発表時間8分 質疑応答4分

BECC JAPAN 2017
ライトニングセッション2B 省エネ行動の規定要因

需要家の行動変容を促すための要因および介入手法と効果に関する既存研究の考察

東京工業大学 環境・社会理工学院ｲﾉﾍﾞｰｼｮﾝ科学系
日高 一義 辻本 将晴 川本弥希 錦織 聡一

2017/09

CREST TEAM@Titech1

発表内容
・行動変容に関わる研究要素①要因の研究②介入方法の研究③介入（情報的手法）効果の研究• 行動変容研究における課題2

行動変容に関わる研究要素• 環境配慮行動を促進させるための4ステップ
Ⅰ. 環境品質を改善させる行動の特定
環境に悪影響を与えている行動の特定
行動変容への可能性を考慮
ターゲット行動の基準値

Ⅱ. Ⅰで特定した行動に関連する影響要因の検討
コスト感と便益感、モラル、懸念、効果、習慣など

Ⅲ. Ⅱで特定した要因への介入方法の検討
情報的介入（情報提供、教育、サポート）
構成的介入（周辺環境、法的規制、経済的誘発）

Ⅳ. 介入の効果の検証
意識変化、行動変化、周辺環境変化、生活変化
Linda Steg, Charles Vlek, “Encouraging pro environmental behavior: An integrative review and research agenda”
Journal of Environmental Psychology Vol29‐3, Sep 20093

行動変容に関わる研究要素②Intervention（介入）①Factor（要因）

Behavior（行動）

EnergyConsumption（電力消費）③Effect（効果）4• 要因の研究

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エネルギー消費と節約行動に着目した要因モデル•••

エネルギー消費行動には状況要因と個人要因の２つが関係する
状況的要因：個人の環境を取り巻く外的要因と社会構成的要因（価格、技術受容、情報、制度など）
個人要因は人口統計学的要因と心理的要因の２つから構成される• 人口統計学的要因：短期間に変化しにくい（家の間取り，家庭の収入，性別など）• 心理的要因：短期間で変化しやすい（知識や問題意識，信念，価値や態度，社会的モラルなど）
外的要因 &構成的要因

状況的要因
エネルギー消費と節約

家庭におけるエネルギー消費行動

人口統計学的要因
個人的要因
心理的要因

Elisha R. Frederiks, Karen Stenner, Elizabeth V. Hobman, “The Socio‐Demographic and Psychological Predictors of Residential Energy
Consumption: A Comprehensive Review”, Energies 8, Jan 20056• 介入方法の研究

7環境配慮行動への介入方法の体系図１• 情報的アプローチ– 知識提供、説得・納得、社会的支援・役割モデルなど– 消費するコストや労力が少ないために好まれる• 構成的アプローチ

介入手法– 状況要因情報的アプローチ

知識提供

認知・理解

行動のメリット・デメリット

説得・納得

行動の選択肢構成的アプローチ

社会的支援・役割モデル

状況要因

態度

利他的価値

他者の行動

記述的規範

報酬

ペナルティ

生態学的価値

義務・責任

見方・考え方効果

実施・利用の可能性

価格・利益の選択肢

実行意図

期待感

Linda Steg, Charles Vlek, “Encouraging pro environmental behavior: An integrative review and research agenda” 8
Journal of Environmental Psychology Vol29‐3, Sep 2009

• 介入（情報的手法）効果の研究

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介入効果の研究• 効果的な介入手法とは、– 少ないコスト（費用，時間，労力）で，大きな効果をあげられる– 効果が長続きする• 効果の検証方法– 通常の効果検証• ベースラインを設けて，削減効果をパーセンテージで求める• Delmas et al.（2013）は，58の研究論文の156の現場での分析結果を整理した– 総合的な介入効果の平均は－7.4%– 寄与率の「ｒ」を用いた効果検証• 論文によって，実験条件が異なるため，異なる論文間での削減効果の単純比較は，あまり意味を持たない（ Karinら 2015）• 総合的な削減率を目的変数とし，個人状況や実験環境，及び介入手法などを説明変数として，全体の削減に対する寄与度ｒを算出した

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介入効果検証①• Delmas et al.（2013）の58の研究論文の156の現場での介入効果の分析結果

平均

Magali A.Delmas a,n, MiriamFischlein b, OmarI.Asensio , “Information strategies and energy conservation behavior: A meta‐analysisof experimental studies from 1975 to 2012 ”, Energy Policy 61, 201311

介入効果検証①
変数と介入手法

平均

標準偏差

最小値

最大値

調査の割合

論文の割合

介入効果

‐7.4

10.0

‐55.0

‐18.8

個人利用者へのフィードバック

.76

.43

01

75.6

76.9

‐8.5

－省エネガイド配布

.72

.45

01

72.4

63.1

‐9.6

－リアルタイムフィードバック.12.33

01

12.2

22.0

‐11.0 >10%

－消費電力の監視とコンサル.08.28

01

8.36.2‐13.5 >10%

－節約情報の提供（金額）

.30

.46

0130.1

26.2‐7.7－金銭的報酬

.22.22

01

21.8

27.7

‐5.7

－周辺社会との比較.24.42

01

23.7

20.0

‐11.5 >10%

介入効
果平均

‐7.4%

Magali A.Delmas a,n, MiriamFischlein b, OmarI.Asensio , “Information strategies and energy conservation behavior: A meta‐analysisof experimental studies from 1975 to 2012 ”, Energy Policy 61, 201312

寄与率の「ｒ」を用いた介入効果検証②
結果と考察
フィードバック頻度頻度が多い方が効果があるという仮説は週に1～4回は、毎日よりも効果的否定され、適度な頻度が存在することが分かった
Billは効果が低く、Computerは効果が高媒体

コンピューターの利用は効果的 い表示

コスト表示 VS Kwh表示

環境情報の提供
比較情報の提供設定目標との比較が効果的

比較情報の分類
設定目標の比較有無

設定目標との比較有は効果的

コスト表示が効果的だが、ｋｗｈ表示もある程度の効果がみれる
環境メッセージの効果はみられない
比較情報の提供有無に差がない
設定目標との比較情報は他より効果的
設定目標との比較情報は効果的

複合的介入効果

フィードバック＋目標/設定フィードバック＋報酬
介入手法は複合させた方が効果的

提供情報の粒度

機器ごとに情報表示はより効果的細かい情報提供は効果的

介入実験期間

初期には省エネを学習し、効果が上がる
初期の1～3か月間が最も効果的が、途中で中だるみし、1年以降は習慣化すると考えられる
CREST/Titech/Hidaka

Reference: The Effects of Feedback on Energy Conservation A Meta‐Analysis 201513

行動変容研究における課題• 要因と行動（変容）、行動と電力消費の関係• 長期的な行動変容（効果）、習慣化
・ 消費、設備投資の関係
・ 国ごとに介入と効果が異なる結果
・ 技術的な検討という観点だけでなく、それを促す社会システムの設計

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ご清聴ありがとうございました。
ご質問・共同研究等のご相談は（ nishikiori.s.aa@m.titech.ac.jp ）まで
This research was supported by CREST, JST.

藤田CREST‐FS2‐日高T

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