ものつくり大学学則【平成13 年3 月10 日

国技規程第1 号】【平成14 年3 月15 日

一部改正】【平成14 年5 月30 日

一部改正】【平成15 年3 月18 日

一部改正】【平成18 年3 月20 日

一部改正】【平成18 年12 月13 日

一部改正】【平成19 年12 月19 日

一部改正】【平成21 年4 月28 日

一部改正】【平成22 年11 月10 日

一部改正】【平成27 年3 月24 日

一部改正】【平成29 年3 月21 日

一部改正】【平成31 年3 月20 日

一部改正】【令和2 年3 月26 日

一部改正】【令和2年5月22日

一部改正】【令和3年3月30日

一部改正】【令和4年3月25日

一部改正】【令和5年5月29日

一部改正】

第 1 章 総則
（目的）第1条

ものつくり大学（以下「本学」という。）は、高度な技能と技術の融合した実践的な技能工芸に関する教育及び研究を行い、加えて豊かな社会性・創造性・倫理性を身につけた技能技術者を育成することを目的とし、あわせてものづくりに対する社会的評価の向上と世界の発展に貢献することを使命とする。
（自己点検･評価）
第2条

本学は、教育研究水準の向上を図り、本学の目的及び使命を達成するため、教育研究活動等の状況について、定期的に点検し、評価し、公表する。
第 2 章 組織
（学部、学科及び学生定員）
第3条

本学に、高度な技能と技術の融合した実践的な技能工芸に関する教育を行い、豊かな社会性・創造性・倫理性を身につけた技能技術者を育成することを目的として、技能工芸学部を置く。
2 技能工芸学部に、工業製品等のものづくりの実務に秀でた技能技術者を育成することを目的とした情報メカトロニクス学科と、建築・土木等のものづくりの実務に秀でた技能技術者を育成することを目的とした建設学科を置く。
3 学部及び学科の学生定員は、次のとおりとする。
技

学

能
工

入学定員

収容定員

情報メカトロニクス学科

150

人

600 人

建設学科

150

人

600 人

計

300

人

1,200 人

芸
学
部

科

名

（センター等）第4条

本学に、次の各号に掲げるセンターを置く。

(1)

ものつくり研究情報センター(2)

図書館・メディア情報センター(3)

教養教育センター

2

前項の各センターの組織及び運営等に関し必要な事項は別に定める。

（事務組織）
第5条

本学に、事務局を置く。

（職員組織）
第6条

本学に、総長、学長、学部長、教務長、教授、准教授、講師、助教、助手、教務職員、事務局長、事務職員、技術職員及びその他必要な職員を置く。
2 職員組織に関し必要な事項は別に定める。
（代議員会）
第7条

本学に、教育研究に関する重要事項を審議するため代議員会を置く。

2 代議員会の組織及び運営に関し必要な事項は別に定める。
（教授会）
第8条

本学に、教授会を置く。

2 教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり、意見を述べるものとする。
（1）学生の入学、卒業及び課程の修了（2）学位の授与（3）教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定めるもの
3 教授会は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、及び学長の求めに応じ、意見を述べることができる。
4 教授会の組織及び運営に関し必要な事項は別に定める。
第3章

学年、学期及び休業日

（学年）
第9条

学年は、4 月1 日に始まり、翌年3 月31 日に終わる。

（学期）
第 10 条

学年を4 学期に分ける。学期の区分は、原則として次のとおりとし、学年の始めに定める。
第1 学期

4 月1 日から6 月中旬まで

第2 学期

6 月中旬から9 月下旬まで

第3 学期

9 月下旬から11 月下旬まで

第4 学期

11 月下旬から3 月31 日まで（休業日）
第 11 条

休業日は、次のとおりとする。ただし、夏期、冬期、及び学年末の休業の期間は、学年の始めに定める。
（1）日曜日及び土曜日（2）国民の祝日に関する法律（昭和23 年法律第178 号）に定める休日（3）夏期休業（4）冬期休業（5）学年末休業
2 大学祭、地域交流祭等を開催する必要がある場合は、学長は、前項の休業日を臨時に変更することがある。
3 第1 項に定めるもののほか、学長は、臨時の休業日を定めることがある。
第4章

修業年限及び在学年限（修業年限）
第 12 条本学の修業年限は、4 年とする。

（在学年限）
第 13 条学生は、8 年を超えて在学することができない。ただし、第18 条から第20 条までの規定により入学した学生は、第21 条により定められた在学すべき年数の2 倍に相当する年数を超えて在学することができない。
第 5 章 入学
（入学の時期）
第 14 条入学の時期は、学年の始めとする。ただし、必要と認めた場合には、学期の始めとすることができる。
（入学資格）
第 15 条本学に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

（1）高等学校又は中等教育学校を卒業した者（2）通常の課程による12 年の学校教育を修了した者

（3）外国において、学校教育における12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者（4）文部科学大臣が、高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者（5）文部科学大臣の指定した者（6）高等学校卒業程度認定試験規則（平成17 年文部科学省省令第1 号）による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（同規則附則第2 条の規定による廃止前の大学入学資
格検定規程（昭和26 年文部省令第13 号）による大学入学資格検定に合格した者を含む。）（7）その他本学において、相当の年齢に達し、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（入学の出願及び選考）
第 16 条本学への入学を志願する者は、入学願書に所定の検定料及び別に定める書類を添えて提出しなければならない。
2 前項の入学志願者に対しては、別に定めるところにより選考を行う。
（入学手続及び入学許可）
第 17 条前条の選考の結果に基づき合格した者は、所定の期日までに、別に定める書類を提出するとともに、所定の入学料を納付しなければならない。
2 学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
（編入学）
第 18 条本学に編入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とし、欠員のある場合に限り、選考の上、相当年次に入学を許可することがある。
（1）大学を卒業した者又は学士の学位を有する者（2）短期大学若しくは高等専門学校を卒業した者又は準学士の称号を有する者（3）専修学校の専門課程（文部大臣の定める基準を満たすもの）を修了した者（4）その他本学において、前各号の者と同等以上の学力があると認めた者
2 前項により志願する者については、第16 条及び第17 条の規定を準用する。
（転入学）
第 19 条他の大学に在学する者で、本学への入学を志願する者があるときは、欠員のある場合に限り、選考の上、相当年次に入学を許可することがある。
（再入学）
第 20 条本学を退学した者で、同一学科に再入学を志願する者があるときは、選考の上、相当年次に入学を許可することがある。
（編入学等の場合の取扱い）
第 21 条

前3 条の規定により入学を許可された者の既に履修した授業科目単位数及び在学すべき年数については、学長が決定する。

第6章

教育課程及び履修方法等（教育課程の編成方針）
第 22 条

教育課程は、本学の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設し、体系的に編成するものとする。
2 教育課程の編成にあたっては、学部の専攻に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう適切に配慮するものとする。
（授業科目）
第 23 条

授業科目の区分は、教養科目及び専門科目とする。

（単位の計算方法）
第 24 条

各授業科目の単位の計算方法は、1 単位の授業科目を45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準によるものとする。
（1）講義及び演習については、15 時間の授業をもって1 単位とする。
（2）実験、実習及び実技については、30 時間の授業をもって1 単位とする。
（3）前2 号の規定にかかわらず、インターンシップ、卒業研究及び制作等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位を定める。
2 前項にかかわらず、教育上有益と認めるときは、各授業科目を多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
3 前項の授業の方法により修得する単位数は、卒業の要件として修得すべき単位数のうち、60単位を超えないものとする。
（一年間の授業期間）
第 25 条一年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、35 週にわたることを原則とする。

（単位の授与）第 26 条

授業科目を履修し、その試験に合格した者には、所定の単位を与える。

（成績の評価）第 27 条

授業科目の成績は、S（90 点以上100 点以下）、A（80 点以上90 点未満）、B（70点以上80 点未満）、C（60 点以上70 点未満）及びE（60 点未満）をもって表示し、S、A、B、C は合格、E は不合格とする。また、他大学等の教育機関での科目履修等による単位の認定はN（合格）とする。
2 GPA（Grade Point Average) 制度を実施し、総合成績としてこれを表示する。GPA の算出方法等については、別に定める。
（他の大学又は短期大学における授業科目の履修）
第 28 条

教育上有益と認めるときは、学生が本学の定めるところにより、他の大学又は短期大学において履修した授業科目について修得した単位を、60 単位を超えない範囲で、本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
2 前項の規定は、学生が外国の大学又は短期大学に留学する場合に準用する。
（大学以外の教育施設等における学修）第 29 条

教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、本学の定めるところにより単位を与えることができる。
2 前項により与えることのできる単位数は、前条により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60 単位を超えないものとする。
（入学前の既修得単位の認定）
第 30 条

教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に大学又は短期大学等において履修した授業

科目について修得した単位を本学に入学した後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなすことができる。
2 教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行った前条第１項に規定する学修を本学における授業科目の履修とみなし、本学の定めるところにより単位を与えることができる。
3 前2 項により修得したものとみなし、又は与えることのできる単位数は、編入学、転入学の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、第28 条第1 項及び第2 項並びに前条第1 項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60 単位を超えないものとする。
（卒業に必要な単位数）
第 31 条卒業に必要な単位は、124単位とする。
第7章

休学、転学、退学等（休学）
第 32 条学生は、疾病その他の理由により2 か月以上修学することができない場合は、学長の許可を得て休学することができる。
2 学長は、疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、休学を命ずることができる。
（休学期間）
第 33 条休学期間は、1 年以内とする。ただし、特別の理由がある場合は、1 年を限度として休学期間の延長を認めることができる。
2 休学期間は、通算して4 年を超えることができない。
3 休学期間は、第13 条の在学期間に算入しない。
（復学）
第 34 条休学期間中にその理由が消滅した場合は、学長の許可を得て復学することができる。

（転学）第 35 条他の大学への転学を志願しようとする者は、学長の許可を受けなければならない。

（留学）第 36 条

外国の大学又は短期大学で学修することを志願する者は、学長の許可を得て留学することができる。
2 前項の許可を得て留学した期間は、第13 条に定める在学期間に含めることができる。
（退学）
第 37 条退学しようとする者は、学長の許可を受けなければならない。

（除籍）
第 38 条

次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。

（1）授業料の納付を怠り、督促してもなお納付しない者（2）第13 条に定める在学年限を超えた者（3）第33 条第2 項に定める休学期間を超えてなお修学できない者（4）死亡又は長期間にわたり行方不明の者（5）外国人留学生で在留資格を失効した者（6）その他、（1）～（5）と同等の事由により、学長が除籍が相当と判断した者
第8章

卒業及び学士号（卒業）
第 39 条本学に4 年（第18 条から第20 条までの規定により入学した者については、第21条に定められた在学すべき年数）以上在学し、第31 条に定める単位数を修得した者については、学長が卒業を認定する。
2 本学に３年以上在学し、第31 条に規定された所定の単位を優秀な成績で修得したと認められる者は、第12 条の規程にかかわらず、学長が卒業を認定することができる。
（学士）
第 40 条

卒業した者には学士の学位を授与し、学位記に専攻分野として技能工芸学と付記する。
第 9 章 賞罰

（表彰）
第 41 条学生として表彰に値する行為があった者は、学長が表彰する。

（懲戒）第 42 条

本学の規則に違反し、又は学生としての本学の目的及び方針に反する行為をした学生は、学長が懲戒する。
2 懲戒は、退学、停学及び訓告とする。
3 前項の退学は、次の各号の１に該当する者に対して行う。
（1）性行不良で、改善の見込みがないと認められる者（2）学業を怠り、成業の見込みがないと認められる者（3）正当な理由がなくて出席が常でない者（4）公序良俗を乱し、その他学生としての本学の教育研究目的に著しく反した者

4 前項第1 号及び第4号の学生が、故意又は重大な過失により本学に損害を与えた場合は、情状により損害の全部又は一部を賠償させることがある。
第 10 章

研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生（研究生）
第 43 条本学において、特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは、本学の教育研究に支障のない限り、選考の上、研究生として入学を許可することがある。
2 研究生を志願することのできる者は、大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
3 研究期間は、1 年以内とする。ただし、特別の理由がある場合は、その期間を更新することができる。
（科目等履修生）
第 44 条本学の学生以外の者で１又は複数の授業科目を履修することを志願する者があるときは、本学の教育に支障のない限り、選考の上、科目等履修生として入学を許可し、単位を授与することができる。
（特別聴講学生）
第 45 条他の大学又は短期大学の学生で、本学において授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該大学又は短期大学との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可することがある。
（外国人留学生）
第 46 条

外国人で、大学において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。
（研究生等に関する規程）
第 47 条研究生、科目等履修生、特別聴講学生及び外国人留学生に関し必要な事項は、別に定める。
第 11 章

入学検定料、入学料及び授業料等学生納付金（学生納付金）第 48 条

入学検定料、入学料及び授業料等学生納付金は、別表1 のとおりとする。

（授業料等の納付）
第 49 条

授業料、実験実習費及び施設整備費は、別に定める期日までに納付しなければならない。

2 前項の規定にかかわらず願い出により月割分納又は、延納を許可することがある。
（復学の場合の授業料）
第 50 条学期の中途において復学した者は、復学した月から当該学期末までの授業料、実験実習費及び施設整備費を、復学した月に納付しなければならない。
（退学者及び除籍者等の授業料）
第 51 条学期の中途で退学又は除籍された者の当該学期分の授業料、実験実習費及び施設整備費は徴収す

る。
2 停学期間中の授業料、実験実習費及び施設整備費は徴収する。
（休学中の授業料）
第 52 条休学を許可又は命ぜられた者については、休学期間中の学生納付金の一部を免除し、別表1 のとおり徴収する。
（学生納付金の免除等）
第 53 条

経済的理由によって納付が困難であり、かつ、学業優秀と認められる場合、又はその他特別な事情があると認められる場合は、入学検定料、入学料、授業料、実験実習費及び施設整備費の全部若しくは一部を免除し、又は徴収を猶予することがある。
2 入学検定料、入学料、授業料、実験実習費及び施設整備費の免除等に関し必要な事項は別に定める。
（研究生等の入学料等）
第 54 条研究生、科目等履修生及び特別聴講学生の入学料及び授業料は、別表2 に定めるとおりとする。

2 特別な事情があると認められる場合は、前項の、入学料及び授業料の全部若しくは一部を免除することがある。
（授業料等の不還付）
第 55 条

一度納付した入学検定料、入学料は還付しない。ただし、休学を許可若しくは命ぜられた者、退学者、除籍者又は入学辞退者に係る授業料、実験実習費及び施設整備費については、この限りでない。
2 前項但し書きの休学者、退学者、除籍者又は入学辞退者の授業料、実験実習費及び施設整備費の還付に必要な事項は、別に定める。
第 12 章 学内共用施設（大学会館）
第 56 条本学に大学会館を置く。

2 大学会館に関し必要な事項は別に定める。
（ドーミトリ及び合宿研修センター）
第 57 条本学にドーミトリを置く。

2 本学に合宿研修センターを置く。
3 ドーミトリ及び合宿研修センターに関し必要な事項は別に定める。
第 13 章公開講座、特別講座等（公開講座、特別講座等）
第 58 条地域社会に開かれた大学として、社会的使命を達成するため、本学に公開講座、特別講座等を開設することができる。
2 この講座に関し必要な事項は別に定める。

第 14 章 改正
（改正）
第 59 条附

この学則の改正は、理事会の議を経て行うものとする。
則1 この学則は、平成13 年4 月1 日から施行する。
2 第3 条に定める収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成13 年度から平成15 年度までは次のとおりと
する。

技

学

能
工
芸
学

名

平成13年度

平成14年度

平成15年度

製造技能工芸学科

180

人

360 人

540 人

建設技能工芸学科

180

人

360 人

540 人

計

360

人

720 人

1,080 人

部

附

科

収容定員

則

この学則は、平成14 年4 月1 日から施行する。
附則

この学則は、平成14 年6 月1 日から施行し、平成13 年度入学生から適用する。
附則

1 学則第55 条第1 項及び2 項に定める学納金の返還については、平成15 年度入学試験合格者から適用する。
2 この学則は、平成15 年3 月19 日から施行する。
附則

1 学則第52 条に定める休学中の授業料の徴収については、平成18 年度入学生から適用する。
2 この学則は、平成18 年4 月1 日から施行する。
附則

この学則は、平成19 年4 月1 日から施行する。
附則

この学則は、平成19 年12 月19 日から施行し、平成20 年度入学試験から適用する。
附則

1 この学則は、平成23 年4 月１日から施行し、平成23 年度入学試験から適用する。
2 第3 条に定める収容定員は、同条の規定にかかわらず、平成23 年度から平成25 年度までは次のとおりと
する。
技
能
工

学

科

名

収容定員
平成23年度

平成24年度

平成25年度

芸
学
部

附

製造学科

690

人

660 人

630 人

建設学科

690

人

660 人

630 人

計

1,380

人

1,320 人1,260 人則

この学則は、平成23 年4 月1 日から施行する。
附則

1 この学則は平成27 年4 月1 日から施行する。
2 第27 条に定める成績の表示は、平成25 年4 月1 日入学生から適用し、同条の規程にかかわらず、平成
24 年度の入学生までは、なお、従前の例による。
附則

1 この学則は平成29 年4 月1 日から施行する。
2 第3 条第2 項及び第3 項に定める総合機械学科の名称は、平成30 年4 月1 日入学生から適用し、同条同項の規定にかかわらず、平成29 年度の入学生までは、なお、従前の例による。
附則

1 この学則は平成31 年4 月1 日から施行する。
2 別表1 に定める学生納付金の額は、平成32（2020）年4 月1 日入学生から適用し、平成31 年度の入学生
までは、なお、従前のとおり、入学金は300,000 円、実験実習費並びに施設整備費は学年を問わず、各々年額
160,000 円とする。
附則

この学則は、令和2 年4 月1 日から施行する。
附則

この学則は、令和2年4月22日から施行する。
附則

1 この学則は令和3年4 月1 日から施行する。
2 第3条第2 項及び第3 項に定める「情報メカトロニクス学科」の名称は、令和４ 年4 月1 日入学生から適用し、同条同項の規定にかかわらず、令和３年度の入学生までは、なお、従前の例による。
3 第23条に定める「教養科目」の区分名称は、令和４ 年4 月1 日入学生から適用し、同条同項の規定にかかわらず、令和３年度の入学生までは、なお、従前の例による。
4 第31条に定める卒業に必要な単位数の「124単位」は、令和４ 年4 月1 日入学生から適用し、同条同項の規定にかかわらず、令和３年度の入学生までは、なお、従前の例による。
附則

この学則は、令和4年4月1日から施行する。
附則

この学則は、令和5年6月1日から施行する。
●別表1（第48 条・第52 条関係）金額、別表2（第54 条関係）入学料授業料(http://www2.iot.ac.jp/kiteisyu/wp-content/uploads/2022/09/別表1（第48-条・第52-条関係）・別表2（第54条関係）.pdf)