平成30年度

自己評価報告書1.学校の教育目標■教育理念〇本学における教育の基本理念
本学の目的は、医療・福祉・保育分野における優れた専門家を養成し、地域社会に貢献することである。そのために必要とされる基本的な知識、技術及び人間としての態度を修得させ、専門職としての誇りと自覚を持ち、明るく健康的な地域社会、地域医療及び地域福祉を形づくることに貢献し得る有能な人材を養成するための教育を実現します。

〇教育方針
本学では、基本理念に則り、学生が自ら以下のことがらを達成できるよう、教職員全員が協力して支援することを教育方針とします。
（1）専門職として最低限必要なことがらを修得する
医療・福祉・保育分野における専門職として必要とされる、基本的な知識・的確な技術・人間としての態度をバランス良く修得する。
（2）社会的に自立する社会人としてそれぞれの目標を持って自立し、自己の意見・判断をしっかりと持ちながらも、他人を思いやり周囲と強調して行動できる。
（3）地域との連携ができる
教育・研究・奉仕活動を通じて地域社会に貢献するとともに、複雑化する情報化社会にも適切に対応して地域社会との交流と連携ができる。
（4）国際的な視野を持つ
国際的な視野を持って活躍でき、世界中の人々と積極的にコミュニケーションがとれる。

2.本年度に定めた重点的に取り組むことが必要な目標や計画
以下の重点目標をＰＤＣＡサイクルで行う。
1.学校① 教職員が意欲的に働ける環境の整備 ② 学生の学習環境を整備
2.教員① 自己の教授能力の向上のためＦＤに参加、企業等との教育連携② 学生支援のための学生との効果的なコミュニケーションをとる。
③ 学生の国家資格取得のための知識・技術の指導は当然であるが精神的支えになるための③ 能力を向上させる。
3.学生① 学生の目標を教職員一体となって実現させる。
② 学生一人ひとりの個性を尊重して支援する。さらに、個に応じた学びの支援を徹底する。
③ 社会人に向かう学生の能力を向上させる。
④ 学問重視型（教室の講義など知識伝達型）と問題解決型（能動的学習・アクテイブ・ラーニング）④ の調和平成 30 年度 自己評価報告書
評 価 期 間 ： 平成30年4月1日より平成31年3月31日まで評
価 ： A…優れている B…標準的である C…今後の課題とする D…改善を要する※全ての評価項目が本学に該当するものである。
※評価が赤のものは昨年より評価が上がったもので、青のものは評価が下がったものである。

① 教育理念・目標

評価項目

評価

1 学校の理念・目的・育成人材像は定められているか。

Ａ

2 学校における職業教育その他の教育指導等の特色はあるか。

Ａ

3 社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか。

Ａ

4 上1～3は学生・保護者に周知されているか。

Ｂ

5 上1は業界のニーズに合致し、方向付けられた内容か。

Ａ

1 社会の期待に応えられる人材を養成するために教育理念・目的を学生や教職員に常時意識させている。
2 関連福祉施設、業界などの意見をカリキュラムに反映させている。今後も実践教育の充実のため、企業と連携、情報の共有をしたい考えである。
現 状

3 本学の５学科は地域社会から人材を要請されている学科である。今後においては、社会経済のニーズを的確に把握するシステムを構築したい。
4 学生・保護者には学生便覧によりこれらの周知を図っている。さらに学生・保護者には将来構想等意見を聞きたい考えでもある。
5 アドミッション・カリキュラム・ディプロマの3ポリシーを明文化し、学校としての考え、学科としての考えをさらに明確にした。

現在行われている企業との連携を積極的に取り組み、また、専門科目は当然であるが教養科目の質的充実、さらに汎用的課題と改善策 スキルを取り入れ理念・目的に適う人材の養成に取り組みたい。また、社会経済のニーズを的確に把握するシステムを構築したい。

② 学校運営

評価項目

現 状

評価
1 目的に沿った運営方針が策定されているか。
Ａ
2 運営方針に沿った事業計画が策定されているか。
A
3 運営方針は教職員への周知徹底はなされているか。
Ａ
4 運営組織や意思決定機能は、規程等により明確化され、有効に機能しているか。
Ｂ
5 人事・給与に関する規程等は整備されているか。
Ａ
6 教務・財務等の意思決定システムは整備されているか。
Ｂ
7 業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
Ｂ
8 教育活動等に関する情報公開が適切になされているか。
Ａ
9 情報システム化等による業務の効率化が図られているか。
Ａ
1 地域社会・地域医療・地域福祉に貢献しうる有能な人材養成の目的の実現に向け学校運営を行っている。
2 委員会にて作成している。さらに、年度末にはこれらが事業報告書にまとめられる。
3 学校長により全体会議にて周知されているが、意思決定のための理事会と運営会議、全体会議の連携をきめ細かくしたい考えである。
4 理事会で審議・議決された短・中・長期の事業計画・運営方針に基づき、役職者等で構成させる運営会議でさらに具体的に審議、全体会議で意思決定している。
5 人事の採用、昇進・給与等は就業規則に基づいて行われ、場合よっては学内理事が幹部教職員の意見を聞き決定している。教員の役割の任期等更に考慮したい。
6 予算に基づく予算執行簿や稟議書等により適切に実行されている。
7 関係法令の遵守、社会規範の遵守を教職員に適時適切に指示・訓示を図り、学生にも周知させるよう努めている。
8 個別の案件に応じ、適宜公開する用意がある。また、定期的に学校報を発行している。
9 業務の効率化にインフォクリッパーが役立っている。権限を制約し、セキュリティの強化を図った。

企業等との連携による教員研修の組織化。学校運営をＰＤＣＡサイクルによる実施。成績優秀で経済的理由で通学困難な課題と改善策 学生に対して本学奨学生制度の充実と拡大。教職員の給与、職場環境など、教職員にとって安定した職場にしたい。カリ
キュラム等の教学関係を教職員の意見を活発にして意思決定を結び付けたい。

③ 教育活動評価
1 教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
2 教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保はされているか。
3 学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
4 キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫・開発等が実施されているか。
5 関連分野の企業・関係施設等、業界団体等との連携により、カリキュラムの作成・見直し等が行われているか。
6 関係分野における実践的な職業教育（実技・実習等）が体系的に位置づけられているか。

1ＡＢＡ
Ａ
Ａ
Ａ

評価項目

現 状

7 授業評価の実施・評価体制はあるか。
Ａ
8 職業教育等に対する外部関係者からの評価を取り入れているか。
Ａ
9 成績評価・単位認定、進級・卒業判定の基準は明確になっているか。
Ａ
10 資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
Ａ
11 人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
Ａ
12 関連分野における業界等との連携において優れた教員を確保する等マネジメントが行われているか。
Ａ
関連分野における先端的な知識・技術等を修得するための研修や教員の指導力育成等の資質向上のための取組が行われているか。
13Ａ
14 職員の能力開発のための研修等が行われているか。
Ａ
1 教育の基本理念と教育方針は本学の運営会議、全体会議、教務委員会においてＰＤＣＡサイクルにおいて実施している。
2 教育到達レベルの確認のため、学科により卒業試験等を実施し、質の確保にも努めている。
3 各学科のカリキュラムは教養科目・専門科目・実技・実習など順次的・体系的に編成されている。
4 実習指導者会議や実習地訪問で得た現場の意見を、適宜、教育活動に活用している。
5 実習指導者会議等を通して、具体的な意見をもらい検討している。また、教育課程編成委員会を組織した。
6 職業教育は、各学科のカリキュラムの中で体系的に位置づけられている。
7 学生による授業評価は専任、非常勤のすべての教員において実施している。
8 教育課程編成委員会の提言を受け、改善に努めている。今後は、具体的なカリキュラム編成のための会議の実施・定例化、教養科目の再検討と充実が課題となる。
9 成績評価・単位認定・進級・卒業判定等の基準は学生便覧に定められている。
10 資格取得の指導体制がカリキュラムに体系化されているが、さらにエックステンションを充実したい。
11 教員は、学歴・専門職としての経験、講義の能力等が優れた者、さらに実習施設との連携により、現場経験の豊富な者を確保している。
12 教員間に情報交換や現場との連携により、マネジメントが図られている。
13 教員は学会に参加し発表し、また博士号を取得するなど先端的な知識・技術の習得に意欲的である。
14 ＦＤ委員会においてＦＤ研修を行い教員の教育能力向上を図っているが、さらなる充実が課題となる。また、外部の研修会にも積極的に参加している。

授業科目にコースナンバリング、履修系統図（カリキュラムマップ）の作成。教員の教育能力の強化のためＦＤ研修会を本学の教員だけではなく、企業から講師を招くなどの再検討。企業との連携によるインターンシップの充実。カリキュラムは企業との連携、教育課程編成
課題と改善策 委員会、学校関係者評価委員会などの意見によりＰＤＣＡサイクルにおいてさらなる改善。各学科に対応した習得到達レベルの明確化と達成。良い教員を採用しているが、さらに教育能力のある教員の確保のためのマネッジメントを充実したい。

④ 学修成果評価項目

評価
1 進学率や就職率の向上が図られているか。
2 資格取得率の向上が図られているか。
3 退学率の低減が図られているか。
4 卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか。
5 卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか。

ＢＡ
AＡＡ

就職指導としては、年2回ハローワークの協力を得て、就職についての心構え、活動するうえでの留意事項等について指導いただいてい

1 る。また、卒業年次者を対象に外部会場を利用し、求人のあった施設より参加いただき、本校独自の就職説明会を開催し、就職支援を実施している。

現 状

国家試験全員合格を目指し、学習教材、校内・全国模擬試験などを含め様々な対策を講じて国家試験合格率のアップにもつながっている。対策は、グループ学習を中心に様々な取り組みを行っているが、特に成績下位者に対しては、個別指導など集中的に取り組んでいる。
2 また、科目によっては、知識・教授能力の高い他学科教員による個別指導を行い、確実な効果が得られた。しかしながら、国家試験当日までに試験対策が間に合わない学生も存在し、入学当初より基礎学力の向上や予習・復習等の学習習慣を身につけること及び入学前学習からの関わり方が大切である。

3 定期的な学生面談・相談を実施すると共に、タイムリーな教育及び生活指導の両面から取り組めたことにより、留年者や退学者を大幅に低減することができた。
4 卒業生や在校生の社会的活躍及び評価について、把握に努め、評価・広報できるように配慮している。
5 実習巡回や各職能団体での会合等での情報を把握し、教育活動の改善に役立てている。
進路変更や学業不振による留年、退学を低減させるため、引き続きしっかりした目的意識と職業観を醸成していくよう努め課題と改善策 ていく。今後は、このための取り組みにさらに熱意をもって注力していく必要がある。一方法としてポートフォリオの活用することは、効果的である。

⑤ 学生支援評価項目

評価
1 学生に対する経済的な支援体制は整備されているか。
2 学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
3 課外活動に対する支援体制は整備されているか。
4 学生の生活環境への支援は行われているか。
5 保護者と適切に連携しているか。

2

ＡＡ
ＢA
Ａ

6 卒業生への支援体制はあるか。
Ｂ
7 社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか。
Ｂ
8 専門学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取組が行われているか。
A
1 各種就学資金制度や奨学金制度、学園奨学金制度により支援している。また延分納入にも応じている。
2 年度はじめに健康診断を実施。感染症対策講座や予防接種も実施している。スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカーによる学生支援体制を取っている。
3 基本的には学生主体であるが、ボランティアサークルを中心に活動し、適宜教職員が同行や事前・事後の情報交換などしている。
4 学生生活サポートブックによる全学生への教育、年に最低3回の個別面談、学生寮利用者を対象とした交流会および懇談会を行っている。
5 保護者会を年に1回実施、基本的には学生を主体とするが適宜保護者と連携するため、スクールソーシャルワーカーを配置している。
6 来校した場合や実習地訪問の際、卒業生の相談等に応じている。再就職については就職相談室を利用させる。将来的には同窓会での充実を図りたい。
7 ハローワークより、委託訓練事業訓練生を受け入れ、再就職を支援している。
8 直接的な他校との連携は図られていないが、一部の学科では発表活動を通じ、交流が図られている。

現 状

インテーカーの再開が課題として挙げられる。本格的なカウンセリングやソーシャルワークの前段階として、学生が訪れることができるようインテーカーを再開を検討する。生活および学業の両立が図られるよう、スクールソーシャルワーカーを活用し学生本人の支援体制の課題と改善策 充実および学校-保護者-学生の連携体制を強化する。卒後研修を学校として取り組むことにより、卒業生も学校にアプローチし易くする。学園祭等の学校行事に同窓会との共催の催しを行えるように学校からも働きかける。

⑥ 教育環境評価項目

現 状

課題と改善策評価
1 施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
Ａ
2 学内外の実習施設、海外研修先について十分な教育体制を整備しているか。
Ａ
3 防災に対する体制は整備されているか。
A
1 施設および設備は整備されており、毎年改善が図られている。
2 実習施設、海外研修先ともに充実が図られ、整備されている。
3 防災訓練を年に2回，その他職員向けのAED研修を企画している。防災マニュアルの見直しにも着手しており今年度中に完成させる。

各教室で使用するAV機器の充実や、実践的学習ができる連携施設との協力を図り、より良い授業環境を整備していく。継続的に避難訓練などを実施していき、防災に対する関心を高め続けていく。

⑦ 学生の受入れ募集
評価項目

現 状

評価

1 学生募集活動は適正に行われているか。
Ａ
2 学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか。
Ａ
3 学納金は妥当な額か。
Ｂ
広報委員会を中心とした学生募集活動の他、学生募集に対する組織横断的な会議を実施している。
1
2 広報委員会がオープンキャンパスや学校説明会などの実施、テレビCMやパンフレットの配布などを行っている。
3 学納金は、同一資格の養成校に比べ、平均的にやや高い可能性があるが、減免制度を設けた入学試験を実施している。
高校訪問は、時間割上教員の同行スケジュールが立て難いが、事務部と時間調整してより一層頻度を増やし、より有機的な活動となる課題と改善策 よう検討したい。次年度においては学生の能動的な試験を目指し、総合型選抜試験などを検討している。オープンキャンパスや学校説明会だけに限らず、受験生により分かりやすく興味を引きやすい“情報提供の方法”をさらに取り組んでいく必要がある。

⑧ 財務
評価項目

現 状

評価
1 中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか。
2 予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
3 財務について会計監査が適正に行われているか。
4 財務情報公開の体制整備はできているか。
1 理事会、運営会議において中長期的な教育目標と事業計画を行い、予算、収支計画との適合性も図っている。
2 予算の編成も中長期的に行い財務基盤は安定している。
3 私立学校法及び寄付行為に基づき適正に監査を行っている。
4 学園ホームページにて財務情報を公開している。

ＢＡ
Ａ
Ｂ

財政基盤の安定のために学生確保の維持が必要であり、そのために理事会、評議員会、学内運営会議、全体会議が一体課題と改善策 となって運営しなければならない。課題として中長期的な学生確保に不安定な要素があり、その対策をＰＤＣＡサイクルで実施する。

3

⑨ 法令の遵守
評価項目

現 状

評価

1 法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
Ａ
2 個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
Ａ
3 自己評価の実施と問題点の改善を行っているか。
Ａ
4 自己評価結果を公開しているか。
A
1 学校教育法、専修学校設置基準法およびその関連法令、就業規則、学則などを遵守し、法律・規則等に基づいた学校運営を行っている。
2 個人情報保護は規定の基づき適切に行っている。
3 自己評価を定期的に実施し、課題の確認と改善に努めている。
4 学園ホームページで公開している。

本学の教育理念、目的に基づき学校運営するための法令遵守の重要さを教職員、学生に徹底する。理事会、運営会議に課題と改善策 おいて必要な規程の策定を検討する。具体的には、ハラスメント防止規程、個人情報保護制度規程、教職員の行動の指針を含め教職員に徹底、啓発しなければならない。

⑩ 社会貢献・地域貢献
評価項目

現 状評価

1 学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
Ａ
2 学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。
Ａ
3 地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか。
Ａ
1 外部団体への体育館・プールの提供、協会研修会への会場提供を行っている。
2 ボランティア情報は学校の掲示板に掲示し周知を図っている。場合により学生ボランティアに教員が同行指導を行っている。
3 出前講座が好評で多くの受講希望を頂いている。福島県災害派遣福祉チームに登録し地域貢献に寄与している。

現在は、学科単位で行う事が多く全学的な参加は今のところはない。しかし、障がい者の全国大会では複数の学科がボランティアとして参加し大会本部から感謝された。今後も、ボランティアの情報を集め地域貢献に努めたい。障害児水泳指導サークル「ラッコクラブ」の支
課題と改善策 援では、プールの提供や、学生・教員が一緒になり支援している。学生主体でのボランティアサークルも発足し活発な活動を行っている。

⑪ 国際交流評価項目
現 状評価
1 留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って国際交流を行っているか。
Ａ
2 受け入れ・派遣について適切な手続きが取れる体制が整備されているか。
A
1 西オーストラリア州パース市、カーティン大学へ3週間の短期留学は希望者がおらず実施できなかったが，国際交流セミナーを開催することができた。
2 日本語学科創設の準備が開始され留学生の受け入れ態勢ができた。介護福祉学科での留学生受け入れの準備が整った。

今年度は学生を対象に国際交流活動についてアンケートを実施した。海外への興味がある学生がいる事は明らかになったが今年の短期留学の希望者は無かった。原因としてオーストラリアドルの高騰により短期留学の参加費が40万円を超えたことが原因と考え、今後は課題と改善策 学生の負担を減らした国際交流の機会を検討していく。また、今年度の国際交流セミナーはWHO本部に勤務経験のある方を講師に迎え５月に開催した。今後留学生が増えていくことが予想されるので，学生側の意識上の受け入れ態勢を高めるため意味でも学生間の交流活動を促す形式でのセミナーを検討していく。

4