神戸大学大学教育研究センター

第 ７ 号 （1998年度）

大学教育研究1999年 3月発行：35-42

理学療法学教育における編入学制度についての成人教育学的考察
日高正巳（神戸大学医学部保健学科助手）

日高正巳

理学療法学教育における編入学制度についての成人教育学的考察
日高正巳（神戸大学医学部保健学科助手）

１．はじめに

神戸大学医学部保健学科（以下本学）は、神戸大学医療技術短期大学部を前身として1995年４月より四年制大学として理学療法士（以下ＰＴ）養成の教育を実施している。また、1997年４月からは三年次編入学制度に基づく編入学生を迎え、来春には初めての卒業生を送り出そうとしている。また、文部省は来年度より専門学校の卒業生の編入学を認可するといった大学改革を進めている １） 。そのような中、編入学生に対する教育は、その対象者の特性を踏まえて展開していくことが必要であり、大学が生涯学習の場として、リカレント教育、リフレッシュ教育の場となっていくためには、成人教育の観点よりその教育方法について考えていかなければならない。
以上を踏まえて本論では、アメリカ合衆国のフランクリン大学看護学部での編入学制度との比較、ノールズの成人学習・成人教育の理論を用いて、本学理学療法学専攻（以下本専攻）の編入学制度の問題点ならびに今後の課題について検討することを目的とする。

２．研究の背景

１）理学療法士養成教育の変遷
我が国におけるＰＴの養成は、1965年６月の理学療法士及び作業療法士法（法律137号）の成立に先立ち、1963年５月に国立療養所東京病院の付属施設として最初のリハビリテーション学院が開校されたことに起源を有している ２） 。理学療法士の国家試験の受験資格として ３） は、「学校教育法によって大学に入学することができる者で文部大臣が指定した学校又は厚生大臣が指定した理学療法士養成施設において、三年以上理学療法士として必要な知識及び技能を修得した者」とされている。一方、四年制教育の必要性についても早くから言われており、日本理学療法士協会が発足（1966年７月）して間もない頃の長期目標の一つとして「四年制大学におけるＰＴ教育の実現」が含まれていた ４） 。しかしながら、長期にわたりその実現を見ずに、専門学校を中心とした養成教育がなされてきた。文部省令に基づく養成機関の発足は、1977年に金沢大学医療技術短期大学部が開設され、三年制の短期大学教育が開始されたのに端を発する ５） 。その後、弘前大学・北海道大学・京都大学・神戸大学と続いて開設され、現在では13校の短期大学でＰＴの養成がなされている。そして、四年制大学における教育はさらに遅れた1992年４月より広島大学にて実施されるようになった ６） 。その後、札幌医科大学・北里大学・本学と四年制大学の開学や短期大学からの改組がなされ、現在では12校で大学教育によるＰＴの養成がなされるに至った。
卒業後の教育・研究機関としても広島大学大学院修士課程・博士課程を皮切りに各大学にて順次開設されつつある。本学においても1999年４月の大学院修士課程開設に向けて準備をすすめているところである。

２）学士への道
高度学歴社会となり大学進学が一般化しつつある今日、ＰＴの中でも学士・修士・博士という学位取得への欲求は高まってきている。大学教育が開始される前までに、学士取得を希望した理学療法士は、専門学校卒業生は-1-

大学教育研究

通信制大学や他大学の一年次より入学し四年間の大学生活を送る必要があり、短期大学卒業生は通信制大学や放送大学への編入学によって学士を取得することが多かった。著者も同様であり、他大学への編入学によって学士を取得した。しかしながら、他学部への編入では短期大学時代の教育が医療中心であったことより、単位の認定が極めて厳しく非常に多くの単位履修が卒業のために必要とされ、短期間で卒業するのは厳しいのが現状である。
1992年以降では学位授与機構 ７） が開設されたことより単位の積み重ねによって学士を取得するＰＴも増えた。
四年制大学によるＰＴ養成教育が開始されてからは、その中に編入生の定員が設けられたことより、大学の保健学科等に編入学することによって学士を取得するＰＴも増え始めた。さらに、1998年の文部省答申に基づき、1999年より一定の基準を満たした専門学校卒業生に対しても編入学の道が開かれ、今後は増大することが予想される。

３）本専攻での編入学制度
本専攻の編入学制度では、現在のところ編入学の出願資格としては「大学又は短期大学において理学療法又は作業療法の関係学科を卒業した者または卒業見込みの者あるいは、関係学科以外の大学・短期大学を卒業した者
又は卒業見込み者で理学療法士・作業療法士免許を取得又は国家試験の受験資格を有する者」としており、現実的には医療技術短期大学を卒業しＰＴ免許または作業療法士免許を取得あるいは取得見込みの者に限定されているのが実状である（専門学校卒業生の編入学については次年度より実施に向けて検討中である）。そのため、編入学生の教育は国家試験を目標としたＰＴの養成教育ではなく、免許取得後の教育（養成教育後教育）となり、卒業後すぐに編入学する、数年間就労した後に編入学するといったどちらの場合をとっても成人学習としての意味合いを持つ必要性がある。
また、編入学生の履修方法としては三年次編入学として実施するため、本学の名谷キャンパスのみでの学習となる。そのためもあり、大学教育研究センターで開講されるいわゆる一般教育科目については、柔軟な読み替えによる単位認定を実施している。また、三年制の短期大学卒業生であることより、93単位を上限として出身校のシラバス等を勘案して既得単位の認定を実施している。その上で、卒業要件としては一般入学生と同様にすべての必修単位を修得の上で124単位以上の修得を条件としている。

３．アメリカのフランクリン大学看護学部の編入学制度 ８）

アメリカ合衆国では、多くの看護婦が学士の学位取得を目的として成人学生として編入学している。多くの編入学生を受け入れているフランクリン大学看護学部での教育の特色と問題点については以下の通りである。
特色としては、①第三学年編入学生に固有な問題②自己決定学習能力の修得③看護学科の所定科目の履修に当たって、学習契約書の作成と臨床実習への配属④第三学年編入学以前の既習科目単位数を大学看護学科の所定科目単位数に読み替えて認定すること⑤学習資源として学生を活用すること⑥授業日程の弾力的運営⑦教育課程の問題解決学習法による運営⑧内発的動機づけによる学習活動の活性化⑨学習相談指導を重視した学習環境づくり⑩学習評価のあり方

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日高正巳

⑪学習契約書の作成手続きの標準化の11項目を挙げている。また、問題点としては、①編入学以前に既習していた看護経験を再度履修することから起こってきた自尊心の低下②学士（看護学）の取得と、日常の授業への準備に必要な時間を確保することによる生活の仕方の変化③学士（看護学）の取得に関連した経費④看護学部への通学にあたっての地理的困難と大学看護学部設置数への不足⑤大学内部でもまだあまり馴染まれていない新顔の看護学部ということから生じてくる制約⑥編入学以前に履修済みの科目の単位や成績および臨床経験ならびに学力検定試験の申請がある場合に、それらに対して大学側の単位に読み替える場合の標準的な基準がないこと⑦病院等での複雑な勤務条件と大学看護学部の授業日程の調整が困難であることの７項目を挙げている。
本専攻の編入学制度と共通している点は、特色においては、第三学年編入学以前の既習科目の読み替え認定であり、問題点においては、編入学以前に既習した経験の再度履修にかかる問題や、時間の確保、経費の問題、地理的条件という問題が挙げられる。

４．本専攻の編入生の実態

ＰＴの養成教育においては、厚生省の国家試験受験のための指定規則が存在し、指定規則に準じたカリキュラムが短期大学・大学を問わずなされていることから、指定規則にかかる科目についてはすべての編入学生が既修している。研究の背景にて論じたが、本学での既得単位認定の特色として、大学教育研究センターでの開講科目については、柔軟な対応としてすべて読み替え認定を実施しているという点にある。従って、一般教育科目等の単位認定に際しては、短期大学時代に少なかった一般教育科目だけでなく、専門科目を含めた単位を読み替えて認定している。しかしその反面において、振り替えたために既得単位として認定できなかった専門科目が数単位発生してしまうことになる（既得単位の認定の上限設定のため）。編入学生は、認定単位数の他に、振り替え後に残存した必修科目とその他の選択科目とから併せて124単位以上になるように履修することで卒業要件を満たすことになる。
1997年、1998年の２年間の編入学生で現在在学している学生は５名である。開講科目は履修科目と非履修科目にわけられるが、その理由として非履修科目は、①必要がないと思うので履修していない（積極的非履修科目）、②すでに学習したの履修していない（認定科目）、③履修してみたいが卒業単位に関係ないので履修していない（消極的非履修科目 ）、④ 履修 してみ たい が勤務等と時間割が合わないために履修できない（不本意非履修科目）、という４つが挙げられる。一方、履修科目については、⑤すでに学習している科目だが、卒業要件なので履修している（不本意履修科目）、⑥必修科目なので履修している（消極的履修科目）、⑦今までに学習していない科目なので履修している（新規開講科目）、⑧興味深い科目なので履修している（積極的履修科目）の４つがその理由として考えられる。
各編入学生の履修状況を上記の８項目のいずれに該当するかを調査した。その結果は表１の通りであった。また、それぞれの学生において③消極的非履修科目から⑧積極的履修科目が臨床実習を除く履修可能科目６９科目に対してどの程度の割合なのかについて表２に示した。
編入学生によって差が見られるが、編入学生Ｃ・Ｅを除くと不本意履修科目の割合が高かった。編入学生Ｃ・Ｅにおいても履修理由としては、必修科目であるからという消極的履修科目が目立った。また、編入学生A・Ｂは不本意非履修科目が多くを占めていた。さらに、積極的履修科目については少数であり、編入学生Ｄを除いて-3-

大学教育研究新規開講科目履修も少なかった。これらのことから、編入学生が履修する場合、時間割等の種々の条件によって履修科目の設定していることが多いことがわかった。
本専攻の専門科目の構成は、保健学科全専攻共通の学科特論と本専攻のみの専攻特論、その他の専門科目の講義・実習に分類することが可能である。これらの科目の構成分類毎にみてみると、興味深い結果を得た。
まず、学科特論についてであるが、本学が看護学専攻・検査技術科学専攻・作業療法学専攻という他の専攻を併せ持ち、チーム医療を念頭に置いた総合的な医療従事者教育を目指しているため、専攻の枠を越えた特徴的な科目であり、医療倫 理学、 医療 管理学 、チ ーム医療論、救急医学、予後管理医学、クオリティ・オブ・ライフ（ＱＯＬ）論、医療運動学、心身医学の８科目が開講されている。この学科特論の履修状況には、編入学生の出身短期大学によって差が見られている。本学の前身である神戸大学医療技術短期大学部（本学前身短大）時代には、救急医学、予後管理医学、医療運動学、心身医学の４科目を共通特論として開講しており、すべて必修科目であった。そのため、前身短大卒業生である編入学生Ａ、Ｃ、Ｄの３名は、これらの４科目をすでに履修しており認定単位としていた。また、医療倫理学と医療管理学については、履修してみたいという気持ちはあるが、勤務等との時間が合わないため履修できていなかった。
前身短大卒業生ではない編入学生Ｂは医療倫理学と医療管理学については興味深い科目であり履修をしていたが、その他の学科特論については日程が合わないため履修できないとしていた。また編入学生Ｅは学科特論が２単位修得すれば卒業要件を満たすことより、医療倫理学・医療管理学の２科目を履修しており、その他は非履修であった。
前身短大時代に開講されていなかった、残りのチーム医療論ならびにＱＯＬ論については、履修している編入学生もいたが、勤務等と時間が合わないため履修できない編入学生も存在していた。
次に、専攻特論としては、生活動作特論、保健と運動特論、生体工学特論の３つを開講している。これらの科目については、他の医療技術短大においても類似した科目が開講されていたことより、編入学生が認定単位としていた。
その他の専門科目については、短大時代に開講されていなかった新規科目である画像解析学、理学療法管理学、スポーツ障害学、スポーツ生理学、臓器移植機能回復学、地域理学療法学、理学療法研究法、原書講読、卒業研究に対する履修は高かった。理学療法研究法、原書講読、卒業研究は本学前身短大時代には開講されていなかったが、編入学生Ｂが在籍していた短大においては開講されていたため、履修していない。

５．考察

編入学生の履修科目・非履修科目をその理由を中心として分類した場合、編入学生がすでに理学療法士免許を取得していることより、理学療法士になるための資格養成教育はすでに履修していることになる。また、編入学生の中には、すでに勤務先を有している者もあり、学費等の経済的な面より、パートタイム学生であることが多い。従って、パートタイム学生特有の問題を発生させることになる。それぞれの勤務先施設での一職員としての身分を有することもあり、勤務時間との調整や勤務地との往復の時間等を考えると、履修科目の選択においては、開講曜日との兼ね合いを考慮する編入学生が多くなる。すなわち、開講曜日が分割した場合の履修が困難であり、履修科目をできるだけ同一曜日に合わせるという意志が履修科目の決定に際して働くのである。これは、開講時間が分散すると勤務との両立が困難となり、できるだけ一日あるいは半日にかためて履修する方が勤務と両立しやすいという理由からである。フランクリン大学の場合にも、勤務時間と講義時間との関係は問題とされていたが、ＰＴの場合、その勤務時間はほとんどが昼間の勤務であり、昼間の講義時間との関係においては就業できないのである。看護婦の場合は、夜勤勤務や週末勤務等があり、まだ平日の日中の講義への参加も調整がしやすい-4-日高正巳と考える。また、看護婦の場合、編入学によって単位を積み上げることにより、助産婦や保健婦への道も開かれている。その一方でＰＴにとっては、学士の学位取得以外の付加価値がみられないのが現状である。さらに、Ｏ
ＥＣＤ（経済協力開発機構）が提唱しＩＬＯ（国際労働機構）が制定した有給教育制度を実施している医療機関も乏しく ９） 、編入学のための長期休暇は困難である。また、編入学後の再就職に対する不安も強く、現在の職場を退職して編入学生生活に専念することも難しい者が多い。また、編入学生の多くはこの臨床での研鑽によって、経済的支援を受けていることも忘れてはならない。無論、編入学生もフルタイム学生として、学業に専念することが望ましいことは言うまでもないが、一般入学生のバイトではなく、編入学生がパートタイムで勤務する場合、臨床場面で理学療法の研鑽を積んでいくことが可能であり、On the job trainingとしての能力発達には有効である。そして、その臨床現場での問題解決としての学習が展開されていけばその効果は大きなものになると考える。従って、編入学生の教育は成人教育として位置づけることができ、成人学習として展開されていく必要性が発生するのである。
成人教育学者ノールズによれば ８） 、成人学習であるかどうかを判断するための決め手になる五つの基礎条件としては次の通りとしている。
①学習者がしだいに自己決定学習を行うようになるということ②学習者の経験が豊かな学習資源になるということ③学習者のい学習用意性が学習者自身の生活の仕事か、または問題から発生してきているということ④学習活動の焦点が職務に絞り込んでいるか、または問題中心になっていること⑤学習者の学習への動機づけが、内発的動機づけか、または好奇心から起こってきているということ。
これらの条件と合わせて考えてみると、現在の履修状況に置いては、臨床での経験を学習資源といかされているのか、また、内発的動機づけによって学習要求が発生しているのかという疑問が残る。履修状況をみると学士取得を第一目的としている感が拭えず、四年制教育に期待をした学生にとっては不本意な側面を残している。このことの大きな原因となっているものとしては、前に述べたフランクリン大学看護学部の編入学生の問題と同様、編入学以前に既習していた内容を再度履修することにある。すなわち、履修しなければならない科目の大部分が国家試験に基づく開講科目であり、資格取得教育内容である。そのため、発展的な学習内容として感じられないことが伺える。
これには、編入学生の履修における教育条件の整備不足が存在する。ノールズは、成人教育に必要条件として次の六つの条件 ８） を提起している。
①学習者が学習したくなるような環境づくりをすること②学習者が学習計画をお互いに立案していけるようなしくみをつくること③学習者が学習目的をお互いに設定することができるようにすること④学習者が学習契約書を立案したり、学生の自主研究計画を含む学習計画の腹案を設計することができるようにすること⑤学習者が適当な技術と資源を活用して、学習を経験していくことができるように図ってあること⑥学習者が学習した成果を自己評価したり、また学習者の学習要求を再診断したりすること
これらの点について考えてみると、現在の編入学生の学習環境は、一般の養成教育の中に混じっていることより、編入学生独自の教育システムにはなりきっていない。従って、学習したくなるような環境や自己決定的学習計画ではなく、必修科目と指定規則に準じた他者決定的履修計画となっている。従って、編入学生がより主体的に学習活動に取り組めるようにするためには、編入学生独自の履修内容の設定が不可欠となってくるのである。
主体的な学習活動 を展開 して いくた めに は、明確な学習要求が存在することが不可欠である。ピーターゼン（R.Petersen）は市民の学習要求にも様々なレベルや種類があることを強調し、調査で捉えられるニーズには偏-5-大学教育研究りがあると述べている １０） 。すなわち、自覚されているニーズ（felt needs）と自覚されていないニーズ（unfeltneeds） と が あ る と し 、 自 覚 さ れ て い な い ニ ー ズ と し て は 、 必 要 （ necessities） と し て の ニ ー ズ 、 道 徳 的 命 令（moral imperative）としてのニーズがある。それに対して、調査で把握できるニーズは主として自覚されているニーズであり、興味（interest）や関心（concern）があるもの、自分に欠けているから補いたい（want）と思っているもの、上司等から学習するように要請（requirement）されているものなどに限られがちであるとしている。
これらの中から、興味や関心に基づくものや補足的なものの学習要求を保有しているが、その学習要求と種々の制限を考えた場合、必要としてのニーズで学習に取り組んでいる面があると考える。すなわち、自分の興味や関心以上にその科目が勤務等との関係において履修可能かどうかに重点が置かれている側面がある。また、そのような興味や関心に基づいて履修した科目については、卒業要件を大きく上回る選択科目となるのである。
編入学生がより有意義な学生生活を送り、興味や関心に基づく学習要求に支えられた学習システムを作るためには、編入学生用の科目設定が必要であり、それには、ＰＴの国家試験に基づく開講科目を必修としない、新規開講科目を中心とした過去に履修経験のない科目の積み重ねによって、必要単位を充足できるようにすることが必要である。
大学改革によって専門学校卒業生の編入学が認められることとなり、理学療法士養成の専門学校はすべて基準をクリアすることから、専門学校卒業生の編入学も今後みられると考える。その場合に、大学として特色のある教育が提供できることが必要な条件である。学生が学びやすい環境と同時に学びたい科目設定ができるように配慮することが重要である。学びたい科目設定が困難であり、現在のように既習科目の再履修が多くなった場合、編入学生のメリットは、単に学士取得と大学院進学の可能性というメリットのみとなる。しかし、大学院進学のための学士取得であれば、科目履修制度を利用して、単位を積み重ね学位授与機構による学位取得でも可能であり、その方が安価であり、知識等の教養を増やすことも可能である。また、他大学に編入学することによって、学際領域である、社会福祉・法学・建築・経営等種々の他学問の学習をした場合のメリットも多い。従って、理学療法学専攻に編入学をするだけのメリットを感じるものとしなければならないと考える。そのためには、国家試験の指定規則に基づく開講科目を必修科目としなければならないという壁は非常に大きな壁と言わざるを得ない。指定規則が廃止された時には、自由な科目設定によって、編入学生の学習を考慮した特色あるカリキュラムづくりが必要となってくると考える。また、現在の急激な医療の進歩を踏まえた場合、結婚・出産等によって、一度離職したＰＴが再度就職しようとした場合に、知識の補充や技術の修得といったリフレッシュ教育が求められることも考えられるが、まだまだ少数である。フランスの「ルトラヴァイエ」では女性のための再就職講習を行っている １ １ ） が、今後の理学療法界においても、一度離職したＰＴが再就職するに際して、最新の知識や技術を修得する場が必要となってくるであろう。どのような目的であったとしても編入学生が有意義な編入学生生活を展開していくためには、成人学習理論に基づいた柔軟な対応が可能な教育システム作りが求められると考える。

６．まとめ

理学療法学教育における編入学制度の問題点について、成人教育学的視点より考察した。
現在の編入学制度においては、免許所持者が編入学してくることより、既習科目の再履修が多くなり不本意な側面がみられた。
編入学生の多くは、臨床現場を持つパートタイム学生として、就業しており、勤務との調整が履修科目設定の影響項目となっていた。
今後の専門学校卒業生の受け入れならびに指定規則の大綱化に基づき、より有用な履修科目の設定を考えて準-6-

日高正巳備していく必要性がある。

７．資料

ＩＬＯ「有給教育休暇に関する条約」
第一条

１２）

この条約において、「有給教育休暇」とは、労働時間中の特定の期間、教育上の目的で労働者に与えられる休暇であって 、十分な財政上の諸権利を伴うものをいう

フランス「ルトラヴァイエ」の女性のための再就職講習 １１）
1973年に始められたこのプログラムは、①自己の適性を知り、自分自身を知ること、②適性の活性化（さび落とし）、③職業に関する情報提供、④求職技術指導、⑤進路指導および職業計画書作成指導、⑥心理的支えの提供、という６つの目標に沿ったカリキュラムからなる。週５日間、各半日（午前中）、５週間、延べ１２０時間にわたるものである。

参考文献

１）大学審議会

高等教育の一層の改善について（答申）、平成９年12月18日

２）黒川幸雄(1995)

理学療法教育システムの変遷

３）松本義康(1969)

現在の理学療法士・作業療法士の教育内容、理・作療法3巻21〜24

４）奈良勲(1988)

理学療法教育の現状と展望、理・作療法

５）立野勝彦(1980)

22巻216〜221

文部省令短大（金沢大学医療技術短期大学部）の発足、理・作療法14巻239〜245

６）河村光俊・高木昭輝・奈良勲(1995)
７）大学審議会

ＰＴジャーナル29巻119〜128

理学療法教育課程とカリキュラム

ＰＴジャーナル29巻195〜201

学位授与機関の創設について（答申）、平成３年２月８日

８）宮脇陽三(1996)

大学看護学部教育制度についての成人教育学的考察、佛教大学教育学部論集．第７巻37〜57
９）浅井経子(1996)
42〜44

学校に戻って受ける教育

生涯学習の設計実務教育出版）

１０）辻功(1987)

学習要求把握の意義

１１）葛原生子（1992）（辻功他著

女性のための再就職教育

１２）ＩＬＯ／桑原敏明訳（1992）217（山本恒夫・浅井経子・手打明敏・伊藤敏夫

学習要求の理解
日本生涯教育学会編

有給教育休暇に関する条約（抄）東京書籍-7-10〜11実務教育出版）

生涯学習事典

210

日本生涯教育学会編

東京書籍
生涯学習事典大学教育研究

Educational System for Students who transfer toPhysical Therapy Department in Faculty of HealthSciences, Kobe University School of Medicine:
Adult Educational Point of View
Masami Hidaka(Assistante, Faculty of Health Science, Kobe University School of Medicine)

The purposes of this study are to investigate and discuss some problems of educational system forstudents who transfer to physical therapy department from stand points of adult educational theory. In ouruniversity, all of the general education credits were recognized by flexible transfer credit. Five students whotransferred are learning in our department now. We asked them to their registration subjects and categorized by
8 grades according to their reasons of registration. Non-registration subjects were categorized by 4 reasons (fromunnecessary to disabled) and registration subjects were categorized by 4 reasons (from unwillingly to interesting)as well. All of the students who transferred to our department already have a physical therapy license. Therefore,
their purpose of education is meaningless to get a license, but necessary to additional education or lifelong
education. To establish beneficial education system for students who transfer, a flexible strategy for each students
which help in determining curriculum and weekly schedule is indispensable.

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