ヶ月後（p＝ホームエクササイズは実施していたが，片脚立位が0.001）， 3 ヶ月後（p＝0.001）， 6 ヶ月後（p＝0.001）

6 ヶ月後もカットオフ値を下回る結果となり，バランは有意に減少した（図 5 ）．

ス能力の改善に片脚立位のみでは不十分であった可能25)

性が考えられる．

考察（Discussion）

また，理学療法士による疾患特異性や個別性を考慮

本研究では，整形外科クリニック外来患者を対象にしたホームエクササイズを実施した結果，75歳未満の簡便な評価を組み合わせた身体機能評価を行った．評対象者で運動機能が改善したことを報告している ．

価結果に対応したホームエクササイズを 6 ヶ月間毎日本研究でも理学療法士が疾患特異性や個別性を考慮し実施し，その効果を検証した．我々の研究では， 6 ヶて，ホームエクササイズを指導したため，コロナ禍の月間の運動実施率は，週 7 日の実施で88.1±11.9％で自粛生活であってもホームエクササイズを継続するこあった．ホームエクササイズの運動実施率に関する報とができ，身体活動量と身体機能の維持・向上が図れ

告は，我々が確認した限りではこれまでにない．

たと考える．

26)

高齢者を対象とした先行研究では，来所型における
6)

我々の研究にはいくつかの研究限界がある．まず，

7)

週 3 回の運動実施率は，91％ や，94％ と報告されサンプルサイズが少なく，十分な検出力が得られていている．また，地域高齢者を対象とした週 3 回の頻度ない．また，ホームエクササイズの実施回数を，少なでの 3 ヶ月間のロコモーショントレーニングとウォー

くとも 1 日に 1 セット20－30回と設定していたため，

キングでは，ロコモーショントレーニングの運動実施

実施の有無の確認は行えたが，運動セット数や，運動率は85.2％，ウォーキングの運動実施率は68.8％と報時間の把握は出来ていない．対象者の中には，複数の8)

告されている ．多くの先行研究では，施設などに来セットを行っている者もおり，ホームエクササイズの所し，週 3 回実施している報告が多いが，現在のコロ運動量を定量化し，身体機能の関係性を明らかにしてナ禍において，集団体操などの実施は未だ難しい状況

いく必要性がある．

である．しかし，ホームエクササイズであれば，感染さらに，本研究の対象者は筆者が勤務する整形外科対策を考慮しながら同程度以上の運動実施率が可能でクリニックの外来リハビリテーション患者であり，運ある可能性を示した．

動に対して前向きに捉えているものが多いと考えられ，

歩数と中等度の身体活動量は，介入前と 6 ヶ月後に何かしらのバイアスの影響がある可能性も否定できな

有意な変化はなかった．先行研究では，ストレッチ，

い．また，本研究開始前から口頭でのホームエクササ

Borg の自覚的運動強度が13～15での有酸素運動，レイズ指導を行っており，その影響までは考慮できていジスタンストレーニングなど全体で90分のプログラムない．対象者が外来リハビリテーション患者であるたを週 3 回 3 ヶ月実施することで身体活動量が改善する

め，今後は疾患別，重症度別に区分けして行う必要が

22)

ある．

と報告されている ．本研究では，ホームエクササイ
ズが短時間の実施となったため，身体活動量を変化さ

以上のような限界はあるものの，本研究はコロナ禍せるほどの運動時間ではなかったと考えられる．今後において，整形外科クリニック外来患者の身体活動量は，バランス機能改善と身体活動量を増加させることと身体機能を維持・向上できる研究であり，今後もコを考え，両者の改善が期待出来るホームエクササイズ

ロナ禍において活動が自粛されることが考えられる中，を考えていく必要がある．

地域リハビリテーションの参考になる資料になり得ると考える．

5 回立ち上がりテストと歩行速度は， 1 ヶ月後に改今後は，対象者を増やし，経時的変化についてさら善が認められた．Latham らは，筋力トレーニングはに検証を行う必要がある．

歩行や椅子からの立ち上がりに最も効果があり，バラ23)

ンスに対する効果は小さいと報告しており ，本研究

結論（Conclusions）

は先行研究を支持する結果となった．
2 step 値と片脚立位は， 3 ヶ月後に有意に改善した．

COVID-19により活動自粛が促されており，先行研

一般的にバランス機能を評価する項目は，改善に時間

究でも活動量低下の報告が多い中，個別ホームプログを要すると報告されている．Westhoff らは，10週間

ラムを 6 ヶ月間実施することで身体活動量の維持や身14整形外科クリニック外来患者へのホームエクササイズが身体活動量及び身体機能に与える影響

体機能の向上が可能であることが示唆された．

M146-M156.
12） Satake S, Shimada H, et al. Prevelance of frailty among community-dwellers and outpatients in Japan as defined by theJapanese version of the Cardeiovascular Health Study criteria. Geriatr Gerontol Int. 2017; 17: 2629-2634.
13） Julie G, Cwikel A, et al. Validation of a fall-risk screening
test,the Elderly Fall Screening Test（EFST）, for community-dwelling elderly. Disabil REhabil. 1998; 20: 161-167.

利益相反（Conflict of Interest）
開示すべき利益相反はない．

謝辞（Acknowledgments）
本研究の実施に当たり，協力してくださった富貴ノ14） 鈴木 哲，平田淳也，他：片脚立位時の体幹筋活動と重心動揺との関係．理学療法科学．2009; 24: 103-107.
15） 村田 伸，甲斐義浩，他：地域在住高齢者の開眼片足立ち
保持時間と身体機能との関連．理学療法科学．2006; 21:432-440.
16） 牧迫飛雄馬，島田裕之，他：地域在住日本人高齢者に適した Short Physical Performance Battery の算出方法の修正．
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17） Tiedemann A, Shimada H, et al. The comparative ability ofeight functional mobility tests for predicting falls in community-dwelling older people. Age and Ageing. 2008; 37: 430-

台整形外科外来患者様ならびに富貴ノ台整形外科，星城大学リハビリテーション学部の関係各位に深謝いた
します．

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15

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

Effects of home exercise on physical activity and physical functioning
in orthopedic clinic outpatients―Pilot intervention for decreased opportunities to go out with COVID-19―
1,

2

3

1

Yuki OZAWA *, Hiroshi OHKO , Maho SUGAYA , Shinji KAWASAKI
1

2

Fukinodai Orthopedic Surgery
Department of Rehabilitation and Care, Seijoh University
3
Osu HospitalObjective: The purpose of this study was to determine the changes in physical function and the rate of home
exercise implementation.
Methods: The physical function assessment consisted of one-leg standing, tandem standing, 4 m walking
speed, 2-step test, 40 cm standing up, and 5 times standing up test. Individual home exercises were instructed based on the evaluation results. Assessments were conducted before, one month, three months, and six
months after the intervention.
Results: Five-step test and gait speed significantly improved after 1 month, and 2-step value and one-leg standing time significantly improved after 3 months. 6-month exercise participation rate was 88.1±11.9％ . Physical activity was not significantly different between the pre- and post-intervention periods.
Conclusions: The results suggest that personalized home exercise can improve physical function and maintain physical activity even with home exercise alone.
Key words: COVID-19, physical activity, home exercise, exercise performance rate

* Corresponding author

16

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 17-25 （2024）

原著

生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能に与える影響
1,

1

1

佐藤 勇太 *，田中聡 ，飯田 忠行 ，
122
積山和加子 ，古西 恭子 ，瀬尾 優奈【目的】本研究の目的は，生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能に与える影響について明らかにすることとした．
【方法】対象はシルバーリハビリ体操事業への参加者とし，初年度の高齢者向け生きがい感スケールの調査票（K-Ⅰ式）の得点を用いて K-Ⅰ式高得点群と K-Ⅰ式
低得点群に分けた．評価項目は，初年度および次年度の握力，開眼片脚立位保持時間，うつや不安障害に対するスクリーニング調査票（K6 日本語版），K-Ⅰ式とした．【結果】対応のある二元配置分散分析および Bonferroni 法の結果，両群の握力，開眼片脚立位保持時間，および K6 日本語版は初年度と次年度間に有意差を認めなかった．K-Ⅰ式総得点や下位尺度「生活充実感」「生きる意欲」「存在感」の得点は，KⅠ式低得点群にて初年度より次年度が高い結果であった．【結論】本研究において，シルバーリハビリ体
操事業への参加は，生きがい感が低いとしても参加 1 年後の高齢者の身体機能の維持および健康心理面の維持・改善に効果を有する可能性があることが明らかとなった．
キーワード：介護予防，シルバーリハビリ体操事業，生きがい感

は

じ

め

3)

操事業を展開している ．このシルバーリハビリ体操には，茨城県において2005年度から開始された事業であり介護予防とは，「要介護状態の発生をできる限り防4,5)，まず地域在住高齢者の中から介護予防体操をぐ（遅らせる）こと，そして要介護状態にあってもそ普及させるためのシルバーリハビリ体操指導士を養成の悪化をできる限り防ぐこと，さらには軽減を目指す

し，その後の体操指導を通して高齢者の自助および互

1)こと」と定義されている ．2014年の介護保険法改正

助を促進する取り組みである．尾道市におけるシルでは，一般介護予防事業が新設された．一般介護予防

バーリハビリ体操指導士の養成では，医師，理学療法事業の中には，介護予防活動の普及・啓発を行う介護士などの医療専門職も講師を務めており ，地域高齢予防普及啓発事業，住民主体の介護予防活動の育成・者に対し体操指導を行うことのできる 2 級指導士と 2支援を行う地域介護予防活動支援事業，および住民の級指導士の養成を行うことのできる 1 級指導士の養成

通いの場等へのリハビリ専門職等による助言等を実施

課程がある ．以上の点から尾道市におけるシルバー

する地域リハビリテーション活動支援事業などが含まリハビリ体操事業は，介護予防普及啓発事業，地域介

6)

3)

2)

れている ．広島県尾道市では，2013年度から住民主護予防活動支援事業，地域リハビリテーション活動支

体の介護予防事業の一環として，シルバーリハビリ体

援事業を包括した充実した内容と言える．積山ら

7,8)は，尾道市でのシルバーリハビリ体操指導士において，講習会の受講が心身機能を改善することや，短期間の1

県立広島大学2
尾道市役所* 責任著者連絡先：県立広島大学〒723-0053 広島県三原市学園町1-1
TEL：0848-60-1120
E-mail：y-satou@pu-hiroshima.ac.jp（受付日 2022年11月30日，受理日 2023年 3 月20日，
J-STAGE 早期公開日 2023年 8 月 1 日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22011

シルバーリハビリ体操指導士活動を行うことが自身の心身機能を改善することを報告した．つまりシルバー
リハビリ体操事業におけるシルバーリハビリ体操指導
9)

士への効果は明らかにされている．また，田中ら は，尾道市におけるシルバーリハビリ体操事業開始後の軽度要介護認定率の推移が開始前と比較して市内 7 圏域

© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

17

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

中 2 圏域が減少に転じていたことを報告した．シル

時に体操を始めたか否かについては追跡していない．

バーリハビリ体操事業への参加は，シルバーリハビリ

最終的な分析対象は，初回調査から 1 年後の追跡調査

体操指導士のみならず参加者の心身機能への効果があが可能であった136名を分析対象とした（図 1 ）．研究ると推測されるが，効果について十分な検討がされて対象者の基本属性は，表 1 に示す．本研究は，県立広10)

は，高齢者生きがい活動

島大学研究倫理委員会の承認を受けて実施した（承認促進事業を展開しており，高齢者が地域の中で生きが

番号：第16MH001号および第17MH067号）．研究対象

いや役割を持ちながら積極的な社会参加を促進するた者に対する同意取得は，事前に研究実施責任者およびめに高齢者の社会参加・役割創出に資する活動等への分担者より文書を用いた説明を受け，研究への同意が立ち上げ支援を実施している．このように介護予防に得られたシルバーリハビリ体操指導士が事前にイン向けた取り組みの一つとして生きがい感への関心が高

フォームド・コンセントを取得したうえで自由意思にまっていると言える．この生きがい感については，生基づき本人の署名入りの同意文書を用いて実施した．

きがい感を有する方が有さない場合と比較して生命予また，同意をしない場合や途中での参加取りやめが生いない．また厚生労働省

11)

じた場合においても，不利益を一切受けることはない

後が良好であり ，生きがい感が高い方が低い方と比較して活動能力が高い

12)ことを説明した．

こと等が報告されている．

このように生きがい感が身体的な健康度と関連してい2．評価項目と群分けることから介護予防事業の効果検証においては，生き

評価項目は，身体機能評価として開眼片脚立位保持がい感にも着目した調査が必要であると考える．
そこで，本研究の目的は，生きがい感の違いがシル時間と握力を測定した．健康心理面の評価としては，

バーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能

うつや不安障害に対するスクリーニング調査票（以下，に与える影響について明らかにすることとした．

K6 日本語版）と高齢者向け生きがい感スケールの調方査票（以下，K-Ⅰ式）という質問紙を用いたアンケー

法

トを実施した．研究対象者は，評価項目の 1 つである

1．対象

K-Ⅰ式の総得点により中央値以上を示した K-Ⅰ式高研究対象者は，2016年度および2017年度の尾道市内

得点群，および中央値未満を示した K-Ⅰ式低得点群の体操教室参加者女性448名とした．なお，初回測定の 2 群に分けることとした．この中央値を用いて 2 群

図1

研究対象者の抽出フローチャート

表1

年齢（歳）
b
身長（cm）a
体重（kg）
a

研究対象者の基本属性

全体（n＝136）K-Ⅰ 式高得点群（n＝75）

K-Ⅰ 式低得点群（n＝61）

74.9±6.4
149.5±13.1
50.1±8.1

74.4±7.1
148.2±16.7
50.6±8.2

75.6±5.5
151.0±5.8
49.5±8.0

平均値±標準偏差．a：対応のない t 検定．b：Mann-Whitney の U 検定．
すべての項目において両群間の有意差は認められなかった．
18

生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能に与える影響

秒に達した場合は，その支持脚側の 2 回目の測定はしに分ける方法は，地域理学療法関連領域での解析方法
13-15)

として散見されるものである

ないこととした．

ため，本研究においても採用した．
5．握力の評価
3．シルバーリハビリ体操の内容

握力の測定に使用する機器は，デジタル式握力計（グリップ-D，T.K.K.5401，竹井機器工業）とした．

シルバーリハビリ体操は，シルバーリハビリ体操指16)

導士が体操教室を開催することで本研究対象者に提供

文部科学省による新体力テスト実施要項

された．各体操教室の実施頻度， 1 回の実施時間およ

測定は立位にて両上肢を下垂した状態で左右 2 回ずつび実施内容は，体操教室ごとに異なる．実施頻度は 1

実施し，それぞれ良い方の結果を測定値とし，左右平

回／週〜 1 回／月程度である． 1 回の実施時間は15均値を算出して採用した．

を参考に，

分〜90分程度であり60分程度である場合が多い．本研
6．K6 日本語版を用いた評価

究における対象者がどの体操教室に参加し，実施頻度
や 1 回の実施時間および実施内容を含むどのような内K6 日本語版は，Kessler RC ら

17)が一般住民を対象

容の体操を提供されたかについては把握が困難であっとして抑うつや不安・気分障害などがある者を把握すた．しかし，本研究における評価が初年度および次年るために開発された 6 項目の質問から構成される簡易度の体操教室参加時に実施されたため，本研究の対象

スクリーニング調査票を Furukawa TA ら

者は， 1 年継続してシルバーリハビリ体操に参加してたものである（表 2 ）． 6 項目の質問についてそれぞいるものとみなした．

れ「全くない」，「少しだけ」，「ときどき」，「たいて

18)

が翻訳し

い」，「いつも」の 5 件法により回答する形式である．
4．開眼片脚立位保持時間の評価

結果は，24点満点の総得点で評価され，得点が高いほ
16)

文部科学省による新体力テスト実施要項 を参考に，

ど気分・不安が高いことを示す．研究対象者には，過研究対象者には，両手を腰に当て片脚立位をとるよう

去30日間の間にどのくらいの頻度で質問項目のような指示した．測定者は，被験者の片足が床から離れた時状態となったかを質問した．

点からストップウォッチにて時間の計測を開始した．
測定の終了は，60秒間片脚立位を持続できた場合，支7．K-Ⅰ式を用いた評価

持脚の位置がずれた場合，腰に当てた両手もしくは片K-Ⅰ式は，近藤ら

19,20)

が開発した高齢者向け生き手が腰から離れた場合，あげた足が支持脚や床に触れがい感スケールであり，16項目の質問にて構成される

た場合とした．測定は左右 2 回ずつ行い，それぞれ良（表 3 ）．16項目の質問項目についてそれぞれ「はい」，

い方の結果を測定値とし，左右平均値を算出して採用「どちらでもない」，「いいえ」の 3 件法で回答する形した．最初の施行において開眼片脚立位保持時間が60式である．結果は32点満点の総得点および下位尺度で

表2

K6 日本語版の質問内容
0点

1点

2点

3点

4点

1

神経過敏に感じましたか

全くない

少しだけ

ときどき

たいてい

いつも

2

絶望的だと感じましたか

全くない

少しだけ

ときどき

たいてい

いつも

3

そわそわ，落ち着かなく感じましたか

全くない

少しだけ

ときどき

たいてい

いつも

4

気分が沈みこんで，何が起こっても気が晴れないよ
うに感じましたか

全くない

少しだけ

ときどき

たいてい

いつも

5

何をするのも骨折りだと感じましたか

全くない

少しだけ

ときどき

たいてい

いつも

6

自分は価値の無い人間だと感じましたか

全くない

少しだけ

ときどき

たいてい

いつも

合計得点

点

19

地域理学療法学表3Vol. 3 （2024）

K-Ⅰ式の質問内容
はいどちらでもないいいえ1

私には家庭の内または外で役割がある

2

1

0

2

毎日をなんとなく惰性（だせい）で過ごしている

0

1

2

3

私には心のよりどころ，励みとするものがある

2

1

0

4

なにもかもむなしいと思うことがある

0

1

2

5

私にはまだやりたいことがある

2

1

0

6

自分が向上したと思えることがある

2

1

0

7

私がいなければ駄目だと思うことがある

2

1

0

8

今の生活に張り合いを感じている

2

1

0

9

何のために生きているのかわからないと思うこと
がある

0

1

2

10

私は世の中や家族のためになることをしていると
思う

2

1

0

11

世の中がどうなっていくのか，もっと見ていきた
いと思う

2

1

0

12

今日は何をして過ごそうかと困ることがある

0

1

2

13

まだ死ぬ訳にはいかないと思っている

2

1

0

14

他人から認められ評価されたと思えることがある

2

1

0

15

何かなしとげたと思えることがある

2

1

0

16

私は家族や他人から期待され頼りにされている

2

1

0

下位尺度「自己実現と意欲」：質問 1 ， 3 ， 5 ， 6 ，14，15の合計得点．下位尺度「生活充実感」：質問 2 ， 4 ， 8 ， 9 ，12の合計得点．下位尺度「生きる意欲」：質問11，13の合計得点．下位尺度「存在感」：質問 7 ，10，16の合計得点

ある「自己実現と意欲（12点満点）」，「生活充実感（10身長，体重）についての統計処理は，Shapiro-Wilk 検定点満点）」，「生きる意欲（ 4 点満点）」，「存在感（ 6 点

にて正規性を確認し，正規性が認められた場合に対応満点）」評価され，それぞれ得点が高いほど生きがいのない t 検定を，正規性が認められなかった場合に感が高いことを示す．研究対象者には，現在の気分を

Mann-Whitney の U 検定を実施した．開眼片脚立位保質問することとした．

持時間，握力，K6 日本語版，K-Ⅰ式総得点および各下位尺度（自己実現と意欲，生活充実感，生きる意欲，

8．統計学的解析存在感）についての統計処理は，群（K-Ⅰ式高得点

統計処理に用いるソフトウェアは，エクセル統計（Bell群，K-Ⅰ式低得点群）と評価時期（初年度，次年度）

Curve for Excel，ver. 3.21，社会情報サービス）とした．

を 2 要因，各評価項目の結果を従属変数とする対応のK-Ⅰ式高得点群と K-Ⅰ式低得点群の基本属性（年齢，ある二元配置分散分析を実施した．交互作用を認めた
20

生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能に与える影響

場合は，単純主効果を求めた．事後検定には，Bon-

充実感」，「生きる意欲」，および「存在感」は，交互

ferroni 法を用いた．有意水準は， 5 ％未満をもって作用を認めたため，単純主効果を求めたところ初年度

有意差ありと判断した．

および次年度ともに K-Ⅰ式高得点群の方が K-Ⅰ式低結得点群より有意に高値を示した．また評価時期に着目

果すると初年度と比較して，K-Ⅰ式高得点群は次年度との有意差を認めず，K-Ⅰ式低得点群は次年度の方

基本属性（年齢，身長，体重）はそれぞれ 2 群間にが有意に高値を示した．

有意差を認めなかった．初年度における K-Ⅰ式総得
点の中央値は28点であったため，群分けは，K-Ⅰ式

考

総得点28点以上を K-Ⅰ式高得点群（n＝75），28点未
満を K-Ⅰ式低得点群（n＝61）とした．

察

本研究では，シルバーリハビリ体操事業への参加を各評価項目の測定結果は，表 4 に示す．開眼片脚立

継続することが参加者の心身機能に与える影響につい

位保持時間および握力は，群および評価時期の影響をて明らかにすることを目的として，初回調査から 1 年

受けておらず，有意差を認めなかった．

後の経過を比較検討した．新井ら

21)

は介護予防事業

K6 日本語版は群の影響を受けており，初年度およ

参加者の身体機能と健康関連 QOL などの心理的要因

び次年度において K-Ⅰ式高得点群の方が K-Ⅰ式低得との関連を調査し，身体機能と心理的要因の間に関連点群より有意に低値を示した．

があることを報告した．また Sone T ら

22)

は，生きが

K-Ⅰ式総得点は，交互作用を認めたため単純主効

い感が高齢者の疾患別死亡リスクにおよぼす影響を調果を求めたところ初年度および次年度ともに K-Ⅰ式

査し，生きがい感がある人と比較して生きがい感がな

高得点群の方が K-Ⅰ式低得点群より有意に高値を示

い人における心疾患や脳卒中，肺炎などでの死亡リスした．また評価時期に着目すると初年度と比較して，クを増加させることを報告した．つまり生きがい感と

K-Ⅰ式高得点群は次年度の方が有意に低値を示し，いう心理的要因は，身体機能やその後の健康に影響をK-Ⅰ式低得点群は次年度の方が有意に高値を示した．

およぼす可能性があり，介護予防事業の効果検証をす

K-Ⅰ式下位尺度「自己実現と意欲」は，群の影響をる上でも重要な要素の一つであると言える．そこで本受けており，K-Ⅰ式高得点群が K-Ⅰ式低得点群と比研究における分析では，生きがい感の評価スケールで較して有意に高値を示した．K-Ⅰ式下位尺度「生活ある K-Ⅰ式総得点の結果に基づき中央値以上の生き表4
評価項目（単位）

各評価項目の結果
初年度

次年度

開眼片脚立位保持時間（秒）K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

37.8±20.1
39.2±20.4

37.3±21.8
36.7±21.5

握力（kg）

K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

21.5± 4.7
20.8± 3.7

21.9± 4.2
21.0± 4.4

K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

1.7± 2.6a4.4± 3.4

1.5± 2.0a4.0± 3.7

総得点（点）

K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

30.3± 1.4a21.6± 4.629.5± 2.1a,b23.3± 5.5

下位尺度「自己実現と意欲」（点）K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

11.4± 0.9a8.6± 2.3

10.9± 1.3a8.7± 2.7

下位尺度「生活充実感」（点）K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

9.2± 1.1a5.9± 2.2

9.0± 1.6a,b6.6± 2.3***

下位尺度「生きる意欲」（点）K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

3.9± 0.3a2.9± 1.1

3.8± 0.5a,b3.2± 1.0***

下位尺度「存在感」（点）K-Ⅰ式高得点群
K-Ⅰ式低得点群

5.8± 0.5a4.3± 1.55.7± 0.6a,b4.6± 1.6***

K6 日本語版
K-Ⅰ式

総得点（点）

交互作用

主効果

群

b

群

評価時期

*
*

*

*

*

平均値±標準偏差． *：有意差あり（p＜0.05）．a：K-Ⅰ式高得点群との有意差あり（p＜0.05）．b：初年度との有意差あり（p＜0.05）．
21

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

がい感の高い K-Ⅰ式高得点群と，中央値未満の生き化なく，郊外在住高齢者と同程度であったことより，がい感の低い K-Ⅰ式低得点群に分けることとした．

シルバーリハビリ体操事業への継続参加は，不安・気まず，握力および開眼片脚立位保持時間について考分障害のリスクを上昇させない可能性があることが明察する．握力は，サルコペニア

23)

やフレイル

24)

らかとなった．

の診断基準の要素の一つともなっており，女性では 18 kg

続いて，K-Ⅰ式の結果について考察する．本研究

以上が正常とされる．また開眼片脚立位保持時間は，における両群は，初年度の K-Ⅰ式総得点の中央値を25)

運動器不安定症

もとに28点以上を K-Ⅰ式高得点群，28点未満を K-Ⅰの診断基準の一つであり，15秒未満で25)

式低得点群に分けた．このため，初年度の K-Ⅰ式総あると運動器不安定症と判断される 1 要素に該当し ，
26)

5 秒以下となると転倒ハイリスク

19)

得点は群間に有意差を認めることとなった．近藤らになるとされる．

本研究における両群の握力および開眼片脚立位保持時

は，一般的に生きがい感の高いと考えられる老人大学間の平均値は，初年度および次年度とも正常値を示し受講生において，K-Ⅰ式の総得点平均値が72歳以下ており，高い水準を維持していることが明らかとなっの女性26.6点，73歳以上の女性26.0点であったと報告

た．池田ら

27)

は，地域在住女性高齢者を対象とし，した．また在宅高齢者における K-Ⅰ式の総得点平均

握力や開眼片脚立位保持時間を含む各種身体機能の関値は72歳以下の女性22.5点，73歳以上の女性20.7点で連を調査した．その結果，握力と開眼片脚立位保持時あったと報告されている．本研究の初年度における間が関連するとともに，それぞれ大腿四頭筋筋力や最K-Ⅰ式総得点平均値は，K-Ⅰ式高得点群が30.3点，

大歩行速度および 6 分間歩行距離などと関連している

K-Ⅰ式低得点群が21.6点であった．このため，本研ことが明らかとなった．つまり握力や開眼片脚立位保究における両群の初年度生きがい感は，K-Ⅰ式高得

持時間は，下肢筋力や歩行能力，および全身持久力と点群が生きがい感の高い高齢者に相当し，K-Ⅰ式低いった指標とも関連した評価項目であると言える．ま得点群が在宅高齢者に相当することが考えられる．ま

た下方ら

28)

た次年度においても両群の K-Ⅰ式総得点は，高い水によると，男女とも40歳以降握力や下肢20)準を示していたことが明らかとなった．近藤ら

筋力は，年間約 1 ％ずつ低下していくと考えられている．2017年度の文部科学省の調査

29)

は，

によると握力は

平均年齢約73.0歳の男女391名において，生きがい感

30歳代〜40歳代をピークに直線的に低下していくことに影響する要因を調査した．その結果，生きがい感は，30)の報告によると，

年齢に反比例し，健康感や外向性に比例することが明地域在住女性高齢者の開眼片脚立位保持時間は，年代らかとなった．本研究における K-Ⅰ式高得点群の K-が上がると低下を示した．これらの報告を踏まえると，

Ⅰ式総得点および下位尺度「生活充実感」「生きる意本研究における 1 年間の追跡調査では，身体機能の低欲」「存在感」の得点は，K-Ⅰ式総得点のみ初年度よ下を認める可能性を有していたが，身体機能の低下をり次年度の方が低く，下位尺度「生活充実感」「生き認めなかった．このため，生きがい感の程度に関わらる意欲」「存在感」に経時的変化を認めなかった．K-ず，シルバーリハビリ体操事業への参加は，身体機能Ⅰ式低得点群の K-Ⅰ式総得点および下位尺度「生活の維持に効果がある可能性があることが推測される．

充実感」「生きる意欲」「存在感」の得点は，初年度よ続 い て，K6 日 本 語 版 の 結 果 に つ い て 考 察 す る．

り次年度の方が高い結果であった．K-Ⅰ式高得点群のが明らかにされている．新井ら

18)

Furukawa TA らは，重症精神障害を予測するカット

K-Ⅰ式総得点における経時的変化は，近藤らの報告

20)

31)

を踏まえると加齢による影響を受けたものであると考によると，一般的な心理的ストレス評価のカットオフ

えられるが，下位尺度「生活充実感」「生きる意欲」

オフ値が13点であると報告している．また先行研究
32)

は，「存在感」の得点維持は，シルバーリハビリ体操事業

65−74歳の高齢者を対象として調査を行い，郊外在住への参加が加齢による影響を抑制していたものと考えの高齢者の K6 平均得点が3.4点であったと報告してられる．また，K-Ⅰ式低得点群における経時的変化

いる．本研究における K6 日本語版の結果は，両群とは，シルバーリハビリ体操事業への継続参加に起因し，も初年度および次年度間で有意差を認めなかった．ま

加齢による影響を上回って外向性や健康感が向上した

たその得点平均値は，先行研究における郊外在住の高ためであると推測される．

値は， 5 点であると報告している．Kikuchi H ら

齢者と同程度であり，重症精神障害や心理的ストレス

本研究から得られた新しい知見は，生きがい感の違を抱えるような値を下回っていた．さらに K-Ⅰ式高いによってシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の身得点群の方が K-Ⅰ式低得点群より低値を示しており，

体機能に大きな差がなく，生きがい感が低いとしても生きがい感が高い方が不安感が低いことが明らかと身体機能の維持および健康心理面の維持・改善に効果なった．両群における K6 日本語版の得点が経時的変を有する可能性があることが明らかとなったことであ22

生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能に与える影響

る．小窪ら

33)

は，島嶼部に居住する女性高齢者にお文

いて，生きがい感に影響をおよぼす要因の一つが身近な社会参加であったことを報告した．このため，シル

1） 厚生労働省ホームページ：介護予防マニュアル 第 4 版 生
活機能が低下した高齢者を支援するための領域別プログラム．
https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/000931684.pdf

バーリハビリ体操事業への継続参加は生きがい感を向上させる要因となり得ると考えられる．後藤ら

34)

は，

（2022年11月 7 日引用）
2） 厚生労働省ホームページ：介護予防の取組強化・推進のための市町村マニュアル．https://www.mhlw.go.jp/content/
000933279.pdf（2022年11月 7 日引用）
3） 尾道市ホームページ：住民参加の介護予防 シルバーリハ
ビ リ 体 操 事 業．https://www.city.onomichi.hiroshima.jp/
uploaded/life/49504_132271_misc.pdf（2022年11月 7 日引用）
4） 大田仁史，柳橋隆男，他：茨城県のシルバーリハビリ体操
指導士の養成―住民参加で超高齢社会を乗り切る．総合ケ
ア．2007; 17: 61-68.
5） 中島美和，鈴木恵子，他：茨城県における介護予防事業（運動）の取り組み（第 1 回）シルバーリハビリ体操指導士養成事業の概要．地域リハビリテーション．2009; 4: 870-874.
6） 尾道市ホームページ：広報おのみち 令和 2 年 8 月号．
https://www.city.onomichi.hiroshima.jp/uploaded/attachment/

住民主体の自主グループへの参加継続の要因の一つが35)

自身の健康であったことを報告した．また中野ら

は，介護予防教室参加者の運動継続の要因が運動を生活パ
ターンに組み込むような行動プランの提示であると報告した．シルバーリハビリ体操は，誰にでもできる，
3)

どのような姿勢でもできるという特徴を持つ ．本研
究における身体機能の維持や健康心理面の維持・改善効果およびシルバーリハビリ体操の特徴は，自身の健康の自覚につながることや生活パターンに組み込みやすい内容であると言える．このため，シルバーリハビ
リ体操事業への今後のさらなる継続参加へつながるものであると考えられる．
本研究における研究限界は，研究対象者の日常生活

23205.pdf（2022年11月 7 日引用）
7） 積山和加子，田中 聡，他：シルバーリハビリ体操指導士養成講習会が受講生の心身機能に与える影響．理学療法科
学．2017; 32: 729-735.
8） 積山和加子，田中 聡，他：短期間の介護予防ボランティ
ア活動が高齢者自身の心身機能に与える影響．理学療法科
学．2019; 34: 653-659.
9） 田中 聡，積山和加子，他：軽度要介護認定率と地域での介護予防ボランティア活動状況の関連．総合リハ．2021;
49: 583-588.
10） 厚生労働省ホームページ：生涯現役社会に向けた高齢者の社会参加・就労への支援．https://www.maff.go.jp/j/nousin/
nrmo/attach/pdf/index-34.pdf（2023年 3 月 8 日引用）11） 関 奈緒：歩行時間，睡眠時間，生きがいと高齢者の生命予後の関連に関するコホート研究．日本衛生学雑誌．
2001; 56: 535-540.
12） 木村裕美，西尾美登里，他：地域で生活する虚弱高齢者の生きがい感の実態と影響する要因．健康支援．2019; 21:
39-44.
13） 柄澤美季，玉浦有紀，他：地域活動参加状況と主観的健康感の関連からみた介護予防事業参加高齢者の特徴．栄養学
雑誌．2020; 78: 179-187.
14） 新井武志，大渕修一：運動器の機能向上プログラム参加者の運動介入効果と栄養状態との関係．日本老年医学会雑誌．
2011; 48: 369-377.
15） 岡田 陸，川﨑雄司：介護老人保健施設入所者における咳
嗽時最大呼気流量と肺炎罹患との関係．日本老年医学会雑誌．2020; 57: 267-272.
16） 文部科学省ホームページ：新体力テスト実施要項（65歳〜79歳対象）．https://www.mext.go.jp/component/a_menu/
sports/detail/__icsFiles/afieldfile/2010/07/30/1295079_04.
pdf（2022年11月 7 日引用）17） Kessler RC, Andrews G, et al. Short screening scales tomonitor population prevalences and trends in non-specificpsychological distress. Psychol Med. 2002; 32: 959-976.

におけるシルバーリハビリ体操事業への参加以外の活動内容を把握できていないこと，また 1 年後以降の経過を追えていないこと，調査期間中の対象者の体操教室の参加回数等の詳細情報を追えていないこと，対象者が女性に限定されていたこと，体操教室を 1 年間継続できる健康意識の高い高齢者に限定されていた可能性があること等が挙げられる．今後の研究では，研究対象者の日常生活における活動や体操教室の参加回数
等の詳細情報を把握し，シルバーリハビリ体操事業の参加による効果をさらに精査していくこと，また研究
対象者の幅を広げ，体操教室に参加していない高齢者等との比較も必要であると考える．

結論

本研究において，シルバーリハビリ体操事業への参加は，生きがい感が低いとしても参加 1 年後の高齢者の身体機能の維持および健康心理面の維持・改善に効果を有する可能性があることが明らかとなった．

利

益

相

反

本研究について，開示すべき利益相反はない．

謝

献

辞

本研究は，県立広島大学平成28・29年度地域戦略協働プロジェクトおよび県立広島大学平成30年度重点研究事業地域課題解決研究の助成を受けて実施した．ここに記し感謝の意を表する．

23

地域理学療法学
18） Furukawa TA, Kawakami N, et al. The performance of theJapanese version of the K6 and K10 in the World Mental
Health Survey Japan. Int J Methods Psychiatr Res. 2008; 17:Vol. 3 （2024）
27） 池田 望，村田 伸，他：地域在住女性高齢者の握力と身体機能の関係．理学療法科学．2011; 26: 255-258.
28） 下方浩史，安藤富士子：日常生活機能と骨格筋量，筋力との関連．日本老年医学会雑誌．2012; 49: 195-198.
29） 文部科学省ホームページ：平成29年度体力・運動調査結果の152-158.
19） 近藤 勉，鎌田次郎：高齢者向け生きがい感スケール（KⅠ式）の作成および生きがい感の定義．社会福祉学．2003;
43: 93-101.
20） 近藤 勉，鎌田次郎：高齢者の生きがい感に影響する性別と年代からみた要因―都市の老人福祉センター高齢者を対象として―．老年精神医学雑誌．2004; 15: 1281-1290.
21） 新井武志，大渕修一，他：介護予防事業参加者の身体機能と健康関連 QOL などの精神心理的要因との関連．理学療法科学．2014; 29: 69-74.
22） Sone T, Nakaya N, et al. Sense of life worth living（ikigai）
and mortality in Japan: Ohsaki Study. Psychosom Med.

概要及び報告書について．https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/toukei/chousa04/tair yoku/kekka/k_detail/1409822.htm（2023年 3 月 8 日引用）
30） 新井智之，藤田博曉，他：地域在住高齢者における足趾把
持力の年齢，性別および運動機能との関連．理学療法学．
2011; 38: 489-496.
31） 厚生労働科学研究成果データベースホームページ：平成16年度厚生労働科学研究費助成金（こころの健康科学研究事業）「自殺の実態に基づく予防対策の推進に関する研究」
分担研究報告書 成人期における自殺予防対策のあり方に関する精神保健的研究．https://mhlw-grants.niph.go.jp/
system/files/2004/043141/200400766A/200400766A0008.
pdf（2022年11月 7 日引用）32） Kikuchi H, Takamiya T, et al. Mental illness and a high-risk,elderly Japanese population: characteristic differences related to gender and residential location. Psychogeriatrics.

2008; 70: 709-715.
23） Chen LK, Liu LK, et al. Sarcopenia in asia: consensus reportof the Asian working group for sarcopenia. J Am Med Dir
Assoc. 2014; 15: 95-101.
24） 国立研究開発法人国立長寿医療研究センターホームページ：
長寿医療研究開発費 平成27年度総括研究報告（総合報告及び年度報告）フレイルの進行に関わる要因に関する研究（25-11）．https://www.ncgg.go.jp/ncgg-kenkyu/documents/
27/25xx-11.pdf（2022年11月 7 日引用）
25） 日本整形外科学会ホームページ：運動器不安定症とは．
https://www.joa.or.jp/public/locomo/mads.html（2022年

2013; 13: 229-236.
33） 小窪輝吉，岩崎房子，他：島嶼高齢者の生きがい感におよぼす社会関連性の影響．社会福祉学．2014; 55: 13-22.
34） 後藤亮吉，佐々木ゆき，他：介護予防を目的とした住民主体の自主グループの発足要因と自主グループへの参加及び継続に関連する要因．日本農民医学会雑誌．2016; 65: 836842.

11月 7 日引用）26） Vellas BJ, Wayne SJ, et al. One-leg balance is an important
predictor of injurious falls in older persons. J Am Geriatr
Soc. 1997; 45: 735-738.

35） 中野聡子，奥野純子，他：介護予防教室参加者における運動の継続に関連する要因．理学療法学．2015; 42: 511-518.

24

生きがい感の違いがシルバーリハビリ体操事業参加 1 年後の高齢者の心身機能に与える影響

Effects of continuous participation to disability prevention program “Silver Rehab
Exercises” on physical and psychological functions in the elderly
1,11
Yuta SATO *, Satoshi TANAKA , Tadayuki IIDA ,1
2
2
Wakako TSUMIYAMA , Kyoko KONISHI , Yuna SEO

1

Prefectural University of Hiroshima
2
Onomichi City Office

Objective: The purpose of this study is to investigated the effects of participation to disability prevention program “Silver Rehab Exercises” on physical and psychological functions in the elderly who had high or low
sense of life worth living.
Methods: The subjects of this study were the elderly persons participated disability prevention program “Silver
Rehab Exercises”, divided into two groups by the sense of life worth living was high or low using K-I questionnaires. Grip strength, one-leg standing time, K6 and K-I questionnaires were assessed in first year andnext year.
Results: The grip strength, one-leg standing time and score of K6 in two groups was not significantly changed
between first year and next year. The total score of K-I in group of low score of K-I was significantly increased
in next year than in first year.
Conclusion: The physical and psychological function in the elderly who had low sense of life worth living wasmaintained and improved by participation to disability prevention program “Silver Rehab Exercises”.
Key words: Disability prevention, Silver Rehab Exercises, Sense of life worth living* Corresponding author

25

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 26-34 （2024）

原著

新型コロナウイルス感染症の流行前後における整形外科外来通院中の高齢患者のフレイル有症率の変化―基本チェックリストを用いた調査研究―
1,2,

1

1

1

瞬 *，辻田みはる ，川村 征大 ，森岡 銀平 ，小森
1
1
2
3
玲 ，中野 治郎小山 将史 ，宮田 倫明 ，神津

石井

1

峻，

【目的】整形外科外来通院中の高齢者を対象に，新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）流行前後
におけるフレイル有症率およびフレイルに関連する問題点の有無の変化について，年代別に明らかにすること．【方法】当院で外来リハビリテーションが処方された65歳以上の患者966名を対象とした．前期高齢者および後期高齢者に対して，基本チェックリストのフレイル，複数の項目の支障，運動器，低栄養状態，
口腔機能，閉じこもり，認知機能，抑うつ気分の該当の有無をそれぞれ目的変数として二項ロジスティッ
ク解析を行った．【結果】前期高齢者において COVID-19流行は，基本チェックリストのフレイルおよび
抑うつ気分の該当と有意に関連していたが，後期高齢者では関連が認められなかった．【結論】COVID-19
流行中は，整形外科外来において，特に前期高齢者のフレイルの合併が増加しやすいことを考慮した上で，評価や治療を検討する必要があると考える．
キーワード：COVID-19，フレイル，基本チェックリスト，整形外科，外来リハビリテーション

は

じ

め

COVID-19流行後は，地域在住高齢者のフレイルの有に2)症率が増大しており ，高齢者のフレイル予防の重要
3)性が認識されている ．

新型コロナウイルス感染症（以下，COVID-19）は全世界に広がり，我が国においても，感染予防を徹底

また，ドイツの外来リハビリテーションを対象としした各自の新たな生活様式が促されている．一方で，た調査では，高齢患者の43％がフレイルを有しており，感染予防の一環として促されている活動自粛が原因とフレイル改善のために，レジスタンストレーニングをなり，緊急事態宣言発出中には高齢者の身体活動時間中心とした複合的な運動療法を実施することが推奨さが感染流行前と比較して約 3 割も減少していることがれている ．日本の外来リハビリテーションの場面に

4)

1)

明らかとなっている ．そのような自粛生活長期化においても同様に，フレイルを有する高齢患者が存在しよる顕著な生活不活発を基盤とする，フレイル化およていることが予測され，フレイルの予防・改善のためびフレイル状態の悪化が問題視されている．実際に，の対応が急務である．さらに，変形性関節症をはじめとした運動器疾患やそれに伴う疼痛を有する高齢者は，フレイル状態に陥りやすいことが報告されている

1

道ノ尾みやた整形外科リハビリテーション科
2
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科理学療法学分野
3
関西医科大学リハビリテーション学部* 責任著者連絡先：道ノ尾みやた整形外科リハビリテーション科〒851-2121 長崎県西彼杵郡長与町高田郷 8 番地 2
TEL：095-856-0001，FAX：095-856-0008
E-mail：shunishii331@gmail.com（受付日 2022年 9 月21日，受理日 2023年 4 月 3 日，
J-STAGE 早期公開日 2023年 8 月 1 日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22006

5-7)

．

要介護，要支援となった原因においても，骨折，転倒，関節疾患といった整形外科領域に関連するものが上位
8)に挙がっている ．つまり，整形外科領域の運動器疾患あるいは運動器の障害が原因で，生活に支援が必要な状態，すなわちフレイルに陥る可能性が高く，そのような患者が対象となる整形外科外来リハビリテーショ
ンは，フレイル予防において重要な役割を担っている．

© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

26

新型コロナウイルス感染症の流行前後における整形外科外来通院中の高齢患者のフレイル有症率の変化

2．調査項目しかし，フレイル予防が重要視される整形外科外来

1）患者基本情報

リハビリテーションにおいて，COVID-19の流行後は

年齢，性別，body mass index（以下，BMI），疾患

活動性低下が加速し，フレイルの有症率が増加していることが予測される．フレイルの有症率が増加してい部位を診療録より収集した．

るのであれば，整形外科疾患に特化した四肢・体幹な

2）基本チェックリスト

どの部分的な評価や治療だけでなく，フレイルに着目

フレイルの評価には，厚生労働省が示している基本

した全身的な評価や治療が必要となる．さらに，フレチェックリストを用いた ．その調査内容は25項目のイルは身体面，精神心理面，社会面といった多面的な側

質問からなり，「はい・いいえ」で回答し，それぞれ面を有するために，フレイルの有症率だけではなく，フの項目について 1 点で加点をしていく．これらの内訳

レイルに関連する問題点の有無に関しても，COVID-19

は日常生活関連動作の評価 5 項目，運動器の機能評価

流行後の変化を把握しておくことは非常に重要である．

5 項目，低栄養状態の評価 2 項目，口腔機能の評価 3

しかしながら本邦では，整形外科外来通院中の高齢患

項目，閉じこもり評価 2 項目，認知機能の評価 3 項目，

11)

者に対するそれらに関する調査や報告は少なく，不明

抑うつ気分の評価 5 項目となる．基本チェックリストな点が多い．また，地域在住高齢者において，フレイの総合点は Fried らの 5 つのフレイル診断基準

ルを有する高齢者の割合は65～74歳では4.0％，75～

な正の相関を認めており， 0 ～ 3 点でロバスト， 4 ～

12)

9)

と有意

84歳では16.2％ と，年代によってその有症率が大き7 点でプレフレイル， 8 点以上でフレイルと診断されく異なる．整形外科通院中の高齢患者においても，年る ．さらに，①抑うつ気分の質問領域を除く20項目

代によって有症率が異なる可能性があり，COVID-19の質問のうち10項目以上に該当（複数の項目に支障）の流行がフレイル有症率やフレイルに関連する問題点する場合，②運動器の評価 5 項目の質問のうち 3 項目の有無におよぼす影響も年代によって異なる可能性が以上に該当する場合，③低栄養状態の評価 2 項目にと考えられる．

もに該当する場合，④口腔機能の評価 3 項目の質問の13)

うち 2 項目以上に該当する場合，⑤閉じこもりの評価

そこで，本研究では，整形外科外来通院中の高齢者を対象に，COVID-19流行前後におけるフレイル有症率

2 項目の質問のうち「週に 1 回以上は外出しています

およびフレイルに関連する問題点の有無の変化について，か？」の質問に「いいえ」と回答した場合，⑥認知機

年代別に明らかにすることを目的として調査を行った．

能の評価 3 項目の質問のうち 1 つ以上に該当する場合，

方⑦抑うつ気分の評価 5 項目のうち 2 項目以上に該当す

法る場合が，二次予防事業対象者を選定するための基準
11)

1．対象

として定められている ．当院では，リハビリテー

調査対象は2019年 4 月 1 日から2021年 3 月31日の期ションが処方された65歳以上の患者全員に対して基本

間に，長崎県の整形外科クリニックである道ノ尾みや

チェックリストの評価を実施している．なお，本研究た整形外科において外来リハビリテーションが処方さにおける基本チェックリストの評価は，リハビリテー

れた65歳以上の患者とした．除外基準は，1）交通外傷

ション開始時に対象者自身が自記式で実施した．また，や骨折の患者，2）整形外科疾患に対する手術後の患者，回答結果を担当理学療法士が確認し，無回答があった

3）要支援および要介護認定を受けている患者，4）脳卒場合には回答を促した．

中，認知症，その他に脳神経系疾患の既往のある患者，
10)3．統計解析

5）独歩が不可能な患者とした ．交通外傷や骨折後，手術後の患者は，受傷や侵襲に伴う疼痛や運動機能低対象者を，日本で全国に緊急事態宣言が発令された下が基本チェックリストの外出や歩行，階段昇降に関2020年 4 月16日を基準として，2019年 4 月 1 日～2020

する項目の評価結果に影響をおよぼす可能性があると

年 4 月15日に評価を行った患者を pre 群，2020年 4 月

判断して除外した．要支援および要介護認定を受けて16日～2021年 3 月31日に評価を行った患者を post 群いる患者および独歩が不可能な患者は，すでにフレイに群分けした．なお，pre 群の期間におけるクリニッ

ルを経て要介護の状態に陥っている可能性が高いため

クの新患数は4,555名，リハビリテーション処方件数除外した．脳卒中，認知症，その他に脳神経系疾患のは1,662件（36.5％），65歳以上のリハビリテーション

既往のある患者は，疾患による症状が基本チェックリ

処方件数は508件（リハビリテーション処方件数のストの外出や歩行，階段昇降，認知機能に関する項目

30.1％）であった．また，post 群の期間におけるクの評価結果に影響をおよぼす可能性があると判断してリニックの新患数は5,845名，リハビリテーション処

除外した．

方件数は2,225件（38.1％），65歳以上のリハビリテー
27

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

ション処方件数は687件（リハビリテーション処方件

数の項目に支障，運動器，低栄養状態，口腔機能，閉数の30.9％）であった． 2 群間で基本チェックリスト

じこもり，認知機能，抑うつ気分の該当の有無をそれによるフレイルの有症率，および，複数の項目に支障，

ぞれ目的変数として，同様に二項ロジスティック回帰

運動器，低栄養状態，口腔機能，閉じこもり，認知機分析を実施した．さらに，対象を前期高齢者と後期高能，抑うつ気分の選定基準に該当する者の割合につい齢者の年代別に分け，それぞれの年代で同様に二項ロて比較を行った．さらに，対象を前期高齢者と後期高ジスティック回帰分析を実施した．統計解析には EZR

齢者の年代別に分け，それぞれの年代で同様の比較を

version 1.52を使用し ，統計学的有意水準はすべて行った． 2 群間の比較には，Wilcoxon 順位和検定，

5 ％未満とした．

15)

カイ二乗検定，Bonferroni 法を用いた．また，フレイ

結

ルの有無を目的変数，post 群を COVID-19流行後とし，

果

説明変数として二項ロジスティック回帰分析を実施し対象者の特性を表1-3に示す．研究期間内に基本た．共変量は臨床的見地からフレイルに関連があるとチェックリストを用いて評価を実施した65歳以上の高

9)

14)

5)

考えられる年齢 ，性別 ，BMI ，疾患部位とした．

齢者は1,195名であった．そのうち，交通外傷や骨折

そして，COVID-19流行が基本チェックリストのどのの患者98名（pre 群56名，post 群42名），整形外科疾

項目に影響をおよぼしているかを調査するために，複患に対する手術後の患者40名（pre 群19名，post 群21

表1

対象者の特性（全年代）全体（n＝966）pre 群（n＝409）post 群（n＝557）

P値

年齢（歳）
性別（女）
2
BMI（kg/m ）74.1〔6.0〕660（68.3）
23.4〔3.6〕

74.4〔6.0〕282（68.9）
23.6〔3.5〕

74.0〔6.0〕378（67.9）
23.3〔3.8〕

0.235
0.727
0.222

疾患部位
頚椎
肩関節
腰椎
股関節
膝関節

62（ 6.4）
182（18.8）377（39.0）42（ 4.3）
303（31.4）35（ 8.6）
67（16.4）
164（40.1）
23（ 5.6）120（29.3）

27（ 4.8）
115（20.6）
213（38.2）
19（ 3.4）
183（32.9）

0.026

基本チェックリスト
フレイル
複数の項目に支障
運動器
低栄養状態
口腔機能
閉じこもり
認知機能
抑うつ気分

300（31.1）
79（ 8.2）
315（32.8）21（ 2.2）
197（20.5）73（ 7.6）
340（35.4）506（52.7）

111（27.1）
34（ 8.3）
132（32.3）8（ 2.0）72（17.6）28（ 6.8）
142（34.7）
198（48.4）

189（33.9）45（ 8.1）
183（33.2）
13（ 2.4）
125（22.7）45（ 8.2）
198（35.9）308（55.9）

0.025
1.000
0.781
0.824
0.063
0.463
0.733
0.022

※

BMI: body mass index
人数（％）or 平均値〔標準偏差〕※：not significant
フレイル：基本チェックリストの25項目の質問のうち 8 項目以上に該当
複数の項目に支障：基本チェックリストの抑うつ気分の質問領域を除く20項目の質問のうち10
項目以上に該当
運動器：運動器の評価 5 項目の質問のうち 3 項目以上に該当
低栄養：低栄養状態の評価 2 項目にともに該当する場合
口腔機能：口腔機能の評価 3 項目の質問のうち 2 項目以上に該当
閉じこもり：「週に 1 回以上は外出していますか？」の質問に「いいえ」と回答した場合
認知機能：認知機能の評価 3 項目の質問のうち 1 つ以上に該当
抑うつ気分：抑うつ気分の評価 5 項目の質問のうち 2 項目以上に該当
28

新型コロナウイルス感染症の流行前後における整形外科外来通院中の高齢患者のフレイル有症率の変化

表2

対象者の特性（前期高齢者）

全体（n＝527）pre 群（n＝202）

post 群（n＝325）

P値

年齢（歳）
性別（女）
2
BMI（kg/m ）69.5〔2.8〕358（67.9）
23.62〔3.5〕

69.3〔2.9〕
142（70.3）
23.7〔3.5〕

69.7〔2.8〕
216（66.5）
23.6〔3.4〕

0.090
0.388
0.780

疾患部位
頚椎
肩関節
腰椎
股関節
膝関節

39（ 7.4）
110（20.9）173（32.8）24（ 4.6）
181（34.3）22（10.9）35（17.3）
57（28.2）
13（ 6.4）
75（37.1）

17（ 5.2）
75（23.1）
116（35.7）
11（ 3.4）
106（32.6）

0.013

基本チェックリスト
フレイル
複数の項目に支障
運動器
低栄養状態
口腔機能
閉じこもり
認知機能
抑うつ気分

117（22.2）23（ 4.4）
138（26.3）
9（ 1.7）83（15.8）32（ 6.1）
147（28.0）249（47.4）29（14.4）8（ 4.0）50（24.8）2（ 1.0）27（13.4）7（ 3.5）52（25.7）
83（41.1）

88（27.1）
15（ 4.6）
88（27.2）7（ 2.2）56（17.3）25（ 7.7）
95（29.4）
166（51.4）

0.001
0.828
0.543
0.493
0.269
0.060
0.371
0.025

※

BMI: body mass index
人数（％）or 平均値〔標準偏差〕※：not significant
フレイル：基本チェックリストの25項目の質問のうち 8 項目以上に該当
複数の項目に支障：基本チェックリストの抑うつ気分の質問領域を除く20項目の質問のうち10
項目以上に該当
運動器：運動器の評価 5 項目の質問のうち 3 項目以上に該当
低栄養：低栄養状態の評価 2 項目にともに該当する場合
口腔機能：口腔機能の評価 3 項目の質問のうち 2 項目以上に該当
閉じこもり：「週に 1 回以上は外出していますか？」の質問に「いいえ」と回答した場合
認知機能：認知機能の評価 3 項目の質問のうち 1 つ以上に該当
抑うつ気分：抑うつ気分の評価 5 項目の質問のうち 2 項目以上に該当名），要支援および要介護認定を受けている患者80名

前期高齢者においても，post 群のフレイルの割合が（pre 群45名，post 群35名），脳卒中，認知症，脳神経

pre 群に比べて有意に高値であった．そして，post 群

系疾患の既往のある患者11名（pre 群 7 名，post 群 4の抑うつ気分の割合が pre 群に比べて有意に高値で名）を除外した966名を調査対象とした．なお，本研あった．さらに，対象者のうち，後期高齢者439名を究対象者の基本チェックリストの評価において，無回pre 群207名，post 群232名に群分けした．後期高齢者

答は一問もなかった．年齢の平均値は74.1歳，女性がにおいては，基本チェックリストの項目の中で pre 群

660名（68.3％）であった．疾患部位は腰椎（39.0％），と post 群で有意差がある項目は認められなかった．

膝関節（31.4％），肩関節（18.8％），頚椎（6.5％），

フレイルの有無を目的変数として，COVID-19流行後股関節（4.2％）の順に多かった．

との関連を調査した二項ロジスティック回帰分析の結966名のうち，pre 群409名，post 群557名に群分け

果を表 4 に示す．全年代および前期高齢者においては，した．全年代の 2 群間の比較では，post 群のフレイ

共変量（年齢，性別，BMI，疾患部位）で調整した後ルの割合が pre 群に比べて有意に高値であった．そしも，COVID-19流行後という因子は，フレイルを有すて，post 群の抑うつ気分の割合が pre 群に比べて有ることと関連していた．しかし，後期高齢者において意に高値であった．さらに，対象者のうち，前期高齢

は，COVID-19流行後という因子と，フレイルを有する者527名を pre 群202名，post 群325名に群分けした．

ことには関連は認められなかった．さらに，フレイル
29

地域理学療法学表3Vol. 3 （2024）

対象者の特性（後期高齢者）

全体（n＝439）pre 群（n＝207）

post 群（n＝232）

P値

年齢（歳）
性別（女）
2
BMI（kg/m ）79.7〔3.7〕
302（68.8）
23.1〔3.9〕

79.5〔3.5〕
140（67.6）
23.4〔3.4〕

80.0〔3.9〕
162（69.8）
22.8〔4.1〕

0.176
0.680
0.088

疾患部位
頚椎
肩関節
腰椎
股関節
膝関節

23（ 5.2）
72（16.4）
204（46.5）
18（ 4.1）
122（27.8）

13（ 6.3）
32（15.5）
107（51.7）
10（ 4.8）45（21.7）

10（ 4.3）40（17.2）
97（41.8）8（ 3.4）77（33.2）

0.059

基本チェックリスト
フレイル
複数の項目に支障
運動器
低栄養状態
口腔機能
閉じこもり
認知機能
抑うつ気分

183（41.7）
56（12.8）
177（40.7）
12（ 2.8）
114（26.2）41（ 9.4）
193（44.4）257（59.1）

82（39.6）
26（12.6）
82（39.6）6（ 2.9）45（21.7）21（10.1）
90（43.5）
115（55.6）

101（43.5）30（12.9）95（41.7）6（ 2.6）69（30.3）20（ 8.8）
103（45.2）
142（62.3）

0.438
0.887
0.696
1.000
0.050
0.627
0.772
0.172

BMI: body mass index
人数（％）or 平均値〔標準偏差〕
フレイル：基本チェックリストの25項目の質問のうち 8 項目以上に該当
複数の項目に支障：基本チェックリストの抑うつ気分の質問領域を除く20項目の質問のうち10
項目以上に該当
運動器：運動器の評価 5 項目の質問のうち 3 項目以上に該当
低栄養：低栄養状態の評価 2 項目にともに該当する場合
口腔機能：口腔機能の評価 3 項目の質問のうち 2 項目以上に該当
閉じこもり：「週に 1 回以上は外出していますか？」の質問に「いいえ」と回答した場合
認知機能：認知機能の評価 3 項目の質問のうち 1 つ以上に該当
抑うつ気分：抑うつ気分の評価 5 項目の質問のうち 2 項目以上に該当

表4

フレイルの有無を目的変数とした二項ロジスティック回帰分析

目的変数

独立変数

母集団

オッズ比

95％信頼区間

P値

フレイル

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

1.510
2.400
0.997

1.100-2.060
1.430-4.010
0.653-1.520

0.010＜0.0010.991

共変量：年齢，性別，BMI，疾患部位
フレイル：基本チェックリストの25項目の質問のうち 8 項目以上に該当に関連する問題点の有無を目的変数として，COVID-19

つ気分の項目の該当には関連は認められなかった．そ流行後との関連を調査した二項ロジスティック回帰分

して，基本チェックリストの複数の項目の支障，運動析の結果を表 5 に示す．全年代および前期高齢者にお器，低栄養状態，口腔機能，閉じこもり，認知機能のいては，共変量（年齢，性別，BMI，疾患部位）で調項目に関しては，全年代，前期高齢者，後期高齢者に整した後も，COVID-19流行後という因子は，抑うつ

おいて，COVID-19流行後という因子との関連は認め気分の項目の該当と関連していた．しかし，後期高齢られなかった．

者においては，COVID-19流行後という因子と，抑う30

新型コロナウイルス感染症の流行前後における整形外科外来通院中の高齢患者のフレイル有症率の変化

表5フレイルに関連する問題点の有無を目的変数とした二項ロジスティック回帰分析

目的変数

独立変数

母集団

オッズ比

95％信頼区間P値

複数の項目の支障

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

0.979
0.883
0.924

0.587-1.630
0.347-2.250
0.489-1.740

0.937
0.794
0.807

運動器

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

1.020
1.070
0.915

0.757-1.380
0.690-1.660
0.594-1.410

0.888
0.759
0.685

低栄養状態

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

1.010
2.570
0.619

0.393-2.590
0.393-1.680
0.176-2.170

0.984
0.324
0.453

口腔機能

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

1.450
1.450
1.400

0.930-2.060
0.849-2.480
0.880-2.230

0.134
0.173
0.156

閉じこもり

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

1.240
2.010
0.735

0.733-2.080
0.828-4.880
0.361-1.490

0.427
0.123
0.395

認知機能

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

1.090
1.140
1.060

0.819-1.460
0.745-1.740
0.704-.590

0.548
0.546
0.785

抑うつ気分

COVID-19流行後

全年代
前期高齢者
後期高齢者

1.470
1.650
1.260

1.110-1.940
1.130-2.410
0.829-1.910＜0.0010.010
0.281

共変量：年齢，性別，BMI，疾患部位
複数の項目に支障：基本チェックリストの抑うつ気分の質問領域を除く20項目の質問のうち10項目以上に該当
運動器：運動器の評価 5 項目の質問のうち 3 項目以上に該当
低栄養：低栄養状態の評価 2 項目にともに該当する場合
口腔機能：口腔機能の評価 3 項目の質問のうち 2 項目以上に該当
閉じこもり：「週に 1 回以上は外出していますか？」の質問に「いいえ」と回答した場合
認知機能：認知機能の評価 3 項目の質問のうち 1 つ以上に該当
抑うつ気分：抑うつ気分の評価 5 項目の質問のうち 2 項目以上に該当

考

4)

イルの状態に陥りやすいことが報告されており ，本察

研究の対象者は全員が運動器疾患を有する高齢者で1)

本研究は，整形外科外来通院中の高齢者を対象に，あった．それに対して，先行研究 では運動器疾患をCOVID-19流行前後におけるフレイル有症率およびフ有する対象者はわずか5.8％だけであった．つまり，レイルに関連する問題点の有無の変化について，年代

今回のフレイルの有症率が高値であった結果は，対象別に調査を行った．その結果，COVID-19流行後に，フ者が運動器疾患を有していたことが要因の一つである

レイルに分類される患者は27.1％から33.9％に増加して可能性が考えられる．COVID-19流行後の高齢者の身いることが明らかとなった．同じ基本チェックリストを

体活動量を 1 年間追跡した調査研究では，2020年 4 月，

用いた日本の地域在住高齢者を対象とした Yamada らの2020年 8 月，2021年 1 月の 3 つの期間全てにおいて，

1)

17)

報告 では，COVID-19流行中のフレイルの有症率は28.3～40.0％の身体活動量低下が認められている ．

24.3％であり，今回の研究結果の方がフレイルの有症

本研究では，2020年 4 月16日～2021年 3 月31日に評価を率が高い結果であった．高齢になるにつれてフレイル

行った患者を post 群と定義しており，先行研究の有症率は上昇する

16)

17)

1)

の調査

が，本研究と先行研究 の対象期間とほぼ同時期となっている．すなわち，COVID-19

者の平均年齢はともに74歳前後であり，本研究でフレ流行後は，整形外科外来に通院している高齢者においイルの有症率が高かった原因として，年齢の要素は少ても身体活動量が低下してしまい，それが原因となり，ないと考えられる．運動器疾患を有する高齢者はフレフレイルの有症率が増加したことが可能性の一つとし31

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）て考えられる．しかし，本研究の結果では．COVID-19

本研究の限界として，第 1 に長崎県内の整形外科ク

流行と基本チェックリストの「閉じこもり」の該当とリニックで実施した単施設での検討であるため，対象の関連は認められなかった．基本チェックリストにお者の背景因子に偏りを生じた可能性がある．厚生労働ける「閉じこもり」に該当するかの評価は，「週に 1

省の公表データでは，COVID-19流行後の2020年 5 月

回以上は外出していますか」という 1 つの質問のみでの外来受診者数は，COVID-19流行前の2019年 5 月に

11)

20)

判断する ．外出の頻度を評価しているだけであり，

対して25.2％減少したと報告されている ，しかし，身体活動量を評価していないため，COVID-19流行と対象施設においては，調査期間が開院 1 年目から 3 年の関連が認められなかったと考えられる．今後は，身目の期間であり，患者数が増加しているという特殊な体活動量も含めた解析を検討する必要がある．また，状況であった．そのため pre 群と post 群で対象者の

先行研究

17)

では，調査地域の緊急事態宣言が発令さ

人数が大きく異なってしまっている．そのような対象れている期間のみで調査を行なっている．それに対し施設の患者数の増加が，対象集団の変化やフレイル有て，本研究では緊急事態発令後の 1 年間を post 群と症率の変化に影響を及ぼしていた可能性も考えられる．

設定している．長崎県内で緊急事態宣言が発令されて加えて，国内でも感染症流行の程度は地域による差がいたのは2020年 4 月16日から 5 月13日の期間のみであ大きいため，長崎県という地域特性が生じた可能性もる．国内全体で考えても，post 群の期間内に緊急事考えられる．第 2 に，本研究のフレイル有病割合は態宣言が発令されていない期間が含まれているため，22.2％～41.7％と高く，オッズ比で表される数値が過1 年間の期間の中でも基本チェックリストの結果の傾大推計されている ．最後に，後方視的に診療録から向が異なる場合がある可能性が考えられる．

の情報を収集したため，必要十分な測定項目が得られ

21)

前期高齢者と後期高齢者に分けて解析を行ったとこていない可能性がある．特に今回は，基本情報およびろ，前期高齢者において，COVID-19流行と基本チェッ

質問紙による評価のみであったため，運動機能や痛み，

クリストのフレイルおよび抑うつ気分の該当が関連し身体活動量に関しての情報が収集できていない．そしていた．一方で，後期高齢者においては，COVID-19て，疾患部位に関しては，リハビリテーション処方に

流行と基本チェックリストの全ての項目で関連が認め使用されている疾患部位であるため，複数の部位の運られなかった．フレイルを有する高齢者は，健常な高動器疾患を合併しているかを把握できていない．さら齢者と比較して，うつ有症率が高いことが報告されてに，評価時の運動器疾患の重症度および，教育歴や経18)いる ．さらに，COVID-19流行後は，地域在住高齢済状況，同居家族の有無などの社会経済的要因も考慮

者のうつ病と無気力状態が悪化したことが明らかとした解析を行えていない．今後は，今回の結果をもと19)なっている ．つまり，COVID-19流行が高齢患者のに，運動機能や痛みといった未測定の評価項目や重症

精神面に悪影響をおよぼし，フレイルの有症率増加に度や社会経済的要因といった基本情報を考慮した解析

関連している可能性があると推測される．COVID-19を検討し，前向き研究を行う必要性がある．

流行は，特に75歳未満の地域在住高齢者において，う結

つと無気力状態を悪化させたと報告されており，75歳

論

以上の高齢者はベースラインの身体活動が少なかった

整形外科外来通院中の高齢者を対象に，COVID-19

ため，COVID-19の影響を受けにくい可能性があると流行前後におけるフレイル有症率およびフレイルに関19)考察されている ．本研究においても，前期高齢者の連する問題点の有無の変化について，年代別に明らかみが COVID-19流行後にフレイルの有症率が増加してにすることを目的として調査をしたところ，前期高齢

いるが，COVID-19流行前のフレイルの有症率を確認す者において COVID-19流行後のフレイル有症率が増加

ると，前期高齢者が13.4％，後期高齢者が40.0％としていた．特に，基本チェックリストのフレイルおよなっており，後期高齢者の方がもともとフレイルの有び抑うつ気分の該当と関連していることが示された．

症率が高くなっている．つまり，フレイルの有症率がCOVID-19流行中は，整形外科外来において，特に前低い前期高齢者が，より COVID-19流行の影響を受け期高齢者のフレイルの合併が増加しやすいことを考慮

フレイルの有症率が増加しやすく，もともとフレイルのした上で，評価や治療を検討する必要があると考える．

有症率が高い後期高齢者は COVID-19流行後もフレイル

利の有症率が変化しにくいことが示唆された．COVID-19
流行中は，整形外科外来において，特に前期高齢者の

益

相

反

本研究において著者の開示すべき利益相反はない．

フレイルの合併が増加しやすいことを考慮した上で，評価や治療を検討する必要があると考える．
32

新型コロナウイルス感染症の流行前後における整形外科外来通院中の高齢患者のフレイル有症率の変化

謝

よび膝痛と身体機能との関連─急性および慢性疼痛が歩行
速度や握力に及ぼす影響─．理学療法学．2020; 47: 146152.
11）「介護予防のための生活機能評価に関するマニュアル」分
担研究班（主任研究者鈴木隆雄）：介護予防のための生活機能評価に関するマニュアル（改訂版）．2009．https://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1c.pdf（2022年

辞実施に当たって協力を惜しまなかった対象者の皆様，
道ノ尾みやた整形外科リハビリテーション科ならびに看護スタッフの方々に感謝申し上げます．

文献9 月22日アクセス可能）
12） Fried LP, Tangen CM, et al. Frailty in older adults: evidence
for a phenotype. J Gerontol A Biol Sci Med Sci. 2001; 56:
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9） Satake S, Shimada H, et al. Prevalence of frailty among community-dwellers and outpatients in Japan as defined by theJapanese version of the Cardiovascular Health Study criteria. Geriatr Gerontol Int. 2017; 17: 2629-2634.

．https://www.
20） 厚生労働省：病院報告（令和 2 年 5 月分概数）
mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/byouin/m20/dl/2005kekka.
pdf（2023年 2 月23日アクセス可能）
21） Zhang J, Yu KF: What's the relative risk? A method of correcting the odds ratio in cohort studies of common outcomes. Jama, 1998; 280: 1690-1691.

10） 中井雄貴，富岡一俊，他：地域在住高齢者における腰痛お33

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

Changes in the prevalence of frailty in elderly orthopaedic outpatients before andafter the COVID-19 epidemic: A survey study assessed by the Kihon checklist
1,2,*, Miharu TSUJITA1, Shota KAWAMURA1, Ginpei MORIOKA1, Shun KOMORI1,

Shun ISHII

1

1

2

3

Masafumi KOYAMA , Noriaki MIYATA , Ryo KOZU , Jiro NAKANO
1

2

Department of Rehabilitation, Michinoo-Miyata Orthopaedic Clinic
Department of Physical Therapy Science, Nagasaki University Graduate School of Biomedical Sciences
3
Faculty of Rehabilitation, Kansai Medical University
Purpose: This study investigated Changes in the prevalence of frailty in elderly orthopaedic outpatients before and after the COVID-19 epidemic, according to their chronological age.
Methods: This study included 966 elderly orthopaedic rehabilitation outpatients（aged ≧65 years）at our
hospital. We assessed the presence of frailty by the Kihon checklist at the start of rehabilitation. Binary logistic regression analysis was performed using frailty, multiple troubles, physical function, nutritional status,
oral function, outdoor activity, cognitive function, depressive mood as dependent variables.
Results: The COVID-19 epidemic was significantly associated with frailty and depressive mood among theearly elderly, but not among the late elderly.
Conclusion: In COVID-19 epidemic, planning physical therapy evaluations and programs with prevention andimprovement of frailty in mind is necessary, even in the early elderly.
Key words: COVID-19, frailty, Kihon checklist, orthopaedics, outpatient rehabilitation* Corresponding author

34

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 35-42 （2024）

原著

腰椎術後 3 ヵ月の高齢者における生活空間の実態
及び低活動群の特徴
1,2,

石塚

大悟

*，峯﨑

3

洋 ，浅川

1

康吉

【目的】腰椎術後 3 ヵ月の高齢者における外出の実態について調査をするとともに，低活動となる対象の特徴を明らかにすることを目的とする．
【方法】脊椎専門病棟に入院した高齢腰椎手術患者（65歳以上）に，術前と術後 3 ヵ月の生活空間，健康関連 QOL，疼痛，痺れ，退院時に心身機能，日常生活自立度及び基本情報を調査した．術前と術後 3 ヵ月の生活空間の比較を行うとともに，生活空間のスコア56点以下を低活動群とし，各収集項目の群間比較を実施した．【結果】術前と比し術後 3 ヵ月にて全ての項目の有意差を認め，外出頻度では週 4 − 6 回，週 1 回未満で有意差を認めた．術後 3 ヵ月の低活動群の特徴としては，術前では要介護度の取得状況や疼痛の程度，退院時では身体機能，術後 3 ヵ月では精神的な健康関連
QOL の有意差を認めた．【結論】腰椎術後 3 ヵ月の高齢者は術前より外出頻度の増加を認める一方，低活
動群は術前，退院時，術後 3 ヵ月の指標でそれぞれ非低活動群と有意差を認めた．
キーワード：腰椎疾患，生活空間，低活動，地域在住高齢者，腰椎術後

は

じ

め

とされる．また，Activities of daily living（以下 ADL）に障害発生の早期には行動範囲の制限が生じ，生活空間の狭小化と高齢者の活動能力低下との関連性が報告さ日本の高齢化率は2020年には28.8％に達し，2040年
1)7)には35.2％と予想され高齢化は著しく進行している ．

れている ．つまり，高齢者が在宅生活を継続する上脊椎変性疾患の有病率は加齢とともに増えていくとさで，外出頻度の低下や生活空間の狭小化による低活動2)3)れ ，脊椎手術は高齢者にも適応が広がる傾向にある状態を早期に発見することは，高齢者が自立して在宅ことからも，腰椎に対して手術を行う高齢者は増加し生活を継続する上で重要となる．
一方，腰椎変性疾患の術後では一定数に後遺症が報ていると言える．厚生労働省は，社会保障費抑制政策
4)8)として平均在院日数短縮という方針を示している こ

告され ，症状により外出の制限や低活動を来すこととから，術後の療養生活と在宅生活が重なることが予が予想されるため，なるべく早期に低活動状態を発見

想される．

することが求められる．腰椎術後の早期では，術後高齢者の在宅生活では，外出頻度の低下は心身機能3 ヵ月に焦点を当てた報告

5)

9-12)

が多く存在するが，在の低下や要介護度の増加と関連する との報告があり，宅生活の実行状況に焦点を当てた調査は非常に少ない．

普段の外出頻度は，家庭内外で持つ役割，余暇活動，

つまり，腰椎術後の高齢者における退院後の在宅生活

さらには他者との交流といった社会活動性を反映する

6)にて外出頻度の低下や生活空間の狭小化，低活動状態

1などが生じていないか調査することが必要である．

東京都立大学大学院人間健康科学研究科理学療法科学域
人間総合科学大学保健医療学部リハビリテーション学科理学療法学専攻
3
社会福祉法人恩賜財団済生会支部埼玉県済生会川口総合病院* 責任著者連絡先：人間総合科学大学〒339-0052 埼玉県さいたま市岩槻区太田字新正寺曲輪354番 3
TEL：048-758-7111
E-mail：daigo_ishizuka@human.ac.jp（受付日 2022年12月 6 日，受理日 2023年 4 月25日，
J-STAGE 早期公開日 2023年 8 月17日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22013

そのため本研究では，腰椎術後 3 ヵ月における外出

2の実態について調査をするとともに，低活動となる対象の特徴を明らかにすることを目的とした．

対象および方法
本研究は，腰椎に対して手術を実施した65歳以上の高齢者に対して，術前，退院時，術後 3 ヵ月に収集した情報を基に，術後の実態及び低活動の特徴を明らか© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

35

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）にするものである．医療機関 1 施設に協力を得て実施

下 TUG），10 m 歩行速度，膝伸展筋力，Functional Inde-

し，対象者は脊椎・脊髄疾患専門医を配する整形外科

pendence Measure（以下 FIM）を評価した．調査測定

病棟において募集した．対象者の募集は2020年 3 月 1については研究代表者及び研究協力者が行い，協力施

日から2020年 8 月31日まで行い，データ収集は2020年

設内で全て実施した．

11月30日まで行った．取込基準は，65歳以上の腰椎に

1）生活空間［術前，術後 3 ヵ月にて調査］

対して手術を実施し，自宅から入院し自宅へ退院した

LSA は Baker

13)によって開発された地域在住高齢者者とした．除外基準は，腰椎疾患以上に低活動となるの身体活動を簡便的に調査する質問紙であり，臨床や合併症を併発，入院期間中に骨折などの有害事象を来研究において広く用いられている

した場合，及び質問紙への回答が困難な者の 3 点とした．

個人の生活の空間的な広がりにおける移動を評価し，7,14,15)．この指標はデータ収集期間に取込基準を満たした対象は128名

Life-Space 0〜5 で定義される寝室，住居内，居住空間

おり，そのうち除外基準に該当せず，研究に応募したのごく近くの空間，自宅近隣，町内，町外の 6 段階の参加者は70名であった．70名に対して身体機能の評価

生活空間に，頻度や手助けの程度を含めて評価を行う

及び質問紙の配布を行い，20名が脱落となり最終的に指標であり，評価表に基づき自己記入形式で調査を50名が術後 3 ヵ月までのアンケート調査を完遂し解析行った．評価点は先行研究

対象者となった．研究参加者の脱落の原因は，急遽退得点は地域在住高齢者において妥当性が認められてお院が決定したことや，アンケートを拒否した対象がいり，56点をカットオフ値として手段的 ADL の制限がたことなどであった．データは術前，術後 3 ヵ月にお生じるリスクがあるとする指標が算出されている ．

けるアンケート調査と退院時評価を通じて収集した．

最高点120点から最低点 0 点となり，得点が高いほど

なお，退院時評価のタイミングは術後日数でみると生活空間が広く活動性が高いことを意味する．

14.1±4.2日でおよそ術後 2 週に相当した．対象者の2）健康関連 QOL［術前，術後 3 ヵ月にて調査］

15)に基づき算出し，この

14)

基本情報は表 1 に示す．

Quality Metric Inc. の SF-8 を用いて評価を行なっ
16)

この50名は入院中に理学療法を受けていたが，退院

た ．SF-8 は健康関連 QOL の尺度で広く使用されて17)

後は整形外科外来の受診のみで協力施設での理学療法

いる SF-36

は受けていない．入院中の理学療法の内容は機能障害標である．SF-8 の下位尺度は身体機能（Physical Func-

に対する運動療法を中心とした介入と ADL に対する

tioning，以下 PF），日常役割機能〔身体〕（Role Phys-との信頼性，妥当性が証明されている指練習と指導であった．本研究は，首都大学東京荒川キャical，以下 RP），体の痛み（Body Pain，以下 BP），全

ンパス研究倫理委員会の承認（承認番号：19095）及び，

体的健康観（General Health，以下 GH），活力（Vital-

済生会川口総合病院の倫理審査（承認番号：2019-30）

ity，以下 VT），社会生活機能（Social Functioning，を得て実施した．事前に書面と口頭にて研究の目的・

以下 SF），日常役割機能〔精神〕（Role Emotional，以趣旨を説明して同意を得た対象者に対して，ヘルシン

下 RE），心の健康（Mental Health，以下 MH）であり，8 項目を自己記入形式で調査した．それに加えて，身キ宣言に基づく倫理的配慮を十分に行なった．

体的な QOL の指標となる身体的サマリスコア（Physi1．データ収集の時期と方法

cal Component Summary，以下 PCS），精神的な QOL

データ収集については，術前，術後 3 ヵ月の 2 時点の指標となる精神的サマリスコア（Mental Component

で，Life-Space Assessment（以下 LSA）を用いて生活

Summar y，以下 MCS）の 2 項目を加えた計10項目を空間，SF-8 を用いて健康関連 QOL，疼痛，痺れを調算出した．算出方法は日本国民全体の国民標準値が50査した．退院時に疼痛，痺れ，Timed Up & Go Test（以点，その標準偏差が10点となるように変換するスコア

表1

対象属性（N＝50）

年齢（歳）
性別（名）
疾患名（名）

75.4±5.8
男性：22，女性：28
腰部脊柱管狭窄症：35，腰椎椎間板ヘルニア： 5 ，腰椎変性すべり症： 7 ，その他： 3
脊椎固定術：15，脊椎除圧術：12，併用：23
術式（名）固定術のうち単椎間：22，多椎間：16
腰椎疾患：12，頸椎疾患： 5 ，膝関節疾患： 3 ，その他： 5
既往歴（名）（整形疾患のみ記載）
要介護度（名） 要支援 1 ： 6 ，要支援 2 ： 2 ，要介護 1 ： 1 ，要介護度なし：41
平均値（標準偏差）もしくは人数で記載．
36

腰椎術後 3 ヵ月の高齢者における生活空間の実態及び低活動群の特徴
18)を用いて点数変換を行った．評価点は最生活空間に対して期間（術前，術後 3 ヵ月）と外出頻

高点100点から最低点 0 点となり，得点が高いほど度（週 7 回，週 4 − 6 回，週 1 − 3 回，週 1 回未満）

QOL が良好なことを意味する．

で度数分布を行ったのち，Fisher の正確確立検定を実

3）疼痛・痺れ［術前，退院前 3 日間，術後 3 ヵ月に施し有意差を認めた場合は Bonferroni 法を用いて多

リング法

て調査］

重比較を実施した．

Numerical Rating Scale（以下 NRS）を用いて評価を

2）低活動群の特徴
14)

行い，部位も聴取した．最高点は10点から最低点は 0

LSA のスコア56点以下を低活動群とする定義

点となり，得点が高いほど症状が強いことを意味する．

従い，LSA 56点未満を低活動群，それ以外を非低活動

4）退院時指標［退院前 3 日間にて調査］群とした．両群に対して各指標の比較を行うため数値

退院時指標として以下の理学療法評価を実施した．

変換が必要な値は以下の通り変換を実施した．

19)① TUG は Shumway-Cook に順じ ，Nierat の方法①性別は男性 0 ，女性 1 とする名義尺度に変換．

20)②要介護度は要支援 1 〜要介護 5 まで順に 1 〜 7 のに基づき評価を実施した ．TUG は地域在住高21)

数値を割り当て，順序尺度に変換．

齢者において有用性が証明されている ．

③ TUG は最速歩行時間を解析対象として，小数点②10 m 歩行速度は介護予防事業で有効とされる歩第 1 位までの測定値を算出．

行速度の指標である．5 m と 10 m の歩行テストが存在するが，今回は飯田ら

22)に④10 m 歩行速度は，最大歩行速度を解析対象としに従って 10 m 歩て速度に換算を行い，小数点第 1 位までの測定値

行の速度を計測した．

を算出．

③膝伸展筋力は身体的虚弱（高齢者）理学療法診療⑤膝伸展筋力は，左右それぞれの最大値を平均し，ガイドラインにて30のメインアウトカムとなった
23)

小数点第 1 位までの値を算出．

文献が抽出されている ．本研究では，級内相関⑥ FIM は，合計得点を算出し，平均値は小数点第係数0.937が保証されているハンドヘルドダイナ
24)

1 位までの値を算出．

モメータによる固定ベルトを用いて実施した ．
なお，腰椎疾患は一側のみに筋力低下を認めるこ各収集項目について，名義尺度と順序尺度はカイ二とがあるため，測定は左右 2 回ずつ実施し最大値乗検定及び Fisher の正確確立検定を用い，連続尺度を選択したのち左右平均を算出した．

はマンホイットニーの U 検定を用いて群間比較を実④ FIM は多施設で信頼性が証明されている，慶應施した．本研究における全ての統計学的解析は IBM

義塾大学医学部リハビリテーション科が監訳しSPSS statistics ver. 26を用いて行い，統計学的解析のた方法

25-28)

有意水準は 5 ％とした．

で評価を実施した．評価点は最高点126点から最低点18点となり，得点が高いほど

結ADL が良好なことを意味する．

果

1．外出の実態

5）基本情報研究対象者への聴取及び電子カルテから年齢，性別，

外出頻度の分布状況を表 2 に示す．自宅近隣におい疾患，術式，既往歴，要介護度を調査した．

て有意差を認め，多重比較の結果週 4 − 6 回の術前 2
名と術後 3 ヵ月の 8 名，週 1 回未満の術前15名と術後2．データ解析

3 ヵ月の 6 名に有意差を認めた．

1）外出の実態
LSA の評価用紙を基に，自宅近隣，町内，町外の各表2

外出の実態（N＝50）
外出範囲

頻度
術前
毎日
週4−6回
週1−3回
週 1 回未満

自宅近隣
術後 3 ヵ月

17
2*

23
8*

16
15*

13
6*

術前
6
4
14
26

p＜0.0537

町内
術後 3 ヵ月
7
10
17
16

術前
3
3
10
34

町外
術後 3 ヵ月2
4
20
24

地域理学療法学表3Vol. 3 （2024）

低活動群と対照群の各項目の比較（N＝50）
低活動群（n＝22）

対照群（n＝28）

全体（n＝50）

76.2（6.2）
8
574.8（5.4）
141

75.4（5.8）
22
6

11
2
4
2

24
3
3
1

35
5
7
3

術前

LSA
a)
疼痛
a)
痺れ
a)
PCS
a)
MCS

34.8（24.3）
8.72（1.51）
5.27（3.08）
34.2（6.98）
42.4（8.22）

61.0（29.8）
6.82（2.65）
5.20（3.25）
34.9（6.50）
43.6（9.22）

49.4（30.4）
7.66（2.42）
5.23（3.17）
34.6（6.72）
43.1（8.82）

退院時

疼痛
a)
痺れ
a)
TUG
a)
10 m 歩行速度
a)
膝伸展筋力
a)
FIM

4.10（2.57）
2.88（3.07）
14.4（6.63）
0.79（0.27）
16.2（6.68）
113.0（7.61）

2.98（2.03）
2.3（2.34）
10.6（3.65）
1.02（0.25）
19.9（7.63）
116.0（5.53）

3.47（2.35）
2.55（2.69）
12.3（5.52）
0.91（0.29）
18.3（7.45）
114.6（6.70）

36.4（13.7）
3.5（2.37）
2.36（3.01）
40.6（7.32）
44.9（6.01）

83.3（17.6）
2.32（1.75）
2.14（2.05）
44.8（3.87）
48.8（5.97）

62.7（28.2）
2.84（2.13）
2.24（2.52）
43.0（6.03）
47.1（6.29）

調査項目

内容

基本情報
年齢（歳）
b)
性別（男性）c)
要介護認定者数a)*

主疾患
腰部脊柱管狭窄症
腰椎椎間板ヘルニア
腰椎変性すべり症
その他腰椎疾患
心身機能
a)

a)

a)

術後 3 ヵ月

LSA
a)
疼痛
a)
痺れ
a)
PCS
a)
MCS

*
*

*
*
*
*

*

p＜0.05
年齢（歳），心身機能は平均値（標準偏差）で表記
性別（男性），要介護認定者数，主疾患については度数を表記
a)マンホイットニーの U 検定b)
カイ二乗検定c)Fisher の正確確立検定［略語］LSA: Life Space Assessment, PCS: Physical Component Summary, MCS: Mental Component Summary,
TUG: Timed Up & Go Test, FIM: Functional Independence Measure
TUG，10 m 歩行速度の単位は m/sec，膝伸展筋力は N/m，その他は各基準に基づいた点数としている．

2．低活動群の特徴

術前の LSA，術前の疼痛，退院時の身体機能，術後3 ヵ月の MCS に有意差を認めた．

術後 3 ヵ月における低活動群と非低活動群の比較を
表 3 に示す．両群で有意差を認めた項目は，要介護度，生活空間の度数分布では自宅近隣の週 4 − 6 回では術前の LSA，術前の疼痛，退院時の身体機能（TUG，

術前 2 名から術後 3 ヵ月で 8 名と有意に増加し，週 1

歩行速度，膝伸展筋力），術後 3 ヵ月の MCS であった．

回未満では術前15名から術後 3 ヵ月で 6 名と有意に減考少したことから，自宅近隣の外出頻度が低値となって察いた対象者は減少したと考える．Shimada らは，週 1

本研究は腰椎に対して手術を実施した高齢者を対象

回未満の外出頻度となることで要介護状態のリスクがとして，術後 3 ヵ月における低活動の特徴を明らかに高くなることを報告しており ，週 1 回未満の対象者することを目的に，LSA 56点以下を低活動群と定義しが減少していることは介護予防という観点からも望ま

非低活動群との比較を行った．その結果，要介護度，しいことと考える．一方，術後 3 ヵ月において22名は

29)

38

腰椎術後 3 ヵ月の高齢者における生活空間の実態及び低活動群の特徴

低活動群に該当しており，この一因として腰椎疾患に健康関連 QOL については，術前と比し改善を認める

よる術後の後遺症が考えられる．この後遺症が円滑なが不十分との報告がある ．本研究においても，MCS

在宅生活への阻害因子となる可能性を考慮し，個別のにおいて各群の比較で有意差は認めるものの国民標準状態の評価が必要になると考える．

値50には達していない．地域在住高齢者の健康関連

33)

両群の比較において有意差を認めた項目は，術前，QOL と生活空間を調査した研究において，生活空間

退院時，術後 3 ヵ月に時期が分かれる．術前においての狭小化は健康関連 QOL の低下と関連があり，外出要介護認定者数と LSA，疼痛が有意差を認めた．要介の機会を継続的に確保することの重要性が示されてい護認定を受けている対象は術後 3 ヵ月の低活動状態をる ．生活空間と健康関連 QOL の要因を調査した研認めた結果となったが，本研究では要介護度の取得時

究においては，生活空間の狭小化により役割遂行が減期や取得に至った要因，現状の介護サービスについてるため健康関連 QOL の低下を引き起こすという報告

は調査が行えていない．しかし，対象が要支援 1 〜要がある ．つまり元々健康関連 QOL の低値が指摘さ

介護 1 であったことから，生活自立への適切な支援をれている腰椎疾患において，生活空間の狭小化も健康行うことで生活空間や外出頻度を高めることができる

関連 QOL 低下の要因となる可能性が示唆されている．

と考える．現状では，低活動群は術前の LSA も低値

そのため，腰椎に対して手術を行った高齢者に対してとなっているため，要介護度の取得状況や生活範囲の役割遂行を念頭に置いた生活空間の拡大に対する支援

狭小化は術後の生活範囲の狭小化のリスクファクターなどが，通常の地域在住高齢者以上に望まれる．

34)

35)

として認識できると考える．疼痛については，Quek

本研究では MCS が有意差を認めたのに対して，PCS

らは術前の疼痛の大きさが術後の歩行障害をはじめとは有意差を認めなかった．この理由としては，大きく30)する身体機能に影響を及ぼすという報告している ．

2 点を考える． 1 点目は，SF-8 の統合スコアが，MCS

身体機能が高いことによる ADL の自立は生活空間のが高値の場合 PCS が低値となりやすい算出方法となっ

拡大には必須事項のため，術後 3 ヵ月の LSA のスコているため ，両者の結果に差が出やすくなる傾向がアで比較を行った際に術前の疼痛に有意差を認めた．

生じたと考える． 2 点目は，脊椎疾患の術後 1 年にて術前から疼痛をはじめとする身体症状や ADL の評価

PCS の改善を認めたとの報告があり ，本研究の調査を行い，術後に後遺症を有する際は，迅速に適切な介時期である術後 3 ヵ月は低活動群と非低活動群共に改護サービスの調整を行うことが在宅生活を継続するた善が乏しく有意差を認めなかったと考える．そして，

36)

37)

めに重要な視点の 1 つと考える．

Ogura らの腰部脊柱管狭窄症の臨床的意義のある最小

退院時の身体機能については，TUG，歩行速度，

変化量（The minimum clinically important difference，以膝伸展筋力でそれぞれ差を認めた．身体機能と生活空

下 MCID）を調査した報告では，PCS 5 − 6 点，MCS間の関連については，身体機能が低いほど生活空間も2 − 6 点とされており ，本研究における両群の PCS

38)

31)

狭小化することが明らかとなっており ，TUG と外の差が平均4.2点という結果からも，術後 3 ヵ月は21)

出頻度に対しても同様の傾向が示されている ．また，

PCS の改善時期として不適切であると考える．MCS

術後 3 ヵ月の低活動に対し退院時の身体機能が有意差に関しても，全体的な傾向では MCID を満たしていを認めた点については，退院時の身体機能の傾向がそるものの，MCS が低いと諸々の指標が悪化するとののまま続くことが示唆された．Fristedt らの報告にお報告もあり ，個別の症例で前後評価を行う意義があ

いても，バランス，歩行，立ち上がりテストが統合さると考える．

39)

れた Short Physical Performance Battery（以下 SPPB）

本研究の限界としては，本研究は脊椎専門病棟 1 施設

32)と LSA の相関が示されるなど ，身体機能と生活空を対象としたものである．また，調査期間と COVID-19間の関係は明白と言える．しかし，生活期の限られたによる緊急事態宣言の期間に重なりがある．研究結果

医療資源の中で身体機能の測定を行うことができる環の一般化に向けて多施設共同研究を企画し，腰椎術後境は少ない．そのため，医療資源が豊富な入院中からの高齢者生じる狭小化と低活動状態について検証を行

身体機能の評価を積極的に行うことで，退院後の在宅いたい．

生活に対し先行して社会資源の活用などを検討できる

結と考える．以上より，入院中の身体機能の評価およびその評価を在宅生活に活用することは意義があると考論

腰椎術後 3 ヵ月の高齢者は術前と比べ自宅近隣におえる．

ける週 4 − 6 回の外出頻度は増加し，週 1 回未満の外術後 3 ヵ月においては，健康関連 QOL の MCS が有

出頻度は減少を認めた．術後 3 ヵ月における低活動群

意差を認め PCS と異なる傾向を示した．腰椎疾患のに該当した対象者の特徴は，術前の要介護度取得率が39

地域理学療法学

高く低活動状態であり疼痛が重度であり，退院時の身

development and validation of a prediction model. The Spine
Journal: Official Journal of the North American Spine Society. 2020; 20（4）: 600-613.
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体機能が低値であり，術後 3 ヵ月の MCS が低い傾向であった．高齢の腰椎術後患者の術後における生活空間や外出頻度，健康関連 QOL を調査することで，在宅生活の実態と狭小群の特徴が明らかとなった．

利

益

相

反

本研究につき開示すべき利益相反はありません．

謝

辞

本研究の実施に際して，多大な協力をいただいた社
会福祉法人恩賜財団済生会支部埼玉県済生会川口総合

246.
15） Peel C, Baker PS, et al. Assessing mobility in older adults.
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病院のスタッフに感謝申し上げます．また，本研究にご協力頂いた参加者に対しても感謝申し上げます．

文

Vol. 3 （2024）

献1） 総務省統計局ホームページ：令和 3 年版高齢社会白書 : 第 1
節高齢化の状況．https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/
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obj/files/guideline/19_physical_vulnerability.pdf（2022年
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腰椎術後 3 ヵ月の高齢者における生活空間の実態及び低活動群の特徴
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41

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

Living space and characteristics of low-activity groups 3 months
after lumbar spine surgery in elderly
1,2,

Daigo ISHIZUKA
1*, Hiroshi MINEZAKI3, Yasuyoshi ASAKAWA1

Department of Physical Therapy, Graduate School of Human Health Science, Tokyo Metropolitan University
2
Department of Rehabilitation, Faculty of Health Science, University of Human Arts and Sciences3
Department of Rehabilitation, Saiseikai Kawaguchi General Hospital, Saitama
Objective: The aim of this study was to investigate the living space 3 months after lumbar spine surgery andto clarify the characteristics of low activity.
Methods: Elderly lumbar spine surgery patients（aged 65 years or older）admitted to a spine ward were surveyed about their living space, health-related quality of life, pain, numbness, physical and mental functions,level of independence in daily living, and basic information before and 3 months after surger y and at discharge. Comparisons were made between preoperative and 3-month postoperative living space, with thegroup with a living space score of 56 or less being defined as the low activity group, and intergroup comparisons were conducted for each collection item.
Results: Significant differences were found in the frequency of going out “4-6 times a week” and “less thanonce a week”. Comparisons between the low activity and non-low activity groups showed differences in thelevel of care required and exacerbation of pain before surgery, differences in physical function at discharge,
and differences in mental health-related quality of life at 3 months after surgery.
Conclusion: There were significant differences in the subjects with narrowing of the living space at 3 months
after lumbar spine surgery in the preoperative, discharge, and 3-month postoperative indices.
Key words: Lumbar spine disease, Life space, Low activity, Elderly living in the community, Postoperative
lumbar spine* Corresponding author

42

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 43-51 （2024）

原著

整形外科外来における高齢女性患者のがん罹患歴の有無とオステオサルコペニア，フレイルとの関係
石井
小山

1,

1

1

1

瞬 *，辻田みはる ，川村 征大 ，森岡
1
1
1
将史 ，大鑄 俊博 ，宮田 倫明 ，神津1

銀平 ，小森峻，2
3
玲 ，中野 治郎【目的】本研究の目的は，がん罹患歴のある高齢女性患者のオステオサルコペニアの実態を把握し，オステオサルコペニアとフレイルとの関連性を調べることである．【方法】対象は整形外科通院中の65歳以上の女性高齢患者287名とした．対象をがん罹患歴の有無で罹患群，非罹患群に分け，骨粗鬆症，サルコペ
ニア，オステオサルコペニアの有症率を比較した．さらに，それぞれの群の対象者を，非該当群，骨粗鬆症群，サルコペニア群，オステオサルコペニア群の 4 群に分け，フレイルの有症率および，その下位項目に該当する割合を比較した．【結果】がん罹患歴のない患者と比較して，がん罹患歴のある患者のサルコ
ペニアおよびオステオサルコペニアの有症率は高値であった．さらに，がん罹患歴のある患者のうち，オステオサルコペニア群はフレイルの有症率が高値であった．がん罹患歴のない患者では，オステオサルコ
ペニアの有無によってフレイルの有症率に差は認められなかった．【結論】がん罹患歴のある高齢女性患者のオステオサルコペニアとフレイルに対する評価・治療の必要性が示唆された．
キーワード：高齢がん，オステオサルコペニア，フレイル，骨粗鬆症，サルコペニア

は

じ

め

とも考慮しなければならない．そのような背景のもと，に

日本整形外科学会は，2018年に「がんとロコモティブ
4)

国民の 2 人に 1 人ががんに罹患するといわれている

シンドローム（がんロコモ）」の概念を提唱し ，退現在，がんの治療のみならず，いかにがん患者が活動

院後も在宅の場面で，がん患者の ADL 維持向上と運し，Activities of Daily Living（ADL）・Quality of Life

動器管理の必要性を啓発している．つまり，がん患者

1)（QOL）を維持していくかが重要な課題となっている ．

の運動器障害の治療においては，整形外科外来の役割

化 学 療 法 を 受 け る 高 齢 が ん 患 者 の う ち 70％以 上 がが重要となってくる．

ADL 能力低下などが原因で，生活の支援が必要であり，がん患者に併存する代表的な運動器疾患の一つとし化学療法後には，さらに約1/3の患者の ADL 能力が低て，骨粗鬆症が挙げられる ．がん治療を受ける患者

5)

2)

6)

下することが報告されている ．しかし，高齢者は変は，低栄養や運動不足といった骨量減少の危険因子

形性脊椎症や変形性関節症などの運動器疾患の合併頻を有していることが少なくない．また，がん治療に用3)

度が高い ため，高齢がん患者の ADL 能力低下は運いられる化学療法，放射線療法，ホルモン療法，さら動器疾患が原因で引き起こされている可能性があるこにはステロイドなどの併用薬は，いずれも骨量の減少

1を助長することもある ．加えて，骨格筋量の減少，

7)

道ノ尾みやた整形外科リハビリテーション科
2
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科医療科学専攻理学療法学分野
3
関西医科大学リハビリテーション学部* 責任著者連絡先：道ノ尾みやた整形外科リハビリテーション科〒851-2127 長崎県西彼杵郡長与町高田郷 8 番地 2
TEL：095-856-0001，FAX：095-856-0008
E-mail：shunishii331@gmail.com（受付日 2022年10月27日，受理日 2023年 7 月28日，
J-STAGE 早期公開日 2023年10月 3 日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22008

筋力および身体機能の低下を伴うサルコペニアにも，
8)

骨量減少に関わる共通因子が多い ．具体的には，加齢，不活動，タンパク質の摂取不足，脂肪の組織内浸潤，ホルモンバランスの不均衡などが骨格筋量および8)

骨量減少の共通因子として考えられる ．特に骨格筋量と骨量減少が併存した状態は，オステオサルコペニ
8)9)アと表現され ，フレイル発生の危険因子であり ，
転倒および脆弱性骨折のリスクを増大させることが明© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

43

地域理学療法学

らかにされている

10,11)

疼痛強度は，運動時痛がある部位のうち，最も強い痛．本邦で介護が必要になった原みがある部位の運動時痛の強度を使用した．

因の 3 位は高齢による衰弱， 4 位は骨折・転倒となっ
ている

12)

Vol. 3 （2024）2）骨粗鬆症ことを考慮すると，介護予防としてオステ

骨密度測定装置（ALPHYS LF，日立社製）を用いオサルコペニアを考慮したフレイルの予防・改善が重て二重エネルギー X 線吸収測定（dual energy X-ray

要になってくる．
オステオサルコペニアは，予防・改善のために整形

absorptiometr y: DXA）法による腰椎および大腿骨近外科外来での対応が必要な疾患の一つである．がん患

位部骨密度の測定を行った．比較対象には骨密度の若

13)

の有症率が

年成人平均値（young adult mean：YAM 値）を使用

高いことを考慮すると，がん罹患歴のある患者はオスした．そして，「骨粗鬆症の予防と診療ガイドライン

テオサルコペニアの有症率が高いことが予想される．

2015年版 」に基づいて，①腰椎 YAM 値または大腿しかし，がん罹患歴のある患者のオステオサルコペニ

骨近位部 YAM 値が70％未満，②脊椎圧迫骨折または者においてサルコペニア

や骨粗鬆症

14)

15,16)

アに関しては，肝がん切除術後患者の調査

19)

がわず

大腿骨近位部骨折の既往がある，のいずれかの条件にかに行われているだけであり，その報告は少なく，が該当した場合を骨粗鬆症と定義した．さらに，腰椎ん罹患歴のある患者とオステオサルコペニアの関係は

YAM 値または大腿骨近位部 YAM 値が70％以上80％

不明な点が多い．さらに，地域在住高齢者においてサ未満に該当した場合を骨量減少と定義した．

ルコペニアや骨粗鬆症とフレイルとの関連

17,18)

3）サルコペニアについての報告は多数存在するが，がん罹患歴のある患者のサルコペニアは AWGS 2019のコミュニティーセッ

オステオサルコペニアとフレイルの関係についての報

ティングに基づいて，下腿周径と握力または 5 回立ち

告はほとんど見当たらない．そこで本研究では，整形上がりテストの結果によって定義した ．下腿周径は外科外来通院中の高齢女性患者を対象として，がん罹

メジャーを用いて，下腿の最大膨隆部の周径を測定し，20)

患歴の有無とオステオサルコペニアの関係を把握する

その最大値を採用した．握力の測定はデジタル握力計とともに，がん罹患歴を有する高齢女性患者のオステ（TKK5401，竹井機器工業社製）を用いて，肘関節伸

オサルコペニアとフレイルとの関係性を調べることを

展位で上肢を下垂した状態で左右 2 回ずつ計測し，最目的とした．

大値を採用した． 5 回立ち上がりテストは，椅子から方の立ち上がりを 5 回繰り返し，最後に起立するまでの法

21)

時間を 1 回計測した ．そして，下腿周径がカットオ

1．対象

フ値に満たない対象者のうち，握力または 5 回立ち上

調査対象は，2018年12月 1 日から2022年 3 月31日のがりテストのカットオフ値に満たない対象者をサルコ

期間に，道ノ尾みやた整形外科において腰椎疾患およペニアと定義した．それぞれのカットオフ値は，下腿び下肢の変形性関節症に対する外来リハビリテーショ

周径が 33 cm 未満，握力が 18 kg 未満， 5 回立ち上がンが処方された65歳以上の女性患者とした．除外基準

りテストを12秒未満とした．なお，サルコペニアの基は，1）交通外傷や骨折直後の急性期疾患の患者，2）要準が AWGS 2019に改訂される以前に評価した対象に支援および要介護認定を受けている患者，3）脳卒中，

関しても，同様の評価を実施しており，その結果を用認知症，その他の脳神経系疾患の既往のある患者，

いて AWGS 2019のコミュニティーセッティングに基4）独歩が不可能な患者とした．

づいて，サルコペニアの有無を判定した．
4）オステオサルコペニア

本研究はヘルシンキ宣言に基づき，対象者の個人情

前述の骨粗鬆症とサルコペニアの両方の条件に該当報の保護には十分留意して行い，実施にあたり長崎大学大学院医歯薬学総合研究科倫理委員会の承認（承認した対象者をオステオサルコペニアと定義した．

番号21040803）を得て実施した．

5）フレイルフレイルの評価は日本語版 Cardiovascular Health22)2．調査項目

Study Index（以下，J-CHS 基準）を用いて実施した ．

以下に示す各評価項目を外来リハビリテーション開Fried ら23)

は shrinking（意図しない体重減少），exhaus-

始の日に実施した．

tion（疲れやすさ），low activity（活動の少なさ），slow-

1）患者基本情報

ness（動作の緩慢さ），weakness（弱々しさ）の 5 つの患者の基本情報として，年齢，性別，body mass index

要素がフレイルになると顕在化してくると考え，それ（以下，BMI），疼痛強度（Numerical Rating Scale: NRS），

ぞれの要素を体重減少，疲労感，身体活動量の低下，

疾患名，骨折の既往歴，がん種を診療録から調査した．

歩行速度の低下，握力の低下に代替して評価すること
44

整形外科外来における高齢女性患者のがん罹患歴の有無とオステオサルコペニア，フレイルとの関係

2．骨粗鬆症，サルコペニア，オステオサルコペニア

を推奨している．本邦では，厚生労働省の研究班がCardiovascular Health Study の基準を日本人の向けにの有症率（表 2 ）修正し，J-CHS 基準が作成されている．体重減少，握罹患群と非罹患群を比較したところ，骨粗鬆症およ

力低下，疲労感，歩行速度低下，身体活動量低下の 5

び骨量減少の有症率は 2 群間に有意差は認められな項目において， 3 項目以上に該当する場合をフレイル

かった．腰椎，大腿骨近位部の YAM 値も 2 群間に有と定義した．

意差は認められなかった．サルコペニアの有症率は，非罹患群と比較して罹患群が有意に高値であった．下

3．統計解析

位項目の中では，握力 18 kg 未満の割合が罹患群の方

対象者をがん罹患歴の有無で罹患群と非罹患群に分が有意に高値であった．オステオサルコペニアの割合

け，両群の骨粗鬆症，サルコペニア，オステオサルコ

は，罹患群が26.1％，非罹患群が12.9％であり，罹患ペニアの有症率を比較した．次に，各群の対象者を，群の方が有意に高値であった．

1）骨粗鬆症とサルコペニアのどちらにも該当しない非3．フレイルの有症率（表 3 ，4 ）該当群，2）骨粗鬆症のみに該当する骨粗鬆症群，3）サルコペニアのみに該当するサルコペニア群，4）骨粗鬆

罹患群46名を，非該当群23名（50.0％），骨粗鬆症

症とサルコペニアのどちらも該当するオステオサルコ

群 5 名（10.9％），サルコペニア群 6 名（13.0％），オ

ペニア群の 4 群に分け，フレイルの有症率，およびそステオサルコペニア群12名（26.1％）に群分けすると，の下位項目に該当する割合を比較した．

フレイルの有症率は非該当群に対してオステオサルコ

統計解析としては，罹患群と非罹患群の 2 群間の比

ペニア群が有意に高値であり，下位項目の中では，握較には Mann-Whitney の U 検定および fisher の正確力低下，歩行速度低下の割合が高値であった．骨粗鬆

確率検定を用いた．また，非該当群，骨粗鬆症群，サ症群およびサルコペニア群のフレイルの有症率は，非ルコペニア群，オステオサルコペニア群の 4 群に対す

該当群のそれらと比べ有意差は認めなかった．
また，非罹患群241名を，非該当群123名（51.0％），

る統計処理には Kruskal-Wallis 検定および fisher の正確確率検定を用いた．有意差が認められた項目に対しては，

骨 粗 鬆 症 群 60 名（24.9％），サ ル コ ペ ニ ア 群 27 名

Steel 法を用いて非該当群とそれ以外の群の比較を実施（11.2％），オステオサルコペニア群31名（12.9％）にした．なお，正規性の検定として Kolmogorov-Smirnov

群分けした．サルコペニア群とオステオサルコペニアの検定を行い，等分散の検定として F 検定を行った．

群は，非該当群と比較して，年齢が高く，握力低下の24)

統計解析ソフトには EZR version 1.52を使用し ，有割合が有意に高値であった．しかし，がん罹患歴のあ

意水準はすべて 5 ％未満とした．

る患者とは異なり，フレイルの有症率および歩行速度

結低下の割合に関しては， 4 群間に有意差は認められな

果

かった．

1．対象者の特性（表 1 ）考

研究期間内に調査対象の条件を満たした症例は335

察名であった．そのうち，交通外傷や骨折直後の急性期

本研究では，整形外科外来通院中のがん罹患歴のあ疾患の患者 9 名，要支援および要介護認定を受けている高齢女性患者を対象とし，オステオサルコペニアのる患者36名，脳卒中，認知症，その他に脳神経系疾患

実態およびオステオサルコペニアとフレイルとの関係の既往のある患者 3 名を除外した287名を今回の解析について調査した．その結果，がん罹患歴のある高齢対象とした．対象者の平均年齢は76.3±6.8歳（平均女性患者はがん罹患歴のない患者と比較して，サルコ

値±標準偏差）であり，疾患部位は腰椎（54.8％），膝

ペニアおよびオステオサルコペニアの有症率が高いこ関節（40.8％），股関節（4.5％）の順に多かった．

とが明らかとなった．

解析対象287名のうち，罹患群は46名（16.0％），非がん患者は，化学放射線療法，手術，炎症，食欲不罹患群は241名（84.0％）となった．年齢，BMI，疼

振，身体活動量減少，腫瘍由来の異化亢進など多くの

痛強度，疾患名，骨折の既往に関しては 2 群間に有意要因によってサルコペニアが生じる

差は認められなかった．罹患群のがん種については乳がん患者とサルコペニアの関連についてシステマ

がん（30.4％）が最も多く，次いで肺がん（25.2％）

ティックスコーピングレビューを行い，高齢がん患者が多かった．

のサルコペニアの有症率は18.5-83.0％であり，地域

25-27)

在住高齢者のサルコペニアの有症率

13)．Sun ら28)

は，よりも高いと報告している．本研究においても，がん罹患歴のある45

地域理学療法学表1Vol. 3 （2024）

対象者の特性

全体（n＝287）

罹患群（n＝46）

非罹患群（n＝241）

P値

年齢（歳）
2
BMI（kg/m ）疼痛強度（NRS）

76.3〔6.8〕
23.4〔2.2〕
4.3〔2.9〕

76.9〔6.2〕
23.1〔3.3〕
4.8〔2.9〕

76.2〔5.6〕
23.5〔3.5〕
4.2〔2.9〕

0.436
0.433
0.436

疾患名
腰椎椎間板症
腰部脊柱管狭窄症
腰椎圧迫骨折変形性股関節症
変形性膝関節症

61（21.3）80（27.9）16（ 5.6）
13（ 4.5）
117（40.8）13（28.3）
10（21.7）5（10.9）2（ 4.3）16（34.8）

48（19.9）70（29.0）11（ 4.6）
11（ 4.6）
101（41.9）

0.153

骨折の既往
腰椎圧迫骨折
大腿骨頸部骨折

9（ 3.1）0（ 0.0）1（ 2.2）0（ 0.0）8（ 3.3）0（ 0.0）

1.000

がん種
乳
肺
大腸
胃
血液
卵巣
膀胱
子宮
腎臓
甲状腺
肝臓
皮膚

NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA

14（30.4）
7（25.2）4（ 8.7）4（ 8.7）3（ 6.5）3（ 6.5）3（ 6.5）2（ 4.3）2（ 4.3）2（ 4.3）1（ 2.2）1（ 2.2）

NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA
NA

人数（％）or 平均値〔標準偏差〕
BMI: body mass index
NA: not applicable

患者のサルコペニアの有症率は41.3％であり，がん罹ては，乳がんや前立腺がんなどに対して行うホルモン

患歴のない患者よりも高く，先行研究と同様の結果で療法は骨量減少のリスクが高いことが知られてい

あった．

る

30,31)．特に罹患群のがん種の中で割合が高い乳がん

骨粗鬆症に関しては，がん罹患歴の有無で有症率に患者は，アロマターゼ阻害剤療法によって骨量減少す差は認められなかった．がん患者の骨粗鬆症のリスクることが報告されている ．一方で，同じ乳がん患者

29)

29)

はがん種によって異なることが知られている ．特に，に対するホルモン療法であっても，タモキシフェンを乳がん，肺がん，泌尿器がん，皮膚がん患者は，非が用いた治療は骨量を増加させることが報告されていん患者と比べて骨粗鬆症の発症リスクが高いことが報る ．つまり，骨粗鬆症の発症リスクが高いがん種で

32)

29)

告されている ．今回の研究では，罹患群のがん種はあっても，治療内容によって骨量におよぼす影響が異乳がん，肺がん，泌尿器がん，皮膚がんが68.6％を占なる．今回の研究では，治療内容の調査は行えていな

めていた．しかし，残りの31.4％のがん種は骨粗鬆症

いため，治療内容を統一できていないことが，がん罹の発症リスクが高いことは報告されていない．つまり，患歴の有無で骨粗鬆症の有症率に差が認められなかっ罹患群のがん種が混在していることが，がん罹患歴のたことと関連している可能性がある．また，乳がん患有無で骨粗鬆症の有症率に差が認められなかったこと者に対するアロマターゼ阻害剤療法は，その治療期間と関連している可能性がある．また，治療内容に関しが 1 年， 2 年， 5 年と長期になるにつれて，骨量減少
46整形外科外来における高齢女性患者のがん罹患歴の有無とオステオサルコペニア，フレイルとの関係

表2

骨粗鬆症，サルコペニア，オステオサルコペニアの有症率
罹患群（n＝46）

非罹患群（n＝241）

P値

骨粗鬆症
骨量減少
腰椎 YAM 値 ＜70％
70％＜腰椎 YAM 値＜80％
大腿骨近位部 YAM 値＜70％70％＜大腿骨近位部 YAM 値＜80％
腰椎 YAM 値（％）
大腿骨近位部 YAM 値

17（37.0）91（37.8） 1.000
18（39.1）
81（33.6） 0.500
10（21.7）
46（19.1） 0.686
14（30.4）
44（18.3） 0.071
14（30.4）75（31.1） 1.000
19（41.3）
84（34.9） 0.407
89.1〔20.6〕 89.7〔19.6〕 0.859
75.5〔 3.4〕 75.8〔11.9〕 0.897

サルコペニア
下腿周径 33 cm 未満
握力 18 kg 未満
5 回立ち座りテスト 12秒以上
右下腿周径（cm）
左下腿周径（cm）
握力（kg）
歩行速度（m/ 秒）

19（41.3）
58（24.1） 0.019
21（45.7）
103（42.7） 0.747
23（50.0）80（33.2） 0.043
22（47.8）
88（36.5） 0.185
33.0〔 2.9〕 33.2〔 2.9〕 0.694
33.0〔 3.2〕 33.2〔 2.8〕 0.598
18.6〔 3.9〕 19.5〔 4.3〕 0.186
0.9〔 0.3〕 1.0〔 0.3〕 0.199

オステオサルコペニア

12（26.1）

31（12.9）

0.039

人数（％）or 平均値〔標準偏差〕
YAM: young adult mean
表3

がん罹患歴のある高齢女性患者のフレイルの有症率

非該当群（n＝23）

骨粗鬆症群（n＝ 5 ）

サルコペニア群（n＝ 6 ）

オステオサルコペニア群（n＝12）

P値

75.1〔5.8〕

77.0〔4.9〕

78.7〔7.4〕

79.5〔6.6〕

0.217

24.5〔2.8〕

24.6〔3.4〕

19.6〔3.2〕

21.3〔2.3〕＜0.001

b**
c**

フレイル

3（13.0）3（60.0）3（ 50.0）9（ 75.0）＜0.001c**

体重減少

3（13.0）1（20.0）1（ 16.7）

3（ 25.0）

0.847

握力低下

4（17.4）4（80.0）6（100.0）9（ 75.0）＜0.001

疲労感
歩行速度低下7（30.4）11（47.8）3（60.0）4（80.0）2（ 33.3）
4（ 66.7）

7（ 58.3）
12（100.0）

0.329＜0.001

身体活動量減少5（21.7）2（40.0）2（ 33.3）

6（ 50.0）0.389

握力（kg）

19.8〔3.5〕

17.2〔2.1〕

15.7〔2.0〕

16.1〔2.2〕＜0.001b**c**

歩行速度（m/s）

1.0〔0.3〕

0.8〔0.3〕

0.9〔0.3〕

0.6〔0.2〕

0.001

c**

年齢（歳）
2

BMI（kg/m ）

b**
c**
c**

BMI: body mass index
人数（％）or 平均値〔標準偏差〕*; p＜0.05，**; p＜0.01
a：非該当群 vs 骨粗鬆症群，b：非該当群 vs サルコペニア群，c：非該当群 vs オステオサルコペニア群
体重減少： 6 か月で 2-3 kg 以上の体重減少
握力低下：18 kg 未満
疲労感：（この 2 週間に）わけもなく疲れたような感じがする
歩行速度低下：通常歩行が 1.0 m/s 未満
身体活動量低下：①軽い運動・体操などをしていますか？，②定期的な運動・スポーツをしていますか？の質問に対して，いずれも「週 1 回もしていない」と回答

47

地域理学療法学表4Vol. 3 （2024）

がん罹患歴のない高齢女性患者のフレイルの有症率

非該当群（n＝123）

骨粗鬆症群（n＝60）

サルコペニア群（n＝27）

オステオサルコペニア群（n＝31）

P値

74.8〔5.3〕

75.1〔4.8〕

79.5〔4.4〕

81.1〔5.3〕＜0.001b**c**

BMI（kg/m ）25.0〔3.4〕

22.5〔3.1〕

21.9〔2.4〕

21.1〔2.9〕＜0.001

a**
b**
c**

フレイル

26（21.1）

12（20.0）12（44.4）

11（35.5）

0.030

n.s.

体重減少

31（25.2）

16（26.7）

9（33.3）7（22.6）

0.847

握力低下

25（20.3）

14（23.3）

18（66.7）23（74.2）＜0.001

疲労感
歩行速度低下47（38.2）
63（51.2）

21（35.0）30（50.0）15（55.6）
18（66.7）9（29.0）24（77.4）

0.329
0.017

身体活動量減少36（29.3）

15（25.0）10（37.0）9（29.0）0.389

握力（kg）

20.8〔4.3〕

19.4〔3.9〕

17.4〔3.3〕

16.0〔2.8〕＜0.001

歩行速度（m/s）

1.0〔0.3〕

1.0〔0.3〕

0.9〔0.3〕

0.8〔0.2〕

0.051

年齢（歳）

2

b**
c**
n.s.
b**
c**

BMI: body mass index
人数（％）or 平均値〔標準偏差〕*; p＜0.05，**; p＜0.01，n.s.; not significant
a：非該当群 vs 骨粗鬆症群，b：非該当群 vs サルコペニア群，c：非該当群 vs オステオサルコペニア群
体重減少： 6 か月で 2-3 kg 以上の体重減少
握力低下：18 kg 未満
疲労感：（この 2 週間に）わけもなく疲れたような感じがする
歩行速度低下：通常歩行が 1.0 m/s 未満
身体活動量低下：①軽い運動・体操などをしていますか？，②定期的な運動・スポーツをしていますか？の質問に対して，いずれも「週 1 回もしていない」と回答

32)

率が増加することが報告されている ．さらに，悪性ペニアの併存率が高くなり，オステオサルコペニアのリンパ腫患者においては，完全奏功後 1 年以上経過し有症率が高くなっていると推察される．
オステオサルコペニアとフレイルの関係については，た後も50％の患者が骨粗鬆症であったことが報告され33)ている ．つまり，治療期間が長期にわたり，診断か

がん罹患歴のない患者の中でフレイルの有症率を比較

らの期間が長くなるほど骨量減少におよぼす影響が大すると，オステオサルコペニア群は非該当群と比べてきくなることが考えられる．しかし，今回の研究では，その有症率に有意な差は認められなかった．しかし，治療期間や罹患期間，治療終了後からの期間が統一でがん罹患歴のある患者の中で比較すると，オステオサ

きていない．そのため，治療や罹患期間が短期間であルコペニア群は非該当群と比較してフレイルの有症率

り，骨量減少におよぼす影響が少ない患者が含まれてが有意に高値であった．下位項目を見ると，がん罹患いる可能性もある．つまり，治療期間や罹患期間，治歴の有無に関わらず，オステオサルコペニア群は非該療終了後からの期間が統一できていないことが，がん当群と比べて，握力低下に該当する者の割合が高値で罹患歴の有無で骨粗鬆症の有症率に差が認められなあった．サルコペニアの判定基準

かった可能性がある．

まれるため，オステオサルコペニア群の握力低下に該

20)に握力低下が含

今回の結果では，がん罹患歴のある高齢女性患者は，当する者の割合が高いのは必然的な可能性がある．し

がん罹患歴のない高齢女性患者と比べて，サルコペニ

かし，がん罹患歴のない患者では，サルコペニア群や

アおよびオステオサルコペニアの有症率は高値であっオステオサルコペニア群の年齢が高値であるのに対したが，骨粗鬆症の有症率は差を認めなかった．オステて，がん罹患歴のある患者では年齢の群間差は認めな

オサルコペニアは骨粗鬆症とサルコペニアが併存した

かった．つまり，がん罹患歴のない患者の握力低下は状態であるため，罹患群と非罹患群に同等数存在する

加齢による影響が大きいと考えられるが，がん罹患歴

骨粗鬆症患者の中で，がん罹患歴がある患者はサルコのある患者の握力低下は加齢以外の要因の影響が推察
48

整形外科外来における高齢女性患者のがん罹患歴の有無とオステオサルコペニア，フレイルとの関係される．がん治療を完了した乳がん患者は，健常者といない．次に，多変量解析を行なっていないため，年

比較して，上肢の筋力が低下していることが報告され齢をはじめとしたオステオサルコペニアに影響をおよ34)ている ．その原因の一つとして，化学療法後のたんぼす交絡因子の調整が行えていない．特に，がん罹患

ぱく質代謝回転バランスの異常やミトコンドリアの減歴のある患者においては， 4 群間で年齢に有意差は認少によって，骨格筋の萎縮を生じることが考えられてめていないが，非該当群とオステオサルコペニア群で35)いる ．さらに，がん罹患歴のある患者において，オ

平均年齢に 4 歳以上の差があることは，今回の結果にステオサルコペニア群は非該当群と比べて，歩行速度

影響をおよぼしている可能性がある．さらには，がん低下に該当する者の割合が高値であった．先行研究に罹患歴のある患者内の 4 群間の比較において，各群のおいても，乳がん患者は歩行能力やバランス能力が低

人数が少ないため，第二種の過誤が生じている可能性

36)

下していることが報告されている ．その原因の一つも考えられる．今後は症例数を増やし，がん種や罹患として，乳がん治療の副作用である末梢神経障害によ期間，治療内容といった条件を統一し，オステオサル

37)

る筋力低下と固有受容感覚低下が挙げられる ．今回コペニアに関連する交絡因子を調整した多変量解析をの研究では，治療内容について調査を行えていないた

検討する必要がある．また，今回の研究は整形外科外

め，握力低下や歩行速度低下を引き起こした原因は不来に通院している対象者の一時点での検討であるため，

明であるが，前述のようにがん治療が筋力や歩行能力

オステオサルコペニアやフレイルの経時的な変化や因に影響をおよぼしている可能性が考えられる．先行研

果関係までは検討できていない．したがって，縦断的究によると，関節リウマチ，心疾患，臓器不全といっなデータの検証が今後の課題である．

た炎症性疾患の合併がオステオサルコペニア発症の危結38)

険因子の一つとなる ．そして，慢性肝疾患患者において，オステオサルコペニアはフレイルに関する独立論

整形外科外来通院中のがん罹患歴のある高齢女性患

39)した因子であることが報告されている ．さらに，肝者は，がん罹患歴のない患者と比較して，サルコペニ

硬変患者では，オステオサルコペニアを有すると脊椎

アおよびオステオサルコペニアの有症率が高値であっ40)

骨折の頻度が高くなることも報告されている ．つまた．さらに，がん罹患歴のある患者の中で比較すると，り，炎症性疾患を合併すると，オステオサルコペニア

オステオサルコペニア群は非該当群と比較してフレイを発症しやすくなり，オステオサルコペニアを合併す

ルの有症率が有意に高値であった．整形外科外来通院

るとフレイル発症や骨折リスクが高くなる可能性が考

中高齢女性患者において，がん罹患歴がある場合は，えられる．慢性炎症はがんの発症や進行の要因であ

サルコペニアやオステオサルコペニアが併存している

41)

可能性があるため，病歴を把握しておくことが必要でり ，治療後の乳がん患者は 1 年以上炎症性サイトカ
42)

ことが報告されている．このある．そして，がん罹患歴がある場合には，運動器疾ように，がんと慢性炎症は関連が強いことが知られて患の管理や治療にとどまらず，全身状態を考慮したオいる．すなわち，がん患者は慢性炎症を有しているた

ステオサルコペニアやフレイルの評価ならびに介入戦

めに，オステオサルコペニアを発症しやすく，さらに，略の立案が必要であると考えられる．

インが高値であった

オステオサルコペニアの合併に，がん治療の影響によ研る筋力低下や歩行能力低下が加わり，フレイルの状態に陥りやすいことが示唆される．

究

資

金

本研究は公益財団法人がん研究振興財団のがん研究

本研究にはいくつかの限界がある．まず，単施設の助成金 C 課題の援助を受けて行われた．

研究であり，整形外科通院中の高齢者を対象としてい利るため，がん罹患歴のある患者数が少なかった．さらに，全ての対象者が運動器疾患を合併しているため，

益

相

反

本研究において著者の開示すべき利益相反はない．

一般的な母集団とはいえない可能性がある．次に，が謝んの罹患期間や治療内容，完全奏功の有無に関しては

辞調査が行えていない．さらに，がんの罹患から現在の実施に当たって協力を惜しまなかった対象者の皆様，

経過期間や治療期間の統制も行えていない．そして，

道ノ尾みやた整形外科リハビリテーション科ならびに乳がん，肺がん，泌尿器がん，皮膚がん患者は，非が看護スタッフの方々に感謝申し上げます．

ん患者と比べて骨粗鬆症の発症リスクが高い

29)

が，

文

本研究ではがん種の統制も行えていない．それらの点がオステオサルコペニアにおよぼす影響を除外できて

献

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Association between osteosarcopenia and frailty in older female
orthopaedic outpatients with a history of cancer
1,

1

1

1

1

Shun ISHII *, Miharu TSUJITA , Shota KAWAMURA , Ginpei MORIOKA , Shun KOMORI ,
1
1
1
2
3
Masafumi KOYAMA , Toshihiro OOI , Noriaki MIYATA , Ryo KOZU , Jiro NAKANO
1

2

Department of Rehabilitation, Michinoo-Miyata Orthopaedic Clinic
Department of Physical Therapy Science, Nagasaki University Graduate School of Biomedical Sciences
3
Faculty of Rehabilitation, Kansai Medical University
Purpose: In this study, we investigated the association between osteosarcopenia and frailty in older female
orthopaedic outpatients with a history of cancer.
Methods: The study performed in our hospital included 287 older female orthopaedic outpatients（aged ≥65
years）with a history of cancer. Patients were categorized into those with a history of cancer and no cancer,
and we performed intergroup comparison of the prevalence of osteoporosis, sarcopenia, and osteosarcopenia. Furthermore, each group was subcategorized into four subgroups as follows: non-applicable group, osteoporosis, sarcopenia, and osteosarcopenia. We performed intergroup comparison of the prevalence of frailty
in these subgroups.
Results: The prevalence of sarcopenia and osteosarcopenia was higher in patients with a histor y of cancer
than in with a no history of cancer. The prevalence of frailty in osteosarcopenia of only patients with a historyof cancer was high.
Conclusion: Evaluation and treatment of osteosarcopenia and frailty are important in older female orthopaedic outpatients with a history of cancer.
Key words: older women with cancer, osteosarcopenia, frailty, osteoporosis, sarcopenia* Corresponding author

51

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 52-59 （2024）

原著

積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季における生活空間変化―性別・フレイルの有無による比較―
1,

2

杉田慎之介 *，長谷川純子 ，鈴木

2

英樹【目的】積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季の生活空間変化および性別，フレイルの有無による生活空間の季節変化について明らかにすることを目的とした．【方法】対象は北海道当別町在住で高齢者クラブに所属している高齢者とし，冬季に基本チェックリストを実施し，ロバスト群とプレフレイル・フレイル群に分類した．さらに，冬季と春季で生活空間（Life-space assessment：以下 LSA）を評価した．LSA の季節変化を全対象者，性別，フレイル分類でそれぞれ比較した．また，LSA による最大到達範囲と外出頻度の変化について検討した．【結果】春季に比べ冬季の LSA は全対象者（p＝0.004，95％ CI 2.67-13.34），
ロバスト群（p＝0.038，95％ CI 0.52-16.48）で有意に低値を示した．最大到達範囲と外出頻度の変化については主に「町内」と「町外」レベルでの変化が認められた．【結論】積雪寒冷地在住の高齢者に対する介護予防活動の提案は季節やフレイルの有無による影響を考慮する必要がある．
キーワード：積雪寒冷地，生活空間，介護予防，フレイル

は

じ

め

身体活動の違いについて，男女での社会的役割や健康に行動パターンが異なることや介護予防事業への参加は男性の割合が少ないことが報告されている

本邦では超高齢社会を迎え，介護予防や健康寿命の延伸に向け，フレイルを予防することは重要な課題と

6,7)

．フレ

イルの有無による違いでは，ウォーキングなどの身体1)なっている ．フレイルは死亡，入院，転倒，日常生活動をしている者が非フレイルでは71.6％に対し，フ活活動（Activities of daily living：以下 ADL）制限とレイルの者では7.8％であったことが報告されている ．

いった負のアウトカムを招きやすいことが報告されて環境要因について，身体活動は気候，季節の影響によ

8)

2)いる ．外出機会の減少はフレイル進行リスクを高めり変化するとされている．身体活動の季節による影響

3)についてのシステマティックレビューでは，冬に身体ること や移動能力低下に結びつく可能性があると報4)9)

活動が低くなり，夏で高くなることが示されている ．

告されている ．また，ボランティア活動の参加が健
5)

康維持に有効であることが報告されている ．したがっまた，北海道在住高齢者は冬の外出機会や外出時間，て，高齢者の活動や社会参加を促進し，身体活動を維

歩数が減少することが報告されている持・向上できるよう支援していくことが介護予防のたて，身体活動の促進には性別，フレイルの有無といっめに必要である．

た個人特性や季節の影響も考慮する必要があると考え身体活動は性別，フレイルの有無といった個人特性

10,11)

．したがっ

られる．

や環境要因によって異なるとされている．性別による介護予防において，身体活動の程度を評価する項目の一つとして「生活空間」が挙げられる．生活空間はフレイルの発生や死亡リスクの予測因子であることが1

社会福祉法人当別町社会福祉協議会
2
北海道医療大学リハビリテーション科学研究科* 責任著者連絡先：社会福祉法人当別町社会福祉協議会〒061-0234 北海道石狩郡当別町西町32-2
TEL：0133-22-2301
E-mail：ss23.s10.x@gmail.com（受付日 2023年 1 月26日，受理日 2023年 7 月31日，
J-STAGE 早期公開日 2023年10月 3 日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22016

3)

報告されており ，生活空間の状況変化を通して身体活動変化を把握することは介護予防において重要であるといえる．生活空間の評価指標として「Life-space assess12)

ment（以下 LSA）」がある ．LSA は過去 4 週間の行動範囲，頻度，自立を基に点数化した尺度であり，運動機能や身体活動との関連が報告されている

13,14)．ま© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

52

積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季における生活空間変化

3．方法

た，LSA は性別，年齢，フレイル状態，利用しやすい

基本情報には，年齢，性別，同居家族の有無，既往

公共交通機関の有無により異なることが報告されてお15,16)

歴の有無（高血圧，糖尿病，心疾患，COPD，がん，

される．

脳卒中，関節疾患）について自記式回答にて収集した．

り，生活空間は多面的な影響を受けることが示唆

しかし，積雪寒冷地在住高齢者を対象として，身体フレイル評価は基本チェックリストを用いた．基本

活動の季節変化に対して生活空間に着目した報告は見チェックリストは「はい」または「いいえ」で回答す当たらない．また，生活空間の季節変化が性別やフレる自記式質問票であり，日常生活関連動作，運動器，イルの有無によって違いがあるかについては検討され

低栄養，口腔機能，閉じこもり，認知機能，抑うつのていない．性別やフレイルの有無による生活空間の季

7 領域全25項目の質問で構成されている．生活機能に

節変化を理解することは，より個別性のある冬季の身問題がある場合は 1 点が加算され，25点満点となって体活動促進を提案するうえで重要であるといえる．

おり，点数が高いほど生活機能に問題があることを示している．基本チェックリストによるフレイル特定に以上のことを踏まえ，本研究では，積雪寒冷地在住19)

高齢者の冬季と春季の生活空間変化および性別，フレ

ついて Satake ら

イルの有無による生活空間の季節変化の有無について

4 〜 7 点をプレフレイル， 8 点以上をフレイルとして明らかにすることを目的とした．

いるが，本研究では， 0 〜 3 点をロバスト， 4 点以上

方の報告では， 0 〜 3 点をロバスト，

をプレフレイル・フレイルと定義し，フレイル分類を法行った．基本チェックリストはフレイル評価としてし

1．研究デザイン

ばしば用いられる Cardiovascular Health Study（CHS）
19)

基準との相関が認められており ，フレイル評価とし

本研究は前向きコホート研究である．ベースライン
調査は冬季（2021年 2 月）に基本情報およびフレイルての妥当性が報告されている．

評価，生活空間評価，外出意欲評価を実施した．追跡

生活空間評価には LSA を使用した．LSA は過去 4

調査は春季（2021年 5 月〜 6 月）に生活空間と外出意

週間の活動を活動範囲，頻度，自立度を基に点数化す

欲の評価を行った．

る評価方法であり，信頼性，妥当性についても報告さ
れている

2．対象

12,15)．LSA の得点は， 5 つの活動範囲（居住内： 1 点，居住空間のごく近くの空間： 2 点，自宅近北海道当別町在住の高齢者クラブに所属している65

隣： 3 点，町内： 4 点，町外： 5 点）で構成され，各歳以上の高齢者60名を対象とした．除外基準は，要介

活動範囲の外出頻度（週 1 回未満： 1 点，週 1 〜 3

護認定を受けている者，医師より認知症の診断を受け

回： 2 点，週 4 〜 6 回： 3 点，毎日： 4 点）と自立度た者，研究期間に入院や施設入所した者とした．

（人的介助： 1 点，物的介助：1.5点，自立： 2 点）を対象者の選定については，著者，共著者 2 名が高齢基に算出し評価する．得点範囲は 0 〜120点となり，者クラブ代表者の集う会議に出席し，参加していた代点数が高いほど日常生活における生活空間が拡大して

表者 6 名に対し，研究内容および対象者の取り込み基いることを示している．得点の算出方法は原田ら

準，除外基準を説明し，代表者には該当する高齢者にの方法に従い，初期値を修正し，合計点を算出した．

調査用紙を配布するよう依頼した．前述の方法で行っ

20)

また，COVID-19による影響で高齢者の身体活動や21,22)

た理由は，新型コロナウイルス感染症（The Corona-

外出頻度が減少しており

virus disease 2019：以下 COVID-19）の影響で高齢者すると考えられる．しかし，COVID-19による活動制

クラブが未開催であり，直接研究説明する場を設ける

限を測定する評価項目は開発されていない．そこで，ことができなかったためである．

本研究における COVID-19が外出意欲に及ぼす影響に，生活空間に大きく影響

なお，研究対象者を募った北海道当別町は札幌市については研究者間で協議の上で作成した評価方法にて隣接しており，人口約1.5万人，高齢化率34.9％（2020実施した．対象者へ電話にて「この 4 週間，新型コロ年時点）であり，全国平均と比較し高齢化率の高い地

ナウイルスの流行により外出を控えていましたか？」

17)

域である ．当別町の年間降雪の深さは約 8 m，冬季と質問し， 4 件法（ 1 ：控えている， 2 ：少し控えて（12〜 2 月）の平均気温は 0 ℃以下となっており，当いる， 3 ：あまり控えていない， 4 ：全く控えていな

別町は積雪寒冷特別地域における道路交通の確保に関い）による回答とした．

18)

各評価方法について，基本情報，基本チェックリス

する特別措置法により積雪寒冷地に属している ．

トは自記式回答，LSA および外出意欲評価は著者が電話にて実施した．自記式回答の質問票は研究同意書と53

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）（承認番号20R1413134）．

合わせて対象者に郵送していただき回収した．また，春季の LSA 評価時は研究期間に入院や施設入所がな

本研究の遂行においては，COVID-19の流行によりいかを確認し，該当する者は調査対象から除外とした．

高齢者クラブの定例会が開催されず，対面にて対象者への説明は困難であったため，高齢者クラブ代表者の4．統計学的解析

みに対面にて説明を行い，対象となる高齢者へ研究説調査したデータの正規性は Shapiro-Wilk 検定によ

明書，調査用紙，同意書を配布するよう依頼した．こり確認した．季節間の LSA 比較について，全対象者，れらを受け取った対象者のうち，研究に了承が得られ

男性，女性，ロバスト群，プレフレイル・フレイル群，た場合，同意書を記載の上，返送していただくことでそれぞれ対応のある t 検定にて検討し，p 値と95％信同意を得たこととした．

頼区間（Confidence Inter val: CI）を求めた．また，結LSA の下位項目として，活動範囲と外出頻度について検討した．活動範囲は先行研究

20)

果を参考に，LSA の調査用紙を配布した60名のうち，同意書の返送があ

結果より過去 4 週間の最大到達範囲を集計し，各生活

りかつ除外基準を除いた54名が分析対象となった（図空間レベルでの人数と割合を各群で求めた．外出頻度1 ）．対象者の基本属性を表 1 に示す．基本チェック

23)

は週 1 回未満の外出が ADL・

リ ス ト に よ る フ レ イ ル 評 価 で は ロ バ ス ト 群 28 名

IADL 制限のリスクと関連していることを報告してい（51.8％），プレフレイル・フレイル群26名（48.2％）

る．これに準じ，各生活空間レベルでの外出頻度が週であった．なお，26名のうち 4 名がフレイル判定とについて，Shimada ら

1 回未満の者の人数と割合を各群で求めた．COVID-19

なっていた．全対象者の LSA 比較について，LSA 得による外出意欲については回答した者の人数と割合を点は春季と比較し冬季の LSA が有意に低値を示した

求めた．統計処理には SPSS ver.26，IBM を使用し，（p＝0.004，95％ CI 2.67-13.34）．最大到達範囲と外有意水準は 5 ％未満とした．

出頻度については，特に「町内」「町外」レベルにおいて季節間で変化があった（表 2 ）．ロバスト群とプ

5．倫理的配慮

レフレイル・フレイル群の季節変化について，LSA 得本研究はヘルシンキ宣言に基づき計画され，北海道

点はロバスト群のみ有意差が認められた（p＝0.038，

医療大学倫理委員会による承認を得たうえで実施した

95％ CI 0.52-16.48）．最大到達範囲と外出頻度は，全調査用紙配布
n=60

返送数
n=57
要介護認定を受けている者(n=1)
ベースライン調査（冬季）対象者
n=56
新たに要介護認定を受けた者(n=1)
研究期間に施設へ入居した者(n=1)
追跡調査（春季）対象者
n=54

図1

対象者のフローチャート
54

積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季における生活空間変化

表1

対象者の基本属性

調査項目
年齢
性別

79.4±4.6歳
男性
女性

31（57.4％）23（42.6％）

ロバスト

28（51.9％）26（48.1％）（うちフレイル 4 名）

プレフレイル・フレイル
同居家族

あり
なし

50（92.6％）4（ 7.4％）

既往歴

高血圧
糖尿病
心疾患
関節疾患
がん
脳卒中
COPD

28（51.8％）9（16.7％）
7（13％）
5（ 9.3％）2（ 3.7％）1（ 1.9％）0（0％）

値は人数，（ ）内は全対象者に占める割合を示した．
年齢は平均値±標準偏差で示した．

表2

全対象者 LSA 得点と最大到達範囲および各生活空間レベルの外出頻度が週 1 回未満の者の季節間比較（n＝54）

LSA［点］
最大到達範囲0 「寝室」
1 「住居内」
2 「居住空間のごく近くの空間」
3 「自宅近隣」
4 「町内」
5 「町外」
各生活空間レベルで外出頻度が週 1 回未満の者
0 「寝室」
1 「住居内」
2 「居住空間のごく近くの空間」
3 「自宅近隣」
4 「町内」
5 「町外」

冬季

春季

p値（95％ CI）

57.5±17.6

65.5±19.5

0.004（2.67-13.34）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
7（13.0％）15（27.8％）32（59.2％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
6（11.1％）9（16.7％）39（72.2％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
4（ 7.4％）20（37.0％）41（75.9％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
2（ 3.7％）
11（20.4％）
44（81.5％）

LSA は平均値±標準偏差で示した．
最大到達範囲，外出頻度は人数と割合を示した．
LSA: Life-space assessment

対象者と同様に「町内」「町外」レベルにおいて季節

では男性に比べ，女性のほうが「町内」「町外」レベ間で変化があった（表 3 ）．男女での季節変化についルで変化した者が多い傾向であった（表 4 ）．

ては，LSA 得点はどちらも春季に比べ冬季が低い値と外出意欲評価では「控えている」「少し控えている」

なったが，有意差は認められなかった．最大到達範囲と回答した者は冬季で49名（90％），春季では50名
55地域理学療法学表3Vol. 3 （2024）

ロバスト群とプレフレイル・フレイル群の LSA 得点と最大到達範囲および各生活空間レベルの外出頻度が週 1 回未満の者の季節間比較
ロバスト（n＝28）

LSA［点］
最大到達範囲0 「寝室」
1 「住居内」
2 「居住空間のごく近くの空間」
3 「自宅近隣」
4 「町内」
5 「町外」
各生活空間レベルで外出頻度が週 1 回未満の者
0 「寝室」
1 「住居内」
2 「居住空間のごく近くの空間」
3 「自宅近隣」
4 「町内」
5 「町外」

プレフレイル・フレイル（n＝26）
p値（95％ CI）

冬季

春季

58.9±18.1

67.4±19.9

冬季

0.038
56.0±17.2（0.52-16.48）

春季

p値（95％ CI）

63.5±19.3

0.053（−0.09-15.05）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
3（10.7％） 3（10.7％）7（25.0％） 5（17.8％）18（64.3％） 20（71.5％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
4（15.4％） 3（11.5％）
8（30.8％） 4（15.4％）
14（53.8％） 19（73.1％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
3（10.7％） 1（ 3.6％）
11（47.8％） 6（21.4％）21（75.0％） 23（82.1％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
1（ 3.8％） 1（ 3.8％）9（34.6％） 5（19.2％）
20（76.9％） 21（80.8％）

LSA は平均値±標準偏差で示した．
最大到達範囲，外出頻度は人数と割合を示した．
LSA: Life-space assessment
表4

男女の LSA 得点と最大到達範囲および各生活空間レベルの外出頻度が週 1 回未満の者の季節間比較
男性（n＝31）

LSA［点］

女性（n＝23）
p値（95％ CI）

冬季

春季

61.8±16.2

67.8±19.5

最大到達範囲0 「寝室」0（ 0 ％）0（ 0 ％）
1 「住居内」0（ 0 ％）0（ 0 ％）
2 「居住空間のごく近くの空間」
0（ 0 ％）0（ 0 ％）
3 「自宅近隣」
3（ 9.7％） 1（ 3.2％）
4 「町内」
6（19.4％） 6（19.4％）
5 「町外」
22（70.9％） 24（77.4％）
各生活空間レベルで外出頻度が週 1 回未満の者
0 「寝室」0（ 0 ％）0（ 0 ％）
1 「住居内」0（ 0 ％）0（ 0 ％）
2 「居住空間のごく近くの空間」
0（ 0 ％）0（ 0 ％）
3 「自宅近隣」
2（ 6.5％） 2（ 6.5％）
4 「町内」
10（32.3％） 5（16.1％）
5 「町外」
22（68.8％） 26（83.9％）

冬季

0.221
51.7±18.0（−3.81-15.85）

春季

p値（95％ CI）

62.4±19.5

0.074（−1.14-22.54）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
4（17.4％） 5（21.7％）
9（39.1％） 3（13.0％）10（43.5％） 15（65.3％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）0（ 0 ％）
2（ 8.7％） 0（ 0 ％）10（43.5％） 6（26.1％）
19（82.6％） 17（73.9％）

LSA は平均値±標準偏差で示した．
最大到達範囲，外出頻度は人数と割合を示した．
LSA: Life-space assessment（93％）の対象者が研究期間に COVID-19による影響

季の生活空間変化について性別やフレイルの有無によで外出を控えていると回答していた（表 5 ）．

る違いを検討したところ，全ての群で冬季の LSA が考低い傾向で示され，その中で全対象者，ロバスト群に察有意差が認められた．また，全対象者における最大到達 範 囲 に つ い て，「町 内」と 回 答 し た 者 が 冬 季 で本研究において，積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春
56

積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季における生活空間変化

表5

控えている
少し控えているあまり控えていない
全く控えていない
値は人数，（26)

ら

冬季および春季の外出意欲評価
冬季

春季

37（68％）
12（22％）
2（ 4％）
3（ 6％）

36（67％）
14（26％）
4（ 7％）
0（ 0％）

は，加速度計を用いた身体活動量の夏季と冬季の差は，身体活動の高い者のほうが有意に大きかったと報告している．本研究においても生活空間の季節変化はより健康状態の良いロバスト群で大きい結果とな
り，先行研究を支持する結果となった．ロバスト群はフレイル群と比較し身体・文化・地域活動を行ってい8)る者が多いことが報告されている ．これは，フレイ）内は全対象者に占める割合を示した．

ルの者は生活に必要最小限の範囲での活動が多いと解27.8％，春季では16.7％，「町外」と回答した者が冬釈できる．生活に必要最小限な活動に関しては必要に

季で59.2％，春季では72.2％と各々割合は変化してい迫られて実施する活動であるため，季節の変化を受けた．また，各生活空間レベルでの外出頻度が週 1 回未にくい可能性があり，プレフレイル・フレイル群では満の者は，「町内」において冬季で37.0％，春季では季節性の変化がロバスト群に比して少なかった一因で20.4％，「町外」においては冬季で75.9％，春季ではあると考えられる．一方，ロバスト群においては身81.5％と割合は変化していた．

体・文化・地域活動が冬期間において制限されやすい

全対象者における季節間比較では，春季と比較し冬ことが示唆される結果であり，このような活動を冬期

季の LSA が有意に低値であった．冬季に生活空間が間も持続的に実施できるための対策を提案することが狭小化することは，歩数などの身体活動による先行研

フレイル予防の後押しになると考えられる．しかし，

9,11)．これまで，積雪寒冷地

最大到達範囲と外出頻度の変化を見ると，両群ともに域での季節による身体活動変化として歩数や外出頻度

全対象者と同様，「町内」および「町外」で変化したの減少が報告されているが，生活空間も同様に積雪寒者が多い傾向であった．本研究においては，プレフレ

冷の影響を受けている可能性が示唆された．しかし，イル・フレイル群のうちフレイルである者は 4 名と少本研究で得られた全対象者の冬季と春季の LSA の得ないため，今後，より多くのフレイル該当者を含めて点は先行研究の特定高齢者（要介護認定を受けていなの検討も必要と考える．

究と同様の結果となった20)い者）の平均値と比較し低かった ．この理由の 1 つ

次に性別による分析では，男女ともに冬季 LSA がとして COVID-19の影響が考えられる．対象地域を含春季と比較し低い傾向であったが，有意差は認められめた北海道では，調査期間内に COVID-19流行があり，なかった．女性では LSA の臨床的意義のある変化で特に 5 〜 6 月は当別町を含む全道を対象として緊急事ある10点以上の変化があった ．最大到達範囲と外出態宣言が発令されていた．そのため，飲食店の休業要頻度の変化については，男性と比較し女性の方が「町

12)

24)

請や外出を控えるような社会状況であった ．また，内」「町外」での変化が大きい傾向であった．男女に外出意欲評価では，冬季・春季ともに90％以上の対象

よる活動の違いについて女性の方が知人との交流や団者が COVID-19により外出を控えているという結果で体・会への参加が多い傾向であることが報告されておあった．このことから，研究期間の COVID-19の影響

りはありながらも，冬季の生活空間は積雪寒冷の影響をあると想定される．社会活動の違いにより季節による受けることが考えられる．最大到達範囲と外出頻度に影響に違いが生じる可能性があるが，本研究ではサンよる変化では「町内」と「町外」レベルでの変化がプルサイズが少ないことも要因となり，どちらの群もあった．特に「町内」の生活範囲において変化があっ

有意差は認められなかったと考えられる．

27,28)，これらの活動は「町内」や「町外」の活動もた．冬季と春季の LSA の再現性を検討した報告によ

以上のことから，冬季と春季の生活空間変化についれば，級内相関係数は春季と比較し，冬季は低くく，ては性別やフレイルの有無といった違いにより異なる「町内」「町外」レベルでの変化が大きいことを示して可能性がある．積雪寒冷地在住高齢者に対して介護予25)

いる ．これは本研究の結果を支持する結果である．

防のための働きかけを行う場合，季節間での相違を認

季節間での LSA 得点変化は「町内」および「町外」

識して対応する必要がある．活動範囲が狭小化していへの活動範囲と外出頻度が影響している可能性がある．

る冬季では，自宅近隣までの範囲で行える介護予防活

これは，積雪寒冷による環境は「町内」および「町外」

動の提案が必要であると考えられる．また，性別やフといった自宅からの距離が遠い場所への外出に影響をレイルの有無を考慮し，冬期間における介護予防活動

受けることが示唆された．

を検討する必要があると考えられる．しかし，本研究フレイル分類による分析においてはロバスト群のみ

では全ての群において冬季 LSA が低い傾向であり，

LSA の季節間比較に有意差が認められた．Arnaardottir

これらの特性による変化の違いを解釈するには注意が
57

地域理学療法学必要である．

adults living in car-dependent neighborhoods. J Frailty
Aging. 2017; 6: 129-135.

本 研 究 に は い く つ か 限 界 が あ る． 1 つ 目 は7） 大久保豪，斎藤 民，他：介護予防事業に関連する男性参加に関連する事業要因の予備的検討―介護予防事業事例の検討から―．公衆衛生雑誌．2005; 52: 1050-1058.
8） 吉澤裕世，田中友規，他：地域在住高齢者における身体・文化・地域活動の重複実施とフレイルとの関係．日本公衛
雑誌．2019; 66: 306-316.
9） Garriga A, Sempere-Rudio N, et al. Impact of seasonality on
physical activity: A systematic review. Int J Environ Res Public Health. 2021; 19: doi: 10.3390/ijerph19010002.
10） Mizumoto A, Ihira H, et al. Physical activity changes in thewinter in older persons living in northern Japan: a prospective study. BMC Geriatrics. 2015; 15: doi: 10.1186/s12877-

COVID-19の影響である．COVID-19によりこれまで月
1 〜 2 回対面で行われていた対象地域の高齢者クラブの 活 動 は 実 施 さ れ て い な か っ た．そ の た め，
COVID-19流行前と本研究期間では生活空間が異なることが考えられる． 2 つ目は選択バイアスである．本
研究では COVID-19の影響もあり，対象者への説明が直接できず，対象者への依頼も高齢者クラブ代表者を介して行うこととなった．最後に，今回の対象者は単一の地域に在住する高齢者であった．生活空間は公共交通機関といった環境も影響していると報告されてお015-0034-z.
11） Hasegawa J, Suzuki H, et al. Impact of season on the association between muscle strength/volume and physical activity
among community dwelling elderly people living in snowycold regions. J Physiol Anthropol. 2018; 37: 25.
12） Baker PS, Bodner EV, et al. Measuring life-space mobility incommunity-dwelling older adults. J Am Geriatric soc. 2003;

15)

り ，外的妥当性については考慮する必要がある．

結論

積雪寒冷地在住高齢者に対し，冬季と春季での生活空間を比較したところ，春季と比較し冬季の生活空間が狭小化していることが示された．性別およびフレイ

51: 1610-1614.
13） 濵地 望，山口 寿，他：地域在住高齢者における生活空間と運動機能との関連．理学療法科学．2019; 34: 485-489.
14） Tsai L, Portegijs E, et al. The association between objectively measured physical activity and life-space mobility
among older people. J Med Sci Sports. 2015; 25: e368-e373.
15） Peel C, Baker PS, et al. Assessing mobility in older adults:
The UAB study of aging life-space assessment. Phys Ther.

ルの有無による比較では，ロバスト群のみで同様の傾向が示され，生活空間変化はフレイルの有無といった違いにより異なる可能性が示唆された．

利

益

相

反

開示すべき利益相反はない．

謝2005; 85: 1008-1019.
16） Portegijs E, Rantakokko M, et al. Is frailty associated withlife-space mobility and perceived autonomy in participation
outdoors? A longitudinal study. Age and Ageing. 2016; 45:

辞本研究の実施にあたり，ご協力頂いた当別町高齢者クラブの会長様，対象者並びにご家族の皆様に深く感

550-553.
17） 日 本 医 師 会：地 域 医 療 情 報 シ ス テ ム．https://jmap.jp/
cities/detail/city/1303（2022年12月 1 日引用）18） 気象庁：石狩地方新篠津．http://www.data.jma.go.jp/obd/stats/etr n/view/monthly_a1.php?prec_no=14&block_no=0030&year=2020&month=&day=&view=（2022年12月 1

謝申し上げます．

文

Vol. 3 （2024）

献1） 厚生労働省：高齢者の特性を踏まえた保健事業ガイドライン第 2 版．https://www.mhlw.go.jp/content/000605507.pdf（2022年12月 1 日引用）
2） Fried LP, Tangen CM, et al. Frailty in older adults: Evidence
for a phenotype. J Gerontology Med Sci. 2001 ; 56 :M146-M156.
3） Xue QL, Fried LP, et al. Life-space constriction, developmentof frailty, and the competing risk of mortality the womenʼshealth and aging study. Am J Epidemiol. 2008; 167: 240-248.
4） Fujita K, Fujiwara Y, et al. Frequency of going outdoors as agood predictors for incident disability of physical function as
well as disability recover y in community-dwelling older
adults in rural Japan. J Epidemiology. 2006; 16: 261-270.
5） Nonaka K, Suzuki H, et al. For how many days and whattypes of group activities should older Japanese adults beinvolved in to maintain health? A 4-year longitudinal study. J
PLos One. 2017; 12: e0183829.
6） Li W, Procter-Grray E, et al. Gender and age differences inlevels, types and locations of physical activity among older

日引用）19） Satake S, Senda K, et al. Validity of the kihon checklist forassessing frailty status. Geriatr Gerontol Int. 2016; 16: 709715.
20） 原田和宏，島田裕之，他：介護予防事業に参加した地域高齢者における生活空間（life-space）と点数化評価の妥当性の検討．日本公衛雑誌．2010; 57: 526-537.
21） Yamada M, Kimura Y, et al. Effect of the COVID-19 epidemic
on physical activity in community dwelling older adults inJapan: A cross-sectional online survey. J Nutr Health Aging.
2020; 24: 948-950.
22） 大西権亮，廣瀬英生，他：COVID-19流行に関連した外出自粛で高齢者の活動頻度低下を感じているか？日本プライマリ・ケア連合学会誌．2021; 44: 68-73.
23） Shimada H, Ishizaki T, et al. How often and how far do frail
elderly people need to go outdoors to maintain functional
capacity?. Arch Gerontol Geriatr. 2010; 50: 140-146.

58

積雪寒冷地在住高齢者の冬季と春季における生活空間変化
24） 北海道ホームページ：北海道新型コロナウイルス感染症対策本部指揮室．https://www.pref.hokkaido.lg.jp/covid-19/
koronasengen.html（2022年12月 1 日引用）
25） Portegijs E, Iwarsson S, et al. Life-space mobility assessmentin older people in Finland; measurement properties in winter and spring. BMC Research Notes. 2014; 7: 323.
26） Arnardottir NY, Oskarsdottir ND, et al. Comparison of summer and winter objectively measured physical activity andsedentary behavior in older adults: Age, gene/environment

susceptibility reykjavik study. Int. J. Environ. Res. Public
Health. 2017; 14: 1268.
27） 長田久雄，鈴木貴子，他：高齢者の社会的活動と関連要因
シルバー人材センターおよび老人クラブの登録者を対象として．日本公衛雑誌．2010; 57: 279-290.
28） 斎藤 民，近藤克則，他：高齢者の外出行動と社会的・余暇的活動における性差と地域差 JAGES プロジェクトから．
日本公衛雑誌．2015; 62: 596-608.

Changes in life-space of older adults living in snowy andcold regions during winter and spring―Comparison by sex and presence of frailty―
1,

2

2

Shinnosuke SUGITA *, Junko HASEGAWA , Hideki SUZUKI
1

2Social Welfare Corporation Tobetsu Town Council of Social Welfare
Graduate School of Rehabilitation Sciences, Health Sciences University of Hokkaido

Objective: This study aimed to compare the difference between the life-space in two seasons ―winter andspring― among elderly people living in snowy and cold regions, as well as the life-space stratified by genderand the presence of frailty.
Methods: The participants were elderly residents of Tobetsu, Hokkaido, Japan, belonging to a senior citizens club. The participants were classified into robust and pre-frail/frail groups according to the result of
the Kihon checklist administered in winter. The Life-Space Assessment（LSA）was conducted in winter andspring, respectively. Seasonal changes in LSA were compared from four different perspectives―by all participants, gender and frailty status. The changes in maximum reach and frequency of outings due to LSA werealso examined.
Results: Compared to spring, LSA in winter was significantly lower for all subjects（p＝0.004，95％ CI 2.6713.34）and for the robust group（p＝0.038，95％ CI 0.52-16.48）. Changes in maximum reach and frequency of outings were mainly observed at “in-town” and “out-of-town” levels.
Conclusion: The effects of season and the presence of frailty should be taken into account when proposing along-term care prevention activities for elderly people living in snowy and cold regions.
Key words: Snowy cold region, Life-space, preventive health care, frailty* Corresponding author

59

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 60-68 （2024）

原著

訪問リハビリテーション利用者における転倒リスク評価指標の検討―身体機能評価に着目して―
1,2,
3
1,2
荒巻 吏志 *，野上 裕子 ，服部 寛士 ，
1
2
4
千代
泉
清徳 ，古賀さとみ ，堤【目的】訪問リハビリテーション利用者に対する転倒リスク評価の一助とするために，居宅で行える身体機能評価と転倒との関連を明らかにすることを目的とした．【方法】訪問リハビリテーション利用者88名
を横断的に調査した．過去 1 年間における転倒歴の有無で 2 群に分け，カルテ情報および身体機能評価（握力，SS-5，開眼片脚立位），FRI-21を群間で比較し，関連を分析した．身体機能評価は，転倒歴を判別す
るカットオフ値を求め，オッズ比と95％信頼区間を算出した．【結果】転倒歴有り群は，無し群より身体機能が有意に低く，FRI-21は高い結果であった．身体機能評価のカットオフ値とオッズ比は，握力は17.50 kg，3.95（95％ CI: 1.56～10.00）．SS-5は18.38秒，8.17（95％ CI: 2.74～24.38）．開眼片脚立位は5.58秒，4.60（95％ CI: 0.88～23.94）であった．【結論】訪問リハビリテーション利用者に対する居宅で行える身体機能評価は，転倒歴との関連が認められ，転倒リスクを評価する指標となる可能性が示唆された．
キーワード：訪問リハビリテーション，身体機能評価，転倒リスク

は

じ

め

転倒のリスク因子には，身体機能の低下に起因するに内的要因と，居住環境などに起因する外的要因があり，国民生活基礎調査（2019）によると，転倒・転落は，転倒はそれらが複合的に関連して発生すると考えられ

要支援・要介護者の介護が必要となった主な要因としている ．転倒リスクを多側面から評価する Fall Risk

2)

1)

3)

て，認知症，脳血管疾患に次ぐ第 3 位であり ，急速Index（以下，FRI-21） は，身体機能，老年症候群，

な高齢化が進むわが国にとって社会的課題となってい環境要因から構成され，簡便な転倒リスクスクリーニ

る．殊に在宅高齢者においては，転倒・骨折をきっかング法として良く用いられている．一方，米国老年医

けに在宅生活の破綻につながる可能性もあり，訪問リ

学会のガイドライン によると，高齢者の転倒リスク

ハビリテーション（以下，訪問リハ）において転倒予因子として危険度が高いものは，順に筋力低下，転倒防は大きな課題である．

歴，歩行障害，バランス障害と報告され，多因子の中4)でも身体機能に対するアプローチは重要であるといえ1

社会医療法人雪の聖母会聖マリア病院リハビリテーション室
2
社会医療法人雪の聖母会聖マリア訪問看護ステーション
3
国際医療福祉大学福岡保健医療学部看護学科
4
聖マリア学院大学* 責任著者連絡先：社会医療法人雪の聖母会聖マリア病院リハ
ビリテーション室〒830-8543 福岡県久留米市津福本町422番地
TEL：0942-35-3322，FAX：0942-34-3115
E-mail：sa-aramaki@st-mary-med.or.jp（受付日 2022年10月18日，受理日 2023年 8 月 9 日，
J-STAGE 早期公開日 2023年10月13日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22007

る．転倒予防に対するリハビリテーションにおいては，
筋力，バランス能力など身体機能の向上を目的とする運動療法を主としており，その効果はいくつかのメタ
5)

アナリシスでエビデンスが示されている ．
FRI-21 は，複雑な検査を行わずに転倒リスクを予測する目的で開発されているため，その身体機能評価
は「つまずくことがあるか」などの定性評価であり，リハビリテーションの効果や身体機能の変化を経時的に評価するには，身体機能を計測した定量評価が必要© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

60

訪問リハビリテーション利用者における転倒リスク評価指標の検討である．転倒に関わる筋力やバランス能力を測る身体あり，適応者が限られるため，虚弱高齢者向けに改良

機能評価は数多くあるが，訪問リハでは特に，居室とした変法として，立ち上がり動作時に上肢での補助をいう狭小な空間や訪問時間の制約のなかで評価を行う

許可した方法ため，使用できる器具も限られ，FRI-21 とともに，簡ス評価の中で最も使用頻度が高いとの報告

便な方法であることが望ましい．

これらの指標はいずれも居室内で簡便に実施できる身を用いた．開眼片脚立位は，バラン
12)

6)

がある．

体機能評価指標として採用した．

身体機能を簡便に測定できる定量評価として，握力 ，
7)

11)

8)

5 回立ち座りテスト ，開眼片脚立位 は，地域で生

身体機能評価は，訪問リハサービス提供時に担当療活する高齢者を対象とした転倒予測における有用性が法士が行い，対象者の自宅内にある平らな床上で実施報告されているが，地域在住高齢者全般を対象としてした．また，検者の違いによる誤差を少なくするため

おり，リハビリテーションを要する対象者における転に，測定方法や対象者への声かけを一律にし，測定結倒リスクの予測に使える基準は確立されていない．

果への影響が少なくなるよう配慮した．測定スペース
はできるだけ同様の条件となるようにした．

そこで，本研究は，訪問リハ利用者における転倒リ①握力

スク評価の一助とするために，居宅で簡便に行える身立位で握力計（TTM 握力計，T.T.N 0051，堤製作所）

体機能評価と転倒との関連を明らかにすることを目的を用いて測定を行った．肘関節は伸展位にて，体幹やとした．

下肢に上肢が触れないように注意し，示指の近位指節対象および方法間関節（PIP 関節）が90度になるように調整した．測1．対象者

定は，左右 2 回ずつ行い，その最大値（kg）を代表

研究対象者は，2020年10月～2021年 3 月の間に A値とした．また，麻痺や切断等の理由により一側肢の訪問看護ステーションにおいて，訪問リハを利用してみの測定となった者は一側肢の数値を代表値とした．

いる65歳以上の高齢者とし，日常的な移動手段が歩行② SS-5である対象者で，研究に同意した者146名とした．そ自宅内で日常的に使用している背もたれ付の高さのうち，身体機能評価にて欠損値がある者（36名），

40～44 cm の椅子を，検者が支えて実施した．椅子の身体機能評価の指示が通じにくい認知症または高次脳

高さは，なるべく同様の条件となるようにした．内容

機能障害がある者（22名）を除外した88名を分析対象として，両脚を肩幅程度に広げた自然安静座位を開始とした．

肢位とし，なるべく速く 5 回の立ち座り動作を繰り返す課題を行った．立ち座り動作の際，両手は膝上に置

2．方法

き，動作の補助を許可した．立ち上がり時には，股関1）対象者特性に関する情報

節，膝関節を完全伸展位となる立位をとるように指示

年齢，性別，身長，体重，Body Mass Index（以下，し，測定前に 2 ～ 3 回の練習試行を行い，立ち座り動BMI），要介護度，主疾患（脳血管疾患，運動器疾患，

作を確認した上で測定した．測定は，対象者の任意の内部障害，神経筋疾患，脊髄疾患，がん），障害高齢タイミングで立ち座り動作を開始し 5 回の立ち座り動者の日常生活自立度（以下，日常生活自立度），屋内

作を終了し，着座した時点までの所要時間を測定した．

歩行状況，訪問リハ利用頻度，訪問リハ利用日数は，

測定は，疲労感を考慮し 1 回実施した．

カルテから情報収集した．

③開眼片脚立位
9)

本研究における転倒は，Gibson の「他人による外測定方法は，左右 2 回ずつ行い，対象者の任意の順

力，意識消失，脳卒中などにより突然発症した麻痺，序でデジタルストップウォッチを用いて30秒を上限とてんかん発作によることなく，不注意によって，人がした．足底全体が床面から離れた時点で計測開始とし，同一平面あるいはより低い平面へ倒れること」と定義

足底が両方床面に接地したり，倒れそうになるのを支し，本人および家族に聞き取り調査を行い，過去 1 年

えたりした場合，その時点で計測を止め時間を記録し間において 1 度でも経験があれば転倒有りとした．

た．また挙げている足が反対の足に触れたり，立位を

2）身体機能評価

保持している足が動いたりした場合も，その時点で測本調査では，①握力，② 5 回立ち座りテスト（sit定終了とした．測定に対する外的影響を最小限にする

to stand-5 以下，SS-5），③開眼片脚立位を用いた．握為に，測定場所は不安定な床面でなく，部屋の照明は10)において，上肢筋力を評価す

明るく設定し，環境も対象者と検者以外はいない環境

る代表的な項目として用いられている．SS-5 は，腕で測定した．検者の教示は「できるだけ長く保ってくを胸の前で組んだ状態での立ち座り動作を課す方法でださい」と統一した．左右の最大値（秒）を代表値と力は，新体力テスト

61

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

し，麻痺や切断等の理由により一側肢のみの測定と

倫 理 的 配 慮なった者は一側肢の数値を代表値とした．
3）Fall Risk Index（FRI-21）

本研究は聖マリア病院研究審査委員会の承認を得て

3)

鳥羽らの FRI-21 は，身体機能，老年症候群，環境実施された（承認番号：20-1003）．研究対象者には調要因の項目について，「はい」「いいえ」で回答するも査の目的と内容の説明を実施し，同意と署名を得て個ので，転倒リスク予測に使用されている．21項目につ人情報に十分配慮して実施した．

き 1 点を付与し，10点以上が転倒のハイリスクと評価

結13)

される ．この FRI-21 の項目について，検者が問診

果

1．対象者の特性を行いながら評価した．
4）分析方法（統計学的解析）

対象者の特性を表 1 に示す．男性41名（46.6％），

対象者の特性について単純集計を行った．転倒歴の女性47名（53.4％）で，平均年齢76.4±8.7（中央値

有無で 2 群に分け，カルテ情報および転倒リスク評価76.0）歳の集団であり，BMI は平均 22.6±3.8 kg/m

としての身体機能評価 3 項目，FRI-21 について，割で あ っ た．主 疾 患 で 最 も 多 い の は 脳 血 管 疾 患 34 名

2合と平均値を比較し関連を分析した．カルテ情報のう
ち次の変数は 2 値化した．日常生活自立度は J1・J2

表1

ランクと A1・A2・B1 に層別し，介護度は，要支援 1 ・対象者の特性
対象者

2 と要介護 1 ～ 3 に層別した．屋内歩行状況は独歩，†

年齢 （歳）
性別（女性）
身長（cm）†
体重 （kg）
2
BMI（kg/m ）介護度，人（％）
要支援 1
要支援 2
要介護 1
要介護 2
要介護 3
主疾患，人（％）
脳血管疾患
運動器疾患
内部疾患
神経筋疾患
脊髄疾患
がん
日常生活自立度，人（％）
J1
J2
A1
A2
B1
歩行状況，人（％）
独歩
杖歩行
伝い歩き
歩行器等の補助具
訪問リハ利用頻度（回）†訪問リハ利用日数 （日）杖歩行，伝い歩き，歩行器等の補助具に区別し，独歩とそれ以外の杖歩行，伝い歩き，歩行器等の補助具に層別した．同様に杖歩行，伝い歩き，歩行器等の補助具の項目も対象とする項目以外で層別し，群間で割合を比較した．主疾患も同様に，脳血管疾患，運動器疾
患，内部疾患，神経筋疾患，脊髄疾患，がんのそれぞれの項目とそれ以外で 2 値化し，群間で割合を比較した．離散データの検定には，Fisher の正確確率検定を用いた．連続データは，Anderson-Darling 法により正規性の検定を行い，正規分布していた身長，BMI，握力，SS-5，訪問リハ利用頻度では平均値を代表値とし，群間の比較は t 検定を用いた．また，正規分布していなかった年齢，体重，開眼片脚立位，FRI-21，訪問リ
ハ利用日数では中央値を代表値とし，群間の比較はMann-Whitney U 検定を用いた．有意水準 α は0.05とした．
また，身体機能評価および FRI-21 による転倒歴の有無の判別について，握力，SS-5，開眼片脚立位，FRI21 を独立変数とし，Receiver Operating Characteristic
curve（ROC 曲線）を用いてカットオフ値を求めた．転倒歴の有無を判別するモデルの精度には Area Under
the Curve（以下，AUC）を用い，カットオフ値の設定
は Youden Index を基準とした．転倒リスク評価はカットオフ値で 2 値化し，転倒歴有りに対する各転倒リス
ク評価におけるカットオフ値との関連について，ロジスティック回帰モデルを用い，性別，年齢，BMI で調整したオッズ比と95％信頼区間を算出した．解析ソ

n＝8876.0（70.8-84.0）
47（53.4）
155.9±9.252.5（47.8-60.4）
22.6±3.88（ 9.1）19（21.6）25（28.4）
22（25.0）14（15.9）34（38.6）
21（23.8）
11（12.5）8（ 9.1）6（ 6.8）8（ 9.1）6（ 6.9）23（26.1）30（34.1）
20（22.7）9（10.2）32（36.4）
12（13.7）
19（21.6）25（28.4）
1.4±0.6
363.0（205.8-744.0）

離散データは人数（％）
連続データは正規分布の場合，平均値±標準誤差†
非正規分布の場合，中央値（第 1 四分位数-第 3 四分位数）
BMI; Body mass index

フトウェアには JMP Pro16.2.0（SAS Institute Inc.）
®

を用いた．

62

訪問リハビリテーション利用者における転倒リスク評価指標の検討

倒歴がない者が有意に多く（p＝0.002），歩行器等の（38.6％）であった．
介 護 度 の 内 訳 は，要 支 援 1 ・ 2 は 合 わ せ て 27 名

補助具使用者は，転倒有りが有意に多かった（p＝（30.7％），要介護は 1 ～ 3 で61名（69.3％）であり，0.001）．その他の対象者の特性と転倒歴の有無には有

要介護 4 ・ 5 の対象者はいなかった．日常生活自立

意差はなかった（表 2 ）．

度は A1 が30名（34.1％）と最も多く，次いで順に J2
3．転倒リスク評価指標と転倒歴の関連との関連が 23 名（26.1％），A2 が 20 名（22.7％），B1 が 9 名（10.2％），J1 が 6 名（6.9％）であった．対象者の屋

身体機能評価項目である握力，SS-5，開眼片脚立位

内歩行状況は，独歩の者が32名（36.4％），次に歩行および FRI-21 について，転倒歴の有無で平均値また器等の補助を利用している者が25名（28.4％）で，伝は中央値を比較した（表 3 ）．握力の平均値は転倒歴

い歩き19名（21.6％），杖歩行12名（13.7％）の順で

有 ／ 無 で 16.13 kg/21.95 kg（p＝0.003），SS-5 の 平あった．

均値は26.05秒／19.23秒（p＜0.001），開眼片脚立位の 中 央 値 は 2.05 秒／10.38 秒（p＜0.001），FRI-21 の訪問リハの利用頻度は平均週1.4日で，利用日数は

中央値は14点／ 9 点（p＜0.001）であり，すべての身中央値363.0（205.8-744.0）日であった．

体機能評価項目および FRI-21 において，転倒歴有群
2．対象者の特性と転倒歴との関連が無群より有意に身体機能が低く，FRI-21 は高い結過去 1 年間に転倒経験をもつ者は46名（52.3％）で果となった．効果量 r はいずれも0.3以上であり，なあった．要介護の割合は，転倒無し群23名（54.8％）

かでも FRI-21（r＝0.58）が最も高かった（表 3 ）．

に対し，転倒有り群38名（82.6％）と有意に高かった（p＝0.004）．また，歩行状況のうち，独歩の者は，転表2†

転倒歴の有無による対象者の特性の比較

年齢（歳）
性別 女性
身長（cm）†
体重（kg）
2
BMI（kg/m ）要介護／要支援
主疾患
脳血管疾患
運動器疾患
内部疾患
神経筋疾患
脊髄疾患
がん
日常生活自立度
J ランク／ A ランクおよび B
歩行状況
独歩
杖歩行
伝い歩き
歩行器等の補助具
訪問リハ利用頻度（回）†訪問リハ利用日数（日）

転倒有り群（n＝46）

転倒無し群（n＝42）

p値

74.5（68.25-85.5）
24（52.1）
155.2±9.852.0（45.0-60.0）
22.5±3.7
38（82.6）／ 8 （17.3）

76.5（71.25-85.5）
23（54.7）
156.8±8.655.8（48.25-60.0）
22.6±4.023（54.8）／19（45.2）

0.29
0.80
0.44
0.74
0.82
0.004*

16（34.7）
9（19.5）8（17.3）6（13.0）5（10.8）2（ 4.3）18（42.8）
12（28.5）3（ 7.1）2（ 4.7）1（ 2.3）6（14.2）

0.38
0.32
0.14
0.17
0.11
0.10

12（26.0）／34（73.9）

17（40.4）／25（59.6）

0.15

10（21.7）
7（15.2）9（19.5）20（43.4）
1.4±0.1
435.0（177.5-776.5）

22（52.3）
5（11.9）10（23.8）5（11.9）1.4±0.1
348.5（205.6-744.0）

0.002*
0.65
0.62
0.001*
0.91
0.70

離散データは人数（％）を示し，Fisher 正確確率検定を用いた連続データは正規分布の場合，平均値±標準誤差とし t 検定を用いた†
非正規分布の場合，中央値（第 1 四分位数-第 3 四分位数）とし Mann-Whitney U 検定を用いた*p＜0.05
要介護 4 ・ 5 は該当者なし
BMI; Body mass index
63

地域理学療法学表3Vol. 3 （2024）

転倒歴の有無による転倒リスク評価指標の比較
転倒有り群（n＝46） 転倒無し群（n＝42）

握力（kg）
SS-5（秒）†
開眼片脚立位（秒）†FRI-21（点）16.13± 7.10
26.05±10.68
2.05（1.0-5.2）
14（12-16）

21.95±9.55
19.23±9.31
10.38（3.5-20.5）9（6-12）p値

r 効果量0.003*＜0.001*＜0.001*＜0.001*

0.32
0.37
0.46
0.58

正規分布の場合，平均値±標準誤差とし t 検定を用いた
非正規分布の場合，中央値（第 1 四分位数-第 3 四分位数）とし Mann-Whitney U 検定を用いた*p＜0.05
SS-5; sit to stand-5, FRI-21; Fall Risk Index†

表4

転倒歴有りを判別する転倒リスク評価指標のカットオフ値と調整オッズ比
カットオフ値

感度

特異度

AUC

調整 OR

95％ CI

17.50
18.38
5.58
12.00

0.71
0.54
0.69
0.86

0.59
0.87
0.79
0.70

0.68
0.73
0.76
0.83

3.95
8.17
4.60
9.73

1.56～10.00
2.74～24.38
0.88～23.94
3.40～27.86

握力（kg）
SS-5（秒）
開眼片脚立位（秒）FRI-21（点）調整因子：性別，年齢，BMI
AUC; Area under the curve, SS-5; sit to stand-5, FRI-21; Fall Risk Index, OR; Odds Ratio, CI;
Confidence Interval, BMI; Body mass index

4．転倒歴の有無を判別する転倒リスク評価のカット

本研究の結果より，疾患に依存せず，介護度の高さやオフ値とオッズ比

歩行補助具の使用割合（転倒有り群43.4％）が多い特

ROC 曲線を用いた転倒歴有無の判別について，身徴が見て取れる．すなわち，歩行機能が低下しており，

体機能評価および FRI-21 のカットオフ値を求め，そ

転倒有り群の中でも転倒リスクが高い（FRI-21：14点）の感度と特異度を算出した．握力は 17.50 kg：感度

利用者も散見される．したがって，移動に伴って生じ71％／特異度59％，AUC 0.68，SS-5 は18.38秒：感度

る転倒の確率は高く，優先的に転倒対策を講じる必要

54％／特異度87％，AUC 0.73，開眼片脚立位は5.58がある．いずれにしろ，本研究の結果から，歩行補助

秒：感 度 69％／ 特 異 度 79％，AUC 0.76，FRI-21 は具等の対策を講じても転倒してしまう可能性はあるた

12.00：感度86％／特異度70％，AUC 0.83であった．

め，今後も継続して転倒に留意しなければならない対転倒歴有りに対する各転倒リスク評価におけるカット

象者といえる．

オフ値との関連は，調整オッズ比で順に3.95（95％ CI:

Graafmans

18)

らは，介護を受けていない70歳以上の1.56 ～ 10.00），8.17（95％ CI: 2.74 ～ 24.38），4.60

地域在住高齢者を対象とし，脳血管疾患と転倒歴の関（95％ CI: 0.88～23.94），9.73（95％ CI: 3.40～27.86）

連を報告している．一方で，和田らであった（表 4 ）．

齢者を対象とした研究においては，脳血管疾患ではな

考の地域在住高く複数の運動器疾患の診断歴が転倒歴と関連している察ことを報告している．しかし，本研究においては，主1．居宅における転倒歴と関連する要因

疾患と転倒歴との関連性はみられなかった．今回の対象者は，介護認定を受けており，訪問リハが対象とな

今回の対象者では，過去 1 年間に半数以上の者が転
14)

19)

はシステマティックるほどに身体機能が低い者であった．疾患と転倒歴とレビューによって，地域在住高齢者の転倒に対する内の関係は一定の見解が得られておらず，本研究の結果的要因の独立危険因子は転倒歴であり，筋力低下・バを踏まえると，転倒歴には疾患による二次的な身体機ランス障害・歩行障害などの関連を報告している．ま

能の低下が影響している可能性が考えられる．また，た，特に過去 1 年間での転倒経験は，その後の転倒に訪問リハの日数や頻度においても関連はみられなかっ倒を経験していた．Tinetti ら

15-17)であることがいくつた．在宅生活を送る療養者は，日常生活活動の向上やもの研究で報告されている．つまり，本調査の転倒有

居宅生活の継続のため，個々の目標によって頻度や日り群は，再転倒するリスクが高い集団であるといえる．

数，ケアの内容が選択されている．今回は訪問リハの対するきわめて強い予知因子64

訪問リハビリテーション利用者における転倒リスク評価指標の検討

介入効果などの調査を行っていないため，転倒歴とのいて，自宅環境は対象者の評価スペースの問題や家具関連を示すことができなかったが，今後は，その関連の配置．自宅内の椅子の種類や高さの違い．床材の状性についても追究したいと考える．

態，照明の明るさ，段差や敷居などがあり，評価を行う環境は統一されていない．また，訪問リハは居宅

2．居宅で行う身体機能評価の転倒リスク予測におけサービス計画上で時間が設定されており，その中で身る有用性

体機能評価を行わなければならない．本研究では，上本研究は，訪問リハを利用する地域在住高齢者に対記のような制限のある居宅で簡便に行える握 力，する転倒リスク評価の一助とするために，居宅で行え

SS-5，開眼片脚立位を用いたが，いずれも転倒歴の有る身体機能評価と転倒との関連を調査した．その結果，る者の身体能力が有意に低いことが示された．新野ら

握力，SS-5，開眼片脚立位および FRI-21 は，居宅には，特別養護老人ホームの入居者を対象とした調査における転倒歴との関連があり，FRI-21 と併せて転倒

おいて，握力と転倒発生の関連を報告している．また，を予測できる可能性のある評価指標としての有用性が地域在住高齢者を対象とした先行研究示唆された．

SS-5，開眼片脚立位が転倒と関連していることが報告

24)

7,25)

により，

転倒歴の有無による効果量をみると，最も差が大きされている．これらは本研究でも同様の結果であり，かったのは FRI-21 であった．FRI-21 は身体機能に加訪問リハの対象者においても，握力，SS-5，開眼片脚

3)

立位が転倒を予測する指標として有用であると考えら

え生活環境要因などの項目 が含まれ，問診によって総合的に転倒を予測する尺度である．鳥羽ら

13)

れる．

は地

域在住高齢者を対象とし，FRI-21 は， 1 年後の 2 回
3．訪問リハにおける身体機能評価による転倒予測の以上の転倒を予測することを報告している．この尺度は，カットオフ値10点以上で転倒リスクが高い

13)

精度

と

されるが，本研究では，転倒無し群に FRI-21 が10点

今回，各身体機能評価による転倒歴を判別するカッを上回る者が42名中19名（45.2％）いた．つまり，転トオフ値を求めたところ，AUC は0.68～0.83を示した．一般に AUC は0.7～0.9で適度な精度であると解倒リスクがあっても，転倒していない者が存在してい20)

ることになる．要支援者を対象とした研究

26)

釈されている ．握力は筋力の把握に有効とされておでは FRI-

27,28)

21 の平均値が10.5±3.4点と，カットオフ値が10点をり上回っている．本研究の対象者は，訪問リハを利用し結果であると考えられる．清野ら は地域在住高齢者ている要支援・要介護高齢者であり，要介護認定者がの移動能力制限を判別する握力のカットオフ値につい約 7 割である．身体機能評価において転倒無し群は，て，男性 31.0 kg（感度：75％，特異度：81％），女性

握力が 21.95 kg，SS-5 は19.23秒とサルコペニア診断

19.6 kg（感度：73％，特異度：57％）と報告している．

，転倒リスクの一因である筋力低下を反映した
6)

21)

基準 （握力男性：28 kg 以下，女性 18 kg 以下， 5

今回得られた 17.50 kg（感度：71％，特異度：59％）

回立ち座りテスト12秒以上）を下回るほど身体機能がという基準は，地域在住高齢者の結果と比較して低い低下している．また，サルコペニアになることで，値となっている．握力は全身の筋力を反映する項目で

22)

2 ～ 3 倍程度転倒発生率が高まるとの報告

27)

もある．

ある ．転倒有り群の握力は 16.13 kg であり，転倒無FRI-21 と同様に身体機能面の結果が示すように，本し群と比べて有意に低下している．また，本研究の対研究の対象者は転倒リスクの高い状態であるが，転倒

象者の握力はサルコペニアやフレイルを示す基準が生じていない．その理由の一つとして，訪問リハのを下回っていることが分かる．つまり，転倒しやすい

介入効果が考えられる．転倒リスクの高い利用者には群の筋肉量は大幅に減少しており，かつフレイル状態

転倒予防介入や指導を行っており，そのことが転倒をである可能性が高いことが考えられる．以上のことか回避している可能性があると考える．しかしながら，ら，本研究における転倒有り群の転倒リスクを評価す

介入の有無については本調査では明らかにしておらず，るには，筋力の身体的側面に加えて，認知面等の精神憶測の域を超えない．一方，身体機能評価は測定値と的側面かつ社会活動性などの側面も踏まえて，包括的して得られる情報である．木藤ら

23)

21)

に評価する必要性があると考えられる．

は，理学療法をSS-5 は，膝伸展や屈曲，足関節の筋力と相関があり，提供するために運動機能に関する理学療法診断，予後

感覚やバランス能力との関連も示された

判定，介入計画の作成に，データを得る過程は必要と

29)

下肢の筋

7)

報告している．本研究結果は，客観的な評価であり，力評価である．Buatois ら は，地域在住高齢者にお理学療法の科学的信頼性を高めるために重要であるといて，SS-5 の再転倒予測は15秒（感度：55％，特異考える．しかし，実際に訪問リハで介入する場面にお度：65％）であったと報告している．一方で，本研究65地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

可能性のある評価指標としての有用性が示唆された．

における転倒歴判別のカットオフ値は18.38秒（感度：54％，特異度：87％）であった．本研究では，Buatois

利7)

ら とは異なり，SS-5 を行う際に両上肢による動作の補助を許しているため，動作課題の難易度は低くなっ

益

相

反

本研究において開示すべき利益相反はない．

ていると考える．したがって，身体機能が低い者の中謝で，より転倒リスクが高い者を判別することが可能となり，特異度が高くなったと考えられる．

辞

本研究の実施にあたり，調査にご協力いただきまし本研究は転倒歴と疾患の関連は示されなかったが，た訪問リハビリテーション利用者の方々や社会医療法

地域在住高齢者を対象とした研究と比較して，転倒リ

人雪の聖母会に所属するスタッフの関係各位に深謝いスクが高く，握力や SS-5 においてサルコペニア・フ

たします．

レイルの診断基準を下回るほどに，身体的虚弱が顕著

文であることが影響した可能性がある．ただし，握力の特異度は59％，SS-5 の感度は54％であり，転倒リス

1） 厚生労働省ホームページ：国民生活基礎調査2019．https://www.mhlw.go.jj/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/
index.html（2022年 7 月12日引用）

クが高い者の見逃しや誤認の可能性はあると考えられ
る．

2） 鈴木隆雄：転倒・転落の疫学．総合リハビリテーション．
2004; 32: 205-210.
3） 鳥羽研二，大河内次郎，他：転倒リスク予測のための「転倒スコア」の開発と妥当性の検証．日本老年医学会雑誌．
2005; 42: 346-352.
4） American Geriatrics Society, British Geriatrics Society, andAmerican Academy of Orthopaedic Surgeons Panel on Falls
Prevention: Guideline for the prevention of falls in older persons. J Am Geriatr Soc. 2001; 49: 664-672.

開眼片脚立位は，静的なバランス能力の評価であり，30)

Domínguez-Carrillo らにおいても転倒との関連が報8)

告されている．Vellas ら は地域在住の健常高齢者において，外傷を伴う転倒を予測する片脚立位のカット31)

オフ値は 5 秒以下とする報告や，Thomas ら

はデイ

ケア利用者における複数回転倒の片脚立位のカットオ
フ値は1.02秒以下とする報告がある．一方，本研究に

5） 武藤芳照，鈴木みずえ，他：転倒予防白書2019．日本医事新報社，東京，2019，pp. 98-101.
6） 清野 諭，金 美芝，他：地域在住高齢者の握力による移動能力制限の識別．体力科学．2011; 60: 259-268.
7） Buatois S, Miljkovic D, et al. Five times sit to stand test is apredictor of recurrent falls in healthy community-living subjects aged 65 and older. J Am Geriatr Soc. 2008; 56: 1575-

おけるカットオフ値は5.58秒未満と Thomas らの調査と比べて長く，転倒に至る身体機能は高いことが示されたといえる．この要因として，判別される転倒の定義が，外傷を伴う転倒や複数回の転倒であることから，我々が用いた Gibson の転倒定義と異なるためであると考える．また，判別力については，開眼片脚立位の1577.
8） Vellas BJ, Wayne SJ, et al. One-leg balance is an important
predictor of injurious falls in older persons. J Am Geriatr
Soc. 1997; 45: 735-738.
9） Gibson MJ: Improving the health of older people: A world
view. edited by Kane RL, Evans JG, et al. Oxford University
Press, New York, 1990, 296-315.

感度は69％であり，転倒リスクが高い者を見逃している可能性もあると考えられる．

研 究 の 限 界
本研究で転倒歴に関連する要因がいくつか明らかとなったが，調査は横断研究であることから，因果関係

10） 文部科学省：新体力テスト実施要項（65歳～79歳）．https://www.mext.go.jp/a_menu/spor ts/stamina/03040901.htm

を示すものではないといえる．それを明らかにするためには，経時的な調査が必要である．また，今回の調（2022年 7 月12日引用）
11） 牧迫飛雄馬，太田暁美，他：虚弱高齢者における身体運動
機能評価を目的とした 5 回椅子立ち座りテストの改良とその信頼性の検証．スポーツ科学研究．2008; 5: 71-78.
12） 合田秀人，岩井浩一，他：地域理学療法における評価指標の使用状況と臨床で必要とされる評価指標の条件に関する調査報告．理学療法学．2020; 47: 363-368.
13） 鳥羽研二：高齢者の転倒予防ガイドライン．株式会社メジ
カルビュー社，東京，2012，pp. 7-8.
14） Tinetti ME, Kumar C: The patient who falls: "It's always atrade-off". JAMA. 2010; 303: 258-266.
15） Nevitt MC, Cummings SR, et al. Risk factors for recurrent
nonsyncopall falls. JAMA. 1989; 261: 2663-2668.
16） Ryynanen OP, Kivela SL, et al. Recurrent elderly fallers.

査で有意な結果を得られた項目は少なく，疾患や日常
生活自立度と転倒の関連においての結果が得られることで，詳細に転倒に留意する対象者が絞られ，介入時の参考となるであろう．そして，身体機能評価の情報を基に訪問リハにおける転倒予防策の内容を明らかにし，介入効果を検証することも今後の課題である．

結

献

論

訪問リハ利用中の高齢者において，握力，SS-5，開
眼片脚立位の各身体機能評価は，居宅における転倒歴との関連があり，FRI-21 と併せて転倒を予測できる66

訪問リハビリテーション利用者における転倒リスク評価指標の検討
Scand. J Prim Care. 1992; 10: 277-283.
17） 安村誠司，芳賀 博，他：農村部の在宅高齢者における転倒の発生要因．日本公衆衛誌．1994; 41: 528-537.
18） Graafmans WC, Ooms ME, et al. Falls in the elderly: a prospective study of risk factors and risk profiles. Am J Epidemiol. 1996; 143: 1129-1136.

25） Lusardi MM, Fritz S, et al. Determining risk of falls in community dwelling older adults: A systematic review andmeta-analysis using posttest probability. J Geriatr Phys Ther.
2017; 40: 1-36.
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of sepsis. Intensive Care Med. 2003; 29: 1043-1051.

19） 和田 崇，松本浩実，他：地域在住高齢者における診断された運動器疾患数と転倒発生の関連についての横断的研究．
日本転倒予防学会誌．2017; 3: 37-45.
20） 山下 裕，古後晴基，他：虚弱高齢者を対象とした転倒ス
コア（Fall Risk Index: FRI-21）と咬合力の関連．ヘルスプ

27） 池田 望，村田 伸，他：地域在住女性高齢者の握力と身体機能との関係．理学療法科学．2011; 26: 255-258.
28） 津覇健太郎，立津 統，他：超音波画像診断装置を用いた
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depends on sensation, speed, balance, and psychologicalstatus in addition to strength in older people. J Gerontol A
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30） Domínguez-Carrillo LG, Arellano-Aguilar G, et al. Unipedal
stance time and fall risk in the elderly. Cir Cir. 2007; 75: 107-

ロモーション理学療法研究．2015; 5: 9-14.
21） Chen LK, Woo JA, et al. Asian working group for sarcopenia:
2019 consensus update on sarcopenia diagnosis and treatment. J Am Med Dir Assoc. 2020; 21: 300-307.
22） 山田 実：高齢者のサルコペニアと転倒．日本転倒予防学
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23） 木藤伸宏，梅原拓也，他：理学療法における評価・効果判定の目的とは．理学療法学．2021; 48: 143-151.
24） 新野直明，中村健一：老人ホームにおける高齢者の転倒調

112.
31） Thomas JI, Lane JV: A pilot study to explore the predictive
validity of 4 measures of falls risk in frail elderly patients.
Arch Phys Med Rehabil. 2005; 86: 1636-1640.

査：転倒の発生状況と関連要因．日本老年医学会雑誌．
1996; 33: 12-16.

67

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

An examination of fall risk assessment indices forhome-visit rehabilitation user
―Focusing on physical function assessment―
1,2,
3
1,2
Satoshi ARAMAKI *, Yuko NOGAMI , Hirosi HATTORI ,1
2
4
Kiyonori IZUMI , Satomi KOGA , Chiyo TSUTSUMI

1

St. Mary's Hospital Department of Rehabilitation Center, Social Medical Corporation Yuki no Seibokai
2
St. Mary's Home-Visit Nursing Station, Social Medical Corporation Yuki no Seibokai
3
International University of Health and Welfare Fukuoka Faculty of Health Sciences Department of Nursing
4
St. Mary's College Faculty of Nursing
Objective: This study investigated the relationship between falls and home-based physical function assessment methods to improve fall risk assessment for home-visit rehabilitation users.
Methods: This cross-sectional study examined 88 older adults requiring support and nursing care. The participants were divided into two groups according to the presence or absence of a fall history over the past 1
year. An intergroup comparison was performed using the medical records, as well as the physical function
assessments（grip strength, SS-5, one-leg standing time with eyes open）and FRI-21, and the relationships
thereof were analyzed. For the physical function assessments, cutoff values were determined for the groups
with and without a fall history, and odds ratios and 95％ confidence intervals（CIs）were calculated.
Results: The group with a fall histor y had significantly lower physical function, as well as a higher FRI-21,
than the group without a fall history. The cutoff value and odds ratio for grip strength were 17.50 kg and 3.95
（95％ CI, 1.56-10.00）, respectively; for SS-5 time were 18.38 s and 8.17 s（95％ CI, 2.74-24.38）, respectively; and for one-leg standing time with eyes open were 5.58 s and 4.60 s（95％ CI, 0.88-23.94）, respectively.
Conclusion: A physical function assessment performed at home for home-visit rehabilitation users was associated with a history of falls, suggesting that it may serve as an index for assessing fall risk.
Key words: Home-visit rehabilitation, Physical function assessment, Fall risk

* Corresponding author

68

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 69-76 （2024）

原著

地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施と基本チェックリストの下位項目との関連
中北

1,2,

智士

2,3

*，松本

2,3

大輔 ，高取克彦【目的】地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施に関連する要因を，行政で活用している基本チェックリスト（以下，KCL）下位項目に着目して検討すること．【方法】和歌山
県紀の川市在住の要介護認定を受けていない高齢者を対象に，2018年と2020年に KCL を用いた郵送調査を実施し，追跡調査では KCL に加え自宅等での運動実施について聴取した．両調査とも回答が得られた者からベースライン時にプレフレイル・フレイルの者を除外した3,698名を分析対象とし，運動実施と非実施に群分けた．【結果】運動非実施群は704名（19.0％）であった．コロナ禍の運動非実施には，ベースライン時での抑うつが有意に関連した（オッズ比 1.52，95％信頼区間 1.14-2.01，p＜0.01）．【結論】フ
レイル判定は健常（ロバスト）であっても抑うつ項目に該当するものは，コロナ禍において運動が定着しにくい可能性がある．
キーワード：地域在住高齢者，ロバスト，新型コロナウイルス感染症，運動実施，基本チェックリスト

は

じ

め

3)

前段階の状態と位置付けられ ，機能予後や要介護度にに影響し，早期の死亡リスクを高めると言われている

新型コロナウイルス（Coronavirus disease 2019：以下，

4,5)．高齢者の身体活動量低下はフレイルのリスク

COVID-19）は，ソーシャルディスタンスの確保や社を高め，COVID-19の流行によりフレイル発生率が増

会活動の自粛など多くの国民の生活に影響を及ぼして加していると報告されている ．フレイル予防には運

い る．先 行 研 究 で は，World Health Organization が動習慣などの健康的な生活習慣が重要であり ，身体

2020年 3 月に COVID-19のパンデミックを宣言してか的フレイルの 1 つの表現型 として，身体活動低下やら約 1 か月後，世界187カ国，455,404人の平均歩数が

運動習慣がないことが含まれており，フレイルと身体

6)

7)

4)

1)

27.3％減少したと推計している ．わが国では，2020活動・運動習慣は密接な関係にある．COVID-19流行

年 4 月 7 日に都市部を中心とした一部の地域へ緊急事

下でも同様に運動や社会性の確保，十分な栄養補給が態宣言が発令され，高齢者の身体活動量の減少がみら推奨されている ．外来，訪問リハビリテーション患

8)

2)

れ ，COVID-19の感染拡大による二次的な健康被害が者を対象とした調査では，COVID-19流行下での運動懸念されている．

実施率は流行前に比べ減少し，リハビリテーション専

フレイルとは，その定義についてはコンセンサスが門職が指導した後であっても，全体で51％，フレイル

得られていないものの，本邦では健康から障害に至るでない患者でも53％であったことから ，要介護高齢1者だけではなく，ロバスト高齢者であっても運動実施

9)

貴志川リハビリテーション病院リハビリテーション部
畿央大学大学院健康科学研究科
3
畿央大学健康科学部理学療法学科* 責任著者連絡先：貴志川リハビリテーション病院リハビリテー
ション部〒640-0401 和歌山県紀の川市貴志川町丸栖1423-3
TEL：0736-64-0061，FAX：0736-64-0063
E-mail：satoshi.nakakita.0625@gmail.com（受付日 2023年 4 月25日，受理日 2023年 9 月26日，
J-STAGE 早期公開日 2023年11月 3 日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT23002

が難しいことが予想される．高齢者の運動実施に関連

2

する要因は，健康状態，過去の運動習慣，モチベーショ
ン，社会的な支援，利便性などさまざまである

10,11)．

しかしながら，COVID-19感染拡大のような社会生活が制限された中でも運動実施が可能か否かに関連する要因については，いまだ十分に明らかにされておらず，
フレイル予防の観点からロバスト高齢者を対象に検討することは意義が大きいと考えられる．

© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

69

地域理学療法学

2．評価項目フレイルの診断方法には統一された基準はないが，
4)Vol. 3 （2024）12)

2020年 4 月16日の全国を対象とした緊急事態宣言にや機能障害の集積を評価する Mitnitski らの欠損累積

伴い，紀の川市でも地域の通いの場に対して活動自粛

Freid らの表現型モデル に基づく身体的フレイル
13)が有名である．わが国では2006年に介護予要請が行われた．しかし，社会生活が制限されたこと

防給付が導入され，各地方自治体で近い将来に介護がによる生活不活発病など二次的健康被害が危惧された必要となりうるハイリスク高齢者を対象とした二次予ため，予防策として，動画配信サービスやテレビ放送

防事業が開始された．行政では，二次予防事業対象者

にて体操動画を紹介し，運動する機会を提供してきた．

の選定に，厚生労働省によって作成された「基本チェッ

そこで，フォローアップ調査時に本研究独自の設問項

クリスト（Kihon Checklist：以下，KCL）」を用いてい目として COVID-19流行下での運動実施の有無を聴取

モデル

14,15)，全した．質問内容は「自宅などで運動を心がけています

25項目の総該当数によるフレイル判定は， 3 年後の要か」とし，「自己流で」「テレビや動画サイトを見ながる．KCL は総合的なフレイル評価指標であり

16)

ら」「ウォーキング」「やっていない」の 4 択で回答を介護認定の予測妥当性が高いことが報告されている ．
一方，行政で二次予防事業対象者を選定する際には，求め，「自己流で」「テレビや動画サイトを見ながら」多面的な問題を評価するために，総該当数でのフレイ「ウォーキング」を運動実施，「やっていない」を運動

ル判定ではなく，運動機能，閉じこもり，抑うつなど

非実施と定義した．さらに，年齢（前期高齢者／後期

合計 7 つの下位項目による基準を用いることが多い．

高齢者），性別，家族構成（独居／同居），主観的健康

ハイリスク者には該当した下位項目に合わせた事業を感，痛みによる生活への影響を聴取した．主観的健康

紹介する流れになっている．KCL の下位項目による感については，「現在の健康状態はいかがですか」の

17)

18-20)

20)の質問に対して，「よい」，「まあよい」，「ふつう」，「あ予測因子となることが報告されており，その有用性はまりよくない」，「よくない」の 5 件法で調査し，「よ高い．さらに，KCL は運動機能や閉じこもり，抑うい」「まあよい」を主観的健康感が高い，
「ふつう」
「あ

つなど運動実施に関する要因を含むことから，運動のまりよくない」「よくない」を主観的健康感が低いとし可否を予測できる可能性があるという仮説を立てた．

た．また，痛みによる生活への影響として，「腰やひざ

そ こ で 本 研 究 は，地 域 在 住 健 常 高 齢 者 に お け る

等の痛みのために日常生活に不自由を感じますか」に

COVID-19流行下での運動実施に関連する要因を，行対して，「はい」，「いいえ」の 2 件法で回答を求めた．

判定においても，入院や要介護状態，死亡

政で活用している KCL の下位項目に着目して縦断デー

KCL は，厚生労働省が示した生活状態や心身の機タを分析することで，効果的な介護予防施策を検討す

能に関する25項目の質問からなり，「はい」か「いいることを目的とした．

え」で回答を求め，不良な状態の回答を「該当」とし
21)

た ．下位項目の判定は，運動機能領域の 5 項目のう

対象および方法

ち 3 項目以上に該当，低栄養領域の 2 項目のうち 2 項

1．対象目に該当，口腔機能領域の 3 項目のうち 2 項目以上に研究対象者は，和歌山県紀の川市に住む地域在住高該当した場合は，それぞれ運動機能低下，低栄養状態，齢者とした．2018年の紀の川市の人口は63,643人，高口腔機能低下を示す．また，閉じこもり領域では 2 項

齢化率は31.0％であった．本研究は，紀の川市で65歳目のうち No. 16「週に一回以上は外出していますか」以上80歳以下の要介護認定を受けていない地域在住高の回答が「いいえ」であることで閉じこもりと判定し齢者に対して 2 年毎に実施される KCL を用いた介護た．さらに，認知機能領域の 3 項目のうち 1 項目以上

予防把握事業の郵送調査データを使用した．分析対象に該当，抑うつ領域は 5 項目のうち 2 項目以上に該当の選定までのフローチャートを図 1 に示す．2018年のした場合は，それぞれ認知機能低下，抑うつを示す．

調査をベースライン調査（対象者12,130名，回収率

また，複数領域の機能低下判定は，抑うつ領域を除く

61.7％）2020年の調査をフォローアップ調査（対象者

20項目のうち10項目以上に該当する場合に判定するが，12,912名，回収率63.4％）とし，両方に返信のあった本研究ではロバスト高齢者を対象としており該当者が者は5,606名であった．そのうち，アウトカムや共変いなかった．KCL は各設問の該当個数によるフレイ量に欠損がある者（547名），ベースライン調査時にすル判定に有用であり，該当項目数が 0 〜 3 ， 4 〜 7 ，でにプレフレイル，フレイルであった者（1,371名）

8 個以上をそれぞれロバスト，プレフレイル，フレイを除いた地域在住高齢者3,698名を分析対象とした．

ルと判定され，フォローアップ調査時でのフレイル発
14)

生は該当項目数 8 個以上とした ．

70

地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施と基本チェックリストの下位項目との関連

図1

対象者のフロー3．統計解析

55.8％ vs 非実施群42.6％，p＜0.01），独居者が少な

対象者をフォローアップ調査時の運動実施と運動非かった（実施群12.0％ vs 非実施群8.5％，p＝0.01）．

実施で 2 群に分け，ベースライン時の各変数とフォ

また心理的側面においては主観的健康感が良好な者がローアップ調査時のフレイル発生についての群間比較
2に χ 検定，対応のない t 検定もしくは Mann-Whitney

少なく（実施群60.3％ vs 非実施群51.3％，p＜0.01），

U 検定を用いて分析した．また，KCL の各下位項目が多かった（実施群9.8％ vs 非実施群18.6％，p＜0.01）．

別のフレイル発生率および KCL の各下位項目の判定

さらに，運動非実施群では，ベースライン時における基準に該当した者における運動実施群と運動非実施群

KCL 機能低下該当項目数（1.2±1.1個 vs 1.4±1.1個，さらに身体活動に関しては，痛みによる制限がある者

2のフレイル発生率を，χ 検定もしくはフィッシャーの

p＜0.01）が多く，下位項目では抑うつ判定ありの者

正確確率検定を用いて比較した．さらに，コロナ禍でが 多 か っ た（7.4％ vs 12.1％，p＜0.01）．フ ォ ロ ーの運動非実施に関連する要因を検討するために，フォアップ時のフレイルと運動実施状況との関係では，運ローアップ時における運動実施の有無を従属変数

動実施群に比較して運動非実施群にフレイル判定を受け（ 0 ；運動実施， 1 ；運動非実施）とし，KCL の下位たものが有意に多かった（3.1％ vs 10.5％，p＜0.01）．

項目である運動機能低下，低栄養状態，口腔機能低下，

ベースライン時の KCL の各下位項目の判定の有無

閉じこもり，認知機能低下，抑うつを独立変数とし，によるフレイル発生率は，閉じこもり，認知機能，抑強制投入法にて年齢，性別，家族構成，主観的健康感，

うつにおいて判定ありの者が判定なしの者よりも有意痛みによる生活への影響を調整したロジスティック回に高かった（閉じこもり；判定あり11.0％（20名）vs

帰分析を行った．統計解析ソフトは EZR ver. 1.61を判定なし4.2％（147名），認知機能；判定あり8.8％

用い，すべての検定において有意水準は 5 ％とした．

（33名）vs 判定なし4.0％（134名），抑うつ；判定あり

本研究は，畿央大学の倫理審査委員会で承認を得た

18.2％（56名）vs 判定なし3.3％（111名），p＜0,01）（承認番号：R4-44）．なお，分析に用いるデータは，（表 2 ）．各下位項目の判定基準に該当した者における自機関で保有する既存情報であり，個人情報は仮名加

フォローアップ時のフレイルと運動実施状況との関係

工情報に変換されたデータの提供を受け分析に用いた．

では，口腔機能低下および抑うつ者において，運動実

結施群に比べて運動非実施群でフレイル判定を受けたも果のが有意に多かった（口腔機能；運動実施群 4.2％（ 4フォローアップ時の運動実施群は2,994名（81.0％）

名）vs 運 動 非 実 施 群 27.8％（ 5 名），抑 う つ；14.0％

で運動非実施群は704名（19.0％）であった．運動実（31名）vs 29.4％（25名），p＜0.01）．なお，その他の施群と運動非実施群のベースライン特性を表 1 に示す．

下位項目該当者では有意差を認めなかった（表 3 ）．

二群比較において，運動非実施群では運動実施群に比運動実施の有無を従属変数としたロジスティック回

べて，後期高齢者の割合が少なく（実施群19.4％ vs

帰分析の結果，共変量を調整してもベースライン時の非実施群14.9％，p＜0.01），女性が少なく（実施群

抑うつ（オッズ比 1.52，95％信頼区間 1.14-2.01，p＜
71

地域理学療法学表1Vol. 3 （2024）

フォローアップ時における運動実施の有無によるベースライン時の参加者特性と新規フレイル発生の群間比較の結果
全体（n＝3,698） 運動実施群（n＝2,994） 運動非実施群（n＝704）

年齢，mean（SD）
後期高齢者，n（％）
女性，n（％）
BMI，mean（SD）
独居，n（％）
主観的健康感が良好，n（％）
疼痛による制限，n（％）
KCL 機能低下該当数，mean（SD）

p値

70.6（ 3.7）686（18.6）
1,972（53.5）
22.8（ 2.8）419（11.3）
2,165（58.5）
423（11.4）
1.2（ 1.1）

70.7（ 3.7）581（19.4）
1,672（55.8）
22.7（ 2.8）359（12.0）
1,804（60.3）
292（ 9.8）
1.2（ 1.1）

70.1（ 3.6）105（14.9）300（42.6）
23.1（ 2.9）60（ 8.5）361（51.3）
131（18.6）
1.4（ 1.1）＜0.01*
†
＜0.01
†
＜0.01
＜0.01*
†
0.01
†
＜0.01
†
＜0.01
＜0.01*

19（ 0.5）7（ 0.2）114（ 3.1）
181（ 4.9）375（10.1）307（ 8.3）

12（ 0.4）
7（ 0.2）96（ 3.2）
145（ 4.8）291（ 9.7）222（ 7.4）

7（ 1.0）0（ 0.0）18（ 2.6）36（ 5.1）
84（11.9）85（12.1）

0.09
‡
0.36
†
0.44
†
0.84
†
0.09
†
＜0.01

167（ 4.5）

93（ 3.1）

74（10.5）＜0.01

KCL 下位項目
運動機能低下，n（％）
低栄養状態，n（％）
口腔機能低下，n（％）
閉じこもり，n（％）
認知機能低下，n（％）
抑うつ，n（％）†

フォローアップ時
フレイル，n（％）†

BMI; Body Mass Index, KCL; Kihon Checklist*Mann-Whitney U 検定，† χ2 検定，‡フィッシャーの正確確率検定
表2

ベースライン時の KCL 下位項目別の新規フレイル
発生率

運動器判定
栄養判定
口腔判定
閉じこもり判定
認知機能判定
抑うつ判定

判定なし

判定あり

p値

164（4.5）
167（4.5）
158（4.4）
147（4.2）
134（4.0）111（3.3）

3（15.8）0（ 0.0）9（ 7.9）20（11.0）33（ 8.8）
56（18.2）

0.05*
1.00*
†
0.12
†
＜0.01
†
＜0.01
†
＜0.01

考

察

本研究では，要介護認定を受けておらず，KCL 該
当数が 3 個以下であるロバスト高齢者を対象に，
COVID-19流行下での運動実施に関連する要因を，
KCL の下位項目に着目して分析した．フォローアッ
プ時における運動実施群と比較し，運動非実施群ではベースライン時の抑うつである者が多く，フレイル有病率も有意に高かった．ロジスティック回帰分析の結* フィッシャーの正確確率検定，† χ2 検定※数値はフレイル発生者数（％）を示す．

果，コロナ禍での運動非実施には，抑うつのみ有意に関連するという結果となった．

表3

フォローアップ時のフレイル有病率は，運動実施群

ベースライン時の KCL 下位項目該当者における運動実施の有無によるフレイル発生率

運動器判定
口腔判定
閉じこもり判定
認知機能判定
抑うつ判定

運動実施群

運動非実施群p値

1（ 8.3）4（ 4.2）14（ 9.7）
21（ 7.2）
31（14.0）2（28.6）5（27.8）6（16.7）12（14.3）25（29.4）

0.52＜0.01*
†
0.36
†
0.07
†
＜0.01

93名（3.1％），運動非実施群74名（10.5％）であった．
60歳以上の地域在住高齢者のフレイル発生を調査した
研究では，ベースライン時より 3 年後にロバストから
22)

フレイルへと移行した者の割合は4.6％であり ，
Kojima らは平均追跡期間3.9年でロバストからフレイ23)

ルへの移行は4.5％であったと報告している ．本研
究ではフォローアップ期間が 2 年であることを考慮す* フィッシャーの正確確率検定，† χ2 検定

ると，運動実施群では先行研究と比較して大きな差は※数値はフレイル発生者数（％）を示す．

ないが，運動非実施群ではフォローアップ時のフレイ
ル有病率が 2 倍以上高かった．身体活動や運動はフレ
24)0.01）はフォローアップ時の運動非実施と有意に関連

イル対策の主要な戦略の一つであり ，COVID-19流していることが示された（表 4 ）．

行下のような社会活動が制限されている環境における運動の実施はより重要であると考えられる．
72

地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施と基本チェックリストの下位項目との関連

表4

運動非実施を従属変数としたロジスティック回帰分析の結果

項目
運動機能低下低栄養状態 *
口腔機能低下閉じこもり
認知機能低下
抑うつ

モデル 1

モデル 2
P値

OR（95％ CI）

OR（95％ CI）

2.41（0.94-6.18）
0.07――
0.77（0.46-1.28）
0.31
0.92（0.62-1.35）
0.66
1.18（0.91-1.53）
0.22
1.71（1.30-2.24） ＜0.01

P値

1.98（0.75-5.24）
0.17――
0.71（0.42-1.19）
0.20
0.97（0.66-1.43）
0.88
1.07（0.82-1.40）
0.61
1.52（1.14-2.01） ＜0.01

従属変数：運動非実施＝ 1 ，変数投入法：強制投入法，OR; odds ratio, CI;
confidence interval
モデル 1 ；調整なし
モデル 2 ；年齢，性別，家族構成，主観的健康感，痛みによる制限で調整* 運動非実施群に栄養判定該当者がいなかったため算出されなかった28)

どの身体状況も挙げられ ，本研究はこれらの先行研運動実施群と運動非実施群のベースライン特性を後方視的に比較した結果では，運動非実施群では抑うつ究と同様の結果となった．

の者が有意に多かった．Kamegaya らの地域在住高齢

共変量を調整したロジスティック回帰分析において，者を対象に基本チェックリストと 3 年間後の要介護認

ベースライン時の抑うつがフォローアップ時の運動非定を調査した報告によると， 3 年後に要介護認定を受実施に有意に関連していた．うつ病は，その後の身体けた者のベースライン時に抑うつであった者の割合は活動レベル低下のリスクとなることが報告されてい19.4％であり，生活機能が維持された健常高齢者ではる ．本研究は KCL に基づく抑うつ判定であり，う

29)

19)

7.4％であったとされている ．ロバスト高齢者のみ

つ病でなく抑うつ傾向を示している．ロバスト高齢者を対象とした本研究においても，全体的にみるとベーのような健常高齢者にあっても抑うつ傾向は，運動実

スライン時の抑うつであった者は8.3％と先行研究に施に影響を与えることが新たに明らかとなった．18歳

比べて大差はないものの，フォローアップ時の運動実以上を対象に COVID-19流行下での身体活動レベルに施の有無でみると運動非実施群では12.1％と先行研究影響する個人因子を検証した先行研究では，感染拡大と比較しても高い．また，ベースライン時に抑うつで前のトレーニングジムの利用に関わらず，感染拡大後ある者では，そうでない者と比較し有意にフレイル発に自宅で運動できる環境を整えた者では，そうでない

生率が高いことから，ベースライン時の抑うつが，運者に比較して身体活動量が高かったと報告してい動実施の有無やフレイルに影響していると考えられる．

る ．高齢者の身体活動には健康状態や以前の運動習

また，運動非実施群では，後期高齢者，女性，独居者

慣，モチベーション，社会的サポートなどが影響するが少ないという特性を示した．運動実施群に比べて運が ，ベースライン時に抑うつ傾向を持つ者では，

動非実施群で後期高齢者が少ないことは，年代別の運

COVID-19感染拡大に伴う社会環境の変化に十分に対25)

応できずに，運動の実施に影響が及んだ可能性が考え

動習慣者の割合は70歳以上で最も高いという報告

30)

11)

られる．

を支持している．性差については， 1 週間のうちに運さらに，ベースライン時に抑うつであった者におい動を全くしない65歳以上の高齢者は，男性41.6％，女25)

性40.1％と大差はないものの ，男性では女性よりもて，フォローアップ時のフレイル有病率は，運動非実強度の高い運動を求め自宅外で運動を行う傾向があ施群で有意に高い結果となった．運動指導は，抑うつ

26)

31)

り ，社会活動が制限された状況下では，屋外での活

高齢者に対する有効な治療手段

動を好む男性の運動実施率が低くなった可能性がある．

でなくフレイル予防の重要な戦略であることから，抑さらに，運動非実施群では主観的健康感が低く，痛み

うつ高齢者においても運動を実施することにより，フによる影響を受けている者が多かった．Kanamori ら

レイルを予防できる可能性が高いと考えられる．一般

は，何らかの運動をしている高齢者に比べて，運動を的に，高齢者では身体機能の低下や孤独感，転倒に対していない高齢者では，主観的健康感が不良である者する不安など様々なリスク因子があり，うつ病の発症

27)の一つであるだけ

32)の割合が有意に高かったと報告している ．また，高に繋がりやすい ．しかしながら，身体症状や記憶力

齢者の身体活動に対する阻害因子の一つに，関節痛な低下など若年者と症状が異なることも多く ，主観的

33)

73

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）にも客観的にも抑うつと判断されにくい可能性がある．

者では，フレイル発生を抑制されることが示唆された．

そのため，より早期に抑うつ症状を発見し適切な対応

ロバスト高齢者であっても特に抑うつ傾向にある高齢を行うことがフレイル予防には重要である．行政職と者は，運動を実施することが難しく，より早期から適しての観点からは，地域住民に対し抑うつに関する正切な対応が必要である．

しい知識の普及啓発を行うと同時に，KCL を用いた

利

調査票等を活用し，ハイリスクと判断される住民を早期に抽出し，地域包括支援センターを含め関係機関と相

反本研究に関連して，開示すべき利益相反はない．

21)

連携を図ることが必要であると考えられる ．また，

謝2014年度より「地域づくりによる介護予防推進支援事業」が開始され，住民が主体となって運動する「通い辞本研究の実施にあたり，ご協力いただいた対象者と34)の場」が広く展開され ，地域における介護予防を強紀の川市役所高齢介護課の方々に感謝申し上げます．

化するために，リハビリテーション専門職の通いの場

文等への関与が重要視されている．通いの場においては，運動指導や体力測定のみならず，要介護状態に移行し

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やすい高齢者を早期に発見することも重要である．フ
レイルは多面的な側面を持っており，KCL の総合点
ではロバスト高齢者で見逃されてしまう状況でも，下位項目に着目することでハイリスク高齢者を拾い上げ

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8） Boreskie KF, Hay JL, et al. Preventing frailty progression
during the COVID-19 pandemic. J Frailty Aging. 2020; 9:

ることが可能であり，特に運動の実施については抑うつが関連しており，リハビリテーション専門職は身体的フレイルだけでなく，精神・心理的フレイルである
抑うつに対して注意深く観察し，適切な対策を講じる必要がある．本研究は，行政で活用している KCL の下位項目に着目することで，COVID-19流行下の運動実施の有無を，ロバストである早期から予測できることを示したものであり，社会活動が制限される状況においても，介護予防におけるケアマネジメントに求められている予後予測に基づいた明確な目標設定，達成状況のモニタリングの一助となる意義深い研究であると考える．
本研究はいくつかの限界がある．まず，第一にベースライン時の運動実施や追跡調査時の運動の種類や頻度，強度などの詳細な内容は不明であることが挙げられる．そのため，COVID-19感染拡大が運動実施や頻130-131.
9） Kawamura K, Kamiya M, et al. Impact of the coronavirus
disease 2019 outbreak on activity and exercise levels amongolder patients. J Nutr Health Aging. 2021; 25: 921-925.
10） Newson RS, Kemps EB: Factors that promote and prevent
exercise engagement in older adults. J Aging Health. 2007;

度に影響を与えたか否かは明言できない．第二に81歳
以上の高齢者が研究対象に含まれておらず，健常高齢者の介護予防に重要となる後期高齢者への十分に適応できない．さらに，質問紙が未回収だった者に加え，
追跡調査時までに要介護認定を受けた者や死亡した者

19: 470-481.
11） Olanrewaju O, Kelly S, et al. Physical activity in community
dwelling older people: A systematic review of reviews ofinterventions and context. PLOS ONE. 2016; 11: e0168614.
12） Morley JE, Vellas B, et al. Frailty consensus: a call to action.
J Am Med Dir Assoc. 2013; 14: 392-397.
13） Mitnitski AB, Mogilner AJ, et al. Accumulation of deficits as
a proxy measure of aging. Scientific World Journal. 2001; 1:が除外されており，生存バイアスの可能性があることである．第三に追跡調査時のフレイル発生については，
経時的変化か COVID-19 による生活の変化によるもの
かは明らかでないことが挙げられる．したがって，これらの点を考慮したさらなる研究が必要となる．

結

益

論

323-336.
14） Satake S, Senda K, et al. Validity of the Kihon Checklist for

COVID-19流行下において運動を実施している高齢
74

地域在住ロバスト高齢者における新型コロナウイルス流行下での運動実施と基本チェックリストの下位項目との関連
assessing frailty status. Geriatr Gerontol Int. 2016; 16: 709-

24） Angulo J, El Assar M, et al. Physical activity and exercise:
Strategies to manage frailty. Redox Biol. 2020; 35: 101513.
25） 厚生労働省ホームページ：令和元年国民健康・栄養調査報
告．https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/
kenkou_ir you/kenkou/eiyou/r1-houkoku_00002.html

715.
15） Sewo Sampaio PY, Sampaio RA, et al. Systematic review ofthe Kihon Checklist: Is it a reliable assessment of frailty?
Geriatr Gerontol Int. 2016; 16: 893-902.
16） Satake S, Shimokata H, et al. Validity of total Kihon Checklist
score for predicting the incidence of 3-year dependency andmortality in a community-dwelling older population. J Am
Med Dir Assoc. 2017; 18: 552.e551-552.e556.
17） Koyama S, Otobe M, et al. Relationship between the Kihon
Checklist and all-cause hospitalization among community-dwelling older adults. Geriatr Gerontol Int. 2022; 22: 132-（2022年10月17日引用）
26） Li W, Procter-Gray E, et al. Gender and age differences inlevels, types and locations of physical activity among older
adults living in car-dependent neighborhoods. J Frailty
Aging. 2017; 6: 129-135.
27） Kanamori S, Takamiya T, et al. Exercising alone versus withothers and associations with subjective health status in older
Japanese: The JAGES Cohort Study. Sci Rep. 2016; 6: 39151.
28） Crombie IK, Irvine L, et al. Why older people do not participate in leisure time physical activity: a survey of activity levels, beliefs and deterrents. Age Ageing. 2004; 33: 287-292.
29） Roshanaei-Moghaddam B, Katon WJ, et al. The longitudinal
effects of depression on physical activity. Gen Hosp Psychiatry. 2009; 31: 306-315.
30） Fearnbach SN, Flanagan EW, et al. Factors protecting

137.
18） Fukutomi E, Okumiya K, et al. Relationships between eachcategor y of 25 -item frailty risk assessment （Kihon
Checklist）and newly certified older adults under LongTerm Care Insurance: A 24-month follow-up study in a ruralcommunity in Japan. Geriatr Gerontol Int. 2015; 15: 864-871.
19） Kamegaya T, Yamaguchi H, et al. Evaluation by the Basic
Checklist and the risk of 3 years incident long-term careinsurance certification. J Gen Fam Med. 2017; 18: 230-236.
20） Satake S, Shimokata K, et al. Predictive ability of sevendomains of the Kihon Checklist for incident dependency andmortality. J Frailty Aging. 2019; 8: 85-87.

against a decline in physical activity during the COVID-19
pandemic. Med Sci Sports Exerc. 2021; 53: 1391-1399.
31） Rhyner KT, Watts A: Exercise and depressive symptoms inolder adults: A systematic meta-analytic review. J Aging
Phys Act. 2016; 24: 234-246.
32） vanʼt Veer-Tazelaar PJ, van Marwijk HW, et al. Depression in
old age（75＋）, the PIKO study. J Affect Disord. 2008; 106:21） 厚生労働省ホームページ：介護予防マニュアル第 4 版．
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_25277.html（2022年
11月10日引用）22） Ofori-Asenso R, Chin KL, et al. Global incidence of frailty
and prefrailty among community-dwelling older adults: A
systematic review and meta-analysis. JAMA Netw Open.
2019; 2: e198398.
23） Kojima G, Taniguchi Y, et al. Transitions between frailty
states among community-dwelling older people: A systematic review and meta-analysis. Ageing Res Rev. 2019; 50:

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33） Fiske A, Wetherell JL, et al. Depression in older adults.
Annu Rev Clin Psychol. 2009; 5: 363-389.
34） 厚生労働省ホームページ：地域づくりによる介護予防を推進するための手引きダイジェスト版．https://www.mhlw.
go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_
koureisha/yobou/index.html（2022年10月17日引用）

81-88.

75

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

Association between domains of the Kihon Checklist and exercise behavior during
the COVID-19 pandemic among community-dwelling robust older adults
1,2,

Satoshi NAKAKITA*, Daisuke MATSUMOTO2,3, Katsuhiko TAKATORI2,3

1

Department of Rehabilitation, Kishigawa Rehabilitation Hospital2
Graduate School of Health Sciences, Kio University
3
Department of Physical Therapy, Faculty of Health Sciences, Kio University
Objectives: This study aimed to investigate factors, focusing on the Kihon Checklist（KCL）domains, related
to exercise behavior in community-dwelling robust older adults during the COVID-19 pandemic.
Methods: Post sur veys using KCL were conducted in 2018 and 2020 among older adults in Kinokawa City
who were not certified as requiring long-term care, respectively. A total of 3698 participants（1972 women,age 70.6±3.7 years）, excluding those with a KCL of 4 or more points at baseline, were included in the analysis. In the follow-up sur vey, we added a question about exercise behavior during the COVID-19 pandemic,
and the participants were divided into exercise and non-exercise groups.
Results: The non-exercise group included 704 patients（19.0％）. Logistic regression analysis showed that
depressive mood was significantly associated with the non-exercise group（odds ratio 1.52, 95％ confidence
interval 1.14-2.01, p＜0.01）.
Conclusions: Older adults with depressive moods in the KCL domain may have difficulty establishing exercise during the COVID-19 pandemic, even though they are robust in the KCL total score.
Key words: Community-Dwelling Older Adults, Robust, COVID-19, Exercise, Kihon Checklist* Corresponding author

76

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 77-85 （2024）

原著

計測者に設置した慣性センサによる関節角度計測の妥当性と信頼性の検討
城野

1,

1

1

靖朋 *，野田 優希 ，前田 吉樹 ，
2
1
山本 秀美 ，池田 耕二【目的】本研究では慣性計測ユニット（IMU）のセンサを計測者に設置して関節角度を計測する方法（IMUrater）の妥当性と信頼性について検証した．【方法】健常成人16名を対象とし，IMUrater と光学カメラを用いた運動分析システム（OMC）を利用した計測方法との妥当性と，IMUrater の信頼性を検証した．
【結果】IMUrater と OMC を利用した方法との重相関係数（CMC），二乗平均平方根誤差（RMSE）はそ
れぞれ0.93，31.20度であった．IMUrater のセッション内の CMC，RMSE，級内相関係数（ICC）はそれ
ぞれ0.95，19.40度，0.92，セッション間はそれぞれ0.85，35.74度，0.19であった．【結論】IMUrater の相対的な角度に高い妥当性が確認された．セッション内の信頼性は高かったが，セッション間では時系列
波形データの類似性である CMC のみが高い信頼性であった．絶対的な角度は誤差が大きいことも確認された．
キーワード：慣性計測ユニット，慣性センサ，重相関係数，妥当性，信頼性

は

じ

め

を解決し，地域生活の支援に貢献することが期待できにる．

関節角度は運動機能評価の主要項目であり，光学カ

近 年，慣 性 計 測 ユ ニ ッ ト（Internal Measurement

メラを用いた運動分析システム（Optical Motion Cap-

Unit：以下，IMU）を利用した運動分析手法の開発がture：以下，OMC）による計測が定量的な評価とし進められている．慣性センサは小型化の利点から様々

1)てゴールドスタンダードとされている ．しかし，こな分野で活用されており，関節角度の計測にも使用さの方法では計測できる環境が限定されており，介護がれている

必要な地域在住高齢者を対象とした研究には適してい接するセグメント間のデータから関節角度を推定する

ない．地域在住の要介護高齢者に対する運動機能の評ことが可能であり，これに関する妥当性や信頼性に関

価には動作の可否や介助量の大きさなどが指標に用いする研究が報告されている

2)

3–5)

．IMU を用いた関節角度の計測では，隣6-10)．IMU の標準化されたられている ．しかし，これらの方法は定性的な評価

使用方法は確立されていないが，OMC を外的基準とが含まれており，運動機能の微細な変化を捉えるのがした複数の運動課題における Shuai ら の研究では，

難しいという問題がある．介護が必要となる地域在住

下肢関節角度の妥当性について重相関係数（Coeffi-

高齢者への定量的な運動分析の普及は，これらの問題

cients of Multiple Correlation：以 下，CMC）は 0.47-

9)0.99，二乗平均平方根誤差（Root Mean Square Error：
以下，RMSE）は3.57°-13.14°，ROM の誤差は14.54°

1

奈良学園大学保健医療学部リハビリテーション学科
株式会社ハーフ・センチュリー・モア サンシティ木津* 責任著者連絡先：奈良学園大学保健医療学部リハビリテーショ
ン学科〒631-0003 奈良県奈良市中登美ヶ丘 3 丁目15-1
TEL：0742-93-5424
E-mail：yasutomo-jono@naragakuen-u.jp（受付日 2023年 6 月16日，受理日 2023年 9 月27日，
J-STAGE 早期公開日 2023年11月15日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT23005

以下であったと報告されている．また，Wu ら

2

10)

の上

肢関節角度の妥当性に関する研究では CMC は0.730.99，RMSE は1.9°-12.5°，ROM の誤差は0.2°-27.8°
であり，結果には大きなばらつきがみられている．
関節角度は主に他動運動の計測によって得られるが，計測者の動きは被計測者の動きと連動している．地域
在住高齢者に対して他動運動を行う際，計測者の動き© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

77

地域理学療法学

ど起こらないことが示されているから被計測者の関節運動を推定できれば，テープ脱着による表皮剥離の危険性

11)Vol. 3 （2024）
13,14)．本研究では健がなくなる．そこで本研

常成人を対象としていることから，伸張反射を予防す

究では，計測者に取り付けた慣性センサを使用して肘るための十分な速度設定だと考えられる．また，セッ

関節角度を計測し，被計測者に取り付けた慣性センサ

ション間信頼性の検討のため，本研究への参加者16名

ならびに OMC による計測の関節角度との妥当性を検のうち， 1 週間以内の異なる計測日における研究への証するとともに，IMU による計測の関節角度の信頼

参加に同意をいただいた10名（平均年齢21.2±0.6，性も検証した．

男性 7 名）を対象に慣性センサを用いて同様の手順で計測した．なお，計測者は全試行同一人物（著者）と対象および方法

した．

1．対象
対象者は健常成人16名（平均年齢21.3±0.9，男性

3．データの記録と角度の定義11名）とし，すべての対象者に対して本研究の主旨，

1）IMUrater と IMUsubject

目的，方法を説明し，書面にて研究参加への同意を確

慣性センサの内蔵メモリに 3 軸の加速度をサンプリ認した．なお，本研究は奈良学園大学研究倫理委員会

ング周波数 100 Hz で記録した．記録データからセンの承認を得て実施した（4-H009）．

サデータ変換ソフトウエア（ATR-Promotions, DataConverter）を用いて傾斜角を算出し，計測者の両手

2．計測手順背の慣性センサのなす角を求める計測方法を IMU-

被計測者である対象者はモーションキャプチャー

rater，被計測者上腕と前腕の慣性センサのなす角をスーツを着用し，反射マーカーは肘関節角度が計測で求める計測方法を IMUsubject とした．

きるよう肩峰，外側上顆，橈骨茎状突起の 3 カ所の骨

2）OMCsubject

12)に取り付けた（図 1 a）．慣性センサ（ATR-Pro-

被計測者右上肢の反射型マーカーをモーションキャ

motions, TSND151）は，他動運動時に計測者がセン

プチャシステム（OptiTrack, Motive3.0）を用いてサ

サに触れずに腕を把持できるよう被計測者の右上肢のンプリング周波数 100 Hz で記録した．記録データは

上腕近位背側面と前腕近位背側面に貼り付けた．また，

3 次元動作解析ソフトウエア（Acuity, Skycom3.2）

他動運動に用いる計測者の手背に慣性センサを取り付を用いて 10 Hz の 4 次の Butterworth 型ローパスフィ

けた（図 1 b）．被計測者は昇降式のベッドに端坐位ルタで処理し，反射型マーカー 3 点のなす角を求めるとし，他動運動計測中は最大限脱力するよう指示した．

計測方法を OMCsubject とした．

指標

計測者は被計測者の右上腕の遠位部を下面から左手で4．データ解析把持，右前腕の遠位部を内側面から右手で把持し，肘関節中間位で他動運動を行った．この運動の周期は最各周期は，実際の運動時間にかかわらず，100等分

大屈曲位から最大伸展位，さらに最大屈曲位までの他された時間区間に正規化された．各運動周期における動運動とした．計測者が全運動範囲を 6 秒以上かけて

肘関節角度は，最大伸展角度を0°とし，屈曲角度を正動かし，連続 2 周期行った．なお，この他動運動速度の角度として補正された．各周期の連続データであるでは，痙縮のある対象者であっても伸張反射はほとん

波形データの代表値は 2 周期を平均し，各周期の離散

図 1 計測時の慣性センサ，反射マーカー，把持位置（a）被計測者の慣性センサと反射型マーカー．
（b）計測者の慣性センサ．灰色の四角は計測者が左手で被計測者の上腕下面を把持する位置，白色の四角は計測者が右手で被計測者の前腕内側面を把持す
る位置．反射マーカーは灰色矢印，慣性センサは黒矢印．
78

計測者に設置した慣性センサによる関節角度計測の妥当性と信頼性の検討

データである関節可動域（Range of Motion：以下，の信頼性は級内相関係数（Intraclass correlation coef-ROM）は 2 周期の平均を代表値とした．セッション

ficients：以下，ICC）を用いて ICC（1,1）を算出し，内の信頼性検討においてのみ， 1 周期を代表値として誤差の特徴については Bland-Altman プロットによる取り扱い，連続する 2 周期間で解析を行った．

分析を行った．

5．統計解析

プロット作成後の系統誤差の判定は有意水準 5 ％とし統計解析には Python（3.9.13）を用い，Bland-Altman
18)

同時に計測した異なる計測方法による波形データの類似性の評価のための CMC は Ferrari の提案した方法

15)用いた．また，ROM は Bland-Altman プロット
作成し，誤差の特徴を下井

17)

の基準を

参考に，いずれも0.75以上を類似性，信頼性が高いと判断した．

を用い，総合的な誤差の評価のために RMSE を
16)

19)

た．CMC は Ferrari ，ICC（1,1）は Kooを

結の報告を参考に95％信果

1．同時計測妥当性

頼区間（Confidence Interval：以下，CI）とピアソンの相関係数を用いて分析した．

IMUrater，IMUsubject，OMCsubject の運動周期に

IMU の計測値のセッション内ならびにセッション

おける波形データを図 2 に示す．IMUrater と IMU-

間の信頼性検討のため，波形データは CMC を算出し，subject，OMCsubject それぞれの計測方法間の波形

総合的な誤差の評価のために RMSE を用いた．ROM

データの CMC，RMSE を表 1 に，ROM の Bland-Alt-

図 2 異なる計測方法ごとの肘関節角度の波形データ（N＝16）
上段は計測者の慣性センサ，中段は被計測者の慣性センサ，下段はモーションキャプチャシステムで計測した運動
周期（100％）における肘関節角度の波形データ．誤差線は標準偏差．
表1

IMUrater との同時計測における CMC と RMSE
RMSE（degree）

CMC

IMUsubject
OMCsubject

Median

Range

Mean

SD

1.00
0.93

0.98-1.00
0.68-0.98

18.23
31.20

10.95
15.48

CMC: Coefficients of Multiple Correlation, RMSE: Root Mean Square
Error, SD: Standard Deviation
79

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

2．セッション内信頼性

man プ ロ ッ ト を 図 3 に 示 す．IMUrater は IMUsubject，OMCsubject のいずれとも波形データの類似性

IMUrater，IMUsubject の連続した 2 周期の波形デーが高かった．ROM は IMUrater と IMUsubject との誤タを図 4 に示す．波形データの CMC，RMSE ならび差と平均値の間に有意な相関（r＝0.70, p＜0.05），

ROM の ICC（1,1）を表 2 に，ROM の Bland-Altman

IMUrater と OMCsubject との誤差と平均値の間に有プロットを図 5 に示す．連続した 2 周期の波形データ

意な相関（r＝0.78, p＜0.05）がみられた．

の類似性はすべての計測方法で高かった．ROM の信図 3 異なる計測方法間の Bland-Altman プロット（N＝16）（a）は計測者の慣性センサと被計測者の慣性センサで計測した ROM との差．
（b）は被計測者の慣性センサとモーショ
ンキャプチャシステムで計測した ROM との差．上と下の破線は95％信頼区間，中央の破線は平均値．

図 4 セッション内の肘関節角度の波形データ（N＝16）
上段は計測者の慣性センサ，中段は被計測者の慣性センサで計測した運動周期（100％）における肘関節角度の波形
データ．誤差線は標準偏差．
表2

セッション内の運動周期間における CMC，RMSE と ICC（N＝16）
RMSE（degree）

CMC

IMUrater
IMUsubject

Median

Range

Mean

SD

0.95
0.96

0.84-0.99
0.84-0.99

19.40
18.09

5.72
7.13

ICC（1,1）
0.92
0.70

95％ CI
Lower

Upper

0.79
0.34

0.97
0.88

CMC: Coefficients of Multiple Correlation, RMSE: Root Mean Square Error, ICC: Intraclass correlation coefficients, CI: Confidence Interval, SD: Standard Deviation
80計測者に設置した慣性センサによる関節角度計測の妥当性と信頼性の検討

3．セッション間信頼性

頼性は IMUrater で高く，IMUsubject では低かった．
IMUsubject の連続した 2 周期の ROM の誤差と平均

IMUrater，IMUsubject の異なる 2 日に計測した波形

値の間には有意な相関（r＝0.54, p＜0.05）がみられデータを図 6 に示す．波形データの CMC，RMSE ならた．

び ROM の ICC（1,1）を表 3 に，ROM の Bland-Altman
プロットを図 7 に示す．異なる 2 日に計測した波形
データはいずれの類似性も高かった．ROM の信頼性

図 5 セッション内の Bland-Altman プロット（N＝16）（a）は計測者の慣性センサで計測した ROM のセッション内の運動周期間の差．（b）は被計測者の慣性センサで計測した ROM のセッション内の運動周期間の差．上と下の破線は95％信頼区間，中央の破線は平均値．

図 6 セッション間の肘関節角度の波形データ（N＝10）
上段は計測者の慣性センサ，中段は被計測者の慣性センサで計測した運動周期（100％）における肘関節角度の波形データ．誤差線は標準偏差．

表3

セッション間の CMC，RMSE と ICC（N＝10）
RMSE（degree）

CMC

IMUrater
IMUsubject

Median

Range

Mean

SD

0.85
0.86

0.36-0.99
0.40-0.99

35.74
31.54

23.41
17.16

ICC（1,1）
0.19
0.58

95％ CI
Lower

Upper

0.00
0.00

0.70
0.88

CMC: Coefficients of Multiple Correlation, RMSE: Root Mean Square Error, ICC: Intraclass correlation coefficients, CI: Confidence Interval, SD: Standard Deviation
81

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

図 7 セッション間の Bland-Altman プロット（N＝10）（a）は計測者の慣性センサで計測した ROM のセッション間の差．
（b）は被計測者の慣性センサで計測した ROM のセッション間の差．上と下の破線は95％信頼区間，中央の破線は平均値．

はいずれの計測方法でも低かった．IMUrater，IMU-

OMCsubject とも非常に高い類似性を示し，計測者にsubject の異なる 2 日に計測した ROM の誤差と平均

慣性センサを取り付けた場合でも非常に類似性の高い値の間に系統的な誤差はみられなかった．

連続角度データが得られることが示された．被計測者

考にセンサを取り付ける必要がなくなれば，テープ脱着

察による表皮剥離の危険性

11)がなくなるため，何らか

本研究の目的は IMUrater による肘関節屈曲伸展のの介入や事象による変化の比較など，相対的な観察方

他動運動角度の妥当性を IMUsubject，OMCsubject法であれば IMUrater を地域在住高齢者の関節角度のを外的基準として検討することと，IMUrater のセッ計測に安全かつ精度の高い方法として提案できる．

ション内ならびにセッション間の信頼性を検討するこ

しかし，絶対的な角度の妥当性を評価するために行っとであった．その結果，IMUrater の相対的な角度はた連続角度データの RMSE および離散データである

外的基準と高い類似性を示した．セッション内の信頼

ROM の誤差は大きく，他の IMU を用いた妥当性研究

性について相対的な角度は高い信頼性を示し，また，の先行研究

セッション間では，運動周期の連続角度データにおい計測者がセンサを装着したことによる影響がある可能10)て限定的な信頼性が確認された．

と比較しても大きかった．この差異は，性が考えられる．今回，IMUrater では手背にセンサ

全身の自動運動における OMCsubject と IMUsub-を装着しており，手関節の動きを計測できるが，センject を比較した先行研究で肘関節屈曲伸展の RMSE

サより遠位の手指の動きはほとんど計測できない．しは屈曲方向で8.7°，伸展方向で5.8°であったと報告さ

かし，手指は巧みに動き多彩な握りのタイプをつく

10)

21)

れている ．この先行研究と本研究とはプロトコルはる

異なるものの，同じ肘関節の外的基準との絶対誤差と傾きを変えることができる．つまり，手指の統制をおいう観点から考えると，今回の IMUrater の外的基準

こなわなかった本研究の計測方法では，手背の慣性セとの絶対誤差，セッション内ならびにセッション間のンサが記録できない手指の操作で，被計測者の肘関節絶対誤差は大きかったと考えられる．

の他動運動が行えた状態にあった．そのことが，可動ため，手指の動きによる握りの変化で把持物の域の大きな絶対誤差を生じさせたひとつの要因であっ
1．同時計測妥当性

たと考えられる．さらに，Bland-Altman プロットか本研究では，肘関節屈伸の他動運動における IMU-

らは ROM が大きいほど誤差が大きくなる傾向が確認

rater の連続角度データが，運動解析のゴールドスタ

され，有意な正の相関が認められたことから，Mavor

ンダードである OMCsubject と非常に高い類似性を示らすことが明らかとなった．これは先行研究

10)

22)

が指摘したような系統的な誤差の存在が確認さ

れた．

と比較

しても同等以上の精度であった．運動の複雑性が計測
20)

2．セッション内ならびにセッション間の信頼性の精度に影響することは知られており ，今回の研究で解析した運動が単純であったため，高い精度での解

IMUrater と IMUsubject のセッション内，セッショ

析が可能であったと考えられる．また，IMUrater はン間とも運動周期における連続角度データの類似性は
82

計測者に設置した慣性センサによる関節角度計測の妥当性と信頼性の検討

高く，Wu らの研究

10)の影響も考えられるため，方法論に関して改良すべきを支持する結果となった．

セッション内の離散値である ROM の信頼性は IMU-点が残されている．結果として絶対誤差が大きかった

rater で高く IMUsubject で乏しかった．また，絶対的点から，今回の方法で関節角度を計測する際の結果のな信頼性を評価するために行った連続角度データの分析には，角度そのものを用いず相対的に比較する必10)と比較して同程度，もしくは大要がある．そのうえで，地域高齢者に本計測方法を用きかった．離散データである ROM の誤差については，いる際には，上記のような限界に加え，高齢者特有のRMSE は先行研究

同時計測妥当性と同様 ROM が大きいほど誤差が大き

皮膚，軟部組織などの問題も考慮する必要が出てくる．

くなる傾向が確認され，有意な正の相関が認められた．

また，本研究では慣性センサの加速度を利用した傾セッション内の繰り返しの計測によっても，Mavor

斜角を用いており，角速度や地磁気などを用いる計測ら

22)

方法との関係性については言及できない．

が指摘したような系統的な誤差の存在が確認された．

結

本研究では被計測者の上腕近位部に設置したセンサ

論の直下は軟部組織が豊富な部位であり，計測者がその今回提案した IMUrater の相対的な角度に高い妥当

すぐ遠位部を把持して他動運動を行った．そのため，性が確認されたが，絶対的な角度の誤差の問題も確認

センサ直下の軟部組織の形状は計測者の把持する力でされた．IMUrater，IMUsubject それぞれにバイアス

形 状 を 変 化 さ せ て い た こ と が 予 想 さ れ る．今 回 のはあるものの，セッション内の計測では IMUrater のIMUsubject 計測時には，このようなセンサ直下の軟バイアスが小さい可能性も考えられた．以上のことか

部組織の影響23)があったと考えられる．さらに IMU-ら，計測者の手に取り付けた慣性センサを利用した他

subject 計測のためのセンサはスーツに設置しており，

動運動角度の計測は，相対な角度の妥当性と安全性がスーツと皮膚の間の動きにも影響を受けたと考えられ高い方法であることが示された．今回提案した計測方

る．これらが IMUsubject の信頼性が乏しかった要因

法は，安全に同一セッション内の変化を定量的に観察の一つだと考えらえる．一方，IMUrater は計測者のできるため，地域在住高齢者の関節角度の計測に利用

手背にセンサを設置したため，皮下の軟部組織は少なできる．

く，衣服のたるみの影響も受けなかった．このことが利IMUrater のセッション内の高い信頼性に貢献したと考えられる．したがって，IMUsubject が慣性センサ

益

相

反

開示すべき利益相反はない．

5)を利用した関節角度の計測として広く用いられている

謝が，IMUsubject で観察されるような軟部組織などの影響が IMUrater には生じにくい可能性を示した重要辞

本研究の実施にあたり被験者として協力してくだな報告である．

さった皆様に深く感謝申し上げます．

セッション間の離散値である ROM の信頼性はいず

文れも乏しかった．また，絶対的な信頼性を評価するために行った連続角度データの RMSE および離散デー

献1） Nagymáté GM, Kiss R: Application of OptiTrack motion capture systems in human movement analysis. Recent Innov
Mechatron. 2018; 5: 1-9.

10)タである ROM の誤差は先行研究 と比較して大きかっ
た．したがって，セッション内で考えられたバイアス

2） 厚生労働省ホームページ：認定調査員テキスト2009改訂版（令和 3 年 4 月改訂）．https://www.mhlw.go.jp/content/
000819416.pdf（2023年 6 月16日引用）
3） Kobsar D, Charlton JM, et al. Validity and reliability of wearable inertial sensors in healthy adult walking: a systematic
review and meta-analysis. J NeuroEngineering Rehabil.

以上に，異なる計測日の計測が信頼性を低下させる可能性が考えられる．これには，IMUrater の手指の動き，IMUsubject の軟部組織の影響，慣性センサ設置
位置などのセッション間の違いが影響したと考えられる．

2020; 17: 62.
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6） Al-Amri M, Nicholas K, et al. Inertial measurement units forclinical movement analysis: Reliability and concurrent valid-

3．限界
IMUrater は新しい取り組みであり，手の甲にセンサを設置したが，おそらくは手指の運動に起因するバ
イアスがあったものと考えられる．手指の動きの統制
は操作性の低下を招くため，この点は今後の課題である．IMUsubject では軟部組織やスーツのたるみなど
83

地域理学療法学
ity. Sensors. 2018; 18: 719.
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11） 間宮直子，溝尻由美，他：全国グループ病院の WOCN 介

Vol. 3 （2024）
854125.
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with repeated-measures analysis. Front Neurol. 2022; 13:84

計測者に設置した慣性センサによる関節角度計測の妥当性と信頼性の検討

Validity and reliability assessment of joint angle measurement usinginertial sensors placement on the examiner
1,

1

1

2

1

Yasutomo JONO *, Yuki NODA , Yoshiki MAEDA , Hidemi YAMAMOTO , Koji IKEDA
1

Department of Rehabilitation, Faculty of Health Science, Naragakuen University
2
SunCity Kizu, Half Century More Co., Ltd.

Purpose: This study aimed to validate and assess the reliability of IMUrater, a method for measuring joint
angles by placing Inertial Measurement Unit（IMU）sensors on the measurerʼs body.
Methods: Sixteen healthy adults were included, and the validity and reliability of IMUrater were comparedwith an optical motion capture（OMC）system using cameras for motion analysis.
Results: The coefficient of multiple correlation（CMC）and root mean square error（RMSE）between the
IMUrater and the OMC-based method were 0.93 and 31.20 degrees, respectively. Within sessions, IMUrater
showed a CMC of 0.95, a RMSE of 19.40 degrees, and an intraclass correlation coefficient（ICC）of 0.92,
while between sessions, the values were 0.85, 35.74 degrees, and 0.19, respectively.
Conclusion: IMUrater demonstrated high validity in relative joint angles. Within-session reliability was high,with strong agreement in time series waveform data indicated by CMC. However, between-session reliability
showed lower agreement, with substantial discrepancies observed in absolute angle measurements.
Key words: inertial measurement unit, inertial sensor, coefficient of multiple correlation, validity, reliability* Corresponding author

85

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 86-95 (2024)

Original Article

Exploring the profile of community day house attendees:
An investigation of older adults in Ibaraki City, Japan
1,2,
1
1
Suguru Ando, RPT, PhD *, Masaki Iwamura, RPT, PhD , Yosuke Yamato, RPT, PhD ,1
1, 2
2
Kenji Shinbo, RPT , Wataru Nanikawa, RPT, MSc , Yumi Higuchi, RPT, PhD

Objectives: Community Day Houses (CDHs) are spaces intended for community gatherings that are open toanyone over 65 years old. However, it is crucial to reassess the demand for personalized care among community-dwelling older adults who participate in these programs. Therefore, the purpose of this pilot cross-sectional study was to identify the characteristics of community-dwelling older CDH attendees and compare
these characteristics with non-attendees.
Methods: The study recruited 112 older adults living in the community of Ibaraki City. Of these, 66 were
CDH attendees (aged 80.5 ± 6.8) and 46 were non-attendees (aged 75.0 ± 6.7). Cognitive function, depressive
mood, higher-level functional capacity, grip strength, walking speed, bone mineral density, and skeletal muscle mass were measured in both groups. Higher-level functional capacity was also evaluated using the Japan
Science and Technology Agency Index of Competence questionnaire-based scale. Analysis of covariance(ANCOVA) tests adjusted for age, sex, and body mass index were performed to compare the two groups, anda sub-analysis of 48 older adults with disabilities was also conducted.
Results: The ANCOVA results revealed that participants who attended CDHs had significantly lower grip
strength and bone mineral density, as well as slower walking speed. In the secondary analysis, there were no
significant differences among CDH users with disabilities.
Conclusions: Individualized programming may be necessary to address the physical function improvement
needs of CDH attendees.
Key words: Community gatherings, older adults with disabilities, community-dwelling older adults, physicalfunction, bone mineral density
1)

declining overall population . For this increasing num-

Introduction

ber of older adults, policies for livelihood support and

The Japanese population of older adults reached acare prevention were implemented to enable older

record high of 36.2 million (29.1%) in 2022, despite its

adults to continue living in their own neighborhoods. A
2014 review of the Long-Term Care Insurance Law

1

aimed to highlight the impor tance of a balanced Department of Physical Therapy, Faculty of Health Science,
Aino University
2 Graduate School of Rehabilitation Science, Osaka Metropolitan
University* Corresponding Author: Suguru Ando
Department of Physical Therapy, Faculty of Health Science
Aino University, 4–5–4 Higashioda, Ibaraki City, Osaka 567–
0012, Japan
TEL: + 81–72–627 – 1711, FAX: + 81 – 72 – 627 – 1753
E-mail: s-ando@pt-u.aino.ac.jp(Received: July 19, 2023; Accepted: November 6, 2023;
Advance Publication by J-STAGE: March 13, 2024)
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT23007

approach to both restoring function to older adults andpromoting participation in their surrounding environ2)

ments .
For older adults in Japan, policies for livelihood support and preventive care have been implemented toenable older adults to continue living independently intheir own neighborhoods. Communal spaces for social
gatherings are expected to encourage social interactions among older adults, and participation in social© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license (https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/).

86Exploring the profile of community day house attendees: An investigation of older adults in Ibaraki City, Japan

gatherings has been reported to improve self-reported

Methods

health scores, reduce the risk of dementia, and3 – 5)

decrease the need for extra supportive care

. How-

1. Study Design and Participants

ever, the support of medical professionals is required

This cross-sectional study was a research project con-6)

for the function of these facilities . Preventive care isducted as a collaboration between Aino University andachieved in comprehensive community support centers

Ibaraki City. Further, data was collected data from 132

via improving physical function through exercise

community-dwelling older adults between August andimprovement programs (85.6%), assessment of muscu-

December 2019. The inclusion criteria were partici-

loskeletal function (71.7%), and assessment of individ-

pants aged 65 years and older residing in Ibaraki City.

7)

ual users (59.4%), in that order . Therefore, it is neces-

Exclusion criteria consisted of individuals with apparent

sar y to strengthen care prevention through the use ofcognitive dysfunction and those who were unable to2)

walk independently. Municipal employees were tasked

rehabilitation professionals .
The Community Day House (CDH) project was initi-

with overseeing the application process for the mea-

ated by the Osaka prefecture in 2016 and is currently

surement sessions for older adults attending CDH. All

managed by the community residents of Ibaraki City. It

18 CDH facilities located within the city of Ibaraki wereaims to support the independence of community-dwell-extended invitations to participate in the assessment of

ing older adults aged ≥ 65 years with and without dis-

physical fitness. Subsequently, 70 community-dwelling

abilities. For older adults, the CDH serves as a vital hub

older adults attending 8 of the 18 CDH facilities inoffering opportunities for social interaction, physicalIbaraki City consented to participate. Their measure-activities, and a sense of community. The program

ments were assessed at the municipal Health Care Cen-

includes group gymnastics and other physical fitness

ter and City Hall, under the expert super vision of sea-modalities, as well as hobby activities and time andsoned physical therapists. Applications for older adults

space for socializing and chatting. The CDH’s aim to

not connected with CDH were distributed through thefoster independence and overall well-being is a signifi-

city’s newsletter, leading to the involvement of 62 com-cant draw for older adults looking to maintain an active

munity residents who responded to this invitation.

and socially connected lifestyle within their local com-

Thereafter, all assessments were carried out at themunity. However, professional involvement is limited,municipal Health Care Center, under the supervision ofwith city-affiliated physical therapists providing frailty

experienced physical therapists. A verbal explanation ofchecks and advice twice per year upon request and indi-

the purpose of the study was shared and written

vidual fitness exercises conducted by rehabilitation spe-

informed consent was obtained from all participants.

cialists, with educational exercise guidance not cur-The study protocol was approved by the Research Eth-8)

ics Committee of Aino University (2019-011).

rently part of the program . Therefore, it is crucial togain deeper insights into the characteristics of older

Among the 62 individuals who did not attend CDH

adults who participate in CDH programs to reassess

facilities, two par ticipants with pacemakers were

the demand for personalized care among communi-

excluded from multifrequency bioelectrical impedancety-dwelling older adults. Additionally, the engagement

assessment. Additionally, 15 individuals were excludedof rehabilitation specialists in this endeavor should beas they did not meet the age criteria, and one wasassessed along with its impact on the well-being of the

excluded due to missing grip strength data. Among theolder adult community.

70 attendees of CDH facilities, three participants were

The primar y purpose of this pilot study was to eluci-

excluded as they were under the age of 65, and one wasdate the distinctions between participants who attend

excluded because of missing weight data. Please refer

CDH programs and those who do not. Furthermore, weto Fig. 1 for the study’s participant flowchart. The data

anticipate that this study will play a crucial role in older

from a total of 112 community-dwelling older adults

adult care in the future.

(mean age 78.2 ± 7.3 years, consisting of 91 women, representing 81.3% of the sample, with 66 being users of
CDH facilities) were subjected to analysis. Furthermore, to identify individuals with more health concerns
87

地域理学療法学

Older adults who responded
to recruitment from the city(n = 62)

Vol. 3 （2024）

CDH user who responded torecruitment from the city(n = 70)

Participants under 65 years (n = 15)
Missing data for grip strength (n = 1)

Participants under 65 years (n = 3)
Missing data for body weight (n = 1)

Analyzed in this crosssectional study(n = 46)

Analyzed in this crosssectional study(n = 66)

Participants not certified of “required
support” or “project targets” (n = 31)

Participants not certified of “required
support” or “project targets” (n = 33)
Sub-analyzed in this crosssectional study(n = 15)

Sub-analyzed in this crosssectional study(n = 33)

Fig. 1. Study enrollment flowchart
CDH: Community Day Houseand record their characteristics, we conducted an analy-

you used to enjoy?”; (3) “In the last 2 weeks have you

sis of the data from 48 subjects (with an average age offelt difficulty in doing what you could do easily before?”;82.9 ± 5.9 years, comprising 40 women, or 83.3% of the(4) “In the last two weeks have you felt helpless?”; andsample, of which 33 were users of CDH facilities).

(5) “In the last 2 weeks have you felt tired without a rea-

These subjects required assistance, and they wereson?.” If two or more of the questionnaire items were

included in both study groups for sub-analysis.

applied, they were considered depressed. In addition,
we investigated how long they attended CDH (months)
and the frequency of attendance (times/week).

2. Measurement
A questionnaire was employed to collect descriptive

The higher-level functional capacity of the partici-

data on participants basic information such as age, sex,

pants was evaluated using the Japan Science and Tech-

updated medical history (hypertension, hyperlipidemia,

nology Agency Index of Competence (JST-IC). Thisdiabetes), number of medications currently being used,assessment consisted of a 16-item questionnaire withcertification of “required support” or “project targets”

two choices, yes (able to do) or no (unable to do)

who is identified as need support in the Kihon Check-higher the score on this questionnaire indicated alist (KCL), and depressed mood. Height and weighthigher functional capacity .

11,12).A

13)

were measured by each CDH’s staff. In addition, sub-Grip strength and walking speed were measured as

jective memor y complaints were assessed using thephysical functions, with a dynamometer used to mea-

KCL-Cognitive Function (KCL-CF) domain

9,10). We usedsure grip strength (Digital Handgrip Meter KEEP;

yes or no questions as follows: (1) “Do others point out

MACROSS Inc. Tokyo, Japan). Participants attempted

your forgetfulness or tell you “You always ask the same

twice with each hand, totaling four trials; the maximum

thing?”; (2) “When you want to make a call, do you usu-

value achieved out of all trials was considered as theally search for the telephone number and call on yourrepresentative value . The comfortable walking speedsown?” and (3) “Do you sometimes not know what theof participants were measured by having them walk 6

date is?” If the participant answered yes to at least one

meters through the center of an 8 m path, and measure-of these three questions, they were considered toments were collected once .

14)

15)

exhibit cognitive decline. Depressive symptoms were

We further measured bone mineral density (BMD)

also assessed using the relevant questions consisting ofand skeletal muscle mass index (SMI) to assess partici-

the five listed in the KCL . The questions (yes / no)9)pants’ body composition. BMD was assessed using awere as follows: (1) “In the last 2 weeks have you felt a

Quantitative ultrasound (QUS) device (CM-300;

lack of fulfillment in your daily life?”; (2) “In the last two

Furuno, Hyogo, Japan) in a temperature-controlled

weeks have you felt a lack of joy when doing the things

room (25–27°C). The speed of sound (SOS; m / s) in88

Exploring the profile of community day house attendees: An investigation of older adults in Ibaraki City, Japan

0.5, respectively.

the right calcaneus bone in sitting position was analyzed as a QUS parameter. The QUS is easy to measure

SPSS software (version 27, SPSS for Windows, IBM

and does not involve radiation exposure; therefore, it isJapan Corporation, Tokyo, Japan) was used to perform

widely used to evaluate BMD during medical screen-data analysis. All tests for statistical significance were

ings. SMI was calculated by the mass of extremity skel-

two-sided, and p < 0.05 was defined as statistically signif-

etal muscles measured by a multifrequency bioelectri-

icant.

cal impedance analysis. For these measurements,

Results

InBody S10 (InBody Japan, Tokyo, Japan) was employed,
which uses a tetrapolar, eight-point tactile electrode sys-

The characteristics of all participants are shown in

tem that separately measures the impedance of theTable 1. The CDH attendees were significantly older

arms, trunk, and legs at six different frequencies (1, 5,

than non-attendees. Out of the 66 participants who

50, 250, 500, and 1,000 kHz) for each segment. The

attended CDHs, 58 (87.9%) were women, which wasmeasurement was performed in a standing position

significantly higher than the proportion of women inwith electrodes attached to the thumbs and middle fin-the non-attending group of 33 participants (71.7%)

gers of both hands and ankles of both legs.

(p < 0.05, effect size φ = 0.20). However, there was no
significant difference in the proportion of participants
certified as “required support” or “project targets”

3. Statistical Analysis
Descriptive statistics were obtained for all variables,

between the two groups. The score and standard devia-

and normality was evaluated using the Shapiro – Wilktion (SD) of the JST-IC for all participants was 9.8 ± 3.4.

test. Values are shown as mean ± standard deviation,

The JST-IC scores and SD of participants who weremedian (interquartile range), or frequency (percentage).

CDH attendees and non-attendees were 10.8 ± 3.3 andFirst, a comparison between the two groups (attend and

9.1 ± 3.3, respectively, which were significantly lower for

do not attend CDH) was performed using unpaired Stu-

CDH attending participants (p < 0.01, Cohen’s d = 0.52).

dent’s t-tests for continuous variables, the chi-square

In addition, CDH attendees had significantly lower grip

test, and Fisher’s exact tests for proportions. The only

strength, slower walking speed, and reduced bone min-comparison test used for “medications taken by partici-

eral density than non-attendees. The results of thepants” was the Mann – Whitney U test. In addition, an

ANCOVA are presented in Table 2. As a result of theanalysis of covariance (ANCOVA) was performed to

two-group comparison, age and sex were used as

analyze variables that differed significantly between thecovariates. In addition, BMI was also included as a

two groups, adjusted for basic characteristics that werecovariate as bone mineral density is affected by bodysignificantly different in the two-group comparison as

weight as well as sex. Older CDH attendees had signifi-

covariates. The independent variables were the mea-

cantly lower grip strength, slower walking speed, andsures that differed significantly in the two-group com-lower bone density even after adjusting for age, sex,parison. Similarly, for participants identified as requir-

and BMI.

ing suppor t or project targets, a sub-analysis was

We conducted a sub-analysis on 48 participants who

conducted comparing the two groups with and without

were certified of requiring support and project targets

CDH attendance using unpaired Student’s t-tests for(mean age 82.9 ± 5.9 years); of these, 33 (68.8%) were

continuous variables, the chi-square test, and Fisher’s

CDH users. The characteristics of these participants

exact tests for proportions.

are shown in Table 3. The results of the analysis

The effect sizes, Cohen’s d, and φ or Cramer’s V,

showed no significant differences between the twogroups.

were calculated for the results of unpaired Student’s
t-tests and the chi-square test, respectively. The effectsize, r, was calculated only for medication. Partial ηDiscussion2

was calculated as the effect size for analysis of covari-

The participants in our study were characterized asance. For small, medium, and large effect sizes, we con-having higher-level functional capacity at the level ofsidered Cohen’s d values of 0.2, 0.5, and 0.8, respec-

the general community-dwelling older adults . Our

tively, and r or φ values or Cramer’s V of 0.1, 0.3, andresults showed that participants who attended CDHs

12)

89

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

Table 1. Characteristics of CDH-attending and non-attending participantsAge (years)
Women, n (%)
Height (cm)Weight (kg)2
BMI (kg/m )Medical history, n (%)
Hypertension
Hyperlipidemia
Diabetes mellitus
Medication (n/day), medianCertification of “required support” or “projecttargets”, n (%)
KCL-CF, n (%)
Depressed mood, n (%)
Attending period (month), medianFrequency of attending (times / week),
medianJST-IC (score)
Grip strength (kg)Walking speed (m/s)
SOS (m/s)
2
SMI (kg/m )Overall(n = 112)

Participants notattending CDH(n = 46)

Participants
attending CDH(n = 66)

p value*

Effect size

78.2 ± 7.3
91 (81.3)
153.9 ± 7.4
55.4 ± 9.8
23.3 ± 3.4

75.0 ± 6.7
33 (71.7)
156.0 ± 8.0
56.7 ± 9.923.2 ± 3.2

80.5 ± 6.8
58 (87.9)
152.5 ± 6.6
54.5 ± 9.7
23.4 ± 3.5< 0.001
0.048
0.150
0.210
0.838

0.82
0.20
0.48
0.23
0.04

48 (42.9)
10 (8.9)
16 (14.3)
2.0 (2.0 – 4.0)

17 (37.0)
5 (10.9)4 (8.7)2.0 (1.0 – 3.3)

31 (47.0)
5 (7.6)12 (18)2.0 (2.0 – 4.0)

0.335
0.738
0.182
0.395

0.10
0.06
0.13
0.08

48 (42.9)

15 (32.6)

33 (50.0)

0.082

0.17

40 (35.7)
33 (29.5)

15 (32.6)
10 (21.7)

25 (37.9)
23 (34.8)‡
48.0 (16.0 – 84.0)

0.689
0.147

0.05
0.14

0.004
< 0.001< 0.001
0.001
0.256

0.52
0.84
0.79
0.67
0.22

†

‡

2.0 (1.0 – 3.0)
9.8 ± 3.4
22.3 ± 7.1
1.1 ± 0.3
1,471.0 ± 19.5
6.2 ± 1.1

10.8 ± 3.3
25.6 ± 8.4
1.3 ± 0.3
1,478.4 ± 21.2
6.4 ± 1.4

9.1 ± 3.3
20.1 ± 5.0
1.0 ± 0.3
1,465.9 ± 16.5§
6.1 ± 0.9

Data are presented as the mean ± standard deviation, median (interquartile range), or frequency (percentage).
CDH: Community Day House; BMI: Body mass index; KCL-CF: Kihon Checklist-Cognitive Function; JST-IC: Japan Science andTechnology Agency Index of Competence; SOS: Speed of Sound; SMI: Skeletal Muscle Mass Index.
*Student’s t-test for continuous measures and Fisher’s exact tests for proportions (medication only Mann – Whitney U tests).
†‡
Effect size is Cohen’s d for continuous measures and φ for proportions (medication only effect size r). Missing data (N = 5).
§
Missing data (N = 2).
Table 2. Result of the ANCOVA test for JST-IC, physical function, and body composition

JST-IC (score)
Grip strength (kg)Walking speed (m/s)
SOS (m/s)

Participants notattending CDH

Participants
attending CDH

F

p valuepartial η

10.0 ± 0.6   26.5 ± 0.7   1.2 ± 0.1
1,479.6 ± 2.9    9.2 ± 0.6   23.7 ± 0.9    1.0 ± 0.1
1,469.9 ± 3.3

0.893
6.041
10.086
4.843

0.347
0.016
0.002
0.030

0.008
0.054
0.086
0.044

2

ANCOVA adjusted for age, sex, and BMI. Data are presented as the estimated mean (standard error).
CDH: Community Day House; BMI: body mass index; JST-IC: Japan Science and Technology Agency Index of Competence; SOS:
Speed of Sound.

were significantly older, exhibited lower physical func-

our findings underscore the novel insight that participa-

tioning and bone density, and scored lower in the high-tion in CDHs is linked to advanced age and correlates

er-level functional capacity assessment than non-CDH

with reduced physical function and bone density, as

attending participants. In addition, the results of thewell as lower scores in higher-level functional capacity

ANCOVA test adjusted for age, sex, and BMI demon-

assessments, especially when compared to their non-strated an association between CDH attendance andCDH attending counterparts among community-dwell-lower physical function and bone density. Importantly,

ing older adults.
90

Exploring the profile of community day house attendees: An investigation of older adults in Ibaraki City, Japan

Table 3. Characteristics of CDH-attending and non-attending participants limited to those certified as requiring support and as
project targets

Age (years)
Women, n (%)
Height (cm)Weight (kg)2
BMI (kg/m )Medical history, n (%)
Hypertension
Hyperlipidemia
Diabetes mellitus
Medication (n/day), medianCertification of requiring support 1, 2 orproject targets, n (%)
Requiring support 1
Requiring support 2
Project targets
KCL-CF, n (%)
Depressed mood, n (%)
Attending period (month), medianFrequency of attending (times / week),
medianJST-IC (score)
Grip strength (kg)Walking speed (m/s)
SOS (m/s)
2
SMI (kg/m )Overall (n = 48)

Participants notattending CDH(n = 15)

Participants
attending CDH(n = 33)

p value*

Effect size

82.9 ± 5.9
40 (83.3)
152.8 ± 7.2
54.7 ± 11.1
23.3 ± 3.9

81.3 ± 4.8
12 (80.0)
153.1 ± 6.7
54.6 ± 11.3
23.2 ± 4.0

83.6 ± 6.2
28 (84.8)
152.7 ± 7.5
54.8 ± 11.2
23.4 ± 3.9

0.211
0.543
0.881
0.960
0.873

0.39
0.10
0.05
0.02
0.05

26 (54.2)
2 ( 4.2)
8 (16.7)
3.0 (2.0 – 4.0)

9 (60.0)
2 (13.3)
1 ( 6.7)
3.0 (2.0 – 4.0)

17 (51.5)0 ( 0.0)
7 (21.2)
3.0 (2.0 – 4.0)

0.756
0.093
0.406
0.954

0.08
0.31
0.18
0.01

22 (45.8)
14 (29.2)
12 (25.0)
26 (54.2)
22 (45.8)

9 (60.0)
2 (13.3)
4 (26.7)
7 (46.7)
7 (46.7)

13 (39.4)
12 (36.4)
8 (24.2)
19 (57.6)
15 (45.5)
13.5 (0.0 – 57.0)

0.240

0.24

0.543
1.000

0.10
0.01

0.181
0.879
0.082
0.200
0.702

0.42
0.05
0.55
0.41
0.12

†

‡

2.0 (0.0 – 3.0)
8.2 ± 3.1
19.2 ± 5.2
0.9 ± 0.3
1,463.5 ± 16.1
6.1 ± 1.4

9.7 ± 3.5
19.4 ± 4.5
0.9 ± 0.2
1,468.0 ± 16.9
5.9 ± 2.0

7.8 ± 2.9
19.2 ± 5.6
0.8 ± 0.3
1,461.5 ± 15.6
6.1 ± 0.9

Data are presented as the mean ± standard deviation, median (interquartile range), or frequency (percentage).
CDH: Community Day House; BMI: Body mass index; KCL-CF: Kihon Checklist-Cognitive Function; JST-IC: Japan Science andTechnology Agency Index of Competence; SOS: Speed of Sound; SMI: Skeletal Muscle Mass Index.
*Student’s t tests for continuous measures and Chi-squared test or Fisher’s exact tests for proportions (medication only Mann –†Whitney U tests). Effect size is Cohen’s d for continuous measures and φ or Cramer’s V for proportions (medication only effect‡size r). Missing data (N = 1).

reflect not only an overall decline in muscle strength

Analysis of covariance adjusted for age, sex, and BMI

but also a decline in independent daily living.

showed that CDH attendees had lower grip strength,
slower walking speed, and lower bone density. Grip

Considering the criteria used in a previous survey forstrength has been reported as a biomarker directly

average walking speed (1.0 m / s) , the average walk-

19)

16)

related to health status . Additionally, in a more recent

ing speed of older adults in our study who attended

study, Dodds et al. found that the grip strength of a

CDHs (1.1 m / s) was relatively well-maintained. How-

“middle-aged” British cohort predicted mobility and / orever, the ANCOVA test results showed the decrease in17)

inability to perform personal care in older adults .

walking speed to be a significant factor related to CDH

Another cohort study conducted over the course of 25

attendance. This is important because walking speed isyears found that those with the lowest baseline gripa powerful predictor of health-related events for older

strength reported being unable to perform activities ofadults . Studenski et al. reported that walking speed

daily living (ADL) such as housework, changing

tends to decline with age and that an increase in walk-

20)

18)

clothes, and bathing . Similarly, in our study, CDH

ing speed of 0.1 m / s reduced the risk of death byattending adults exhibiting low grip strength may

12% . In addition, decreased walking speed has been

21)

91

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

repor ted to be strongly associated not only witholder adults who attend CDHs and the frequency of

decreased physical and mental functions such as mus-falls and fractures due to decreased muscle strength

22)

23)

and mobility.

cle strength , body mass loss , decreased dental
24)

25)

—especially execu-

In our sub-analysis on those who were certified astive function, memory, and processing speed— but also

“required support” and “project targets” to investigate

health , and cognitive function

26)

and instru-

differences with and without CDH use, the results

mental ADL . In par ticular, self-repor ted walking

showed no significant difference in CDH use between

speeds lower than 0.8 m / s have been shown to be pre-the two groups. The main characteristic of CDHs is that

dictors of ADL difficulties after six years following data

they are open not only to older adults with disabilities

with decreased ability to perform ADL
27)

28)

collection . Srithumsuk et al. reported that low walk-in need of special attention but also to any healthy per-ing speed could be recognized as a strong predictor ofson over 65 years old. Our study’s main analysis

cumulative physiological deficits that can help identify

showed significant differences between CDH attendees

older adults at higher risk of developing health-related

and non-attendees, but we speculate that these differ-29)

problems that can result in long-term care need . Fur-

ences may be attributed to the natural functional

thermore, older adults with walking speeds lower thandecline that occurs in relatively healthy older adults

1.0 m / s are at greater risk of developing poor health

who do not require support or fall under project targets.

30)

status and loss of independent mobility . While theSince CDHs are open to anyone 65 years of age orwalking speed of older adults who attended CDHs inolder, it is believed that these centers may ser ve as aour study was about 1.0 m / s, that of older adults who

physical community-gathering space that promotes

attended CDHs was significantly lower than that ofinteractions between older adults with and withoutolder adults who did not attend such facilities. Older

health problems. However, these establishments

adults attending CDHs may have initially decided todemonstrate a resident-centric orientation with minimal

attend these facilities because their mobility and range

professional intervention, with constraints on their abil-of activities were limited, making it difficult for them to

ity to offer a truly individualized approach. The findings

live independently. Conversely, attending CDHs mayof our investigation underscore the imperative neces-

have reduced their ability to walk due to reduced oppor-

sity for implementing a personalized approach totunities to walk as a result of a reduced range of activi-enhance physical functionality in CDH attendees. Fur-ties. However, our study design did not allow us tothermore, the significance of active engagement byinvestigate the causality effect between their walking

rehabilitation experts to provide education on rehabili-

speed and CDH attendance. We conjectured that theirtation and facilitate individualized functional exercise

lower walking speed representing reduced physicalregimens was emphasized. One inherent limitation infunction is related to increased CDH attendance.

this cross-sectional analysis was that assessing theRegarding SOS, Kishimoto et al. determined that cut-extent to which the four-year average attendance dura-

off values for suspected osteoporosis or osteopenia

tion correlated with the maintenance of both physicalamong Japanese women aged 20–89 are 1,479 m / s forand psychological well-being among CDH attendees

31)

osteoporosis and 1,501 m / s for osteopenia . For men,

was not possible. Consequently, future longitudinal

the cutoff value for osteoporosis was 1,482 m/s, and forresearch endeavors to meticulously probe the evolving

osteopenia was 1,501 m / s, which is the same as intraits and characteristics of individuals attending CDHs

32)

throughout the municipality of Ibaraki are warranted.

women . In our study, the average value for SOS was
1,471.0 m / s, which is below the cut-off value. There-

This study has some limitations. First, owing to thefore, the participants from both groups exhibited poten-

small sample size, its results cannot be generalized totial bone fragility. It is generally known that men tend toall community-dwelling older adults. Second, our sam-have a higher bone density than women, which

ple included only those older adults attending CDHs

33,34). However, even after adjusting

who agreed to participate, which may limit the repre-

for sex and age, CDH attendees exhibited significantly

sentativeness of our findings to the broader population

lower bone density. Therefore, we believe that there isof CDH users. Third, CDHs are distributed throughout

scope for future investigations on the characteristics ofIbaraki City; however, we did not consider access todecreases with age

92

Exploring the profile of community day house attendees: An investigation of older adults in Ibaraki City, Japantransportation from residences to the facility in ourstudy. Lastly, the frequency of CDH attendance per
week could not be standardized, so we did not consider
physical functions due to differences in frequency of

6)attendance.
In the future, it will be necessar y to increase thenumber of participants and investigate the effects of7)

CDH use on participants longitudinally, taking into
account differences in frequency among CDH users.

Conclusions
This study investigated the characteristics of older
adults who attend to “community day houses” and com-8)

munity gatherings managed by residents of Ibaraki
City. They were older, more physically fragile, and had
lower bone density than community-dwelling older

9)adults who did not attend CDHs. While there are someinherent health benefits to participating in CDH, theindividualized approach, the involvement of professionals, and the education of staff that makes this possible

10)

also play an important role.

Conflict of Interest
The authors have no conflicts of interest to declare.

11)

Acknowledgments
The authors would like to offer special thanks to the12)participants of this study for their cooperation and theIbaraki City Office for their assistance with participant
recruitment.

13)

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Exploring the profile of community day house attendees: An investigation of older adults in Ibaraki City, Japan「コミュニティデイハウス」に通所する高齢者の特徴：
茨木市在住高齢者を対象とした予備的調査
安藤
新保

卓 *，岩村1
健次 ，何川1,2,

1

1

真樹 ，大和 洋輔 ，
1,2
2
渉 ，樋口 由美

1

2

藍野大学保健医療学部理学療法学科
大阪公立大学大学院リハビリテーション学研究科【目的】本研究の目的は，要支援および事業対象者，健常高齢者が利用することのできる通いの場である
茨城市「コミュニティデイハウス」通所者の特徴を明らかにすることである．【方法】対象者は，コミュ
ニティデイハウス通所者66名（平均年齢80.5 ± 6.8歳）と，通所していない地域在住高齢者46名（平均年
齢75.0 ± 6.7歳）の計112名であった．測定項目として認知機能，抑うつ気分，高次生活機能，握力，歩行速度，骨密度，骨格筋量を測定した．スチューデントの t 検定にて 2 群比較実施した後，年齢と性別，
BMI で調整した共分散分析を行った．二次解析として要支援および事業対象者48名を対象に解析を行った．
【結果】年齢，性別，BMI を調整した共分散分析の結果，通所者は握力，歩行速度，骨密度が有意に低値であった．二次解析では，要支援および事業対象者においてコミュニティデイハウス利用の有無による有意な差はなかった．【結論】「コミュニティデイハウス」通所者は身体機能が低く，低骨密度を有する集団であった．この施設においては，身体機能面への個々の関わりも重要である．
キーワード：通いの場，要支援高齢者・事業対象者，地域在住高齢者，身体機能，骨密度* 責任著者連絡先：安藤卓
藍野大学医療保健学部理学療法学科〒567-0012 大阪府茨木市東太田4-5-4
TEL：072-627-1711，FAX：072-627-1753
E-mail：s-ando@pt-u.aino.ac.jp

95

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 96-103 （2024）

原著

通いの場参加者における語流暢性テスト
低下者の身体的・社会的特徴
1,

1

2

盛元 *，山上 徹也 ，齊藤 道子 ，23
氏家 里絵 ，田中 繁弥

徐【目的】介護予防事業において，語流暢性テスト（verbal fluency test; VFT）が認知症・フレイル予防の評
価として活用可能か検討した．【方法】通いの場参加者77人を対象に VFT，身体機能（身体的フレイル，
握力，5 m 歩行，開眼片足立ち時間， 5 回立ち上がりテスト，functional reach test），社会的側面（社会的フレイル，社会関係資本の社会的凝集性）を評価し，VFT 12/13点で健常群・低下群に分けて比較した．
【結果】身体機能は開眼片足立ち時間が，健常群 44.5±21.1秒と比較して，低下群 28.6±22.1秒で有意に短縮していた（p＝0.009）．社会的側面は低下群で非社会的フレイルが有意に少なく（p＝0.026），社会的凝集性は健常群4.6±1.4点と比較して，低下群5.5±1.8点で低下傾向（p＝0.05）を示した．
【結論】低下群はバランス低下や社会との関わりが変化しつつあり，認知症・フレイル予防の評価として VFT が活用できる可能性が示された．
キーワード：語流暢性テスト，通いの場，予防，軽度認知障害，フレイル

は

じ

め

の対応に結びつきやすく，有用である可能性がある．

に通いの場などの介護予防事業で簡便に測定でき，信超高齢社会の到来に伴い，健康寿命の延伸へ向け，

頼性・妥当性の高い評価項目として，身体機能についフレイルや認知症予防として通いの場等の介護予防事ては握力，歩行速度などが広く実施されている．一方，業が実施されている．フレイルは身体的，精神・心理

認知機能については我々が調べた限り確立された評価

的，社会的側面など多様性があり，相互に影響し合うは示されていなかった．MCI のスクリーニング尺度ととされている．また，認知症の前段階として軽度認知

し て，Japanese version of Montreal Cognitive Assess-障害（mild cognitive impairment; MCI）があり，MCI

ment など様々な認知テストが開発されているが，そと身体機能の低下を合併する状態として認知的フレイ

れらは医師や心理士などの専門職が，静かな環境で

1)

2)

ル や Motoric cognitive risk syndrome が提唱されて15-20分個別に実施する必要があり，これらの人員やおり，認知症への移行率が高いことが示されている．

環境を通いの場などの介護予防事業で確保することは通いの場等の介護予防事業など，比較的健康への関心

現実的でない．また，地域住民にとって認知テストのが高い対象者が参加している場面で，身体機能・認知

実施は心理的な負担が高く，拒否されることもある．

機能・社会的側面の変化を早期発見できれば，その後簡便に実施できる認知テストとして，語流暢性テスト（verbal fluency test; VFT）がある．VFT はあるカテゴリーに属する名詞を制限時間内（多くは 1 分以内）に

1

群馬大学大学院保健学研究科
玉村町健康福祉課
3
高崎健康福祉大学保健医療学部* 責任著者連絡先：群馬大学大学院保健学研究科リハビリテー
ション学講座〒371-8514 群馬県前橋市昭和町3-39-23
TEL：027-220-8799
E-mail：h221c007@gunma-u.ac.jp（受付日 2023年 8 月 9 日，受理日 2023年12月15日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT23009

できるだけ多く報告するよう求め，想起された語数等2を指標とする．VFT は従来から高次脳機能障害や認知症に対する神経心理テストとして用いられてきた．
また，海外において健常な地域住民を対象とした縦断研究で VFT の低下は MCI などの認知機能低下リスクを高めるとされている

3,4)．本邦においても，物忘れ外来に通院する非認知症者を対象に 1 年後の認知症発© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

96

通いの場参加者における語流暢性テスト低下者の身体的・社会的特徴

2．調査方法症の有無を判別する評価項目を検討したところ，VFT
は認知症の評価としてスタンダードとされる the Japanese

新型コロナウイルスの感染が軽減し，活動が再開しversion of the Alzheimerʼs Disease Assessment

始めた2022年 7 月から2022年10月にアンケート調査

Scale-cognitive subscale や Mini-Mental State Examina-（基本情報・健康状態）と認知機能・身体機能・社会

5)tion（MMSE）に近い正確性の判別率を示した ．また，的側面の評価を実施した．

地域在住高齢者を対象とした横断研究で健常と比較し

1） 基本情報：年齢，性別，教育歴，身長，体重，要て amnestic MCI では VFT が有意に低下していたこと

介護認定の有無を聴取した．教育歴は 6 年未満（小6)が報告されている ．そして介護予防のマニュアル7)

学校卒業水準），7-9 年（中学校卒業水準），10-128)

年（高等学校卒業水準），13年以上（大学卒業以上）

やガイド において，認知機能の評価項目として紹介の 4 段階で聴取した．

されている．しかし，VFT による MCI の判定の正確

9)2） 健康状態：後期高齢者の質問票 を参考にし，健性や VFT 低下者の身体機能や社会的側面については十分検討されていない．

康状態を健康・まあ健康・あまり健康でない・健

本研究は，通いの場に参加する VFT 低下者の身体康でないの 4 件法で聴取し，健康・まあ健康を「健機能や社会的側面の特徴を明らかにし，認知症・フレ康」，あまり健康でない・健康でないを「不健康」

イル予防ための評価として VFT が活用可能であるかとした．生活満足度を，満足・まあ満足・あまり検討した．

満足していない・満足していないの 4 件法で聴取方し，満足・まあ満足を「満足」，あまり満足して法いない・満足していないを「不満足」とした．食

1．対象

習慣を「 1 日 3 食きちんとたべていますか（いい群馬県佐波郡玉村町の 4 ヵ所の通いの場（ふれあいえ）」，口腔機能を「半年前と比べて固いものがたの居場所）に参加する地域在住健常高齢者77人（各通べにくくなりましたか（はい）」・「お茶や汁物等いの場の人数は15-21人）を対象とした．対象者の取でむせることがありますか（はい）」，転倒を「こり込み基準は自力で通いの場まで来ることができ，屋の 1 年間に転んだことがありますか（はい）」と

内独歩自立している者，除外基準は認知症の診断を有聴取した．
3） 認知機能：VFT のうち動物名想起テストを集団でする者とした．
玉村町は人口35,820人（2023年 4 月現在），高齢化実施した．対象者に筆記用具と解答用紙を渡し，率27.2％であり，周辺都市のベッドタウンとして人口実施方法を十分説明した上で，「動物の名前を 1が急増した経緯から，近年高齢化が進展している．行

分間でなるべくたくさん書いてください」と教示

政に理学療法士が雇用されており，介護予防事業等にした．対象者 4-5 人にスタッフ 1 人を配置し，耳積極的に取り組んでいる．ふれあいの居場所は，①年が遠い，字が書きにくいなどの場合は個別にフォ齢を問わず，地域住民の誰でもが気軽に集うことがでローしながら実施した．記載できた動物名の数をきる場所であり，住民同士が支え合う助け合いの社会指標とし，重複するものは 1 つと数えた ．VFTを構築するための拠点，②高齢者が主体的に介護予防の健常と認知機能低下のカットオフ値について，を目的とした活動を行うことを目的に2014年に開始さ地域在住の健常高齢者（平均69.5±7.5歳）と MCI

れ，現在25ヵ所，582人が参加している．活動は住民者（71.1±6.8歳）を対象とした研究では，12/13

主体で運営され，主に公民館等で，イベント・体操・

個で感度64.8％・特異度60.2％であった ．また，

10)

11)

カラオケ・手芸等を週 1 回程度実施している．本研究

体力測定会に参加した地域在住高齢者（76.7±8.1で対象とした通いの場は，主な活動として町が推奨す歳）を対象に MMSE 23点以下を認知機能低下とる高齢者の暮らしを拡げる10の筋力トレーニングを週した研究では，8/9個で感度83.3％・特異度73.3％

1 回実施していた．また， 2 ヵ所の通いの場では別日であった．しかし，スクリーニングテストとしてに屋外でラジオ体操と町の理学療法士が考案したぐん用いることを考慮すると感度が100％となる11/12

まの風体操を実施し， 1 ヵ所の通いの場では筋力ト個が適切であると述べている ．本研究では介護

レーニングの後に輪投げや卓球等を実施していた．さ予防事業等で VFT が MCI のスクリーニングに活らに各通いの場ではカラオケ・ゲーム・絵手紙・編み用できるか検討するため，介護予防ガイド を参物・生け花等を月 1-2 回実施していた．行政は立ち上考に13個以上を健常，12個以下を低下（MCI の疑げ時の補助金の交付，代表者等が集まる情報交換会をい）とした．

12)

8)

3 ヵ月に 1 回開催し，活動を支援している．

4） 身体機能：身体的フレイルの有無，握力，5 m 歩
97地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

上記身体機能の評価項目は信頼性，妥当性が示され

行，開眼片足立ち時間， 5 回立ち上がりテスト，

7)

8)

functional reach test（FRT）を実施した．

ており，介護予防のマニュアル やガイド で紹介さ

（1） 身体的フレイル：日本語版 Cardiovascular

れ，年齢別の基準値や要介護リスク等を判定する基準

Health Study criteria13)値も示されている．

を用いた．①体重減

5） 社会的側面：社会的フレイルの有無，社会関係資少（ 6 ヵ月で 2-3 kg 以上減少），②筋力低下（握力：男性＜28 kg，女性＜18 kg），③

本を評価した．

疲労感（ここ 2 週間わけもなく疲れたよう（1） 社会的フレイル：National Center for Geriat-

な感じがする），④歩行速度の低下（快適歩ric and Gerontology-Study of Geriatric Syn-

行速度＜1.0 m/s），⑤身体活動の低下（「軽drome; NCGG-SGS の社会的フレイルの診い運動・体操をしている」，「定期的な運動・断基準を用いた ．①昨年と比べて外出頻

スポーツをしている」のいずれもしていな

度が減っている（はい），②友人の家を訪ねい）の 5 項目のうち， 3 項目以上該当をフている（いいえ），③友人や家族の役に立っ

レイル，1-2 項目該当をプレフレイル，該ていると思う（いいえ），④独居である（は当なしを健常（非身体的フレイル）とした．

い），⑤誰かと毎日会話している（いいえ）

筋力低下と歩行速度の低下は以下に述べるの 5 項目のうち， 2 項目以上該当をフレイ

握力と 5 m 歩行の結果を判定に用いた．

ル， 1 項目該当をプレフレイル，該当無し

14)（2） 握力：デジタル握力計（グリップ D T.K.K.

を健常（非社会的フレイル）とした．

5401，竹井機器工業）を用い，示指の近位（2） 社会関係資本：地域の健康関連社会関係資

指節関節が90度になるよう握りの幅を調整

本指標の下位項目の社会的凝集性を用いした．利き手で最大握力を 2 回測定し，平た ．①地域の人々は，一般的に信用でき均値を解析に用いた．

ると思いますか，②地域の人々は，多くの

15)（3） 5 m 歩行：5 m の計測区間の前後に 3 m の加場合，他の人の役に立とうとすると思いま

速・減速路を設け，計測区間の中央にシート

すか，③現在住んでいる地域にどの程度愛式下肢加重計（ウォーク Way MW-1000，ア

着がありますかの 3 項目について，とても

ニ マ 社；長 さ 4.8 m，幅 0.6 m，サ ン プ リ

思う： 1 点，まあそう思う： 2 点，どちら

ング周波数 100 Hz）を設置した．快適歩行ともいえない： 3 点，あまりそう思わない：

を 2 回 測 定 し，速 度（cm/s）, 重 複 歩 距 離

4 点，全くそう思わない： 5 点の 5 件法で（cm），歩行率（歩／分）と各指標の変動係聴取し， 3 項目の合計値を解析に用いた．

数（Coefficient of Variation; CV, ％）の平均

得点が高いほど対象者は自身が住む地域の値を解析に用いた．

社会的凝集性を低いと認識していることを示す．

（4） 開眼片足立ち時間：両手を腰に置き，非支持脚を屈曲し，支持脚のみでの立位保持時

3．解析方法間をストップウオッチで左右 1 回ずつ測定

全対象者の各評価項目の記述統計・度数分布を算出した．保持時間は60秒を上限とし，最大値した．次に VFT の結果に基づき，健常群と低下群にを解析に用いた．
子に座り，両腕を胸の前で組んだ開始姿勢

分け，各評価項目のうち，名義尺度・順序尺度については χ 二乗検定もしくは Fisher の正確確率検定を実から，立ち座り動作をできるだけ早く繰り施し，有意であった場合は調整済み残差を確認した．

返し， 5 回目の立ち上がり終了までの時間間隔尺度については正規性を確認した上で， 2 群の差をストップウオッチで 2 回測定し，平均値の検定を実施した．さらに性別の影響を確認する目的

を解析に用いた．

で，男性の VFT 健常群と低下群，女性の VFT 健常群（5） 5 回立ち上がりテスト：背もたれのある椅

（6） FRT：リーチ測定器（GB-210，オージー技と低下群でも上記と同様の解析を実施した．統計解析研）を用いた．対象者は機器の正面に立ち，には SPSS, ver28, IBM を用い，有意水準は 5 ％とした．

肩関節90度屈曲位から体幹をねじらないよ4．倫理的配慮

う最大限前方へリーチさせ，中指先端の移動距離を測定した． 2 回測定し，平均値を本研究は群馬大学人を対象とする医学系研究倫理審解析に用いた．

査委員会の承認を得て実施した（HS2019-113）．対象
98

通いの場参加者における語流暢性テスト低下者の身体的・社会的特徴

2．VFT と身体機能の関係（表 2 ）者には口頭と書面にて説明し，同意を得た上で実施し全対象者では，健常42人（54.5％）・身体的プレフ

た．

結

レイル30人（39.0％）・身体的フレイル 5 人（6.5％）

果で，握 力 23.0 ± 6.9 kg，5 m 歩 行 速 度 130.4 ± 25.6

1．基本情報・健康状態（表 1 ）cm/s（CV: 2.7±2.2％），重複歩距離 122.3±19.7 cm

全対象者では，平均年齢79.5±5.7歳，男性16人（CV: 3.3±2.2％），歩行率127.1±10.6歩／分（CV:（20.8％）・女 性 61 人（79.2％），教 育 歴 13 年 以 上 8

1.3±1.3％），開眼片足立ち時間32.5±22.8秒， 5 回人（10.4％）・10-12 年 34 人（44.2％）・7-9 年 14 人

立ち上がりテスト9.6±4.5秒，FRT 31.3±5.7 cm で（18.2％）・欠損21人（27.3％），身長 153.7±7.8 cm，あった．

体重 53.5±9.6 kg，body mass index は22.6±3.3，

健常群と低下群の比較では，開眼片足立ち時間のみ，

要介護認定を有する者は 8 人（10.4％）であった．健健常群44.5±21.1秒と比較して，低下群28.6±22.1秒

康状態・生活満足度・食習慣は約90％が，口腔機能・で有意に短縮していた（p＝0.009）．他の項目に有意転倒は約70-80％が良好な状態であった．

差はみられなかった．性別において，女性では，身体VFT は10.2±2.8個で，健常群19人（24.7％，13.6±的フレイルの有無に有意差は認めなかったが（p＝1.2個），低下群58人（75.3％，9.1±2.2個）で，基本

0.051），調整済み残差の結果から，健常（非身体的フ

情報・健康状態に有意差を認めなかった．尚，女性にレイル）の割合が，健常群13人（68.4％）と比較して，おいて，年齢のみ健常群77.2±5.5歳（n＝16）と比低下群21人（46.7％）と少なく，プレ身体的フレイル

較して，低下群80.4±5.2歳（n＝45）と有意に高齢の割合が健常群 3 人（21.1％）と比較して，低下群21であった（p＝0.039）．男性は基本情報・健康状態に人（46.7％）と多い傾向を認めた．また，開眼片足立

有意差を認めなかった．

ち時間に加えて，握力が健常群 22.6±3.3 kg と比較して，低下群 20.0±4.5 kg（p＝0.035），FRT が健常群
33.4±5.2 cm と比較して，低下群 29.9±5.4 cm（p＝

表1

VFT と基本情報・健康状態

全体（n＝77）

健常（n＝19）低下（n＝58）p

年齢（歳）79.5±5.778.2± 6.0

80.0±5.6

0.239

性別（女性）

61（79.2）

16（84.2）

45（77.6）

0.747

身長（cm）

153.7±7.8153.9± 8.0

153.7±7.8

0.754

体重（kg）

53.5±9.6

54.1±10.553.3±9.3

0.731

BMI

22.6±3.3

22.8± 3.3

22.5±3.3

0.754

教育歴
13年以上
10−12年
7−9年

8（10.4）1（ 5.3）7（12.1）34（44.2）［21］ 12（63.2）［ 4 ］ 22（37.9）［17］14（18.2）
2（10.5）12（20.7）

0.202

要介護認定（有り）

8（10.4）1（ 5.3）7（12.1）0.671

健康状態（不健康）9（11.7）1（ 5.3）8（13.8）0.438

生活満足度（不満足）8（10.4）1（ 5.3）7（12.1）0.671

食習慣（いいえ）8（10.4）3（15.8）5（ 8.6）

0.400

口腔機能
固いものが食べにくい
むせ21（27.3）
21（27.3）

4（21.1）6（31.6）17（29.3）
15（25.9）

0.483
0.627

転倒

18（23.4）

5（26.3）13（22.4）

0.760

VFT（個）

10.2±2.8

13.6± 1.2

9.1±2.2＜0.001

平均値±標準偏差もしくは人数（％），BMI: body mass index，VFT: verbal fluency test，
［
欠損値
99

］
：

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

0.032）と有意に低下していた．一方，男性では VFT

1.4点と比較して，低下群は5.5±1.8点と高い傾向を低下者が 3 人と少ないが，身体的フレイルの有無に有示した（p＝0.05）．性別において，女性のみ社会的フ意差を認め（p＝0.005），調整済み残差の結果から，

レイルの有無に有意差を認め（p＝0.007），調整済み残身体的フレイルの割合が，低下群 0 人（0.0％，n＝差の結果から健常（非社会的フレイル）の割合が，健13）と比較して，健常群 2 人（66.7％，n＝ 3 ）と有常群11人（68.8％）と比較して，低下群11人（24.4％）

意に多かった．他の項目は測定値のバラツキが大きく，と有意に少なく，プレ社会的フレイルの割合が健常群

有意差を認めなかった．

3 人（18.8％）と比較して，低下群21人（46.7％）と有意に多かった．社会的凝集性は男女とも有意差を認

3．VFT と社会的側面（表 3 ）めなかった．

全対象者では，健常・社会的プレフレイル各29人

考（37.7％）・社会的フレイル19人（24.7％）で，社会的凝集性得点は5.3±1.7点であった．

察

本研究は VFT が通いの場等の介護予防事業におけ健常群と低下群の比較では，社会的フレイルの有無

る認知症・フレイル予防の評価として活用可能であるに有意差を認め（p＝0.026），調整済み残差の結果かか検討することを目的に，通いの場の参加者に VFTら健常（非社会的フレイル）の割合が，健常群12人と身体機能・社会的側面の評価を実施した．本研究対（63.2％）と比較して，低下群17人（29.3％）と有意に象者は要介護認定を有するものが 8 人（10.4％）含ま少なかった．また，社会的凝集性得点は，健常群4.6±

れていたが，健康状態は良好でフレイルの有病率も 5

表2VFT と身体機能全体（n＝77）

健常（n＝19）低下（n＝58）p

身体的フレイル
健常
プレフレイルフレイル

42（54.5）30（39.0）5（ 6.5）13（68.4）
4（21.1）2（10.5）29（50.0）26（44.8）3（ 5.2）0.165

握力（kg）

23.0±6.9

23.9±6.5

22.7±7.1

0.330

5 m 歩行
速度（cm/s）
130.4±25.6
137.3±30.3
速度 CV（％）
2.7±2.2［ 1 ］
2.4±2.0
重複歩幅（cm）
122.3±19.7
127.1±24.5
重複歩幅 CV（％）
3.3±2.2
3.1±2.2
歩行率（歩／分） 127.1±10.6128.5±9.4
歩行率 CV（％）
1.3±1.3
1.7±2.0

128.1±23.7
2.8±2.3［ 1 ］
120.7±17.9
3.3±2.3
126.7±11.1
1.2±1.0

0.127
0.619
0.160
0.591
0.310
0.369

開眼片足立ち（s）

32.5±22.844.5±21.1

28.6±22.1

0.009

5 回立ち上がり（s）

9.6±4.5［ 1 ］

9.7±7.0

9.6±3.4［ 1 ］ 0.217

FRT（cm）

31.3±5.733.2±4.930.7±5.90.112

平均値±標準偏差もしくは人数（％），CV: coefficient of variation，FRT: functional reachtest，［ ］：欠損値

表3

社会的フレイル
健常
プレフレイルフレイル

VFT と社会的側面

全体（n＝77）

健常（n＝19）低下（n＝58）

29（37.7）
29（37.7）
19（24.7）

12（63.2）
5（26.3）2（10.5）17（29.3）24（41.4）
17（29.3）

社会的凝集性（点） 5.3±1.7［ 1 ］

4.6±1.4

平均値±標準偏差もしくは人数（％），［

］：欠損値

100

p

0.026

5.5±1.8［ 1 ］ 0.050

通いの場参加者における語流暢性テスト低下者の身体的・社会的特徴
16)

よりも

MCI の社会的側面の特徴として，心理的な不安や低く，身体機能の測定値も概ね年齢平均と同様で，要焦りが周囲の人との関係性に影響を及ぼす，失敗やト

介護リスク等のカットオフ値を上回っており，概ね健

ラブルを恐れ，趣味やこれまで行っていた活動を辞め康な地域在住高齢者の集団であると考えられた．本対てしまい社会的孤立に陥りやすいとされている ．

象者において，健常群・VFT 低下群で VFT に影響を

VFT 低下者では前頭葉機能の低下により，社会的認

与えると考えられる年齢・教育歴は差がなく（女性で知・社会脳が低下するため，他者の意図を理解して，人（6.5％）と地域住民を対象とした有病率

22)は VFT 低下群が高齢），健常群と比較して VFT 低下

柔軟に対応することに以前より大きな努力を感じるよ

群は開眼片足立ち時間が短縮し（女性では，VFT 低

うになる．本研究対象者は通いの場の参加者であり，下群は非身体的フレイルが少なく，プレ身体的フレイ

元 々 社 会 性 が 高 か っ た 可 能 性 が 考 え ら れ る．実 際

ルが増加傾向で，握力，FRT が低下），非社会的フレ

VFT 低下者は社会的フレイルが多いわけではなく，イルが少なく，社会的凝集性が低下傾向であった .

社会的凝集性も5.5点と比較的保たれている．つまり，MCI の身体機能の特徴として，健常と比較して歩認知機能低下に伴う周囲の人との関係性の変化により，

17)

行やバランス能力が低下することが示されている ．

非社会的フレイルの減少や社会的凝集性の低下が始ま健常と比較して MCI で開眼片足立ち時間，FRT が有

りつつあるのではないかと考えた．そのため，通いの18)

意に短縮していたとの報告もある ．そのため VFT

場などで良好な関係性を維持することが対象者の住み低下者（MCI の疑い）でバランス能力が低下していた慣れた地域で暮らし続けることにつながるかもしれな

ことは妥当であると考えた．VFT の遂行には意味記憶・

い．

19)

方略的な語彙の検索力（clustering・switching） ・情

以上より，VFT 低下者はバランス能力低下などの報処理スピード・単語の重複をさけるための自己モニ身体機能や社会との関わりが変化しつつある状態であタリング・実行機能など多くの認知機能の関与が考え

り，MCI やフレイルとの関連が疑われた．そのためられ，前頭葉と側頭葉の機能を反映するとされている．

VFT は通いの場等の介護予防事業における認知症・

さらに VFT の中でも本研究で用いた動物名想起テス

フレイル予防のための評価として活用できる可能性がトのようなカテゴリー流暢性テストは語彙検索の際にある．一方，本研究は横断調査であるため，VFT 低

言語的意味概念だけでなく，同時に視覚的イメージ表

下者の経過を追い，生活障害の出現リスクやどのよう象も利用しており，右半球機能が関与する可能性も指な生活障害が出現するのか検討する必要がある．また，

20)

摘されている ．以上より VFT 低下者では前頭葉・本研究結果や VFT のカットオフ値については，MCI

側頭葉機能の低下に伴い，姿勢の自己モニタリング・の診断，年齢，対象者の基礎疾患・併存疾患・疼痛等

状況に合わせた姿勢保持戦略の切り替え・視空間認知の影響を加味して更なる検討が必要である．さらに，機能の低下などがバランス能力の低下に影響したので

VFT と身体機能低下の関連には性差がある可能性がはないかと考えた．また，対象者の多数を占める女性

あるが，本研究では男性の対象者数が少なく，測定結において VFT 低下群は高齢で，非身体的フレイルが果のバラツキが大きかったため，対象者数を増やして少なく，プレ身体的フレイルが増加傾向で，握力も低検討する必要がある．

下しており，加齢や全身体力・筋力の低下もバランス

結能力の低下に影響した可能性があると考えた．一方，論本研究において VFT 低下の有無で歩行の指標に有意健常と比較して，VFT 低下者はバランス能力の低差を認めなかった．先行研究は MCI の判定に，確立

下や社会との関わりが変化しつつある状態であり，された診断基準を用いている．本研究では先行研究に

VFT は通いの場等の介護予防事業における認知症・基づき，VFT のカットオフ値を12/13個とした．そのフレイル予防の評価として活用できる可能性が示され結果，VFT 低下群が58名（75.3％）と地域住民を対象とした MCI の有病率11)考にした先行研究21)

た．今後は VFT 低下者の経過を追い，生活障害の出現リスクやどのような生活障害が出現するのか検討すよりも高かった．これは参る必要がある．

の対象者の平均年齢と比較して，本研究対象者の平均年齢が高く，カットオフ値が相対利的に厳しい基準となったことが影響したと考えた．つ
まり VFT 低下群には，偽陽性（健常者）が含まれて

益

相

反

開示すべき利益相反はない．

いる可能性があり，より高い身体・認知機能が求めら謝れるバランス能力の低下を認めたものの，歩行指標には有意差を認めなかったと考えた．

辞本研究に御協力いただきました玉村町のふれあいの101

地域理学療法学

居場所の参加者の皆様に深く感謝申し上げます．本研of Mini-mental state examination for mild cognitive impairment and non-Alzheimerʼs disease dementia by supplementation of verbal fluency performance. Psychiatr y Investig.
2014; 11（1）: 44-51.

究は JSPS 科研費（18K10500）の助成を受けて実施された．

文

Vol. 3 （2024）

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102

通いの場参加者における語流暢性テスト低下者の身体的・社会的特徴

Physical and social characteristics of participants in “Kayoi-no-ba”
with decreased verbal fluency testing performance
1,

1

2

2

3

Xu SHENGYUAN *, Tetsuya YAMAGAMI , Michiko SAITO , Rie UJIIE , Shigeya TANAKA
1

Gunma University Graduation School of Health Sciences2
Tamamura Town Office, Health and Welfare Section
3
Faculty of Health Care, Takasaki University of Health and Welfare
Purpose: We aimed to determine the physical and social characteristics of participants with decreased verbal
fluency test（VFT）performance who participated in long-term care prevention projects. Furthermore, we
aimed to examine the potential use of VFT as an assessment of dementia and frailty prevention in those projects.
Methods: We assessed VFT, physical frailty, grip strength, 5m walk, one-leg stand, five times stand test, andfunctional reach test as physical functions, and social frailty and social cohesion of social capital as social
aspects in 77 participants in “Kayoi-no-ba”. The participants were divided into a healthy group and adecreased VFT group and compared.
Results: No significant differences in basic information and health status were found between the healthy andthe decreased VFT group. Regarding physical function, we found a significant difference in time in the oneleg stand between the decreased VFT group and the healthy group（28.6 ± 22.1 s vs. 44.5 ± 21.1 s, p＝0.009）. No significant differences were found in other physical function items. Regarding the social dimension, there was significantly less non-social frailty in the decreased VFT group compared to the healthy group（p＝0.026）, and significantly higher social cohesion（5.5±1.8 points vs. 4.6±1.4 points, p＝0.05）.
Conclusion: The decreased VFT group showed declining balance and changing social involvement, indicatingthat VFT could be used to assess dementia and frailty prevention.
Key words: verbal fluency test, community-based activity, prevention, mild cognitive impairment, frailty* Corresponding author

103

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 104-111 （2024）

症例・事例報告

共有意思決定により認知症高齢者を介護する家族介護者のレスパイトサービス受け入れに繋がった
訪問リハビリテーション事例
壹岐

1,

1

1

伸弥 *，平田 康介 ，知花 朝恒 ，
2
1,3
尾川 達也 ，石垣 智也【目的】訪問リハビリテーション（以下，訪問リハビリ）での共有意思決定を考慮した関わりが，認知症
高齢者の家族介護者が示すレスパイトサービス導入への抵抗感におよぼす影響を事例考察から検討すること．【事例紹介】事例は訪問リハビリを利用する，アルツハイマー型認知症による記憶障害と徘徊を呈す
70歳代の女性である．主たる介護者の夫は高い介護負担感を有しながらも，レスパイトサービス導入に強い抵抗感を示していた．【経過】訪問リハビリでは介護負担感に配慮しつつ，レスパイトサービスの導入に向けて夫と共有意思決定を図りながら介護教育的介入を行った．訪問リハビリ開始12ヶ月後にはショー
トステイ導入に至り，徘徊頻度の減少により介護負担感も軽減したため訪問リハビリ終了となった．
【結論】
訪問リハビリにおいて共有意思決定を考慮した関わりを行うことは，家族介護者のレスパイトサービス導入に対する抵抗感を緩和する可能性がある．
キーワード：訪問リハビリテーション，認知症，家族介護者，共有意思決定

は

じ

め

小体型認知症，脳血管性認知症，その他に分類され，に特にアルツハイマー型認知症は軽度であっても言語的認知症高齢者は在宅生活で家族介護者の援助が必要

記憶，意味的記憶，概念化を含む認知機能の様々な領であることが多く，本人の在宅生活の継続だけではなく，域で障害があり，意思決定能力の低下に影響する ．

家族介護者の生活の質（Quality of life：以下，QOL）

アルツハイマー型認知症患者と家族介護者の介護方針の視点からも介護負担感に配慮することが重要となに対する意思決定への関与度を検討した報告では，

1)

6)

2)

Mini mental state examination（以下，MMSE）20点未

る ．一般的に介護負担感は介護者からの虐待 ，被3)4)満の患者は意思決定への関与が減少し，家族介護者の介護者の死亡率の向上 ，被介護者の苦痛 ，施設入5)所による在宅生活の中止 など，被介護者・介護者と関与が高くなり，家族介護者の意思決定には低い介護もに多様な問題を招くとされている．

負担感が関連するとされている ．このことから，認7)認知症の病型にはアルツハイマー型認知症，レビー

知機能の低下が進むと介護方針の意思決定を家族介護者が代理することとなるが，低い介護負担感はこの意

1

医療法人香庸会川口脳神経外科リハビリクリニック2
医療法人友紘会西大和リハビリテーション病院リハビリテー
ション部
3
名古屋学院大学リハビリテーション学部理学療法学科* 責任著者連絡先：医療法人香庸会 川口脳神経外科リハビリクリニック〒573-0086 大阪府枚方市香里園町9-25-202
TEL：072-835-1010，FAX：072-835-1515
E-mail：namidaryuuseigun923@gmail.com（受付日 2022年12月27日，受理日 2023年 4 月25日，
J-STAGE 早期公開日 2023年 7 月14日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22014

思決定を適切に行うための前提条件になると考えられ，
意思決定支援の観点からも介護負担感の軽減が重要となる．
介護負担感に関する先行研究では，介護への実践力
8)が高いと介護負担感が増大すると報告されており ，
家族介護者が個人の知識や介護技術のみで介護を遂行する志向性から介護に没入しないために，社会資源の活用を積極的に促すことが必要となる．例えば，一般
的に通所・施設サービス（以下，レスパイトサービス）© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

104

共有意思決定により認知症高齢者を介護する家族介護者のレスパイトサービス受け入れに繋がった訪問リハビリテーション事例
15)が介護負担感軽減のために適用される．しかし，一部

聴覚的理解），日本語版 Montreal cognitive assessmentの家族介護者では介護を他者に任せることが罪悪感の（以下，MoCA）18/30点（減点項目：見当識，作業記

9)

増大につながると指摘されており ，単に介護負担感

憶，言語概念，遅延記憶，構成機能，言語機能）と見を軽減させる目的だけでの提案では効果的なサービス

当識および遅延記憶の低下を認め，近隣の散歩は独歩

10)

利用とはならない可能性がある ．特に主たる介護者

自立レベルも記憶障害のため通院や買い物には夫の同（以下，主介護者）が配偶者の場合には，その他の続伴が必要であった．事例は認知症の発症前より交友関

柄の介助者に比べ利用する介護サービスが少ないと言係が多く，地域の役員や行事などに参加され活発であ11)

われており ，家族介護者が罪悪感なくレスパイト

り，家族との関係も良好であった．また，面接では理サービスを導入するための介護教育的支援が求められ学療法士に対して笑顔で振る舞われ，理学療法に対する．そのためには，コミュニケーションにより家族介る受け入れも良好で訪問リハビリの方針は「全て任せ

護者のレスパイトサービスに対する肯定的な認識を形たい」という意向を示していた．世帯構成は日常生活成することが重要と考える．

動作の自立している80歳代前半の夫と 2 人暮らしであ

近年，患者と医療者が共に意思決定に参加する過程

り，他市に息子夫婦が在住していたが就労のため介護（Shared decision making：以下，SDM）へ関わる方

者としての役割を担うことは難しかった．主介護者で法が，治療に対する満足度や順守率，管理能力を高め

ある夫は穏やかな性格であり，医師や理学療法士の説12)

明に対する聞き入れも良好であった．介護保険サービ

る可能性があるとして着目されている ．SDM は認13)とされているが，認スは食事と入浴サービス付きの 1 日型デイサービスを知機能が一定以上低下した場合には本人だけで意思決

週 1 回利用していたが，新型コロナウイルスへの感染知症患者の意思決定にも有用
14)

定することに難渋するため ，意思決定の主体としてを懸念され，利用を一時中断していた．今回，夫より家族介護者にも参加してもらい，SDM を機能させてかかりつけであった当院医師へ相談があり，夫の身体いく必要がある．しかし，このための具体的な方法や的な介護負担感軽減と事例の身体機能改善を目的とし訪問リハビリテーション（以下，訪問リハビリ）におた理学療法士による訪問リハビリ週 1 回60分を開始しいて，理学療法士や作業療法士，言語聴覚士（以下，た．倫理的配慮として，本報告に対して事例と家族に療法士）の役割や持つべき視点も定まっていない．

は十分な説明を行い，口頭および書面にて同意を得た．

今回，高い介護負担感の訴えがあるものの，レスパ
イトサービスの利用に否定的であった認知症高齢者の1．初期評価から 9 ヶ月までの経過

主介護者である配偶者に対して，訪問リハビリでの共

1）評価および症状

有意思決定を考慮した介護教育的介入によりレスパイ

本事例では介護負担感の軽減を目的に訪問リハビリ

トサービス導入につながった事例を経験した．本報告の利用が開始されていたため，主介護者である夫の介の目的は，訪問リハビリでの共有意思決定を考慮した

護負担感の評価には負担感という否定的側面だけでは関わりが，認知症高齢者の家族介護者が示すレスパイ

なく，肯定的側面を含めて以下の包括的な評価を実施

トサービス導入への抵抗感におよぼす影響を考察し，した．まず，否定的側面として，介護負担感を測定す

家族介護者が持続可能な介護方法を獲得していくためるために多次元介護負担尺度（Burden index of care-のプロセスに療法士が関わる意義を検討することであgiver：以下，BIC-11） を評価した．また，介護に対る．

する肯定的側面を介護肯定感尺度 ，介護に対する習

16)

17)

事

例

紹

熟度を介護への主観的習熟度尺度（以下，介護マスタ介18)リー） を用いて評価し，介護負担感の結果として影響を受ける健康に関連する生活の質（健康関連 Quality

事例は70歳代後半の女性である．現病歴は，訪問リ
ハビリ開始（以下，X 日）10ヶ月前にアルツハイマー

of life：以下，健康関連 QOL）の尺度を SF-8型認知症と診断され，認知症治療薬が開始された．要Survey（以下，SF-8） を用いて評価した．BIC-11 は

介護区分は要介護 2 で，夜間時を主とした右大腿外側介護者の介護負担感に関する 5 つの下位項目（時間的，から膝にかけての疼痛が原因で，自宅内歩行および床

精神的，実存的，身体的，サービスへの抵抗）を各からの立ち上がり動作が困難で介助を要す状況であっ0 〜 8 点，全体的負担感を 0 〜 4 点の合計44点満点でた．なお，整形外科を受診するも疼痛の原因は不明で評価するものであり，得点が高いほど介護負担感が高TM

Health19)あった．頭部 MRI 画像では海馬傍回，扁桃，海馬にいことを意味する．介護肯定感尺度は介護者の介護に強く脳萎縮を認めていた．認知機能評価では，MMSE

対する肯定感に関する 3 つの下位項目，介護満足度

24/30点（減点項目：見当識，遅延記憶，作業記憶，（ 8 〜32点），自己成長感（ 4 〜16点），介護継続意志
105

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）（ 2 〜 8 点）の合計56点満点，介護マスタリーは介護においては，10年以上前に勤めていた勤務先へ向かお者の介護に対する習熟度に関する 2 つの下位項目（介うとする徘徊が顕著となり，初期評価時よりも BIC-

護役割への達成感，介護に対する対処効力感）を各11 が増大し，介護肯定感尺度と介護マスタリーに加0 〜15点，合計30点満点の指標であり，いずれも得点

えて，SF-8 の身体的，精神的サマリースコアが大きが高いほど介護に対する肯定的評価が高いことを意味く低下した（表 1 ）．夫からも介護負担感に関して，する．SF-8 は健康関連 QOL を 8 つの質問項目と下位「定年退職したことを繰り返し伝えても，すぐにまた尺度（身体機能，日常役割機能（身体），身体の痛み，仕事に行ってくると言う．退職のときの写真を飾った

全体的健康感，活力，社会生活機能，日常生活役割機りするけど変わらない．しまいには泣いてしまうので，能（精神），心の健康）を基に，それぞれ身体的サマ

こっちも気が参る．」と発言された．これらの評価結

リースコアと精神的サマリースコアを算出した．日本

果から，認知症高齢者を介護する主介護者の介護肯定

国民標準値は50.0点であり，高値ほど健康に関連する感（36.5±7.9点） よりも高い介護肯定感を維持し生活の質が高いことを意味する．なお，各質問紙によているものの，徘徊への介護マスタリーは不十分である評価は事前に記入してもらい，訪問リハビリ中に事ることから介護負担感の増加，ならびに低い健康関連

例同席のもとヒアリングにて詳細な情報の取得を行った．

QOL を示している状態であると推察された．この背20)

各評価の合計点の結果，訪問リハビリを利用開始し景には，夜間時の疼痛に伴う起き上がり動作やトイレた初期評価時の BIC-11 は19点で時間的，身体的負担

移動等での実質的な介護だけでなく，認知症の短期記感で点数が高かった．また，介護肯定感尺度は53点と憶障害ならびに徘徊という対処困難な症状が強く影響

全項目で高値を示し，介護マスタリーは19点と介護役しており，本人のためと思って徘徊に対して介護する割への達成感，介護に対する対処効力感ともに中程度も報われず，介護に対する肯定的側面の低下が伴ってであった．SF-8 の身体的サマリースコア41.1点，精いる状態と考えられた．

神的サマリースコア45.2点であり，身体的，精神的な

2）訪問リハビリ介入およびサービスの内容
X 日からの訪問リハビリの内容は，右大腿外側から生活の質で低値を示した（表 1 ）．X 日＋ 9 ヶ月時点

表1

介護負担感評価の経過（介護教育的介入後の経過と訪問リハビリ終了後の経過）
初期評価

認知機能への介入および徘徊に対する介護教育
的介入後

家族介護者へのSDM 手法を用いた介護教育的介入後

訪問リハビリ終了後フォローアップ

X日（訪問リハビリ
開始）

X 日＋
9 ヶ月

X 日＋
12ヶ月

X 日＋
17ヶ月

多次元介護
負担感尺度
（Burden index of
caregiver: BIC-11）

合計（0-44）
時間（0-8）精神（0-8）実存（0-8）
身体（0-8）
サービス関連（0-8）
全体（0-4）

19
6
3
2
4
2
2

27
8
5
5
3
3
3

19
6
2
3
3
2
2

25
6
4
3
5
4
3

介護肯定感尺度

合計（14-56）
満足感（8-32）
自己成長感（4-16）
介護継続意志（2-8）

53
29
16
8

41
22
13
6

49
26
15
8

43
22
14
7

合計（0-30）
介護役割への達成感（0-15）
介護に対する対処効力感（0-15）

19
10
9

14
8
6

16
9
7

24
15
9

身体的サマリースコア

41.1

34.4

43.5

39.3

精神的サマリースコア

45.2

38.5

40.0

40.7

介護への主観的
習熟度尺度（介護マスタリー）
健康に関連する
生活の質の尺度
TM（SF-8 Healthsurvey）

点，（）は各尺度の点数範囲
106共有意思決定により認知症高齢者を介護する家族介護者のレスパイトサービス受け入れに繋がった訪問リハビリテーション事例

膝にかけての疼痛による床からの立ち上がり動作の介

ネジャー同様にレスパイトサービスの選択肢があるこ

助量軽減を目的とした身体機能向上への介入と，代償とを提示した際には，「施設では何をしているか状況

方法として床からの立ち上がり動作獲得への介入を実が分からない．迷惑をかけると思うので利用するのは施し，X 日＋ 2 ヶ月後には自立レベルとなった．また，申し訳ない．」と発言された．このような，聴取者に

1 日型デイサービスも再開した．しかし，経過のなかよりケアの方針に対する夫の発言が異なることをケア

で認知機能障害（徘徊）が進行し，X 日＋ 2 ヶ月頃か

マネジャーへ伝えるも，新型コロナウイルス感染拡大

ら，事例が過去に勤めていた勤務先へ今も働いているの観点から多職種合同での検討会議は開催されず，訪との判断から外出しようとする徘徊を週 3 〜 4 回の頻問リハビリの理学療法士へ対応を委ねられていた．

度で認めるようになった．これに対して，夫の希望す
2．Shared decision making の概要（対応の見直しにる短期記憶課題やデイサービスや普段の日常生活の出来事や回想法を用いたり，ストレッチ・体操等の自主際する評価と対応）

トレーニングの定着を図るといった認知機能に対する認知症の進行に伴って訪問リハビリの課題が変わっ介入や定年退職された際の写真の掲示であったり，定たため，再度，主介護者とサービス内容を検討した．

年退職以降の経歴をまとめた用紙を掲示したり徘徊に主介護者である夫は以前より，レスパイトサービス

対する介護教育的介入を行った．しかし，X 日＋ 7 ヶの受け入れに否定的であった．そのため，単にレスパ

月時の頭部 MRI 画像では脳萎縮が進行し，MMSE 22

イトサービスの提案するような介護教育的介入では，点，MoCA 15点といずれも低下した．そして，X 日＋

主介護者の心理的適応が図れていないことからレスパ

9 ヶ月時，徘徊中の転倒による腰椎圧迫骨折受傷を契

イトサービスの受け入れが難しいと判断した．した機にコルセット装着しながら自宅療法を続けるも，起がって，家族介護者のケアに対する満足度や順守率，き上がり動作やトイレ移動等の夫の介助量が大きく増管理能力を高めるために共有意思決定による支援が有

大したため，訪問介護や短期および長期入所施設等の効ではないかと考え，SDM を取り入れたケア内容を検レスパイトサービスの選択肢があることを，在宅で自討し介護教育的介入を進めた．SDM の手法は，Elwyn

身での介護を希望する夫へケアマネジャーから提案しらた．その際は「今まですごく良くしてもらっていたか

択肢があり対象者である主介護者の希望を尊重するこら，なるべく家で見たい．治らないと言われているけとを知らせるステップ（Choice Talk），②選択肢に関ど，認知症が良くならないかと思っている．」と話され，する詳細な情報を提供するステップ（Option Talk），

自身で介護したいという価値観や疾病の回復への期待③好みを検討し何が最善なのかを決定する作業をサからレスパイトサービスの利用に否定的であった（図ポートするステップ（Decision Talk）とし，X 日＋ 9 ヶ1 ）．一方で，訪問リハビリの理学療法士からケアマ

月からの 3 ヶ月間，介護サービスに関する情報提供を

図1

経過
107

21)

の提唱する 3 段階モデルを参考に，①様々な選地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

計 6 回行った．具体的には，（ステップ①）短期記憶

13点と認知機能は低下したものの，定期的なショート

障害への認知機能介入や徘徊に対して他の話題に気をステイの利用と 1 日型デイサービス週 3 回の利用へとそらすこと，玄関先ガレージの伸縮門扉に事例が気づ移行し，ほとんど徘徊を認めなくなった．また，夫はかないよう鍵をかけ，自宅から出て行けないような仕身体的な介護負担感以外の全項目で介護負担感の軽減

組みにするといった対応方法の実施を選択したことをを認め，介護肯定感尺度は X 日＋ 9 ヶ月時より増大し，肯定し，改善を認めなかったものの一緒に介入に対す

介護マスタリーも僅かに向上を認めた．SF-8 の身体る反応を改めて確認した．（ステップ②）その後，介的サマリースコアは大きく改善し，精神的サマリース

護負担感を軸に通所サービスと施設利用（グループ

コアも僅かに向上を認めた．夫から「入院では夜中にホーム，有料老人ホーム，ショートステイ）の欠点と動くので看護師さんを困らせていたみたいだけど，利点の双方を施設ごとの利用料金や 1 日のスケジュー

ショートステイでは手がかからなかったようだし，

ルを含めて提示したところ，（ステップ③）病院に併思った以上に楽しそうに行ってくれてよかった．困っ設しているショートステイを選択され，ショートステ

たときは頼らないといけないな．」と施設利用に肯定

イの利用後には大きな問題を認めなかった．さらに，的発言を認めたことから，認知症カフェの案内や当院夫へサービス利用開始時の抵抗感を緩和させるため，の介護相談も行っていることを伝え，訪問リハビリを

事例本人へもサービス利用を説明していくことが重要

終了した．

22)

で あ る こ と ，徘 徊 も 含 め た 認 知 症 の 介 護 は 難 しく23,24)

4．訪問リハビリ終了後の経過（17ヶ月），心理的サポートは短期的に有効も長期的には
25)

ことの情報を伝え，

訪問リハビリ終了後のフォローアップ X 日＋17ヶ

夫がレスパイトサービスを選択した行動を再度肯定し月時おいても，週 3 回の 1 日型デイサービスの利用とた（図 2 ）．

ショートステイの利用は継続しており，新規サービス

介護サービスの利用が有効であるの利用はなかった．認知症カフェや当院の介護相談の3．12ヶ月までの経過

利用はなかった．MMSE，MoCA は未実施であるも本事例の初期評価時，認知機能への介入および徘徊

のの，夫に対する聞き取りでは認知症の中核症状に著への対応に対する介護教育的介入後の X 日＋ 9 ヶ月，変を認めなかった．介護負担感の評価においては，介SDM 手法を用いた介護教育的介入後の X 日＋12ヶ月，

護マスタリーが向上していたが介護肯定感の低下に加

訪問リハビリ終了後 5 ヶ月後の X 日＋17ヶ月の介護

えて再び BIC-11 が増大し，身体的サマリースコアの負担感評価の経過を表に示す（表 1 ）．

低下を認めた．しかし，介護者である夫からは，「何とかやっています．こうやって何でも話を聞いてくれ

X 日＋12ヶ月には，事例本人の MMSE 16点，MoCA

図2

共有意思決定支援の経過
108

共有意思決定により認知症高齢者を介護する家族介護者のレスパイトサービス受け入れに繋がった訪問リハビリテーション事例る人がいれば助かるけど，訪問リハビリの継続が難しの調整・訪問業務，緊急時の対応など多岐にわたる業

いのであれば仕方ない．ケアマネジャーと息子夫婦と務特性上社会資源の情報提供や家族のアセスメントを相談しながら頑張ります．また，何かあれば相談させ基にした提案が行いにくいことから ，レスパイトてもらいます．」と現状を理解しつつも前向きな発言

サービスの情報不足があったのではないかと考える．

27)

を認めた．

次に，SDM 手法を用いてレスパイトサービスの受考

け入れに繋がった要因について考察する．認知症高齢察者を介護する家族介護者において，認知症高齢者の状本事例より，認知症高齢者の家族介護者が示すレス

態悪化に伴い，より家族介護者が医療福祉従事者と協パイトサービス導入への抵抗感を緩和するには，理学力して意思決定を行うことが重要とされている ．ま療法士が家族介護者の価値観を考慮した上で支援方法

た，医療者である医師のより長い診察時間は，高齢でを共に吟味し，希望をまとめていく SDM を考慮したある患者の医療への満足度の向上と SDM の改善に繋

意思決定支援が重要と考える．また，このことは機能がると報告され，このことは家族を対象にした場合に回復への意識が強く，ケアの視点を持つことへの心的も同じく重要とされている ．訪問リハビリは 1 対 1 ，適応が図れていない時期に有用かもしれないと考える．

あるいはその家族と医療者である理学療法士が比較的そして，医療と介護の両側面から家族介護者の価値観

長い時間関わる在宅サービスであり，担当する理学療に合わせた関わりが行える点に，家族介護者が持続可

法士には機能回復に関わる医療的知識・技術だけでな能な介護方法を獲得していくプロセスに療法士が関わく，介護者に対して持続可能な介護方法を獲得するたる意義があると考える．以下に，これら理由に関するめのプロセスに関わる介護的知識・技術も求められる．

考察として，認知症者の徘徊が増大したにもかかわら今回，訪問リハビリで理学療法士が治療としての医療ず介護者がレスパイトサービスを受け入れなかった要とケアとしての介護双方の協調性のある立場から，認因，SDM を用いてレスパイトサービスの受け入れに知症者を介護する家族介護者へ複数の選択肢を提示し繋がった要因，フォローアップ時に介護負担感が増悪ながら意思決定を支援できたことで，レスパイトサー

した点について述べ，介護者が介護方法を獲得していビス利用の抵抗感を緩和したと考える．具体的には，くためのプロセスに療法士が関わる意義を検討する．

社会的支援（ケアマネジャー・息子夫婦）や公的支援

まず，本事例の主介護者のレスパイトサービス利用（デイサービス・ショートステイ）を用いて問題を解に対する抵抗感の背景を述べる．認知症の周辺症状と決する介護方法へ適応したことで，レスパイトサービ

介護者の介護負担感の関係において，暴言・暴力と夜スの利用につながり介護負担感の軽減を図れたといえ間覚醒が最も強く介護負担感に影響しやすいと言われる．これらの関わりは機能的回復への意識が強く，ケているが，徘徊も介護負担感の増大に影響を与えやす

アの視点を持つことへの心的適応が図れていない時期

28)

29)

26)

い周辺症状の一つであるとされている ．また，ケアに有用かもしれない．また，SDM が推奨されるのはマネジャーを対象とした認知症者に対する介護負担感

不確実性の高い状況であると言われており ，機能回の認識は，実際の介護者が抱く介護負担感に比べ高く復を中心とした治療よりも，当事者の価値観による影

30)

26)

見積もる傾向にあるとされている ．また，介護者も響を受けやすいケアの方が適用になると考える．本事

介護負担感が高いほど施設入所を望んでいるとされて例の場合，治療からケアへの移行が求められる状況で26)

いる ．これらより，ケアマネジャーは介護者に対すあったため，より SDM が適していたのではないかとるレスパイトサービスの提案は，認知症患者の介護負考える．

担感を軽減するための重要な介護サービスであると位

3 つ目に，訪問リハビリ終了後 5 ヶ月後のフォロー

置づけていると考えられる．今回，在宅介護を続けた

アップ時に，再び介護者の介護負担感が増大していた

いと希望する主介護者である夫が認知機能の回復を期ことに関して考察する．Netten ら待していたため，その背景を鑑みずレスパイトサービ

社会参加が減少し，さらに体力低下，意欲低下，時間スを提案するケアマネジャーよりも，機能回復に関わ的余裕の減少などから介護負担感の増大が生じる可能る医療者，すなわち自身の価値観の合った療法士に信性があると述べている．このことと同様に，本事例の頼を寄せていたことでレスパイトサービスへの利用に主介護者である夫も高齢であることを主要因として，踏み切れなかったのではないかと考える．加えて，ケ

新たなサービスである認知症カフェや当院の介護相談

アマネジャーは作成書類（アセスメントシート・ケアの利用に至らず，介護負担感が再び増大したと考えら

プラン・モニタリング記録・担当者会議録・給付管理

れる．そのため，継続した支援体制を構築してから終など）も多く，担当者会議への出席などや多職種連携了することがより適切と考えられ，息子夫婦にも主介
109

31)

は加齢に伴って

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

護者である夫を支援していただくよう働きかける必要会川口脳神経外科リハビリクリニック 医療介護相談性があったかもしれない．しかし，この点について働員の荒木泰代様に感謝いたします．また，訪問リハビ

きかけることが出来ておらず，本事例への対応の限界

リ終了後のフォローアップにもご協力いただいた利用点でもある．また，この他にも，主介護者の医療や介者様とそのご家族様へ感謝申し上げます．

護に関する情報理解の程度や重み付けを考慮すること

文

で，様々な選択肢があり選択可能であることを知らせるステップ，オプションに関する詳細な情報を提供す

1） Olazarán J, Reisberg B, et al. Nonpharmacological therapies
in Alzheimerʼs disease: a systematic review of efficacy.
Dementia and geriatric cognitive disorders. 2010; 30: 161-

るステップ，好みを検討し何が最善なのかを決定する
作業をサポートするステップの，どの SDM のステッ

178.
2） Kuzuya M, Enoki H, et al. Impact of caregiver burden on
adverse health outcomes in community-dwelling dependent
older care recipients. The American Journal of Geriatric
Psychiatry. 2011; 19: 382-391.
3） Kishimoto Y, Terada S, et al. Abuse of people with cognitive
impairment by family caregivers in Japan（a cross-sectional
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4） Zarit SH, Reever KE, et al. Relatives of the impaired elderly:
correlates of feelings of burden. The gerontologist. 1980; 20:

プが効果的であったのか言及することができたと考える．
本報告は，訪問リハビリにおいて理学療法士が認知症者の介護者の意思決定支援に関わる視点や役割といった意義を示唆する数少ない報告である．また，本来であれば認知症により高い専門性を有している作業療法士や言語聴覚士，心理士等による関わりが望まし
いと思われるが，訪問リハビリで関わる対象者は高齢32)であるため多様な疾患や障害を有している ．そのた

649-655.
5） Adelman AD, Tmanova L, et al. Caregiver burden: a clinicalreview. JAMA. 2014; 311: 1052-1060.
6） Marson DC, Ingram KK, et al. Assessing the competency ofpatients with Alzheimerʼs disease under different legal standards: A prototype instrument. Archives of neurology. 1995;

め，疾患や障害によって明確に関わる職種を分けることができないのが実際である．さらに，地域理学療法学の定義では「動作や活動への多面的な働きかけにより人々が地域でのくらしを主体的につくりあげられる
33)

よう探求する学問」とされていることからも ，訪問

52: 949-954.
7） Hirschman KB, Xie SX, et al. How does an Alzheimerʼs disease patientʼs role in medical decision making change overtime?. Journal of geriatric psychiatr y and neurology. 2004;

リハビリに従事する理学療法士には，職種としての専門性にはない他の職種や当事者間（本人・家族）との関係性や価値観を考慮し，意思決定支援を行う視点や

17: 55-60.
8） 櫟 直美，尾形由起子，他：家族介護者の介護力構造因子
における関連要因と介護負担感への影響．日本看護研究学
会雑誌．2019; 42: 111-122.
9） Shaw C, McNamara R, et al. Systematic review of respite
care in the frail elderly. Health Technology Assessment.

役割を持つことも重要と考えられる．

結論

認知症高齢者の家族介護者が示すレスパイトサービ
ス導入への抵抗感を緩和するには，理学療法士が家族

2009; 13: 1-246.
10） 唐沢かおり：家族メンバーによる高齢者介護の継続意志を規定する要因．社会心理学研究．2006; 22: 172-179.
11） Lindsay J: Patterns of caring for people with dementia in
Canada The Canadian Study of Health and Aging. Canadian
Journal on Aging/La Revue canadienne du vieillissement.

介護者の価値観を考慮した上で支援方法を共に吟味し，希望をまとめていく共有意思決定を考慮した意思決定支援を行うことの重要性が示唆された．また，このことは機能回復への意識が強く，ケアの視点を持つことへの心理的適応が図れていない時期に有用と思われた．

1994; 13: 470-487.
12） Shay LA, Lafata JE: Where is the evidence? A systematic
review of shared decision making and patient outcomes.
Medical Decision Making. 2015; 35: 114-131.
13） L yndsey MM, Carol JW, et al. Shared decision-making indementia: A review of patient and family carer involvement.
Dementia. 2016; 15: 1141-1157.
14） Andrew GR, Linda E, et al. Enhancing shared and surrogate
decision making for people living with dementia: a systematic review of the effectiveness of inter ventions. Health
Expectations. 2021; 24: 19-32.
15） Fujiwara Y, Suzuki H, et al. Brief screening tool for mild cognitive impairment in older Japanese: Validation of the Japaneseversion of the Montreal Cognitive Assessment. Geriatrics &そして，医療と介護の両側面から家族介護者の価値観に合わせた関わりが行える点に，家族介護者が持続可
能な介護方法を獲得していくプロセスに理学療法士が関わる意義があると考えられた．

利

益

相

反

本報告に関して，開示すべき利益相反はない．

謝

献

辞

本論文作成にあたり，地域の社会資源や認知症の徘徊に対する情報提供や助言をいただいた医療法人香庸
110

共有意思決定により認知症高齢者を介護する家族介護者のレスパイトサービス受け入れに繋がった訪問リハビリテーション事例
Gerontology International. 2010; 10: 225-232.
16） Miyashita M, Yamaguchi A, et al. Validation of the Burden
Index of Caregivers（BIC）, a multidimensional short careburden scale from Japan. Health and quality of life outcomes. Psychogeriatrics. 2006; 4: 1-9.

25） Sörensen S, Pinquart M, et al. How effective are inter ventions with caregivers? An updated meta-analysis. The gerontologist. 2002; 42: 356-372.
26） 認知症の人の介護に対する効果的な支援の実施に関する研究会委員：認知症の人の介護に対する効果的な支援の実施に関する調査研究事業報告書．株式会社野村総合研究所，
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27） 久保恵理子：スウェーデンと日本の比較研究：家族の視点に基づく認知症高齢者の家族介護者の支援制度．大阪大学
大学院人間科学研究科紀要．2018; 44: 147-165.
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the Community. 2019; 27: 306-319.

31） Netten A, Burge P, et al. Outcomes of social care for adults:
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32） Mitsutake S, Ishizaki T, et al. Peer reviewed: Patterns ofco-occurrence of chronic disease among older adults inTokyo, Japan. Preventing Chronic Disease. 2019; 16: 1-11.
33） 日本地域理学療法学会ホームページ：地域理学療法学 定義．
https://www.jsccpt.jp/outline（2022年12月21日引用）

A case report of home-visit rehabilitation in which shared decision-making led toacceptance of respite services for a family caregiver caring
for an older adult with dementia
1,

1

1

2

1,3

Shinya IKI *, Kosuke HIRATA , Tomohisa CHIBANA , Tatsuya OGAWA , Tomoya ISHIGAKI
1

Department of Rehabilitation, Kawaguchi Neurosurgery Rehabilitation Clinic
2
Department of Rehabilitation, Nishiyamato Rehabilitation Hospital3
Department of Physical Therapy, Faculty of Rehabilitation Sciences, Nagoya Gakuin University

Key words: home-visit rehabilitation, dementia, caregiver, Shared decision making* Corresponding author

111

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 112-118 （2024）

症例・事例報告

主介護者の介護負担感に対して訪問および通所リハビリテーションを併用した事例考察
1,
2
3
横山 広樹 *，石垣 智也 ，尾川 達也 ，
4
3
1
知花 朝恒 ，後藤 悠太 ，柳迫 哲也【目的】訪問リハビリテーション（以下，訪問リハ）と通所リハビリテーション（以下，通所リハ）の併用が，主介護者の介護負担感にどのように影響するのか事例考察すること．【方法】退院後に介護負担感が高かった主介護者と事例に対して，訪問リハと通所リハによる介入を行った．訪問リハでは主介護者に介護指導を中心に実施し，通所リハでは事例に運動療法と動作練習を実施した．【結果】介入 2 ヶ月後，事例の動作能力の改善と共に主介護者の介護負担感は軽減したが，介護肯定感の低下を認めた．介入 4 ヶ月後には夜間の排泄に伴う介護負担感が生じたため，ショートステイなどリハ以外の対応を検討した .【結論】通所リハでは動作能力の向上を目的とした介入を行い，訪問リハでは主介護者に通所リハで獲得した動作能力を生かす介護指導を行うことで，介護負担感の軽減につながる可能性がある．また，リハで対応
できる介護負担感か否かを評価し，難しい場合には柔軟にサービス内容を見直すことが重要と考えられた．
キーワード：介護負担感，訪問リハビリテーション，通所リハビリテーション

は

じ

め

されている

に

4,5)

．さらに本邦における老老介護の介護負担感に関わる要因として，主介護者の主観的健康感

2001年以降，要介護者のいる核家族や夫婦のみの世や介護時間，要介護者の日常生活動作能力（Activities

帯数の増加が認められており，要介護者と主介護者のof Daily Living：以下，ADL）が挙げられている ．そ各々の年齢においても75歳以上同士の割合が18.7％かのため，要介護者ならびに主介護者双方に対する介入

6)1)

ら33.1％と増加傾向であることが報告されている ．

が自宅での生活を継続する上でも重要となる．

そのため，本邦でも老老介護に伴う介護負担が社会的介護保険サービスにおけるリハビリテーション（以問題の一つとして取り上げられている．老老介護によ下，リハ）の選択肢に訪問リハおよび通所リハがある．

る介護負担が問題となる背景に，主介護者が高齢であそれぞれ主介護者の介護負担感が軽減することが報告

2)

7)

るが故に加齢に伴った身体的な衰えが生じ ，18-64

されており，山崎ら は訪問リハによる心理的援助が歳の主介護者と比較して65歳以上の主介護者は身体的主介護者の介護負担感の軽減に作用する可能性がある

3)8)

負担が高いことが挙げられる ．また，老老介護におことを報告している．岸田ら は回復期リハビリテー

ける主介護者はうつ傾向や不安症状を有することが示

ション病棟退院後の訪問リハの実施頻度や家族教育の頻度が30日後の介護負担感の軽減に，また頻回かつ密1

関西医科大学くずは病院リハビリテーション科
2
名古屋学院大学リハビリテーション学部理学療法学科
3
西大和リハビリテーション病院リハビリテーション部
4
川口脳神経外科リハビリクリニックリハビリテーション科* 責任著者連絡先：関西医科大学くずは病院リハビリテーショ
ン科〒573-1121 大阪府枚方市楠葉花園町 4 番 1 号
TEL：072-809-0005，FAX：072-809-2121
E-mail：soccer08radio@yahoo.co.jp（受付日 2022年12月 2 日，受理日 2023年 5 月15日，
J-STAGE 早期公開日 2023年 7 月14日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT22012

な家族教育が訪問リハ終了時または180日後の介護負担感の軽減に関係している可能性を報告している．一方，認知症の高齢者を対象とした通所リハにてレジス
タンストレーニングや音楽療法などを行う介入では，
6 ヶ月後の ADL と認知機能の改善ならびに主介護者の9)

介護負担感が軽減することが報告されている ．また通所リハは訪問リハと比較して 3 ヶ月後の FIM（Functional Independence Measure）の改善量が高かったこ
10)とも報告されている ．これらを踏まえると，訪問リ© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

112

主介護者の介護負担感に対して訪問および通所リハビリテーションを併用した事例考察

ハでは主介護者に対する直接的な介入が，通所リハでの介助量軽減，通所リハでは事例の身体機能の維持，は要介護者に対する介入が間接的に主介護者の介護負向上ならびに自宅での入浴が困難であったため，入浴担感の軽減に作用する可能性が考えられる．これが明を目的に利用をしていた．訪問看護では体調確認や家らかになると，対象者や家族の生活状況に応じたサー族への相談支援を目的に，訪問介護は集合住宅の階段

ビスの提案ができる可能性がある．また先行研究のよ昇降が夫の一人介助では難しかったため，通所リハ利

うに主介護者の介護負担感に関して，訪問リハもしく

用時の階段昇降の身体介助を目的に利用していた．

は通所リハ単独の介入報告はあるものの，双方を併用

X 年 8 月の利用再開時の事例に対する評価として，して介入した報告は少なく，その有用性は未だ明らか

重度要介護者の動作能力や移動能力を評価する Bedsideとなっていない．

Mobility Scale（以下，BMS） は40点満点中10点であ11)

今回，退院後に主介護者の介護負担感の軽減を目的

り，起居動作や立ち上がり動作での減点を認め，X 年に訪問リハと通所リハを同時に利用開始となった事例

3 月時点では概ね自立した生活が送れていたことから，を担当し，訪問リハでは主介護者に対する介護指導を

圧迫骨折の受傷や手術，尿路感染による入院によって中心とした介入を，通所リハでは事例の動作能力の改機能低下が生じたと考えられた．また日常生活におけ善を目的とした介入を実施した．本報告の目的は，事る歩行を手段とした移動能力の自立度や移動範囲から

例経過を通して訪問リハおよび通所リハ各々の介入が0 〜 5 の 6 段 階 の 歩 行 能 力 に 分 類 す る Functional

介護負担感にどのように影響するのか，また双方を併

Ambulation Classification of the Hospital at Sagunto（以用することの有用性を考察することである．

下，FACHS） は 1 点ですくみ足の出現もあり，歩行12)

今回の事例報告に際し，対象者の個人情報の管理をに持続的な介助を要していた．Barthel Index（以下，

厳密に行い，倫理的配慮を行った上で事例ならびに家BI）は100点満点中10点で全般的に ADL に介助を要し族に対し，口頭および書面で説明し同意を得た．

ていた．改訂長谷川式簡易知能評価スケール（以下，

事

例

紹

HDS-R）は30点満点中11点と認知機能の低下を認める

介も，行動心理症状に関しては概ね安定していた．応用

事例は80歳代の女性で介護度は要介護 4 であった．

的 ADL を評価する改訂版 Frenchay Activity Index（以集合住宅の15階に居住しており，住宅の構造上， 1 階

下，FAI） は45点満点中 0 点であった．介護者に対分の階段昇降が必要であった．家族構成は80歳代の夫する評価に介護によってもたらされる身体的負担，心と50歳代の娘との 3 人暮らしであり，娘は内科的疾患

理的負担，経済的困難などを包括して評価する Zaritを患っていたため身体的なサポートが困難であり，主介護負担尺度日本語版

介護者は夫であった．夫は適切に介護ができていると

J-ZBI は介護負担感が最大の場合に88点となり，負担いう自負が強い傾向にあった．また事例の原疾患にレ感が全くない場合は 0 点となる．本事例は38点であっビー小体型認知症があった．なお X 年 3 月の入院また．さらに，J-ZBI は Personal Strain（介護そのものに

13)

14,15)（以下，J-ZBI）を用いた．

では軽度の認知機能低下はあったものの，概ね自立しよって生じる負担）と Role Strain（介護者が介護をはた生活を送っていた．

じめたためにこれまでの生活ができなくなることによ16)

事例の経過は，X 年 3 月に重量物を持ち上げようとり生じる負担）といった下位尺度があり ，それぞれした際に第 4 腰椎圧迫骨折を受傷し，腰椎側方椎体間最大の介護負担感を示した場合に，Personal Strain は固定術（L3-5），経皮的椎体形成術（L3-5）を施行さ48点，Role Strain は24点となる．本事例はそれぞれ24

れた．その後，X 年 6 月に自宅退院となり，訪問リハ

点と 7 点であった．また介護プロセスの中で起こり得ならびに通所リハの利用開始となった．しかし，X 年

る，様々な出来事に対する介護者個人の能力や行動に

7 月に尿路感染にて入院となり，X 年 8 月に退院し，対する肯定的評価として介護マスタリー

訪問リハ，通所リハの利用再開となった．またこの時

介護マスタリーは自分の介護行動に対する肯定的な面

期に手足の震えやすくみ足に対して服薬の調整が行わを評価する「介護自己達成感」と，介護者個人の介護れた．この時の介護保険の利用サービス内容として訪能力に対する肯定的な面を評価する「介護に関する対

問リハを週 2 回（各40分のリハ介入），通所リハを週処効力感」で構成されている．各項目15点満点で，合3 回（ 6 時間以上 7 時間未満の利用，リハ介入は各40計30点満点の指標であり，いずれの項目も得点が高い分），訪問看護を週 1 回，福祉用具貸与として介護ベッ

ほど介護に対する肯定的評価が高いことを示すもので

ドと垂直型手すりのレンタルを行っていた．加えて自ある．本事例は介護自己達成感が13点，介護に関する費の訪問介護を週 3 回利用していた．各サービスの主

対処効力感は11点であった．介入当初（X 年 8 月），事

な目的は，訪問リハでは夫への介護指導や事例の動作

例に目標を聴取すると「階段を昇れるようになりたい」

17)

113

を用いた．

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）との訴えがあった．夫からは「少しでも動きが良くな

みながら介助するなど，過介助にて実施していること

るようにサポートしてほしい」との意向が聴取された．

がわかった．そのため，介護負担感が生じている要因

経に夫の介護スキルの不足が挙げられ，訪問リハで事例

過の動作練習と共に夫への介護指導を行った．指導方法

1．第 1 期（X 年9-10月の 2 ヶ月間）：退院直後の生活は実際に担当作業療法士が介助方法を実演し，その後，混乱期において介護負担感の内容を元に介入を行っ夫に実践してもらい，方法が適切かどうか定期的に確た時期

認し，介助方法の改善を図った．自室からトイレまで介入内容と経過を図 1 に記載する．

の移動はパーキンソニズムによるすくみ足の出現が介入開始時の夫から聴取した介護負担内容としてあったため，足を出す際に外的 Cue として声かけを「腰痛中で中腰の姿勢の作業がつらい」との訴えがあっ行う方法を指導した．また便座からの立ち上がりや着た．特にトイレ動作時の介助場面で負担を強く感じて

座動作はトイレ内に設置されていた垂直型手すりを用いたため，訪問リハにて実際の介助方法の確認を行っ

いて実施する方法を指導した．その他に，集合住宅のた．その結果，一人介助で実施可能な自室からトイレ

階段昇降練習を介助練習も兼ねて夫と共に実施した．

までの移動を夫と娘の二人介助で行っていたり，便座

通所リハでは立ち上がり動作や歩行，階段昇降の動からの立ち上がりや着座動作の際に夫が中腰で抱え込

作能力の改善を目的に介入を行った．主にはレッグプレ

第1期

第2期

1 ヶ月

2 ヶ月

（X 年 9 月）
主たる介護負担要因

3 ヶ月（X 年 10 月） （X 年 11 月）

動作介助に伴う身体的な介護負担

4 ヶ月（X 年 12 月）

夜間の排泄介護に伴う介護負担

訪問リハ（週 2 回，40 分/回）
介護者の実践練習：歩行時の声掛
けや福祉用具の活用方法の指導
事例への動作練習（歩行練習，便
座の立ち上がり・着座練習，階段昇降練習）
介護者への家事活動の支援方法の指導
週 3 回，20
通所リハ（週 3 回，40 分/回）
分/回に変更機械を用いた下肢筋力強化練習
歩行練習，階段昇降練習
介護職員による入浴動作練習
介護職員による歩行，食事動作練習
訪問介護のサービス内容の変更

短期入所の利用利用終了
こんなに自分

介護者の発言の変化

少しでも動きが良（事例自身）

手伝わない（夜間の排泄回数

くなるようにサポでできると思のも介護なが増加し）睡眠時

ートしてほしいいませんでしんですね

間を確保できないた

図1

介入内容と経過114

主介護者の介護負担感に対して訪問および通所リハビリテーションを併用した事例考察

ス（ミナト医科学株式会社，ウェルトニック WT-01C）

方到達，床のものを拾う，片足を前に足を出して立位やアブダクション（ミナト医科学株式会社，ウェルト

保時，片脚立ち保持の項目での減点を認めた．夫の介

ニック WT-04）などの機械を用いた下肢筋力強化練

護負担感は J-ZBI が27点で Personal Strain は14点，習や生活環境を想定した動作練習を中心に実施した．

Role Strain は 7 点であった．また介護マスタリーではまた利用開始時，室内は車椅子介助での移動であった

介護自己達成感は 9 点，介護に関する対処効力感は 5が，歩行能力の向上に伴い，介護職員の介助での歩行点であった．事例自身の動作能力の向上ならびに夫のに変更した．加えて夫より，食事に関して「一人で行介助スキルの向上を認め，介護負担感の軽減を認めた．

えるようになってほしい」との希望もあったため，利一方で，介護マスタリーは各項目共に減点を認めてお用中の食事場面に対して，座面の高さを変更するなどり，特に介護に関する対処効力感の大幅な減点を認めの環境設定を行い，事例自身で実施可能となるよう支た．夫より「こんなに自分（事例自身）でできると思援を行った．そして，利用中の状態を訪問リハの担当いませんでした」と発言があり，介助指導を受けたこ

作業療法士に確認してもらい，それらの情報を元に自とで適切な介護ができていなかったことを実感していた．

宅での介護指導に活かす取り組みを実施した．
2．第 2 期（X 年11-12月の 2 ヶ月間）：夫の介護行動，

介入 2 ヶ月後の BMS は29点であり，起居動作や立ち上がり動作での改善を認めた（表 1 ）．また FACHS

介護負担感の内容に変化を認めた時期

は 1 点と持続的な介助は必要であるも，自宅内での自この時期から夫の介護行動に変化を認めた．元々家室からトイレまでの移動は夫の一人介助にて実施可能事を行う役割を事例も担っていたが，X 年 3 月の入院となった．BI は55点と全般的に ADL の自立度が改善を機に夫と娘が担う形となった．しかし，事例より家し，特にトイレ動作時の立ち上がりや着座動作は垂直

事動作を行いたいとの希望が出てきたため，この時期型手すりを使用して実施できるようになり，介助量軽から夫が事例と一緒に皿洗いやモップがけといった家減を認めた．FAI は 2 点と向上が認められ，夫が生活事動作を積極的に取り組むようになった．ただ，そのに徐々に慣れてきたこともあり，夫婦の共通の趣味でような作業の中には事例が実施するのに困難な作業があった旅行を再開した．また事例の歩行能力や動的バラ

含まれていたため，訪問リハにて現在の状態で行うこンス能力を評価する目的で，Timed up and go test（以下，とができる作業の提案を行った．例えば，包丁で食材

TUG），Short Form of the Berg Balance Scale（以 下，を切る動作に関しては上肢の振戦が出現し実施するに

18)

SFBBS） を追加で評価した．TUG は20.6秒，SFBBS

は危険であったため，実施可能だと考えられた洗濯物

は28点満点中17点で椅座位からの立ち上がり，上肢前を畳む作業に置き換える指導を行った．

表1

介入期間中の各アウトカムの推移
第1期

第2期

利用再開時

2 ヶ月後

4 ヶ月後

・事例

BMS（点）FACHS（点）BI（点）HDS-R（点）FAI（点）
TUG（秒）SFBBS（点）

10
1
10
11
0
−
−

29
1
55
19
2
20.6
17

30
2
60
−
2
14.3
20

・介護者

J-ZBI（点）

24
7
38
13
11
24

14
7
27
9
5
14

20
5
33
11
4
15

Personal Strain
Role Strain
総合計
介護マスタリー（点） 介護自己達成感
介護に関する対処効力感
合計

BMS: Bedside Mobility Scale, FACHS: Functional Ambulation Classification of the Hospital at Sagunto,
BI: Barthel Index, HDS-R：改訂長谷川式簡易知能評価スケール，FAI: Frenchay Activities Index, TUG:
Timed Up and Go test, SFBBS: Short Form of the Berg Balance Scale, J-ZBI：Zarit 介護負担尺度日本語版，−：未測定115

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

通所リハでは，介入時間は 1 回あたり40分から20分

に対して何をしたらよいのか分からない時期）にあたへ変更となり，ADL 動作練習を中心とした介入に切りり，夫は在宅介護に対して戸惑いと不安を持っている

替えた．階段昇降は夫の付き添いにて見守りにて実施

状態で，介護指導が適用しやすい状況であったことが可能となったため，自費で利用していた訪問介護の利考えられた．また退院直後の訪問リハの実施頻度と介用を終了した．また今後自宅での入浴も見据えて，更護負担感に関して負の相関を認めたと報告されてお衣動作や清拭動作，浴槽のまたぎ動作を通所リハ利用

り ，退院直後の訪問リハの実施頻度が多いほど，介時の入浴の際に，介護職員が事例自身で行うように促

護負担感の軽減に関係することが示されている．以上

しながら実施した．この時期に，夫からは「手伝わなのことを踏まえると，今回，退院直後に訪問リハで在いのも介護なんですね」と発言を認めた．

宅介護に不安を持っていた夫に対して頻回に介護指導

8)

介入 4 ヶ月後（X 年12月）の BMS は30点であり，特を実施したことが介護負担感の軽減に作用した可能性に大きな変化は認めなかった．FACHS は 2 点，BI はがある．介護指導方法に関して，主介護者への実践的60点と移動能力の向上を認めた．FAI は 2 点で定期的な技術の伝達が，主介護者の行動やライフスタイルにに旅行に行っており，TUG は14.3秒，SFBBS は20点作用するアドヒアランスを高める要素の一つとされてで歩行能力およびバランス能力に改善を認めた．夫にいる ．そのため，訪問リハにおける主介護者に対す20)

関しては J-ZBI は33点で Personal Strain は20点，Role

る実践的な介護指導がアドヒアランスを高め，その後

Strain は 5 点であった．介護マスタリーでは介護自己の介護行動へ作用した可能性がある．また今回，J-ZBI

達成感は11点，介護に関する対処効力感は 4 点であっが38点から27点へと介護負担感の軽減を認めたものの，た．このように，事例の動作能力は若干の向上を認め

介護マスタリーは24点から14点へと減点を認めた．西たものの，夫の介護負担感は増加を認め，特に Personal

村

Strain の増加を認めていた．訪問リハの担当作業療法

ほど介護負担感が高かったことを報告している．すな

士が夫の介護負担感の内容を聴取したところ，この時

わち，一般的には介護マスタリーが低下すれば介護負期の事例の夜間の排泄回数が増えており，夫がその都担感が増加する関係にあるが，本事例はこの関係に該度対応していたため睡眠時間を十分に取ることができ当しなかった．この理由を以下に述べる．本事例の場ていなかった．そのため，通所リハで定期的に開催し合，過介助による身体的負担であったにもかかわらず，ているリハビリテーション会議にて，介護支援専門員，夫が介助方法を含めた介護に対して，介護できている

事例，夫，訪問および通所リハの担当作業療法士ならという強い自負，すなわち介護に対する高い対処効力

びに理学療法士，リハ医が現状の生活状況を共有し対感を有していた．それゆえ，自己での介助方法の修正

応を検討した．その結果，夜間の排泄でオムツを使用（相談を含む）には至らなかったが，介護指導を行っする（訪問看護で着脱方法の指導），そして夫の健康たことで夫の介護に対する知識が増え，事例に対する状態を考慮しショートステイを利用する運びとなった．

実際の介助方法などを含めた介護への客観的な対処能

なおショートステイは夫の介護負担感や健康状態に合力が向上した．これにより自身の介護に対する内省化

わせて，適宜利用する方針となった．

を経て，強い自負の是正につながった可能性がある．

考

21)

は男女の主介護者共に介護マスタリーが低い層

つまり，過剰な介護に対する対処効力感があり，それ察が是正された場合には介護マスタリーと介護負担感のこの事例から述べられる仮説は主介護者の介護負担

関係は必ずしも一致するとはいえない．そのため，本感に対して，訪問リハは主介護者への介護指導を通し事例では介護マスタリーにおける対処効力感の低下をて，通所リハでは事例への動作能力の向上を通して作認めつつも，介護負担感の軽減を示すという一般的で用する可能性があるということである．以下にその理はない経過を認めたと考える．
次に通所リハについて述べる．通所リハでは，事例

由を考察する．

の ADL 向上を通して介護負担感が軽減する可能性が

第 1 期での訪問リハでは，退院直後の頻回な介護指22)導により，実践的な介護技術が身につくと介護負担感示唆された．牧迫らは軽減する可能性があることが示唆された．まず退院負担群における要介護者では ADL 能力が低く，BMS

直後に介護指導が有効であった背景として，夫の心理は低かったと報告している．つまり，動作能力の向上

的状況が関連している可能性がある．坪井ら

19)

は主介護者の介護負担感が高は主は介護負担感の軽減に寄与する可能性がある．本事例

介護者の心理的状態は経時的に，混乱，準適応，真適では廃用性の機能低下から ADL 低下を招いていたと

応，疲弊，膠着の 5 つのカテゴリーに分類されると報考えられる．そのため，通所リハにおける動作能力の告している．今回の場合，退院直後で混乱期（対象者改善を目的とした，機械を用いた下肢筋力強化練習や
116

主介護者の介護負担感に対して訪問および通所リハビリテーションを併用した事例考察

ADL 動作練習，通所リハ利用中の介護職員と ADL 向のため，第 1 期と比較し介護行動に変化を認めたもの上を図った取り組みが，動作能力の改善をもたらし，の，介護マスタリーの介護に関する対処効力感におい

介護負担感の軽減に作用した可能性がある．特に，今て点数の変化は認めなかったことが考えられる．ADL

回は訪問リハと通所リハを併用していたことで，通所項目の中でも排尿コントロールやトイレ動作の問題はリハ利用中の ADL 内容を訪問リハで実際の自宅環境

介護負担感につながりやすいことが報告されている ．

下で実践し，反映できたことで夫の介護負担感の軽減

今回の場合，夜間の排泄回数の増加に伴い介護負担感に寄与したと考える．

が増加しており，理学療法士や作業療法士のみならず

6)

訪問リハと通所リハを併用する有用性について述べ

多職種の関わりや他のサービスを利用する必要性が高る．介護負担感に対して，訪問リハは実生活での関わいと考えられた．そのため，通所リハでのリハビリりを通してその要因を評価，考察し，主介護者や介護テーション会議にて介護負担感の内容を共有し，現状

環境に直接介入し，変化を鋭敏にモニタリングできるの夫の健康状態を踏まえた対処方法を提案することで，特徴がある．また，通所リハは機能や動作能力への関対処内容の変更ならびにショートステイを利用する運わりに注力でき，実環境とは異なるが，ADL 動作をびとなった．家族介護者の重要な課題に介護義務と自可能な限り利用者自身で実施する機会の提供をするこ身の生活やニーズのバランスを保つことがあるとされとができる．

ており ，生活を継続していく上では介護負担感を定23)

これらより，訪問リハの評価により介護負担感が要期的にモニタリングし，多職種で主介護者の課題内容

介護者の動作能力に起因していると考えられた場合は，に応じた検討を行い，柔軟なサービス内容の見直しが動作能力の向上を主目的とした通所リハを併用する介必要と考えられる．

入が効果的といえる．この際，訪問リハと連携するこ

最後に本事例報告の限界として単一の事例報告であり，とで，通所リハでの機能や動作能力の向上が生活場面比較対象がないため，今回の介入と結果の因果関係は不に汎化されるような対応が求められる．一方，主介護明確であることが挙げられる．また本報告では第 2 期終者の介護に対するスキル（知識や技術など）に起因し了時に夫の健康状態を考慮し，ショートステイを導入すたものであれば，直接的に介護の場で介入できる訪問

る運びとなったが，結果的に介護負担感に良い結果をもリハが有効といえる．しかし，本事例のように介護負たらしたのかは不明である．しかし，訪問リハと通所リ担感の要因は単一のものではなく，複数の要因で構成

ハの併用ケースの介護負担感の経過を，詳細に記述したされている場合も多く経験する．そのため，どのよう初の事例報告であり，今後，主介護者の介護負担感に対な介護負担感に対して，どのような訪問リハあるいはする訪問リハおよび通所リハを併用する有用性を検証す

通所リハの利用あるいは併用が良いのか，ケースごとるにおいて，有益な仮説を提供するものである．

に異なる介護負担感の要因と介入の相性を考慮するこまとが重要といえる．少なくとも，介護負担感の要因がとめ

被介護者（事例）ならびに主介護者（夫）の双方にあ

退院直後の主介護者（夫）の介護負担感に対して，り，被介護者は動作能力の改善が期待でき，主介護者

訪問リハは主介護者への介護指導を通して，通所リハは退院直後の生活混乱期で介護マスタリーが高いのにでは事例への動作能力の向上を通して介護負担感の軽も関わらず介護スキルが低く，介護指導が必要と想定減に作用した可能性がある．また，訪問リハと通所リされる場合には，訪問リハと通所リハの併用が推奨さ

ハを併用したことで，通所リハで実施した被介護者れる可能性がある．

（事例）への動作練習が訪問リハの介入を通して実生

一方，第 2 期では介護負担感の内容によっては理学

活に汎化すること，さらに，訪問リハで把握した主介療法士，作業療法士のみでは対応の限界があり，多職護者の介護負担感の内容を通所リハに共有し，必要性

種との協働の必要性が示唆された．この時期の夫の心の高い身体機能，動作能力へ介入できるサービス間の理的状況は坪井ら

19)が示した主介護者が自ら考え，連携も介護負担感の軽減に影響した可能性がある．し工夫した介護方法へ移行する真適応期（日常の介護にかし，介護負担感の主たる原因は状況に応じて可変的

おいて今までの経験を活かしたり，他からの情報を応であるため，その要因を評価し，リハに限らず状況に用するなど独創的な工夫が見られる時期）にあたり，合わせた他サービスでの対応も柔軟に検討することが日常の介護においても事例の作業活動を促進する介護重要である．

が実践されていた．しかし，この時期に，J-ZBI の介

利

護自体に負担を感じる Personal Strain の増大を認め，
主に排泄に関する介護負担感が夫から聴取された．そ

益

相

反

本報告に関連して開示すべき利益相反はない．
117

地域理学療法学

文

献Vol. 3 （2024）
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A case report of combined home-visit and day-care rehabilitation forburden of primary caregiver
1,
2
3
Hiroki YOKOYAMA *, Tomoya ISHIGAKI , Tatsuya OGAWA ,4
3
1
Tomohisa TIBANA , Yuta GOTO , Tetsuya YANAGISAKO

1

2

Department of Rehabilitation, Kansai Medical University Kuzuha Hospital
Department of Physical Therapy, Faculty of Rehabilitation Sciences, Nagoya Gakuin University
3
Department of Rehabilitation, Nishiyamato Rehabilitation Hospital
4
Department of Rehabilitation，Kawaguchi Neurosurger Rehabilitation Clinic

Key words: Burden of care, home-visit rehabilitation, day-care rehabilitation* Corresponding author
118

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 119-125 （2024）

症例・事例報告

寝たきり状態からポジショニングによる介入により普通車いす座位獲得に至った一症例
佐藤

1,

2

2

2

俊彦 *，井上 直美 ，加藤 郁恵 ，中村タツ子 ，3
4
1
深澤 龍三 ，西江 恵里 ，茂原亜由美【はじめに】寝たきりの対象者に対する心身機能の評価およびポジショニングは，生活機能に直結するため，多職種で関わることが重要である．今回，ポジショニングによる関節可動域拡大により，車椅子座位の獲得に至った症例を経験したため，ここに報告する．【症例記述】80歳代後半の女性，改定長谷川式簡易知
能評価は聴取困難，ADL は全介助レベルだった．PT 介入は日中に背臥位のポジショニングを 1 日平均
5 ～ 6 回，移乗直後のタイミングで行った．ポジショニング直後に関節可動域の拡大を認めたため継続的に実施した．看護師，介護士とは，夜間に側臥位のポジショニングを 2 時間おきに左右で行うことを共有した．その 3 週間後，痛みのない範囲の協力動作が得られ，高座位での普通車いす乗車獲得，両踵褥瘡の改善を認めた．【考察】生活場面での頻回な PT 介入により対象者との信頼関係の構築，ポジショニングによる効果，多職種での協力関係を構築することができた．心身機能に基づいた評価および PT 介入を多職種の目に入る場所で行うことが有益であった．
キーワード：ポジショニング，関節可動域，車いす座位，多職種協働

は

じ

め

7)

害の中でも関節可動域制限は上位となっている ．さにらに，介護施設では合併症を有している利用者が多い
ため，PT のみの短時間の介入では対象者の生活機能

我が国の高齢化率は2000年の17.4％から2019年は1)

28.4％となり2040年には35％近いと推計されている ．

改善に十分な時間を確保できないと考える． 1 日 1 単

高齢化に伴い，要介護認定者，介護保険サービス利用

位20分の介入時間の場合，24時間に占める割合は，対者も増加し，医療依存度の高い寝たきりの理学療法（PT）

象者にとってごく僅かであるが，その 1 日どのように2)過ごしているか把握して介入することが重要である．

対象者が増加している ．
一般病院，大学病院，精神病院と比較して老人介護

介入のタイミングによっては協力動作が得られず，拒福祉施設，老人介護保健施設では，高齢で要介護度が否のため介入困難な対象者も多く経験する．さらに対高く，寝返りも打てない状態の対象者が多いため，褥

象者自身で運動することができない場合，離床時間や3)

臥位姿勢継続時間を多職種で共有し，褥瘡や関節拘縮瘡有病率が高いと報告されている ．また不動期間の
4)

5)

6)

を作らないよう協力する必要がある．

長期化は，骨格筋 ，関節包 ，皮膚 の伸長性低下を

このような介護施設特有とも言える対象者に対して伴う関節拘縮の原因となり，理学療法士が対応する障心身機能の評価に基づいたポジショニングは，身体的，

1

文京学院大学
葛飾ロイヤルケアセンター
3
セントケア訪問看護ステーション立川
4
イムスリハビリテーションセンター東京葛飾病院* 責任著者連絡先：文京学院大学〒356-8533 埼玉県ふじみ野市亀久保1196
TEL：049-261-7973，FAX：049-261-8923
E-mail：tosato@bgu.ac.jp（受付日 2023年 5 月30日，受理日 2023年12月 1 日，
J-STAGE 早期公開日 2024年 3 月13日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT23004

精神的負担が少ないため，生活機能に繋がる PT 介入

2であると考える．また，体位変換ごとに複数回 PT 介
入することで，多職種での情報共有場面が増え，協力も得られやすくなると考える．今回，関節可動域および褥瘡の改善を目的とした臥位，座位のポジショニン
グを行い，車椅子座位の獲得に至った症例を経験した．
その際の対象者の心身機能の変化と看護師，介護士との情報共有方法をここに報告する．

© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

119

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

B 病院からのサマリーより，血中総蛋白 8.2 g/dl，

倫 理 的 配 慮

アルブミン 4.3 g/dl，軟菜ミキサー食を平均1/2量（約本対象者は意思疎通が困難であったため，ご家族に600 kcal），朝食と夕食は看護師，昼食は言語聴覚士の口頭，書面にて報告内容および目的，方法，個人情報

介助で摂取されていた．また，栄養補助として毎日平の取り扱い等に関する説明を行い，同意を得た．本報

均 1,200 kcal 摂取するよう輸液管理されていた．入院

告内容は，施設内の倫理審査委員会に承認（2021年 8時に比べて全身状態，嚥下機能は改善しているが，全

月 1 日）された内容である．

身の筋力低下により，食事中息切れや傾眠傾向にあっ

症

例

紹

た．嚥下機能も，今後大幅な改善は難しく，誤嚥のリ介

スクも高いため，点滴による栄養摂取，加療は継続して必要があるとのことだった．

80歳代後半の女性，身長 152.5 cm，体重 38 kg，Body
Mass Index（BMI）16.3，Mini Nutritional Assessment

ご家族との入所前カンファレンスでは，看取りを受（MNA）5.5ポイント，診断名は左前頭葉脳梗塞．主け入れているが，できる範囲内で経口摂取を希望してな既往歴は慢性硬膜下血腫術後，小脳腫瘍術後，不整いた．当施設としても最大限の支援を前提とするが，脈（ペースメーカーあり），右大腿骨頸部骨折人工骨

本人の嚥下機能を考慮し，ゼリーのみの提供，食事を頭置換術後（後方侵入），肝機能障害であった．また，中止して点滴のみの対応になる可能性，食事中に急変

当施設入所前のサマリーより既往に伴う脳血管性認知する可能性を十分に伝え，了承をいただいた．

症，感情失禁，失語により改定長谷川式簡易知能評価

評（Hasegawa's dementia scale-revised: HDS-R）は聴取困
難，平衡障害，協調運動障害により ADL は全介助レ

価

結

果

PT 評価では，主訴の聴取は困難だが，上肢の他動ベルで介護認定は要介護 4 だった．

運動に対して「痛い，怖い」などの表出を認め，表情

現病歴は 6 か月前に A 施設入所中に転倒，B 病院

をゆがめることが多かった．受け答えなどは困難で，にて右大腿骨頸部骨折に対し人工骨頭置換術後を施行

協力動作も恐怖心からか得られなかったが，目を合わするが， 2 週間後左前頭葉脳梗塞を発症した． 2 か月

せることは可能でこちらの介入に対して本症例が観察のリハビリテーション（リハ）を経て A 施設再入所している様子であった．随意運動は上肢のみ認め，となった．さらにその 2 か月後に A 施設入所中，定ベッド柵の把持や介入に対して払いのけるような動作

期バイタルサイン測定で血圧，脈拍ともに低値を示しを認め，起居動作は全介助であった．褥瘡部位評価

同日，B 病院へ救急搬送された．入院が必要とされる（DESGIN-R 2020）は，仙骨部（d1-e0s8i0g0n0p0： 8

もご家族の拒否があり，処方を受け A 施設に再入所点），左 踵 部（D3-e1s7i0g1n0p0： 8 点），右 踵 部®

したが状態は変わらず，精査・加療目的で B 病院入（D3-e0s3i0g1n0p0： 4 点）だった（図 2 左）．褥瘡に院となった．翌日主治医より安静度制限は無く，関節対しては，看護師による朝の洗浄，イソジンシュガー

可動域訓練，日常生活動作訓練の指示の下，リハ開始の塗布，ガーゼの貼付を行った．日中（ 8 ：30～17：となった． 2 か月のリハを経て当施設入所となり，退30）は，覚醒度に応じてリクライニング車いす（30°～

所後は元々の A 施設へ再入所する予定となった（図 1 ）．

60°）で朝，昼，夕食時にそれぞれ 1 時間程度，そのほかの時間はベッド上であり．PT 介入時はベッド上

転倒，即手術背臥位か，リクライニング車いす上だった．夜間は背2 週間後脳梗塞発症

臥位か側臥位かで統一されておらず， 2 時間おきに体位変換することが情報共有されていた．ベッド上姿勢①

は，頸部伸展左側屈位，両肩甲骨内転位，胸郭左回旋

2 か月のリハを経て再入所
A 施設

位，骨盤右回旋位，両股関節内転，内旋位（右＞左）

B 病院

②

で，右股関節の脱臼予防のため外転枕を使用した（図3 上）．ベッドマットレスは特殊エアマットレス（プ2 か月後バイタル異常

ライムレボ，molten 社）を使用し，体位交換は 2 時③⑤

間おきに行うよう設定されていた．移乗は 2 名の全介④

助でシーツごと行われていた．筋緊張検査は，Modi-

当施設
退所後

2 か月のリハ

fied Ashworth Scale（MAS）で行い，肘関節伸展 2 ，

再入所予定

を経て入所

手関節背屈 1 ，足関節背屈 1 だった．他動での関節可図1

動域は，同一検者が検査中に横から動画撮影を行い

現病歴
120

寝たきり状態からポジショニングによる介入により普通車いす座位獲得に至った一症例

左踵部（2×3.5 ㎝）

右踵部（2.5×1 ㎝）→

左踵部（1.5×3.5 ㎝）

3 週間後
図 2 褥瘡部位について介入前（左）左踵部（D3-e1s7i0g1n0p0： 8 点），右踵部（D3-e0s3i0g1n0p0： 4 点）
3 週間後（右）左踵部（D3-e0s5i0g1n0p0： 6 点）

（図 4 左），最終域の静止画を画像解析ソフト Image-J

ちることがないよう，介入時の覚醒度に応じてリクラを使用し，1°単位で計測した（表 1 ）．なお，検査中

イニング角度を設定した．下肢は両踵の褥瘡，膝関節

表情をゆがめることはあったが，最終可動域とそのタ伸展制限に配慮し，クッションを両下腿の下に挿入しイミングが一致しないことがあり，痛みによる拒否かた（図 3 下）．担当理学療法士が非勤務日の場合を想どうかの判別は困難だった．評価の客観性を担保する定し，当施設で利用している紙カルテを閉じたファイ

ため，検者と同じく経験年数10年以上の理学療法士のルの最初のページにポジショニング方法やその注意点

確認の元，基本軸，移動軸を設定した．足関節のみゴを記載し，リハ科内で情報共有を行った．また，夜間

ニオメーターを使用し，5°単位で計測した．看護師，（17：30～ 8 ：30）のポジショニングは側臥位とし，介護士側のケア計画としては，褥瘡の改善が最優先の

左右で 2 時間おき（平均 7 ～ 8 回）に体位変換するよ目標であり，リハの目標は，褥瘡の改善および関節可う情報共有を行った（図 5 ）．側臥位のポジショニン

動域確保による座位の獲得だった．

グは，下肢関節45度屈曲位で外転枕を使用すること，
2 時間おきに体位変換を行うことを多職種で共有した．

介入内容とその結果

ポジショニングによる関節可動域の即時評価は，

PT 介入（日中 8 ：30～17：30）は背臥位を基本とし，ベッド上で枕，クッション等の挿入直後で 1 日の 1 回

頭部から足部に向かってのポジショニングを中心に目に行った（図 4 中央，表 1 ）．即時評価により，関行った．その際，まず頭位の安定を確保し，本症例が節可動域の拡大を認めたため 1 週間継続して行い，背見ている部分に介入するよう配慮した．介入回数は，

臥位姿勢，関節可動域の改善を認めた（図 3 ， 4 右，

食事やおやつの時間に肢位が変わるたびに行い，平均

表 1 ）．さらにその 2 週間後，痛みのない範囲の他動

5 ～ 6 回介入した．移乗は 2 名の全介助でシーツごと

運動は，協力動作が得られ，表情をゆがめることも少行い，日中可能な範囲でその日のリハ担当と看護師，なくなった． 3 週間後の評価で褥瘡部位は，仙骨の発介護士が実施し，どの動きなら可能なのか観察しなが赤，右踵部の褥瘡は消失し，左踵部（D3-e0s5i0g1n0p0：

ら意見交換を行った．その際も本症例の視線を移乗す6 点）のみとなった（図 2 右）．なお，MNA は，7.5る方向を注視するように促し，声掛けを行いながら実ポイントとなったが，体重は入所時から最終評価時で施した．同じ体位が続くことによる褥瘡形成を防ぐた

変化はなかった．移乗は 2 名の全介助だが，覚醒が良め，PT 介入 1 時間以内に移乗などがない場合の体位

い時は正面から介助者の肩を把持した座位と支持機能

変換は看護師，介護士にベッド上では側臥位となるよはないがつま先が接地した立位を経由できた．また，

うに，リクライニング車いす上では，ベッド上へ戻り，

リクライニング車いす座位も平均して60度以上で座位

背臥位となるように依頼した．背臥位のポジショニン

保持可能となった．さらに，ご家族のお見舞いの時に，グは，頸部伸展位が屈曲位になるように枕の高さ，短時間で 1 度のみではあるが高座位での普通車いす乗

ヘッドサポートの位置をそれぞれ調整した．体幹部は車が可能となり，ご家族の希望により予定より早い段

左右差を軽減する目的で，胸郭左回旋位を右回旋方向

階で元々入所していた A 施設に再入所となった．

に，骨盤右回旋位を左回旋方向になるクッションを挿考入し，頭位，体幹，骨盤が一直線になるように行った．
座位のポジショニングでは，坐骨支持ができ，ずり落察

本症例は，この半年間で，大腿骨頸部骨折，脳梗塞，121

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

介入前
→

↓

介入後

介入前

介入後

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－

①

⑤
②
①

②

③
③
④

⑤

⑤
⑤

図 3 介入前後のベッド上姿勢（上）と介入時のポジショニング（下）介入前：頸部伸展左側屈位，両肩甲骨内転位，胸郭左回旋位，骨盤右回旋位，両股関節内転，内旋位（右＞左）で，右股関節脱臼予防のため外転枕を使用．
介入後：頸部屈曲位保持，両肩甲骨内転位の軽減，胸郭，骨盤の回旋左右差軽減，両股関節内転内旋位軽減（右股関節軽度内旋位は残存）し，必ずしも外転枕を必要としない．
介入時：背臥位のポジショニングは，①頸部伸展位が屈曲位になるように枕の高さ，ヘッドサポートの位置をそれぞれ調整．体幹部は左右差を軽減し，頭位，体幹，骨盤が一直線になるように，②胸郭左回旋位を右回旋方向に，③骨盤右回旋位を左回旋方向になるクッションを挿入．座位のポジショ
ニングで，④坐骨支持ができ，ずり落ちることがないよう，介入時の覚醒度に応じてリクライニ
ング角度を設定した．背臥位，座位ともに下肢は両踵の褥瘡，膝関節伸展制限に配慮し，⑤クッ
ションを両下腿の下に挿入．

循環器障害に対する急性期，回復期リハビリテーショ

グ車椅子での生活であり，動的な ADL 動作の獲得にンを経て当施設に入所したため，当初は本人の身体お対しては恐怖心からの拒否があったため，静的姿勢のよび外部環境の変化に適応が困難であったと考える．

安定を目的としたポジショニングを選択した．愛護的特に他動運動に対しては，本人の拒否があったため，な介入により本症例との信頼関係が構築できれば，協協力動作が得られるまでポジショニングによる介入を力動作が得られ，動的な ADL 動作の獲得のための運8)選択した．後藤ら は，施設での利用者の生活は，自動療法の実施に繋がると考えた．そのため，介入当初

由時間が長くその時間の過ごし方により個性が表現さの本症例に対しては，静的姿勢に対して介入することれているとしている．本症例はベッドかリクライニン

が信頼関係の構築および身体機能の改善に効果的だっ122

寝たきり状態からポジショニングによる介入により普通車いす座位獲得に至った一症例

介入前

→

即時評価

→

1 週間後

図 4 関節可動域
図 4．関節可動域
上から肩関節屈曲，股関節屈曲，膝関節屈曲，SLR を右のみ掲載．
関節可動域を測定した軸（介入前→ 1 週間後）・肩関節屈曲は体幹軸と上腕軸のなす角（57°→70°）
・股関節屈曲は骨盤軸と大腿軸のなす角（79°→97°）
・膝関節は大腿軸と下腿軸のなす角で伸展（－38°→－37°），屈曲（110°→144°）
・SLR は骨盤軸と大腿軸のなす角（73°→84°）
左上下肢は表 1 をご参照ください．
表1

栄養，褥瘡，筋緊張，関節可動域，他動運動に対する反応の変化
介入前

栄養摂取状況
Mini Nutritional Assessment

即時評価

1 週間後

3 週間後

5.5

11.5

仙骨
左踵部
右踵部

8点
8点
4点

0点
6点
0点

筋緊張（右）
Modified Ashworth Scale

肘関節伸展
手関節背屈
足関節背屈

2
1
1

関節可動域
単位；°
（右／左）

肩関節屈曲
股関節屈曲
膝関節伸展
屈曲
SLR
足関節背屈

57/102
79/82－38/－32
110/102
73/70－10/－45

褥瘡部位評価®
DESGIN-R 2020

他動運動に対する反応

2
1
1
拒否のため未101/82－36/－24
124/111
84/77－10/－45「痛い，怖い」と表出
協力動作も得られない

70/96
97/87
－37/－14144/12084/75－10/－35
表情をゆがめず，
協力動作が得られる

Mini Nutritional Assessment は介入前→介入後で，A； 0 → 2 ，B； 1 → 3 ，D； 0 → 2 ，J； 2 → 2 ，M； 1 → 1 ，O；
1 → 1 ，P；0.5→0.5，総合評価値；5.5ポイント→11.5ポイント
123

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

は，アーチをかけるように身体体節を持ち上げて保持24

する活動の事で，主動作筋は床に面した筋群になり，
14)

支持点間の距離が大きくなると負荷も大きくなる ．
頭部から仙骨のブリッジは，枕の高さの調整とヘッド

18

左右側臥位

サポート位置の調整により頸部屈曲位が確保され消失（2 時間おき）したと考える．さらにこのブリッジの消失と左右差の軽減が脊柱伸展筋群の緊張が緩和し，下肢関節屈曲の

6

夕食

ベッド上

可動域拡大に寄与した可能性がある．三浦らに影響することを指摘している．頭部屈曲位により，脊柱伸展筋群の筋緊張が緩和され，体幹のしなり運動

ベッド上

ベッド上

は，

体幹のしなり運動が，指床間距離や下肢の関節可動域

朝食

おやつ

15)

が可能となり，下肢関節屈曲の可動域が拡大したと考昼食

える．仙骨から両踵部のブリッジは，背臥位時の下腿部のクッションにより両踵がベッド面に接地しないこ

12

図 5 理学療法介入タイミングと臥位スケジュールの一例
図 5．理学療法介入タイミングと臥位スケジュールの一例
食事・おやつ時間の前後はリクライニング車いす乗車のた
め移乗およびポジショニングのため↑のタイミングで理学療法士が介入．オムツ介助は 0 時， 4 時，14時，19時で実施．

とで体幹，骨盤部のベッド面との接地する割合が増え，
ブリッジおよび褥瘡の消失，脊柱伸展筋群の負荷の軽減につながったと推測される．なお，左肩関節屈曲，
左股関節屈曲，右膝関節伸展可動域は，介入前と比較たと考える．また，複数回，ベッドサイドや食事場面

して変化を認めない，もしくは悪化していた．関節可に介入することで，多職種でのコミュニケーション，

動域制限は，不良姿勢に伴う筋緊張によるものと，不情報共有を行う機会につながり，目的，目標を一致さ動に伴う関節周囲軟部組織の器質的変化によるものがせることができた．リハ室などで動的な動作獲得のた存在するとされている ．ポジショニングは，筋緊張

めの PT 介入は，多職種の目に触れる機会が少ない一に対する効果が期待される方で，生活の場での PT 介入は，リハの進捗を共有しに対しては効果を認めなかったと考える．特に右上下やすいというメリットがあった．

肢は運動麻痺の影響が，右下肢は手術による影響があ16)

11-13)

ため，不動によるもの

本症例に対するポジショニングは，身体環境の認識るため，さらに詳細な評価が必要である．しかし，本に配慮し，頭部から足部に向かって行った．評価を行症例との信頼関係の構築に時間を要し，退所日が早う際，目を合わせることが可能で，こちらの介入を観まったため，左右差などの詳細な評価を実施すること察する様子が確認されたため，本症例が自分の身体をができなかった．

認識してから介入するよう配慮した．寝返り，起き上本症例は，最終的に高座位での普通車いす乗車が可

がり動作は，まず目で見てから，目的の場所を確認す能となった． 1 日に複数回本症例の生活場面のポジるために顔を向ける動作が必要である．ポジショニン

ショニング，移乗介助に理学療法士が関わる中で，座グを行う際も，足から先に位置を直してから最後に頭位を経由できる関節可動域獲得とリクライニング車い部の位置を直すと，身体感覚と視覚とのズレが生じ，すの角度が大きくなったことがその場で看護師，介護

違和感や不安感を生じさせやすくなると言われてい士と情報伝達され，普通車いす乗車につながったと考9)®

える．移乗介助は，昼食時は理学療法士でも実施可能

では「見る」が 4 つある柱の最初に述べられており ，だが，朝食時の車いすへの移乗や夕食後のベッドへの

頭部からポジショニングを行っていくことが本症例の移乗は，看護師，介護士が実施することが多くなる．

協力動作の獲得に繋がったと考える．

覚醒が良いタイミングや時間帯は，看護師，介護士のる ．また，認知症ケアの考え方のユマニチュード
10)

ポジショニングは，褥瘡を悪化させることなく関節方が把握しやすい． 2 名全介助であったが，座位を経拘縮を最小限にすることを目的とし，安定した姿勢を由できるようになったため，覚醒が良い時間帯で普通取ることで体圧を分散させ，筋緊張を緩和させる効果

車いす乗車が可能であった．多職種の目に入る場所で11-13)．本症例に対して PT 介入としてポPT 介入を行い， 2 名介助の移乗に理学療法士が関わ

ジショニングを行い，即時効果が確認された．本症例ることで，情報共有が円滑に行えることが重要であっの背臥位姿勢より頭部から仙骨，仙骨から両踵部でブた．

が期待される

リッジが形成され，下肢の屈曲可動域制限，両踵部の本症例報告の限界として，B 病院での褥瘡の管理状

褥瘡形成に繋がっていたと仮説を立てた．ブリッジと況や全身状態の変化は確認できていないが，回復時期
124寝たきり状態からポジショニングによる介入により普通車いす座位獲得に至った一症例であったため褥瘡の改善を認めた．本症例に対しては

5） 中野治郎：関節包の変化に由来した拘縮，関節可動域制限（第 2 版）―病態の理解と治療の考え方．沖田 実（編），三輪書店，東京，2013，pp. 150-165.
6） 中野治郎：皮膚の変化に由来した拘縮，関節可動域制限（第 2 版）―病態の理解と治療の考え方．沖田 実（編），三輪書店，東京，2013，pp. 79-92.
7） 白書委員会：理学療法士実態調査報告―2010年 1 月実施―．
理学療法学．2010; 37: 188-217.
8） 後藤真澄，若松利昭：介護老人保健施設利用者の生活活動

他の介入方法を行っておらず，今回の方法が最善だったかは，さらに複数の症例から検討する必要がある．
褥瘡の消失からブリッジなどの現象が推測されるが，体圧測定の評価を実施していないため，今後詳細な評価が求められる．さらに，退所時期が早まったことにより長期間の介入効果，関節可動域改善を認めなかった関節の詳細な評価結果を示せていないこと，動的なとケアの特徴：施設ケアのあらたな課題．介護福祉学．2004;
11（1）: 53-64.
9） 田中マキ子，市岡 滋，他：ポジショニング学―体位管理の基礎と実践―．第 4 版．中山書店，東京，2018，p. 92.
10） 本田美和子，イヴ・ジネスト，他：ユマニチュード入門．
医学書院，東京，2014，pp. 11-88.
11） 大田仁史，伊藤直栄，他：実技・終末期リハビリテーショ
ン．荘道社，東京，2003，p. 21.
12） Loeper JM: Positioning. Bulechek GM, McCloskey J, editors: Essential nursing inter ventions: Essential nursing
treatments. 2nd ed. WB Saunders, New York, 1992, pp.

ADL 動作獲得のための PT 介入が行えていないことが本報告の限界である．

利

益

相

反

開示すべき利益相反はない．

文献1） 内閣府ホームページ：第 1 章高齢化の状況（第 1 節）．
https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2020/html/
gaiyou/s1_1.html（2023年 4 月24日引用）

86-93.
13） McCaffery M, Wolff M: Pain relief using cutaneous modalities, positioning, and movement. Hosp J. 1992; 8（1-2）: 121153.
14） 奈良 勲，松尾善美，他：脳卒中理学療法ベスト・プラク
ティス：科学としての理学療法実践の立場から．文光堂，東京，2014，pp. 118-119.
15） 三浦雄一郎，福島秀晃：体幹と下肢の関節可動域練習の工夫．関西理学．2010; 10: 25-31.
16） 沖田 実：関節可動域制限の発生メカニズムとその治療戦
略．理学療法学．2014; 41: 523-530.

2） 厚生労働省ホームページ：介護保険制度の概要， 1 ．介護保険とは．https://www.mhlw.go.jp/content/000801559.pdf（2023年 4 月24日引用）
3） 紺家千津子，志渡晃一，他：療養場所別自重関連褥瘡と医療関連機器圧迫創傷を併せた「褥瘡」の有病率，有病者の特徴，部位・重症度．日本褥瘡学会誌．2018; 20（4）: 423445.
4） 片岡英樹，沖田 実，他：骨格筋の変化に由来した拘縮，関節可動域制限（第 2 版）―病態の理解と治療の考え方．
沖田 実（編），三輪書店，東京，2013，pp. 93-134.

A case report of a patient who was bedridden and achieved a sitting position ina regular wheelchair by positioning intervention
1,

2

2

2

Toshihiko SATO *, Naomi INOUE , Ikue KATO , Tatsuko NAKAMURA ,3
4
1
Ryuzo FUKASAWA , Eri NISHIE , Ayumi MOHARA
1

Bunkyo Gakuin University
Katsushika Royal Care Center
3
Cent Care Visiting Nurse Station Tachikawa
4
IMS Rehabilitation Center Tokyo Katsushika Hospital2

Key words: Positioning, joint range of motion, wheelchair sitting, multidisciplinary collaboration* Corresponding author

125

地域理学療法学 Vol. 3 pp. 126-133 （2024）

実践・活動報告キャンパス内における障がい者の働く場所と学生がつながる仕組みの創出
1,
1
1
髙田 昌寛 *，阪上 奈巳 ，熊部翔，
1
2
1
青山 宏樹 ，塚越 千尋 ，山科 吉弘

福祉的就労の当事者が実践の場をキャンパス内に拡げ，地域連携を促進すること，多様な対面的コミュ
ニケーションを図る機会を持つことを目的とし，医学を学ぶ学生と地域の福祉事業所が「就労支援 cafe」
を週に 2 ～ 3 回，協働運営した．スチューデントアシスタント（以下，SA）計18名，福祉事業所 2 社に加え，本学関係部署のサポート体制を構築し，計37日間，トラブルなく運営できた．事業所とは異なる外部の特殊環境での物品販売を通し，他者との直接的な交流，一定の報酬体験が得られたことなどが就労者に対して，好影響を及ぼした可能性が推察される．一方，SA の中には，今後の課題を見出した者も確認された．したがって，医学教育に関わる教育者が，大学カリキュラム以外における医学教育現場の多様性を見出し，学生個々の課題に向き合い支援することは，医療職としての専門性の向上はもとより，分野横断的な業務に適応できる，社会性が備わった人材の育成に寄与すると考える．
キーワード：地域連携，スチューデントアシスタント（SA），福祉的就労，社会貢献

は

じ

め

3）

び高齢者の外出機会減少に伴う精神・身体機能の低下にのみならず，急激なメディア授業化や臨床実習機会の「働く」ことは，「一般就労」と「福祉的就労」を包

減少は，大学生の学習意欲に多大な影響を及ぼしてい含する．福祉的就労は，一般企業に就労が困難な者を

る

1）

4,5）

．本学においても，学生の登校自粛および授業対象とした「働く場の保障」 と定義され，その中で，のオンライン化などの措置が適応され，学生間および福祉的就労施設は，障害者福祉関係法等に基づいて設教職員との対面的コミュニケーションは激減した．さ置される福祉工場を含む各種障害者授産施設と福祉関らに，対外的な活動も中止を余儀なくされたが，20222）

連法案に基づかない小規模作業所に分類される ．昨

年 5 月頃より，本学課外活動制限の解除，社会貢献事

今，障がい者の就労支援体制の整備が進み，就労移業が再開される運びとなった．その中で，地域の課題

行・就労継続支援事業所の社会的認知度やサービス利として，「福祉的就労の実践の場の減少」および本学用者が増加し，本領域における医療専門職参画へのの課題として，「医学を学ぶ学生の対外的コミュニケー

ニーズが高まっている．

ション機会の喪失」，これら双方の課題を解決する必2020年初頭より我が国に始まった新型コロナウイル

要性が伺えた．そこで，福祉的就労の実践の場をキャス感染症拡大に伴う社会経済活動の制限および地域福ンパス内に拡げ，地域連携の促進，多様な対面的コ

祉活動機会の減少は，福祉事業所に通う障がい者およミュニケーションを図る機会を創出することを目的とし，「就労支援 cafe“3s cafe（さんず・かふぇ）”」と題し，スチューデントアシスタント（以下，SA）制

1

藍野大学医療保健学部理学療法学科
2
藍野大学医療保健学部作業療法学科* 責任著者連絡先：藍野大学医療保健学部理学療法学科〒567-0012 大阪府茨木市東太田4-5-4
TEL：072-627-1711
E-mail：a-takada@pt-u.aino.ac.jp（受付日 2023年 4 月 4 日，受理日 2023年11月27日，
J-STAGE 早期公開日 2024年 2 月 2 日）
doi: 10.57351/jjccpt.JJCCPT23001

度を適応し，福祉事業所と共に協働運営した．本運営
を通して，得られた知見について報告する．

方法

藍野大学地域連携プロジェクトの承認を得て，2022
年11月 1 日より2023年 3 月31日の期間で実施した【承© 2024 Japanese Society of Community-based Comprehensive Physical Therapy. This is an open access article under
the terms of the Creative Commons Attribution license（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/）.

126

キャンパス内における障がい者の働く場所と学生がつながる仕組みの創出

認番号：20-T22001】．藍野大学地域連携プロジェクト

および大学プレスリリース（https://www.u-presscenter.

とは，本学教員と藍野グループ関連施設や地域企業とjp/article/post-49394.html，2022年11月11日）にて最で行う創造的かつ独創的な地域連携強化および取り組

新情報を配信した．営業時間は，「10：30～14：30」，

みに対して，学内競争的資金として設けられた助成金「就労支援 cafe“3s cafe（さんず・かふぇ）”」と題し，制度である．看護・理学療法・作業療法・臨床工学科

週に 2 ～ 3 回，不定期営業とした．「3s cafe」語源は，の全学生（実習期間に該当した学生を除く）に対し，「地域社会の方々と協働して活動できる機会を設け，本学実施要領に則り SA を募集，企画概要および「就相互に支援し合える関係性の構築を目指す」ことをス

6）

労支援に関する総論 」を参考に，参加希望者に対しローガンに掲げ，「Symphony（協働）」，「Social（地域て説明会開催後，選出した（図 1 ）．SA 業務は，「学社会）」，「Support（支援）」，それぞれの単語頭文字よ内チャットツールを用いたリアルタイムな広報活動，

り名付けた．販売最小価格は100円台であり，焼き菓

販売場所の環境設定および就労者の誘導・販売補助」

子，コーヒー，パン，プリンなど，各福祉事業所の準とし，SA 業務時間帯は，教員 1 名が帯同した．なお，

備状況に応じて，日替わりで提供した．運営に対する本活動は，本学の SA 実施要領（2022年 9 月 1 日制定）

実績状況および課題分析を行うために，福祉事業所代における「大学が実施する事業に係る業務」に該当し，表者各 1 名に対して，企画開始前，①現在の販路状況，

雇用の手続き，雇用時間，業務要員の報酬および補償②福祉施設と本学間の移動時間，③本プロジェクトのに則り，運営した．

誘致説明に対する印象，④大学内での販売経験の有無，

感染症拡大の影響を受け，販路縮小および実践機会⑤大学内以外での販売場所，加えて，企画終了後，の減少に直面する福祉事業所 2 社を誘致し，本プロ①本学内販売における合計売上金額，②協働運営した

ジェクトの趣旨に同意を得たため，協働運営した．営

感想などについてインタビューを実施した．SA に対業場所は，主要幹線道路に近接する校舎内であり，学しては，「企画開始前」，「企画終了後」に表 1 および生・教職員の移動が活発な好立地にある（図 2 ）．本

2 に示す質問内容についてアンケート調査を実施した．

プロジェクト内容について，学内・食堂などにある電商品購入者（地域住民・学生・教職員）に対しては，子掲示板を活用した広報活動および本学所在地である

当該期間中，表 3 および 4 に示す質問内容についてア「茨木市東太田地区」を中心とした広告配布を実施し，ンケート調査を実施した．なお，アンケート調査は，認知度の向上に努めた．さらに，本学ホームページ

Google Forms を用い，回答数および回答率（小数点（http://univ.aino.ac.jp/about/cooperation_projects/）

第二位四捨五入）を算出した．

看護・理学療法・作業療法・臨床工学科の全学生(実習期間に該当した学生を除く)に対する広報※クラウド型教育支援サービス(manaba)の使用および学内掲示を利用

N = 18

看護学科
理学療法学科
作業療法学科
臨床工学科(N = 3)(N = 10)(N = 1)(N = 4)

企画概要および「就労支援に関する総論6)」を参考に，参加希望者に対して説明会を開催

N = 18＜選択基準および除外基準＞
1)本学教員等が適当と認めた者，誠実に業務を行える者(各学科会議を経て，学科長の承認を得た者)

看護学科
理学療法学科
作業療法学科臨床工学科

2)上記，説明会開催後，本プロジェ
クト内容への同意が得られなかった者，参加希望が聴取されなかった者
は除外
図1(N = 3)(N = 10)(N = 1)(N = 4)※内，2名については，学業不振のため，成績推移の確認を行い，対応頻度を調整

スチューデントアシスタント（SA）選出のフローチャート
127

地域理学療法学

Vol. 3 （2024）

バス停留所
方面

学生の流れ

就労支援cafe ”3s cafe (さんず・かふぇ) 営業場所

図 2 藍野大学キャンパスマップおよび営業場所の位置関係※藍野大学ホームページ http://univ.aino.ac.jp/life/campus.php および http://univ.aino.ac.jp/access/ より引用，著者により改編
1）矢印（緑色）：学生の流れを示す
2）四角（赤色）：就労支援 cafe“3s cafe" 営業場所を示す

結

よびイベント出店販売での経験有り」と回答した．企果

画終了後インタビューでは，福祉事業所 2 社共に，
「本

本プロジェクトは，福祉事業所 2 社，SA 計18名（ 1

プロジェクトに対して大変満足」であり，「移動・設

学年： 2 名， 2 学年：14名， 3 学年： 1 名， 4 学年：

営が行いやすい」，「販売環境が良好，就労者の方々も1 名［内訳；看護学科 3 名，理学療法学科10名，作業

動きやすい環境，高い売上金額が就労者のモチベー

療法学科 1 名，臨床工学科 4 名］），本学関係部署（法ションとなっていた」と回答した．本プロジェクト期人事務局担当者［役割：謝金支払手続き，大学プレス

間内における 2 社合計売上金額は517,700円， 1 日平

リリースおよび広報誌への掲載］，学生支援グループ

均売上金額は13,994円であった．

担当者［役割：学内・食堂などにある電子掲示板を活SA に対する企画開始前および終了後におけるアンケー

用した広報活動および広告配布活動，SA の出退勤管ト調査結果は，表 1 および 2 に示すとおりである．企理］，入試・広報グループ［役割：HP 等での広報活

画開始前（表 1 ）の回答数は，16名（回答率：88.8％）動］）のサポート体制を構築し，計37日間，トラブルであった．「就労支援」の認知度について，「知っていなく営業できた．なお，SA 計18名の総従事回数は90

たが，言葉の理解はできていなかった： 9 名（56.3％），

回，総従事時間は114.5時間であり，SA 1 名あたりの全く聞いたこともなく，知らなかった： 1 名（6.3％）」

平均 SA 従事回数は 5 回，営業 1 日あたりの平均 SAであり，「就労支援」に対するイメージとして，「わか従事時間は3.1時間であった．

らない」と回答した学生も在籍する中で，「障害を持っ

福祉事業所代表者各 1 名に対する企画開始前インタた人が一般企業に就職できるように支援する，一般就

ビューでは， 2 社共に，「感染拡大に伴い販路は縮小

労が困難な人をサポートする」などの具体的な回答もしている，就労者の実践の場を確保することが難しい」得られた．また，就労支援という言葉について知り得と回答した．福祉施設と本学間の移動時間は「車で10る機会として，「TV： 7 名（43.8％）」に加え，「本学分程度」であり，本プロジェクトの誘致説明に対して，

学内講義： 6 名（37.5％）」と回答した．SA 希望の主

「大変満足，地域での活動を通して障がい者への理解な理由は，「授業の空き時間を利用して参加できることや社会参加を目指しているので協働して営業することを知ったから：14名（87.5％），就労者などとコミュニは良い取り組みになる」と回答した．福祉事業所 1 社

ケーションを図るよい機会だと感じた：11名（68.8％）」

のみ，「学園祭参加経験有り（学内販売経験無し）」でであった．企画終了後（表 2 ）の回答数は，13名（回あり，その他の経験として「市役所，保健センターお答率：72.2％）であった．「就労支援」の理解度につ128キャンパス内における障がい者の働く場所と学生がつながる仕組みの創出

表1

スチューデントアシスタント（SA）に対する「企画開始前」におけるアンケート調査結果

質問内容

N＝16

選択肢・回答

回答数（N） 回答率（％）

知っていて，言葉も正しく理解できていた
本活動を希望される以知っていたが，言葉の理解はできていなかった
質問 1 ． 前 か ら「就 労 支 援」と聞いたことはあったいう言葉を知っていたか
全く聞いたこともなく，知らなかった

0
9
6
1

0
56.3
37.5
6.3

「質問 1 ．」において，「全 く 聞 い た こ と も な
く，知らなかった」以外を回答された方
質問 2 ．

7
2
3
1
4
6

43.8
12.5
18.8
6.3
25.0
37.5

3

18.8

普段，何らかの障がい よくあるをお持ちの方と接する 少しはある
質問 4 ．
機会はあるか
全くない（授業・実習を除く）

2
7

12.5
43.8

7

43.8

就労支援に携わりたかった
就労者などとコミュニケーションを図るよい機会だと感じた
本活動を希望した理由
お金を少しでも稼ぐために参加した
質問 5 ． はなにか
cafe で働くことに憧れていた（複数選択回答）
授業の空き時間を利用して参加できることを知ったから授業の兼ね合いで学外でアルバイトをする時間がないため

4
11
5
5
14
2

25.0
68.8
31.3
31.3
87.5
12.5

TV
新聞
SNS
本・雑誌
インターネット「就労支援」という言葉 本学学内講義
をどこで知ったか
その他（複数回答可）①わからない②仕事ボランティア③何らかの理由で就職が難しい人への支援④働くということを助ける「就労支援」について， ⑤障がいを持った人が一般の企業などに就職などができるよ
うに支援するどのようなイメージを
質問 3 ．
持っているか⑥仕事ができるようになるまでの練習（自由記載）⑦障がいを持っている方が仕事をしているのを手助けする⑧一般就労が困難な人をサポートする⑨なんらかの障害を持つ人たちをサポートすること⑩一般で採用されない事情がある人が集まって社会復帰に向けて働く

いて，「活動を通して，理解できた： 8 名（61.5％），

商品購入者に対するアンケート調査結果は，表 3 およ

活動を通して，少しは理解できた： 5 名（38.5％）」，び 4 に示すとおりである．価格設定に対して，学生らは，満足度は，「大変満足： 5 名（38.5％），やや満足： 8「満足：28名（57.1％），やや満足：16名（32.7％）」と名（61.5％）」であり，「短期間で様々な人と関わるこ回答した．アンケートに協力が得られた購入者計111とができた，就労支援施設の方や他学科の人とコミュ

名（茨木・高槻市在住の地域住民： 9 名，学生：49名，ニケーションが取れて満足」等の意見に加え，「意見教職員：43名）中，73名は，本プロジェクトに対して，を提案できるようになりたい」との回答を認めた．ま「満足」と回答し，半数以上が SA の対応について，「大た，「社会性・専門性に活かすことができそうか」に変よかった」と評価した．

対して，半数以上が「かなりそう思う」と回答したが，考中には，就労者および地域住民との関わりについて，「あまりなかった，全くなかった」と回答する者も認察

本プロジェクトは，感染症拡大に伴う福祉的就労のめた．

実践の場の減少および医学を学ぶ学生の対外的コミュ
129地域理学療法学

表2Vol. 3 （2024）

スチューデントアシスタント（SA）に対する「企画終了後」におけるアンケート調査結果

質問内容

N＝13

選択肢・回答

回答数（N） 回答率（％）

「就労支援」という言葉 活動を通して，理解できた
質問 1 ． に 対 し て，理 解 は 深 活動を通して，少しは理解できた
まったか
活動したが，よくわからなかった／理解できなかった

8
5
0

61.5
38.5
0.0

5
8
0

38.5
61.5
0.0

かなりそう思う
今後自身の社会性に活 そう思う
質問 4 ．
かすことができそうか わからない
あまり思わない／全く思わない

8
3
2
0

61.5
23.1
15.4
0.0

かなりそう思う
今後自身の専門性に活 そう思う
質問 5 ．
かすことができそうか わからない
あまり思わない／全く思わない

8
4
1
0

61.5
30.8
7.7
0.0

質問 2 ．

大変満足
本活動を通して，満足
やや満足
度はどうか
普通／やや不満／不満①コミュニケーションの仕方についてたくさん学んだ②医療従事者を目指すいい経験になると感じました③自分の課題が見つかりました④学生同士の交流が少なかったこと⑤就労支援のお手伝いが楽しくできたこと
質問 2 ．に対する，意 ⑥短期間で様々な人と関わることができた
質問 3 ．
見・感想（自由記載） ⑦たくさんの人と交流が増えたこと⑧就労支援施設の方や他学科の人とコミュニケーションが取れて満足でした⑨関わることがなかった先輩や施設の方々と関わることが出来たから⑩意見を提案できるようになりたい

N＝13
質問内容

選択肢・回答

回答数
（N）

回答率
（％）

回答数
（N）

就労者
本 活 動 を 通 し て，「就 労者」，「地域の方」および
質問 6 ．
「職員」との関わりはあったか

かなりあった
少しはあったわからない
あまりなかった
全くなかった

7
5
0
1
0

回答率
（％）

回答数
（N）

地域の方

53.8
38.5
0
7.7
0

2
9
0
1
1

15.4
69.2
0
7.7
7.7

回答率
（％）

職員
9
4
0
0
0

69.2
30.8
0
0
0

ニケーション機会の喪失，双方の課題を解決するためと考えられ，本プロジェクトの目的を達成することがに，福祉的就労の実践の場をキャンパス内に拡げ，できたと捉えられる．

SA 制度を適応し，福祉事業所と就労支援 cafe を協働

本プロジェクトの重要な所見は，SA による広報活運営した．福祉事業所代表者各 1 名に対するアンケー

動，販売場所の環境設定および就労者の誘導・販売補ト結果より，福祉事業所関係者は，販路拡大の実現，助が，福祉事業所関係者および就労者にとって，強力販売環境が良好であった点および地域活動を通して障な支援になった可能性を有したことである．これまでがい者への理解や社会参加を促進させることができたに，障害者福祉施設による大学キャンパス内のパン・点，これらの複合的な影響により高い満足度を示した菓子類の販売 では，「障害者福祉施設等における生

7）

130

キャンパス内における障がい者の働く場所と学生がつながる仕組みの創出

表3

商品購入者（地域住民）に対するアンケート調査結果

質問内容

N＝ 9

選択肢

回答数（N） 回答率（％）

質問 1 ． 購入者の年齢層について

10代以下
20代
30代
40代
50代
60代以上

0
3
3
0
2
1

0
33.3
33.3
0
22.2
11.1

質問 2 ． どの地域から来られたか

茨木市（本学近辺）
茨木市（本学近辺以外）
高槻市
茨木市・高槻市以外の大阪府
その他

5
1
3
0
0

55.6
11.1
33.3
0
0

口コミ
大学ホームページ
質問 3 ． 本プロジェクトを何で知ったか（複数回答可） ポスター・チラシ
前を通りかかった
その他

4
3
5
0
2

28.6
21.4
35.7
0
14.3

質問 4 ． 学生アルバイトの対応はいかがか

大変よかった
良かった
普通
良くなかった
大変良くなかった
来店時，不在

9
0
0
0
0
0

100
0
0
0
0
0

質問 5 ． 本プロジェクトについて，満足度はどうか

満足
やや満足
どちらとも言えない
やや不満
不満

9
0
0
0
0

100
0
0
0
0

産活動が行われることを認知している割合が，経済経流する経験ができたこと，感染症拡大下において販路

営系学生よりも医療福祉系学生で高いことは，授業のが縮小する中，売上金額を確保し，一定の報酬体験が中で障害者就労について学ぶ機会があるからではない得られたことなど，様々な要因が就労者に対して，好か」，「実利（美味しい）」および「販売場所」などの影響を及ぼしたと推察される．これまでに「利用者の因子が購入理由に関与することが報告されている．先

就労支援実習において社会性の向上などの肯定的変化

行研究同様，主な購入者は，医学を学ぶ学生および医が認められた」 という報告があり，福祉事業所関係

療系大学所属の教職員であり，本プロジェクトへの興者のアンケート結果からも先行研究と類似する点があ

味関心が得られやすい条件が整っていたこと，「販売るが，就労者自身の内省的変化を定量的に評価してい場所の条件」および「販売価格」に加え，「SA によるないため，憶測の域を出ない．

8）

学内チャットツールを用いたリアルタイムな広報活動」

一方，SA は，自身の登校日，かつ，授業間の時間など，様々な要因が消費者の購入動機を強化し，販売を有効活用して業務に従事できたこと，多様なコミュ場所を訪れる学生，教職員および地域の方々との多様

ニケーション場面に巡り合えたこと，実体験を通して，なコミュニケーションを活発化したことが考えられる．

「就労支援」に対する理解度を高められたこと等によ

さらに，本プロジェクトは，就労者に対して，単に，り，一定の満足度を示した可能性がある．一方，今後実践の場を提供するだけではなく，事業所とは異なるの課題を見出した者，就労者および地域住民との関わキャンパス内という外部の特殊環境での物品販売を通りが希薄だったと感じた者も少数確認された．これら

して，他者（学生・教職員・地域住民）と直接的に交については，SA 従事時間および SA に対する「企画131

地域理学療法学

表4「学生」

Vol. 3 （2024）

商品購入者（学生・教職員）に対するアンケート調査結果
N＝49

質問内容

選択肢

質問 1 ． 購入者の所属学科について

看護学科
理学療法学科
作業療法学科
臨床工学科

17
27
5
0

34.7
55.1
10.2
0

質問 2 ． 価格設定についてどうか

満足
やや満足
どちらとも言えない
やや不満
不満

28
16
3
1
1

57.1
32.7
6.1
2.0
2.0

質問 3 ． 本プロジェクトについて，満足度はどうか

満足
やや満足
どちらとも言えない
やや不満／不満

32
14
3
0

65.3
28.6
6.1
0

回答数（N） 回答率（％）

「教職員」
質問内容

選択肢

N＝43
回答数（N） 回答率（％）

質問 1 ． 購入者の年齢層について

20代
30代
40代
50代
60代以上

7
8
18
8
2

16.3
18.6
41.9
18.6
4.7

質問 2 ． 学生アルバイトの対応はいかがか

大変よかった
良かった
普通
良くなかった／大変
良くなかった
来店時，不在

25
12
4

58.1
27.9
9.3

0

0

2

4.7

満足
やや満足
どちらとも言えない／
やや不満／不満

32
11

74.4
25.6

0

0

質問 3 ． 本プロジェクトについて，満足度はどうか終了後」におけるアンケート結果より，個々の従事時

ンまたは訪問リハビリテーションの役割やリハビリ間および従事時間帯が異なり購入者と接する頻度に差テーションマネジメント等について実習ができるようが生じた可能性，SA 内びおける学年・学科の相違，に努めることが求められている．本プロジェクトを通

障がいを有する方に接した経験の有無，就労者が有す

し，医学教育現場において，学生個々の課題を抽出しる障がい内容および障がいレベルの把握能力，コミュ

た上で，臨床心理士などの専門家の立ち合いの下，初ニケーション能力などの差異が影響したものと想定さ対面の人との接し方，障がいを持たれている方との関れる．

係性の構築に関するコミュニケーションスキルの指導
9）

現在，臨床実習教育の手引き（第 6 版） におけるを早期に実施し，感染症拡大に伴うコミュニケーショ「臨床実習の構成」の中で，「地域包括ケアシステムのン機会の喪失を補填するための有意義な実践環境を学強化に資する高度医療人材を育成すること」を目的に生に提供する必要性が垣間見えた．コロナ禍において，

地域包括ケアシステムにおける通所リハビリテーショ「『新しい生活様式』に配慮した『共助』の仕組みを再132

キャンパス内における障がい者の働く場所と学生がつながる仕組みの創出
3）

構築する必要性」 が指摘されている．本プロジェク

文トは，学内助成金制度を有意義に活用し，大学法人全体として地域連携に参画した一実践例であり，医学を

1） 加藤博史：福祉とは何だろう．ミネルヴァ書房，東京，
2011，p. 159.
2） 松井亮輔：福祉的就労の推移，現状と今後のあり方について．職業リハビリテーション．2003; 16: 18-21.
3） 吉田守実：「コロナ禍における地域福祉活動の現状」―北東
北 3 県の市町村社会福祉協議会へのアンケート調査からの報告―．八戸学院大学紀要．2021; 62: 119-144.
4） 前田理歩，木下直彦，他：新型コロナウイルス禍による急
激なメディア授業化が大学生（大学院生）の学習意欲等に及ぼしている影響．新潟医療福祉会誌．2022; 22: 7-18.
5） 広瀬 環，屋嘉比章紘，他：新型コロナウイルス感染症による活動制限が理学療法学科学部生における大学生活の不安感に及ぼす影響―授業，臨床実習，就職活動に着目した報告―．理学療法科学．2020; 35: 911-915.
6） 中村俊彦，建木 健，他：就労支援の作業療法 ―基礎から臨床実践まで―．医歯薬出版，東京，2022，pp. 2-62.
7） 岩井阿礼：出張販売による授産製品販売の消費者行動分析
試論―障害者福祉施設による大学キャンパス内のパン・菓
子類の販売について―．淑徳大学大学院研究紀要．2018;
25: 47-63.
8） 斎藤隆之，西本典良：障害者就労支援における大学キャンパスを利用した就労支援実習の役割意義．保健福祉学研究．
2014; 12: 1-15.
9） 公益社団法人日本理学療法士協会ホームページ：臨床実習の 手 引 き（第 6 版）．https://www.japanpt.or.jp/activity/
asset/pdf/Clinical％20training％20Educational％20guide_compressed.pdf（2023年 6 月 8 日引用）

学ぶ学生を主体とする，新たな共助の仕組みを体系化することが可能であった．このように，医学教育に関わる教育者が，大学カリキュラム以外における医学教
育現場の多様性を見出し，学生個々の課題に向き合い支援体制を構築することは，医療職としての専門性の向上はもとより，分野横断的な業務に適応できる，社会性が備わった人材の育成に寄与すると考える．

利

益

相

反

本活動報告に関して，開示すべき利益相反関係にある企業等はない．

謝献

辞

本企画の協働運営について，ご協賛いただきました「社会福祉法人：花の会（理事長 山田義昭／大阪府高槻市）」の皆様，「社会福祉法人：わかくさ福祉会（理事長 丸野達志／大阪府高槻市）」の皆様，ならびに，
藍野大学医療保健学部に在籍する SA の皆様および関係各部署教職員の皆様に対し，この場をお借りして深謝いたします．なお，本実践活動報告は，「藍野大学
令和 4 年度地域連携プロジェクト助成」を受けたものです．

Creating a system to facilitate mutually supportive connections between students
and workplace opportunities for people with disabilities on campus
1,1
1
Akihiro TAKADA *, Nami SAKAGAMI , Sho KUMABE ,1
2
1
Hiroki AOYAMA , Chihiro TSUKAGOSHI , Yoshihiro YAMASHINA

1

2

Department of Physical Therapy, Faculty of Healthcare Sciences, Aino University
Department of Occupational Therapy, Faculty of Healthcare Sciences, Aino University

Key words: Regional collaboration, student assistant（SA）, welfare employment, social contributions* Corresponding author

133

地域理学療法学

第 3 巻

編集委員長 牧迫飛雄馬

編 集 委 員 池添

冬芽

石垣 智也

井平

光

尾川 達也

小林

聖美

鈴川芽久美

牧野圭太郎

平瀬

達哉

樋口

由美

松林 義人

山上 徹也

脇田

正徳

（五十音順）

地域理学療法学 第 3 巻
2024 年 3 月 31 日 発 行

編 集 発 行一般社団法人 日本地域理学療法学会〒106-0032 東京都港区六本木七丁⽬ 11 番 10 号
公益社団法人 日本理学療法士会館内
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