平成 24 年度経済産業省委託事業

平成２４年度戦略的技術開発委託費
医療機器等の開発・実用化促進のためのガイドライン策定事業（医療機器に関する開発ガイドライン作成のための支援事業）

プラズマ応用技術分野（プラズマ処置機器）
開発ＷＧ報告書

平成２５年３月

独立行政法人

産業技術総合研究所

平成 24 年度

プラズマ応用技術分野（プラズマ処置機器）開発 WG 委員名簿

（五十音順、敬称略、※座長）
氏名
※瀬戸

所属

泰之

東京大学

医学部附属病院

胃食道外科

教授

開発企画室

フェロー

(日本消化器外科学会理事)
有門経敏

東京エレクトロン株式会社

一瀬雅夫

和歌山県立医科大学

第二内科

教授

（日本消化器内視鏡学会理事）
内村英一郎 大阪商工会議所

経済産業部

産学連携コーディネ－タ－金子俊郎

東北大学大学院

工学研究科

電子工学専攻栗原

一彰

株式会社東芝研究開発センター

清水

伸幸

東京大学

戸田

敬一

村中医療器株式会社夏井睦

練馬光が丘病院丹羽徹

和歌山県立医科大学

浜口智志

大阪大学大学院

主任研究員

医学部附属病院 胃食道外科

勝

准教授（座長代理）

常務取締役

業務推進本部長

傷の治療センター

センター長

第二内科

助教

工学研究科

原子分子イオン制御理工学センター
堀教授

名古屋大学大学院

工学研究科

教授

電子情報システム専攻

工学研究科附属プラズマナノ工学研究センター長村山千明

ウシオ電機株式会社矢作直久

慶應義塾大学

事業本部

医学部

新規開拓室

腫瘍センター

教授

兼任

プロジェクトマネージャ

教授

開発 WG 事務局
榊田

創

産業技術総合研究所

エネルギー技術研究部門

先進プラズマ技術グループ
池原譲

産業技術総合研究所

研究グループ長

糖鎖医工学研究センター

バイオマーカー検出技術研究開発チーム

研究チーム長プラズマ応用技術分野（プラズマ処置機器）開発 WG

第 1 回開発 WG 委員会
開催日

平成 24 年 12 月 13 日 (木)第 2 回開発 WG 委員会
開催日

平成 25 年 1 月 28 日 (月)第 3 回開発 WG 委員会
開催日

平成 25 年 2 月 18 日 (月)委員会開催日目次

1. 平成 24 年度の実施内容について ....................................................................................... 1

2.

ガイドラインの検討過程 ................................................................................................... 2
2.1 開発 WG 委員会概要
2.1.1 第 1 回開発 WG 委員会

概要

2.1.2 第 2 回開発 WG 委員会

概要

2.1.3 第 3 回開発 WG 委員会

概要

2.2

調査・分析の結果等

2.2.1 工学的性能の実証試験結果について
2.2.2 生物学的効能の実証試験結果について

3. 開腹外科手術用プラズマ止血装置

開発ガイドラインの考え方 .................................. 13

4. 平成 24 年度の総括と今後の展望 ..................................................................................... 15

参考資料
1.

第 4 回プラズマ医療・健康産業シンポジウム、第 13 回応用物理学会プラズマエレクト

ロニクス分科会新領域研究会、文部科学省・新学術領域「プラズマ医療科学の創成」東京
拠点会議

合同開催（第１回委員会

資料６）

2.

創傷治癒概論（第 2 回委員会資料４）3.

抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン（第３回委員会資料７）4.

「平成 24 年度次世代医療機器評価指標検討会 （厚生労働省）／医療機器開発ガイド

ライン評価検討委員会 （経済産業省） 合同検討会」における「プラズマ応用技術分野・
プラズマ処置機器開発 WG」

平成２４年度報告「資料３－９」1. 平成 24 年度の実施内容について
平成 24 年3 月9 日（金）に開催された「次世代医療機器評価指標検討会（厚生労働省）／医療機器開発ガイドライン評価検討委員会（経済産業省） 合同検討会」の議決事項、及び平成23
年度プラズマ応用技術分野（プラズマ処置機器）開発WG報告書より、プラズマ技術を取り入れた出血制御目的で使用される医療機器は、既存技術（レーザー、高周波凝固等）に対して、「従来法より低侵襲で、止血処置に伴って生じる創傷が軽減される」、「従来法より瘢痕化が抑制されて、良好な創傷治癒が期待できる」、「代替法がない」等の効果、利点、及び市場性があるとして開発が進められている。
今後、プラズマ技術を取り入れた新規もしくは改良医療機器の開発・製造販売承認申請の増加が予想されることから、今後を見据えた開発のガイドラインが必要であることが確認された。日本が優位性を確保している低温プラズマによる低侵襲の止血技術の実用化（承認）について、そのハードルは特に高くはないこと、医療現場のニーズから早急にかつ着実に進めていくべきであることが提言された。このような状況を鑑みると、プラズマ技術を取り入れた止血デバイス開発のガイドラインを策定する事は、喫緊の課題であると言えるため、優先的に取り上げて進めるべきであると結論される。
以上から、平成 24 年度は、プラズマ処置機器として、低侵襲のプラズマ止血機器に関して、特に「開腹外科手術用のプラズマ止血装置」に関する開発ガイドラインを策定するための試験を実施していくこととなった。
そこで、プラズマ処置の効果効能を定義できる標準的な手法の確立をめざし、生物学的効果効
能、リスク評価、工学的効能と生体応答との関連を試験し、これらを行うことで、開発のガイド
ラインとなる項目の設定を進めて行く。
ガイドライン化を進める上での平成 24 年度の具体的な検討項目：
１）プラズマ止血後の病理組織学的解析
プラズマ止血後の創傷治癒プロセスを病理組織学的に評価する。
２）プラズマ止血後の糖鎖構造変化の解析
プラズマ照射の有効性評価指標の妥当性を検討するために、プラズマ照射後のサンプルについて、糖鎖構造変化を網羅的に評価する。
３）プラズマ止血後の遺伝子発現変化の解析
プラズマ照射の有効性評価指標の妥当性を検討するため、プラズマ照射後のサンプルについての遺伝子発現応答を評価する。
４）装置耐久性試験
積算の処置使用時間以上のプラズマ照射装置の構成部材の耐久性を調べるために、電源、誘電体等の放電特性、及び損傷度合いなどを評価する。

1

2.

ガイドラインの検討過程

2.1 開発 WG 委員会概要
2.1.1 第 1 回開発 WG 委員会 概要(1) 開催日時：平成 24 年 12 月 13 日（木） 18:30〜20:00(2) 開催場所：東京大学医学部附属病院 管理研究棟 2 階 第一会議室(3) 出席者
委員：有門経敏、内村英一郎、金子俊郎、栗原一彰、清水伸幸、瀬戸泰之、戸田敬一、
夏井睦、村山千明
経済産業省：早川貴之、苗倉力
国立医薬品食品衛生研究所：植松美幸
医薬品医療機器総合機構：川村智一
産業技術総合研究所：千葉靖典、安野理恵
事務局：榊田創、池原譲、本間一弘（産業技術総合研究所）(4) 配布資料
資料 1

議事次第

資料 2

委員名簿

資料 3

ガイドライン事業の説明

資料 4

平成 23 年度プラズマ応用技術分野(プラズマ処置機器)開発 WG 報告書

資料 5

平成 24 年度の実施内容について

資料 6

第 13 回応用物理学会プラズマエレクトロニクス分科会新領域研究会、第 4 回プラズマ医療・健康産業シンポジウム、文部科学省・新学術領域「プラズマ医療科学の創成」東京拠点会議 合同開催

(5) 会議概要・ワーキング委員会開催の挨拶(経済産業省、事務局)
・委員の自己紹介、座長選出、座長挨拶、座長代理挨拶
・事業の経緯、目的、昨年度の事業概要の説明、今年度の実施内容、進め方等についての説明（事務局）・24 年度の実施内容の事務局側説明；-

ガイドライン策定事業の位置づけ：
新規医療機器の薬事法に基づく承認プロセスでは、新規医療機器であるが故に、審査項
目・承認基準が明確でない。故に、各企業が設定した項目や基準が、必ずしも承認審査における審査項目・基準(評価指標)と一致しないという状況が発生し、これによって速やかな実用化が妨げられる状況が生じる。これに対し、新規医療機器について予想される
2

審査項目・承認基準の候補パラメータをあらかじめ検討して明文化する作業は、上記問
題点への対策になりうると考えられる。ガイドライン策定事業「プラズマ処置機器開発
ワーキンググループ」、プラズマ処置機器開発について、上記趣旨を実施するものである。

-

ガイドライン策定事業における指標(開発指標)について：「厚生労働省通知に基づき、審査機関が医療機器審査の際に活用する評価指標」そのものを作成するものではない。しかしながら、おおよその審査項目・評価基準の参考になりうるものを目標に設定する。

-

開発指標と、今後検討が進められる評価指標を整備する：
両者を整備することで、新しい医療機器の製造販売において、設計・開発、薬事承認のための「安全性試験・有効性・非臨床試験」、治験と進む企業の研究開発の活動において、円滑な進展が促される。

-

平成 24 年 3 月 9 日（金）に開催された「次世代医療機器評価指標検討会（厚生労働省）／医療機器開発ガイドライン評価検討委員会（経済産業省）合同検討会」報告：
第 1 回、第 2 回の委員会の調査結果をまとめた内容に関して発表を行った。委員会の調査結果は、1) 将来的に各種プラズマ医療機器のガイドライン化が可能であること、2)外国に先駆けて早急に進めていくべきであること、3) 低侵襲の止血技術を必要とする医療現場のニーズとして、喫緊の課題として、同技術の実用化が望まれること、4)実用化・承認において設定すべき評価項目・基準等の設定は困難ではないなどである。
医療現場の多様なニーズ、ガイドライン化による迅速な市場への後押しが求められる課題、日本企業等による優位性が課題、経済効果がある課題、等々の視点に基づき、プ
ラズマ医療関連機器等のガイドライン化と国際標準化研究を関連させて、相補的に進めていくべきであると考えられるとの提言も報告した。

-

今年度の方針(前年度の決定)：
医療においてプラズマが利用される状況は、出血制御の局面に限らず、滅菌、医療用部
材の機能付加のためのコーティングなど様々なものが考えられている。その中で、経済効果、あるいは研究開発の進展状況を鑑みて検討を進めた結果、「プラズマを利用した止血デバイスの開発ガイドラインを作成する」という結論となった。今年度は、開腹外科手術用での使用が想定される止血デバイスについて検討し、腹腔鏡などの内視鏡下使用が想定されるデバイスについては、次年度以降に、検討することとする。

-

実施内容:
プラズマ処置装置の開発指標を明確にするため、その効果効能を定義できる標準的な手法を確立する。具体的には 1)プラズマを使用することによる生物学的効果効能(評価)の指針、2) リスクの定義と評価指針、3)工学的効能と生体応答の関連についての実証試験、を実施する。
以下、質疑応答による。

-

プラズマ止血デバイスが開発された場合、処置に伴う障害の程度が当初でどのように違うのか、開腹過程でどの程度の開腹遅延が起こるのかということを、生体への効果効能
3

の評価軸として捉えることになる。その効果効能軸は、機器装置が改良される毎にこのような生体応答を検討することになる。病理学的に、そして外科学的に検討されている三つの項目を進めて行く。
-

一つは病理組織学的評価。病理標本をいかにしてつくり、どのぐらいの枚数を作り、どのような状況であるかを適宜従来法によって評価する。また、創傷治癒の過程で、糖鎖構造の変化を捉える。更に、遺伝子発現の変化により、創傷の治りやすさ、治りにくさを評価する。以上から、形態的に見た非連続変数で良くなった、悪くなったというところを、遺伝子の発現の多い少ないという連続変数をもって捉えることで評価する。

-

技術的な内容としては装置耐久性試験を行う。積算の処置の使用時間以上でプラズマ照射装置の耐久性等を調べることが重要になる。

-

医療機器の装置自体のガイドラインなのか、それの運用のガイドラインなのか、その両
方なのか。

-

例えば電気メスだと熱焼灼なので、設定及びその効果を表すのにワットを単位として利用することでほとんどものが言える。プラズマはそういうわけにいかない。例えば、あるプラズマを照射した場合、がん細胞の増殖が盛んになるし、一方で、アポトーシスを誘発する場合があるなど、バラバラである。照射するプラズマもいろいろあれば、効果の定義は、定性的視点が重視されて定量性を欠き、非常に曖昧なところがある。つまり、プラズマの出力、使用ガス、そういうものを定義するのが大事。そういうものを使った
ときに実際に生体側の反応がどうなるかというところを、何らかの定量化できる指標を作らないといけない。

-

なぜプラズマなのかというのが理解できない。例えば止血したいのであれば、ポリマーを吹き付けるとかではいけないか。半導体業界はプラズマを使っているが、使いたくて使っているわけではなく必要であるから使用している。導入した当時からダメージが問
題である。

-

あくまで吹き付ける物は異物になる。そこでは必ず異物を排除する応答が起こる。特に腹中など、外科手術用を想定しているので、それを中心とした異物肉芽腫応答が起こる。
その結果、癒着という現象が起こって、そのあと 2 回目、3 回目の手術ができなくなる。
できるだけ物理科学的に物を残さず、かつ低侵襲な技術ができることが望まれる。そこ
で、プラズマを候補として取り上げている。

-

止血のスピードが商品を売るに際しては効いてくる。

-

プラズマコアグレーターの場合は、血液凝固を起こすことによる効果効能を判定する。
そうすると、プラズマコアグレーターの性能はいかに凝固応答を早く、そして固いものを作れるかということになるが、今は指標がない。何をもってプラズマの工学的な性能を定義するかという指標を明確にするのが、このガイドラインで必要なこと。

-

アルゴンプラズマコアグレーターを含めた広く捉えた指標になると考えられる。アルゴンプラズマコアグレーターが更なる低侵襲化を期待するのであれば、その軸に合った指標を明確にするというのがこの開発のガイドラインの委員会の仕事である。

-

リスクに関する情報としては、例えばリウマチの患者の場合、この人はリウマチがひど4

い人ですよ、ひどくない人ですよというときに、手の強張り、関節の変形、発熱等々を鑑みる。プラズマに関して、何をもって障害の程度が強いか、弱いかを議論していければよい。
-

プラズマで、どのぐらいの時間で、どのぐらいの流量の血液だったら凝固できるということが言えればいいのかと思われる。そのために、パワーをどうする、どう設定すればどうなるとか、そういうことが分かってくれば、商品化する際にある程度の役立つ指標になる。

-

プラズマデバイスの従来と違うところは、非接触型で、従来のその意味では単位がない
ものとなる。非接触型で実用化されているアルゴンプラズマコアグレーターは、接触型のように意図した場合、部位の瞬間的な止血がまだ達成されていない状況にあろう。むしろ、アクシデントを軽減するために、10 秒以上当てないようにという状況もある。

-

装置の操作性、単純性の例として、着火性能は重要。

-

今のところ HFEC は接触型凝固装置となり、50Ｗ以下を目標とするという指針が IEC な
どではある。非接触型の場合はない。なので、クラス 3 になっていると考えられる。先
生方の知識と技術によってガイドラインを作る事で、認証となることを期待したい。

-

同じパワーでもプラズマの密度は、いろいろ条件によって変わる。そういう意味では、
単なるワットだけではいかない。それだけではなくてラジカルなどが効いてくるとすると、それがどの程度あるかとか、それが何か必要になってくるかもしれない。

-

来年度、生物学的指標として何が適切か。それから、例えば医療機器の審査のガイドラインになったときに、最も鑑みなければならないものは何としていくのかというのを将来的に検討できるような内容を検討していく。

-「技術で勝って、事業で負ける」とあるが、今のガイドラインの話と特許というのは、どういう扱いになるのか。

-

特許を作るということが、目的ではない。

-

ある程度できるというものがあれば装置は作れる。例えば、ラジカルがいっぱいあるほ
うがいいとか、電磁波は出てこないほうがいいとか、そういうことが分かればそういう放電機器は作れると思う。心配なのは、信頼性。半導体は 10 年間保証するために、いろ
いろな加速テストを行う。このプラズマを使ったがゆえに、その患者は 10 年後に例えばがんの発生率が世の中の平均より高くなりましたとか、そんなデータが出てきて、あのメーカーの作った機械はよろしくないとか、そういうことになると困る。

-

一般的に医療機器の障害は急性障害を対象として議論がされる。これは FDA も日本も同じように評価される。晩発障害についての議論は多くない。例えば、CT の検査を何回受けたら、この人は発がんリスクが上がるかということは行っていない。ヘリコバクターを除菌することによって胃がんを止めることのベネフィットと、逆流性食道炎から食道がんが出てくるというリスクが代わりに上がってくる。そのバランスをどう捉えるかは後世で考えることとなっているようである。

-

つまり、急性障害を起こすような医療機器に関しては、メーカーの責任が問われるであろう。工学的なものの安全性はガイドラインの範疇か。医療機器の使用後に、長期経過
5として発がんが起こることに関しては問われていないであろう。現在使われている高周波凝固装置を用いた外科手術、若しくは超音波止血装置を兼ね備えた超音波メスの手術でも同様であろう。
-

最近は、超音波切開凝固装置は優れていると言われている。しかし、術後癒着のことを考えた場合、電気メスのほうが良い。恐らくは、マイルドプラズマによる止血デバイスができれば、更に良いだろうということは、短期的な癒着を見ただけでも明らかである。

-

プラズマによる止血機は、適応をある程度絞るのか、それともジェネラルで進めるのか。

-

アルゴンプラズマコアグレーターに関しては、経鼻用、経口用、喉、気管が入ってくるものとで経路が違っていたり、出力が書いてあったり、品ぞろえがされている。そのことを鑑みると、初めは狭い適応で、外科手術でいちばん実用化が近いところにある開腹手術用、腹腔手術用という製品イメージで進めるというのがやりやすいであろう。これが完成した暁には、例えば脳外科手術用、次には循環器手術用、そして子宮等々の手術用、若しくはマンモトーム用の止血デバイスなどとなる。

-

まず決めて、バージョンアップという形でも構わない。

-

例えば、GCP にのっとった何々をやったとするか、どこかの論文でしっかり位置付けられているとかというところは求められる。企業のためにできるだけ部位を広げてあげた
方が良い。

-

どこを対象にするかによって、既存の治療法なりデバイスが存在するのかしないのか。
するとしたら、この物が対象となる技術が立ったときに、どのような位置付けになってくるのかによっても、恐らくリスクベネフィットの観点、バランス軸がずれてくる。そうすると、どういう評価方法をしなければいけないのかという話になってくる。例えば、
リスクベネフィットのバランスを考える上で、長期予後というところに関しても考慮が必要であるということがもし結論付けられた場合には、そういったことも含めた検討が必要になってくるであろう。

(6) その他
次回ワーキンググループ委員会について
・平成 25 年 1 月 28 日（月） 18：00～19：30（東京大学医学部附属病院 中央診療棟 2 7 階小会議室）
2.1.2 第 2 回開発 WG 委員会 概要(1) 開催日時：平成 25 年 1 月 28 日（月）18：00～19：55(2) 開催場所：東京大学医学部附属病院 中央診療棟２ ７階小会議室(3) 出席者（五十音順 敬称略）
委員：一瀬雅夫、内村英一郎、清水伸幸、夏井睦、丹羽徹、戸田敬一
前田規子(村山委員代理)
6

経済産業省：早川貴之、村上一徳、苗倉力
産業技術総合研究所：安野理恵
事務局：榊田創、池原譲（産業技術総合研究所）(4) 配布資料
資料 1 議事次第
資料 2 委員名簿
資料 3 第 1 回委員会議事録（案）(5) 会議概要・ワーキング委員会開催の挨拶(座長代理、経済産業省)
・委員の自己紹介
・第 2 回議事録案について（事務局）-

ガイドライン事業の意味合いに関する確認。
新規医療機器の薬事法に基づく認証プロセスでは、新規医療機器であるがゆえに、審査項目、認証基準が明確ではない。そのため、各企業が設定した項目や基準が、必ずしも認証審査における審査項目・基準（評価指標）と一致しないという状況が生じる。これに対して、新規医療機器について予想される審査項目・認証基準の候補パラメータを予め検討することで迅速な実用化につなげる。

-

本事業（プラズマ処置機器；止血装置）においては、例えば、プラズマの出力、使用ガスなどを定義する。
「生体応答として捉えられるプラズマの効能」について、指標を作る。
工学的にプラズマ性能を定義できる指標を明確にする。

-

どの程度のガス流量であれば凝固可能かという目安を作る。そのために、パワーの設定
等をどうするかがわかれば製品開発の指標として有益となる。

-

HFEC（High Frequency Electrical Coagulator）は接触型凝固装置で、50W 以下との指針がIEC で記述されている。非接触かつ、併用物質が効果効能に必須であることから、日本
ではクラス 3 医療機器となっていると思われる。当委員会で、ガイドラインを作ること
でクラス 2 となるような状況を期待したい。

-

事業としては、機械装置の性能として幾つかのパラメータを設定する。しかし、臨床の現場で見るときには、二つぐらいのパラメータで実用化されるであろう。

-

国内的に、一番強みが出るような条件が、必然的にそこのパラメータになってくるはずである。

-

標準サンプルを決め、それに対する凝固能を調べていくことになるであろう。

・夏井委員による創傷治癒概論（『湿潤治療―「消毒とガーゼ治療」からの脱却』）-

医者の妨害行為は、消毒と乾燥である。毛穴から皮膚が再生する。

-

細菌などによって傷が、炎症状態にあることが Infection の定義であり、菌が存在しても、炎症の状態を Colonization と定義する。Infection は治療が必要であるが、Colonization には症状がないので、治療の必要がない。
7

-Infection は菌の存在に加えて、増殖できる場・感染巣が必要である。これは、異物、縫合糸、壊死組織などである。好中球(15 ミクロン程度)やマクロファージ（50 ミクロン程度）などが、侵入できない微細空間は、すべからく感染巣となる。

-

細菌は細胞壁（ペプチドグリカンという糖ペプチド）を有しており、20 気圧ぐらいの圧力をかけても破れない。

-

消毒薬で菌が死んだという実験はたくさんある。しかし、菌が休眠状態になっているだ
けで、消毒薬を除去すると元に戻る。

-

ラッピングと同様で、プラズマ止血デバイスの応用として、比較的近い将来には、創傷治癒に期待ができる。

-

肉芽が正常に伸びてくるために、閉鎖空間として支援する手法と、少しずつ組織液を流していく手法が重要である。

-

サイトカインは、いろいろな刺激で発現する。それの起点となっている刺激は何かを明らかにする。そして、押さえる手段としてプラズマがあるのであれば、それはすごく有
効となる。

-

創傷の臨床的処置において、最終的には止血への対応が難しい。止血さえ何とかできれ
ば、上をカバーするような物があれば自然に、良好な治癒を達成できる。

-

やけどなどの重症の皮膚欠損に対して、皮膚移植や、再生医療製品の培養皮膚シートが治療に用いられるが、知覚の回復は期待できない。更に、回復後状態は、非常に硬く、可動性が制約される状況に至る。つまり、創傷治療を専門とする形成外科医の視点からは、再生医療製品の培養表皮がニーズを満たす製品ではないので、市場から無くなっていく方向にあると思う。

-

熱による凝固だと、損傷・壊死物ができ、しかも乾燥してしまう。腹部での電気メスは、傷の治りが悪い。

-

処置器具の不具合を、対処的に補う視点で腹腔手術用癒着防止シートが使用されている。
このことを鑑みると、処置器具の問題点を修正して、根本的な課題解決を達成するべきである。したがって、今後、腹腔手術用癒着防止シートの需要が増えるとは思えない。
しかも、手術の低侵襲化促進により、腹腔鏡手術が増える。そのことを鑑みると、癒着を軽減する止血の重要性は、今後ますます、高まると思う。

-

議論の内容で、特許をとれそうな内容の帰属についても注意をした方が良いのではないか。

-

次回は、ガイドラインの項目案を出し、項目の具体的な中身の検討を行う。

-

プラズマ処置機器のガイドライン策定は、すぐには難しいところであるが、来年につなげて頂きたい。

(6) その他
次回ワーキンググループ委員会について
・平成 25 年 2 月 18 日（月） 18：00～19：30（東京大学医学部付属病院 入院棟 A 1 階レセプションルーム）8

2.1.3 第 3 回開発 WG 委員会 概要(1) 開催日時：平成 25 年 2 月 18 日（月）18：00～20：00(2) 開催場所：東京大学医学部附属病院

入院棟 A 1 階レセプションルーム

(3) 出席者（五十音順 敬称略）
委員：栗原一彰、清水伸幸、瀬戸泰之、戸田敬一、浜口智志、夏井睦、丹羽徹
前田規子（村山委員代理）
経済産業省：早川貴之、村上一德
国立医薬品食品衛生研究所：蓜島由二、植松美幸
事務局：榊田創、池原譲、本間一弘（産業技術総合研究所）(4) 配布資料
資料 1 議事次第
資料 2 委員名簿
資料 3 第２回委員会議事録（案）資料 4 生物学的効能の実証試験結果について
資料 5 工学的性能の実証試験結果について
資料 6－1 ナビゲーション医療分野・脳腫瘍焼灼レーザスキャンシステム 開発ガイドライ
ン 2008
資料 6－2 バイオニック医療機器分野・植込み型神経刺激装置 開発ガイドライン 2010
資料 7 抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン
資料 8 開腹外科手術用プラズマ止血装置 開発ガイドライン 2012（項目案）(5) 会議概要
・議事次第確認、及び配付資料の確認。
・第２回委員会議事録案の確認。
・生物学的効能の実証試験結果について-

夏井委員の創傷治癒概論に準じて、止血・創傷治癒に関した実験系を組み、評価した。

-

創傷治癒の過程において観察される keratinocyte の増殖は、重症下肢虚血分野審査 WG で使用される「上皮化」と呼ばれるフェーズを定性的に表現するもので、その活動性は、
BrdU 標識の程度として可視化される。

-

高周波凝固による止血の際は、処置後 5 日目以降に、BrdU で標識される keratinocyte が出現するが、プラズマ凝固による止血時には、処置後 3 日ないし 5 日の範囲で BrdU で標識される keratinocyte が最も多く観察される。これらのことから、止血処置に伴う組織障害は、BrdU 標識で区別化できる可能が見出された。更に、遺伝子発現のプロファイル等で評価できる可能性もある。
9-

評価する際は、皮筋系の皮膚構造の違いから、げっ歯類よりブタで評価をした方が望ま
しく、定性的な治癒のパターンで評価するよりも、遺伝子発現のプロファイル（炎症の種類の違いを観察）で評価する方が望ましい。

-

Growth factor による評価は、いろいろな細胞がお互いに影響し合って分泌し、種類が多
いため、全体像は見えづらい。

-

プラズマの処置の結果として、増殖因子の分泌が促進したと言う解釈ではなく、物理的に表面の空気を遮断するコーティングがプラズマ処置によりなされると解釈するのが妥当である。これに対して焼灼処置、もしくは無処置の場合は、空気を遮断する層がない
ため開放創となる。覆っている方が非常に治りが良く、ヒトの創傷治癒のドレッシング
材と同様の観察結果となっている。また、処置により組織を殺すか殺さないかの差はす
ごく大きく、死んでいる組織があると治らない。

-

ドレッシングマテリアルを利用した止血処置は、結果的に異物の腹腔内留置となる。これらは、異物に対する炎症反応の原因となると考えられるので、異物留置とならないプ
ラズマ止血は、臨床上有利である。

-

出血した血液は、プラズマの照射によってアモルファスな膜様構造を形成する。結果的にこれは、コーティング層となる。一方、自然に凝固した血液には、赤血球等の血球成分を、その中に確認できる（赤色血栓）。プラズマによる血液凝固の場合は、赤血球の形
状がなくなりメンブレン状の構造になるというのが、特徴的である。

-

癒着の原因となるものは炎症であるということが明確にされており、早期フェーズ、術後障害のアーリーフェーズとプロローグドフェーズ、レイトフェーズに分けられる。早期の場合は、カテコールアミンの異常分泌による消化管の動作不全。プロローグドフェ
ーズの術後障害と言われているものは、炎症を介した神経と消化管の運動不全。その炎症が最終的に持続して癒着の原因となる。焼灼すると炎症が生じる。

・工学的性能の実証試験結果について-

工学的性能試験として、装置（電源）の耐久性（長時間出力安定性）等を一例として評価。今後は構成部材の耐久性を調べる必要がある。

-

今回のプラズマは、9.1MΩ、8.5pF という Equivalent load で代替可能であり、Equivalent loadを用いて各種試験を工学的安定性の指標として実施可能であることが見出された。

-

機器の定義が可能となれば、認証用機器となる可能性がある。

・抗血栓薬服用者に対する内視鏡診療のガイドラインについて-

抗血小板薬、抗凝固剤を飲んでいる患者について、内視鏡下生検など、各種の処置は禁忌とされていたが、今年度、これらの患者に対しても、内視鏡下生検等の処置を実施するためのガイドラインが出た。ただし、出血が遷延した場合又は血がなかなか止まらな
かった場合にどのように処置をするかという新しい基準は示されていない。今回開発されているようなプラズマ凝固装置を使うと、抗血小板薬等を飲んでいても、止血能力に変わりがないと予想されるので、臨床的に有用な技術となる可能性が高い。

・機器開発ガイドラインの項目案について-

今年度は開腹外科手術用のプラズマ止血装置の開発ガイドラインの項目について議論す10

る。低侵襲で、熱が出なくて、血液凝固を速やかに行えるプラズマデバイスを念頭に置く。
-

企業が機器を製作する上で、安全で性能を担保する上で参考となるような内容を目指す。

-

医用電気機器であるため、まずは IEC60601-1、60601-2、もしくは ISO-14971 等に準拠する。

-

医療機器として認定されているものを念頭に置いて議論を進めていく。特に、アルゴン・
プラズマ・コアグレーターの臨床の論文は、「フレアー（プラズマ発光のある辺り）」となっている。術中に操作を行う上で、どの程度あたっているのかは、光（フレアー）などによる目視ができないと困難となる。

-

安全性に関しては、電撃傷、電流、熱量などについて考察をする必要がある。

-

ラジカルによる効能・効果判定、安全性については、医療としてのエビデンス、コンセ
ンサスが取れていないので、現段階では記載は困難である。

-

ＲＦ、マイクロ波などのプラズマ装置、もしくは新たな効果・効能に関するところは、
必要に応じて改定版や解説などで対応をすることも可能である。

・「プラズマの質」を「プラズマの定義（プラズマとは）」と書き直し、一般的な科学的定義を記載する方向が良い。

11

2.2 調査・分析の結果等
2.2.1 工学的性能の実証試験結果について

2.2.2 生物学的効能の実証試験結果について12

3. 開腹外科手術用プラズマ止血装置 開発ガイドラインの考え方
今年度の検討の結果、次の通り、各項目が設定された。
（各項目の詳細は、次年度に検討する予定となった。
）
1. 序文
1.1 目的開腹外科手術時の出血制御において生じる焼灼・挫滅などを軽減する目的で使用される低侵襲止血装置に関するガイドライン(以下、本ガイドライン）は、プラズマ応用技術開発分野における医療機器「開腹外科手術用プラズマ止血装置」の品質担保に関する設計・開発指針を示すものである。
【解説】本ガイドラインは万能の正解を示すものではなく、原則的な考え方とその応用の仕方、より詳しい情報の入手の仕方を示すことに重点を置いて作成している。
本ガイドラインは薬事法上の承認基準のように、基準に適合することで承認等を約束するものではない。また、開発した機器が本ガイドラインに適合することで、その機器の有効性や安全性を保証するものではない。逆に、このガイドラインに適合しないことが、ただちにその機器の有効性、安全性、性能、効能効果などを否定するものでもない。
1.2 想定する利用者
本ガイドラインは、開腹外科手術用プラズマ止血装置の製品化を企画する企業技術者、その基礎的研究を行う研究者、及び大学専門課程以上の学生、大学や医療機関において、その前臨床研究を企画する研究者が参考にすることができる。
【解説】本ガイドラインを理解して実施するには、設計者にあっては、リスクマネジメントやデザインレビューなどに関する医療機器の設計・開発の経験があれば有用であろう。基礎研究者や、前臨床研究について、その結果や意義の評価を担当する病理医にあっては、本ガイドラインを理解して、単なる手術時間の短縮や手術操作の簡易性のみを追求する装置開発を行うのではなく、手術をうける患者が望む「ベネフィット=低侵襲」を第一に、外科医のニーズを第二に考えた機器の創案をリードする役割を期待する。また、将来の発展が期待される理工学・薬学・医学をまたぐ新たな複合領域・学際分野での教育に本ガイドラインが活用されることを期待する。
1.3 本ガイドラインの適用される医療機器「2.1に定義する開腹外科手術用プラズマ止血装置」
1.4 本ガイドラインの適用される開発段階
企画、研究開発、試作、及び製品開発で本ガイドラインを用いることができる。
【解説】このガイドラインは主として開腹外科手術用プラズマ止血装置のリスクマネージメントとデザインレビューで活用されることを期待している。開発プロセスのリスクマネージメントは一回行えば済むものではなく、継続的、反復的に実施されるものであるから、その都度このガイ
ドラインの内容を参考にすることを推奨する。
2. 用語の定義
2.1 プラズマ
2.2 プラズマ照射処置による止血
2.3 プラズマの生物学的効果
2.4 開腹外科手術用プラズマ止血装置
2.5 装置の構成及び性能
13

3. ガイドラインの適用範囲
4. 装置の構成要素に関する要求事項
4.1 ハンドピースユニット
4.2 コントロールユニット
4.3 ハンドピース用リード
4.4 ニュートラル電極ユニット
5. 一般的要求事項
5.1 形状、外装、ケーシングに関する事項
5.2 電気的安全性
5.3 電磁環境に関する事項
5.4 機械的安全性に関する事項
5.5 熱的安全性に関する事項
5.6 アラーム
5.7 ソフトウェア
6. リスクマネージメント
6.1 装置の意図しない動作からの保護
6.2 安定性・耐久性、洗浄・滅菌
6.2.1 安定性・耐久性
6.2.2 洗浄・滅菌
6.3 治療目的で放射するエネルギー
6.4 性能試験評価
6.5 非臨床試験 In vivo 評価

Appendix

144. 平成 24 年度の総括と今後の展望
プラズマ技術を取り入れた止血デバイス開発のガイドラインを策定する事は、喫緊の課題であり、優先的に取り上げて進めるべきであることが、改めて確認された。
平成 24 年度は、プラズマ処置機器として、低侵襲のプラズマ止血機器に関して、特に「開腹外科手術用のプラズマ止血装置」に関する開発ガイドラインを進めるための項目を策定していくことになった。
議論を進めていく中で、夏井委員による創傷治癒概論（参考資料 2）が取り上げられ、プラズ
マによる凝固血液層と創傷治癒の関係性が議論された。
プラズマ処置の効果・効能を定義できる標準的な手法の確立をめざし、生物学的効果効能、リ
スク評価、工学的効能と生体応答との関連について試験が実施された（2.2 調査・分析の結果等）。
今年度の検討の結果、「3. 開腹外科手術用プラズマ止血装置 開発ガイドラインの考え方」の通り、各項目が設定された。
各項目の詳細は、次年度に検討する予定となった。更に、「腹腔鏡外科手術用プラズマ止血装置の開発ガイドライン」の項目の設定も検討していく予定となった。

15

参考文献等
1)

スタンダード病理学 第 3 版 医学書院、監修 大西俊造（大阪大学名誉教授）他

2)

解剖学アトラス 第 3 版 医学書院、V. W. Kahle, H. Leonhardt, W. Platzer 訳 越智淳三
（滋賀医科大学名誉教授）

3)

組織学カラーアトラス医学書院、原著：Finn Geneser 訳：廣澤 一成

4)

腹腔鏡下胃切除術

5)

実践 婦人科腹腔鏡下手術

6)

胸腔鏡下肺癌手術

7)

肝胆膵高難度外科手術

8)

胃癌外科の歴史9)

腹腔鏡下手術の基本手技 コンプリート DVD

10)プラズマの生成と診断、(株)コロナ社 2004 年１月発行

11)

プラズマ理工学、高村秀一著、名古屋大学出版会

12)

K. E. Grund et al., Endoscope Surgery 2 (1994) 42.

13)

G. Fridman, G. Friedman, A. Gutsol, A. B. Shekhter, V. N. Vasilets and A. Fridman, Plasma
Process. Polym. 5, 503 (2008).

14)

M. Laroussi, IEEE Trans. Plasma Sci. 37, 714 (2009).

15)

M.G. Kong, G. Kroesen, G. Morfill, T. Nosenko, T. Shimizu, J. van Dijk and J. L. Zimmermann,
New J. Phys. 11, 115012 (2009).

16)

A. Fridman et al., Plasma Processes and Polymers, Vol.7, No.3-4 (2010) 194.

17)

Y. Sakiyama, D.B. Graves, J. Jarrige and M. Laroussi, Appl. Phys. Lett. 96, 041501 (2010).

18)

K. D. Weltmann, E. Kindel, T. von Woedtke, M. Hähnel, M. Stieber and R. Brandenburg, Pure
Appl. Chem. 82, 1223. (2010)19)

H. Sakakita and Y. Ikehara, Plasma and Fusion Research 5, S2117 (2010) 1-4.

20)

J. Ehlbeck, U. Schnabel, M. Polak, J. Winter, Th. Von Woedtke, R. Brandenburg, T. von dem
Hagen and K.-D. Weltmann, J. Phys. D: Appl. Phys. 44, 013002 (2011).

16

17

参考資料
1.

第 4 回プラズマ医療・健康産業シンポジウム、第 13 回応用物理学会プラズマエレクトロニク
ス分科会新領域研究会、文部科学省・新学術領域「プラズマ医療科学の創成」東京拠点会議
合同開催（第 1 回委員会 資料 6）2.

創傷治癒概論（第 2 回委員会資料 4）3.

抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン（第 3 回委員会資料 7）4.

「平成 24 年度次世代医療機器評価指標検討会 （厚生労働省）／医療機器開発ガイドライン
評価検討委員会 （経済産業省） 合同検討会」における「プラズマ応用技術分野・プラズマ
処置機器開発 WG」 平成 24 年度報告「資料 3－9」18

参考資料 1

2013/3/23

参考資料2

第2回委員会 資料４

創傷治癒概論湿潤治療－「消毒とガーゼ治療」からの脱却－

練馬光が丘病院 傷の治療センター
夏井 睦

湿潤治療の効果

70代男性：顔面挫創

4日後

12013/3/23

 傷を消毒しない 創面を乾燥させない・ガーゼで覆わない

この2つの原則を守るだけですりむき傷も熱傷も深い組織欠損も治る
素人が治療をしても同じ結果が得られる
治療材料は極めて安価／家庭にあるものでも治療できる
薬剤はほとんど不要

なぜ，素人でも治せるのか？
湿潤治療は，創傷治癒（傷が治るメカニズ
ム）にのっとった科学的治療である創傷治癒の過程を医者が妨害しなければ，
傷は速やかに治る
医者の妨害行為＝［消毒 & 乾燥］
これまでの医学は，創傷治癒の妨害を治療行為と勘違いしていた2

2013/3/23

体毛

皮膚の構造
毛孔

汗管

表皮
表皮から連続
している管
↓
皮膚の細胞
がある

真皮

皮下脂肪

皮膚の傷の治り方
表皮細胞が
遊離・増殖
肉 芽

浅い傷の治り方

深い傷の治り方32013/3/23

皮膚に傷があるYes

毛根・汗管が残っている？

No

肉芽が創面を覆う

毛孔・汗管から皮膚が再生3週間前受傷の
下腿熱傷

周辺から皮膚が伸びて皮膚が再生

赤い部分が肉芽組織
白い部分が毛孔から上皮化した部分

4

2013/3/23

傷を乾かすとどうなるか？
皮膚細胞は乾燥状態では遊走・増殖できない
真皮・肉芽組織は乾燥すると壊死する

毛根まで壊死すると皮膚細胞がなくなる

創面は乾かしてはいけない
傷を乾かすと治らない！

5

2013/3/23

傷のジュクジュクは何？
細胞成長因子（Growth Factor, サイトカイン）
さまざまな細胞が産生している

種々の細胞の分裂を促進し，活性化する。

最強の細胞培養液！

創
面
は
乾
燥
す
る
重
力
で
こ
ぼ
れ
落
ち
る

湿潤治療の原理
上から蓋をする

細
胞
成
長
因
子
皮膚

創細
面胞
を成
潤長
し因
， 子
乾（
燥培
し養
な液
い ）が

6

2013/3/23

治療材料：創傷被覆材など
創面を乾燥させない
滲出液（細胞成長因子）を創面に保持する
2条件を満たすものなら，全て同等の治療効果を発揮する
その条件を満たす治療材料が「創傷被覆
材」である

治療材料
ハイドロコロイド被覆材
 キズパワーパッド（R) ，ハイドロ救急パッド（R)な

どがドラッグストアで販売されている

アルギン酸塩被覆材
プラスモイスト（R) ドラッグストア，インターネットで販売

食品包装用ラップ・・・ラップだけでも重症熱傷治療可能7

2013/3/23

治療例

翌日

11日後

10代女性
交通事故

8

2013/3/23

10日後

翌日

ラップで被覆10代男性
サッカー試合中に転倒

3日後
6日後

9

2013/3/23

小児の手・指裂傷2歳女児。傘の金具で手掌裂傷。

アルギン酸塩被覆材とフィルム材を貼付。

ハイドロコロイド貼付

翌日
45日後

10

2013/3/23

33歳男性
作業中にローラーに
右示指を巻き込まれる
救急外来受診し，アルギン酸塩被覆材で被覆
翌日からはプラスモ
イストで被覆
翌日の状態

3日後

13日後

24日後

11

2013/3/23

54日後

84歳：手背犬咬傷

手背の皮膚欠損
伸筋腱が露出プラスモイスト

翌日の状態

12

2013/3/23

6日後

受傷時

42日後

18日後

63日後

13

2013/3/23

開心術後，胸骨固定のワイヤーが露出し，骨髄炎を反復全麻下にワイ
ヤーを抜去，胸骨も一部除去アルギン酸塩被覆
材で創内を充填

翌日の状態
ラップの被覆にする14

2013/3/23

6日後

20日後

29日後

56日後

15

2013/3/23

11ヶ月男児：手指熱傷

当科初診時

9月3日
9月3日

翌日 4日後9月1日，味噌汁の鍋に右手を入れて受傷。
直ちに当院救急外来受診。
9月3日，当科外来初診。
プラスモイストで
被覆。

17日後

7日後

16

2013/3/23

11ヶ月男児：胸背部・顔面熱傷
自宅でテーブルの上のマグカップに入った
熱いコーヒーを顔面・上半身に浴びた。
直ちに当科に救急搬送される。
顔面はハイドロコロイ
ド被覆材，体幹はプラ
スモイストで被覆。

12日後
22日後

翌日

6日後

17

2013/3/23

翌日

36日後

創感染とは何か？
なぜ傷は化膿するのか？

182013/3/23

この傷は化膿している？

真っ赤に腫れて痛い⇒化膿している赤くもないし痛くもない⇒化膿していない

傷があってグチャグチャしている疼痛 & 発赤あり？
Yes

No

炎症症状あり炎症症状なし傷は化膿している

傷は化膿していない

19

2013/3/23

創が感染している≠（=Infection）

創面に細菌はいても炎症なし（=Colonization）★ Infection →患者に有害な状態★ Colonization →患者に無害な状態

傷に細菌がいれば化膿するのか？
裂肛患者に敗血症は発生しているか？
口腔内熱傷で化膿した患者はいるか？

細菌が創面にいるのに感染していない！

20

2013/3/23

起 炎 菌

＋

感 染 源＊ ＝

創 感 染*血腫，溜まったリンパ液，壊死組織，縫合糸，異物

良い子

＋

悪い連中
と付き合う

＝

グレた

創感染を防ぐには・・・？
創面から感染源を除去する。
細菌はいても構わない。

デブリードマン＆ドレナージ

消毒しても感染源は除去されない→消毒に感染予防効果はない

21

2013/3/23

消毒で細菌は死んでいない？
細胞質
DNA
細胞膜
細胞壁

人体細胞

細 菌

消毒薬のターゲットは細胞膜
細胞膜

細胞壁

人間：直接細胞膜が破壊される
細菌：細胞壁が細胞膜を守っている22

2013/3/23

絆創膏で皮膚破壊⇒消毒

正常皮膚：60倍
絆創膏を30回張って剥がす

5日間イソジン消毒⇒潰瘍になった

消毒しない部分⇒治癒している

23

2013/3/23

創消毒に対する疑問点（１）
実験的に人体細胞が速やかに破壊されることが証明されている
ポビドンヨード（イソジン（R)）を分解する細菌Brukholderia cepaciaによるポビドンヨー
ド製剤汚染がたびたび起きている
消毒薬中の細菌は「生きているが培養できない状態：Viable But NonCulturable」に変化し，単に培養できないだけと考えられ
る

創消毒に対する疑問点（２）細菌のみでは創感染は起こらず，感染源がないと感染は起こらないことは証明されている。つまり，創感染の治療で細菌除去は本質的対策ではない。
「感染源」が除去できれば細菌を除去しなくても創感染症状は速やかに消退する。
創面に細菌が生着するのは自然現象であって病的ではない。

242013/3/23

創消毒に対する疑問点（３）
個人的観察では，他院で「創感染」と診断された症例の多くは感染していない“colonization” の状態だった。多くの医師がcolonizationとinfectionの区別ができていないと思われる。
そして，正しい診断をせずに，消毒や抗生剤投与などの「創感染の治療」が行われている。

25

参考資料３
抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン
日本消化器内視鏡学会

注）本ガイドラインは個人および院内資料としてなど、非商用でのご利用に限り印刷可能です。
企業の方などが、配布用に大量印刷されるような場合は、事前に必ず学会事務局までご相談くださるよう
お願い致します。

Vol. 54（7）, Jul. 20122073

抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

Gastroenterological Endoscopy

2074

日本消化器内視鏡学会雑誌

目Vol. 54（7）, Jul. 2012次

［ 1 ］日本消化器内視鏡学会ガイドラインの刊行にあたって1

上西紀夫［ 2 ］日本消化器内視鏡学会ガイドライン作成の基本理念

2松井敏幸［ 3 ］ガイドライン作成の経過

2［ 4 ］ガイドラインの評価

4［ 5 ］対象患者とガイドライン利用者

4［ 6 ］消化器内視鏡検査・治療を出血の危険度から分類（緊急内視鏡は除く）

4［ 7 ］薬剤の定義（抗血栓薬，抗血小板薬，抗凝固薬）

5［ 8 ］休薬による血栓塞栓症の高発症群

10［ 9 ］ステートメント 1‑12（消化器内視鏡）

11［10］フローチャート

20［11］利益相反

25［12］資金25

文献

25

Gastroenterological Endoscopy

Vol. 54（7）, Jul. 20122075

ガイドライン

抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン
藤本一眞 1) 藤城光弘 1)
坂本長逸 1) 内山真一郎 2),3),4)
峯 徹哉 1) 芳野純治 1)

加藤元嗣 1) 樋口和秀 1) 岩切龍一 1)
柏木厚典 5) 小川久雄 6) 村上和成 1)
木下芳一 1) 一瀬雅夫 1) 松井敏幸 1)1) 日本消化器内視鏡学会，2) 日本神経学会，3) 日本脳卒中学会，
4) 日本血栓止血学会，5) 日本糖尿病学会，6) 日本循環器学会

要旨

日本消化器内視鏡学会は，日本循環器学会，日本神経学会，日本脳卒中学会，日本血栓止血学会，日本糖尿病学会と合同で抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドラインを作成した．従来の日本消化器内視鏡学会のガイドラインは，血栓症発症リスクを考慮せずに，抗血栓薬の休薬による消化器内視鏡後の出血予防を重視したものであった．今回は抗血栓薬を持続することによる消化管出血だけ
でなく，抗血栓薬の休薬による血栓塞栓症の誘発にも配慮してガイドラインを作成した．各ステートメ
ントに関してはエビデンスレベルが低く推奨度が低いもの，エビデンスレベルと推奨度が食い違うものがあるのが現状である．
Key words 抗血栓薬／抗血小板薬／抗凝固薬／消化器内視鏡検査・治療／消化管出血／血栓塞栓症［ 1 ］日本消化器内視鏡学会ガイドラインの刊行にあたって
医学，医療の進歩，発展は日進月歩であり，その中でもわが国で開発し，世界に普及した消化器内視鏡はそれ以上の速さで進んでいます．その歴史を振り返ってみると，機器の発展と共に内視鏡診断から内視鏡治療の最近の進歩，発展には目覚ましいものがあり，それに対応する内視鏡診療とそれを担う内視鏡医の質の向上が不可欠となっています．
そこで，これまで発刊されてきた「消化器内視鏡ガイドライン」や学会誌に掲載された各種の「ガイドライン」を根本的に見直し，わが国での消化器内視鏡の長い歴史の中で培ってきた経験的ではあるがほぼ確立した内容については，「消化器内視鏡ハンドブック」としてまとめ，急速に進歩している内視鏡治療を中心とした内容については，EBM やコンセンサスに基づいた正統的な「ガイドライン」としてまとめることに致しました．
そして，いよいよ最初のガイドラインとして今回の「抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン」を作成，発行することができました．作成に携わった委員長の藤本一眞先生をはじめとして委員の皆様，評価委員長の木下芳一先生と評価委員の皆様の大変なご努力に対して心より御礼と感謝を申し上げます．とくに，東京女子医科大学神経内科内山真一郎教授，滋賀医大柏木厚典病院長，熊本大学循環器内科小川久雄教授には，それぞれのご専門の立場から貴重なご意見をいただき厚く御礼を申し上げます．
今後も引き続いて食道，胃，大腸の EMR／ESD，麻酔薬／鎮静薬，さらには教育などに関するガイド
ラインの作成が計画，ならびに進行しています．このように，「ガイドライン」は，その時々の標準的な医療内容を指し示すと同時に，先進的な内容も含まれることから，定期的に評価，検証し，必要に応じ
─1─
Gastroenterological Endoscopy

2076

日本消化器内視鏡学会雑誌

Vol. 54（7）, Jul. 2012て改訂がなされることになります．一方，「消化器内視鏡ハンドブック」は，言わば消化器内視鏡診療における土台に相当します．従って，この 2 つは別々にあるものではなく，言わば基礎と応用であり，両者の内容を十分理解し，修得することによって初めて質の高い消化器内視鏡診療が可能となります．このことを是非，肝に銘じていただきたいと思います．
最後に，ガイドラインの作成に当たって指導的な力を発揮していただいている一瀬雅夫担当理事，松井敏幸委員長に改めて感謝を申し上げます．
上西紀夫
日本消化器内視鏡学会理事長［ 2 ］日本消化器内視鏡学会ガイドライン作成の基本理念
内視鏡診療も普及し複雑化するため，多くの診療内容の標準化が求められる．その目的が達成されると内視鏡診療が向上し，より多くの患者が専門家レベルの質の高い医療を享受できるはずである．この目的で，内視鏡学会は 1992 年よりガイドラインを 3 版にわたり出版してきた．しかし，これまでの作成
方法は，技術論を中心に数名の専門家の討議により導かれた指針であったが，厳密な evidence based
medicine（EBM）に基づくものではなかった．そこで，内視鏡学会では，2010 年１月ガイドライン委員会を結成して，比較的緊急性の高いテーマ（胃 ESD/EMR，食道 ESD/EMR，抗血栓薬服用者に対する内視鏡診療，内視鏡診療における麻酔薬 / 鎮静薬）を取り上げ，学会が主体となってガイドラインを
EBM に沿って作成することを決定した．
今回作成するガイドラインの基本理念は以下のごとくである．①科学的根拠に基づいたガイドラインである．②内視鏡の手技的なことなど充分なエビデンスがなければコンセンサスで補塡する．③推奨が具体的で，治療選択肢が明確で，重要な推奨を容易に見分けられる．さらに基本的にエビデンスレベルと推奨グレードを記載する．④文献検索の範囲はテーマにより異なることを考慮し，各ワーキング委員会で決め，文献検索の方法論と範囲，採用基準を明記する．⑤日本人のためのガイドラインなので英文と同時に和文の論文を参照することを原則とする．⑥原則として総説形式の論文にする．このなかでコンセンサスとは，科学的手法による合意形成であり，文献エビデンスレベルが低い場合に推奨度の決定に用いた．作成手法としては，多分野の専門家よりなる作成委員と評価委員がおかれ，さらに外部委員
より意見を求めた．さらに，学会員よりパブリックコメントとして意見を聴取し万全を期した．
本ガイドライン作成の基本的な過程は，本邦の医療情報サービス（Minds）のガイドライン作成手法に則り，さらにガイドラインの研究・評価手法である AGREE により評価し，社会的要請をも満たすべ
く努力した．現時点での最高の文献エビデンスと専門家のコンセンサスを統合して各項目の推奨度を決めた．もちろん，関連する多方面のガイドラインとの整合性も考慮された．作成に際し時間を要するため，エビデンスの採用範囲に制約がある．そのため作成過程を明示した．大きく変化する時代背景を考慮すれば，診療の内容が大きく変化することもありうるので本論文の内容も数年で改訂しなければならない．本ガイドラインの内容は，一般論として診療現場の意思決定を支援する目的で作成され，委員会が責任を負う．したがって日常臨床で活用されてこそ本ガイドラインの意義が高まる．ちなみに本ガイドラインの内容は，医療訴訟の根拠となるものではない．したがって，実際の診療行為の結果について
は各診療担当者が責任を負うものである．
松井敏幸
日本消化器内視鏡学会ガイドライン委員長［ 3 ］ガイドライン作成の経過
日本消化器内視鏡学会では，2010 年より消化器内視鏡に関連する幾つかの項目のガイドラインの作
─2─
Gastroenterological Endoscopy

Vol. 54（7）, Jul. 2012

Table 1

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2077

抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン作成委員会構成メンバー．

日本消化器内視鏡学会
担当理事
一瀬
委員長
松井

ガイドライン委員会
雅夫（和歌山県立医科大学第二内科）
敏幸（福岡大学筑紫病院消化器内科）

ワーキング委員会
委員長
藤本 一眞（日本消化器内視鏡学会：佐賀大学内科）
作成委員長
藤本 一眞
委員
坂本 長逸（日本消化器内視鏡学会：日本医科大学消化器内科）
樋口 和秀（日本消化器内視鏡学会：大阪医科大学第二内科）
加藤 元嗣（日本消化器内視鏡学会：北海道大学光学医療診療部）
岩切 龍一（日本消化器内視鏡学会：佐賀大学光学医療診療部）
藤城 光弘（日本消化器内視鏡学会：東京大学光学医療診療部）
内山真一郎（日本神経学会，日本脳卒中学会，日本血栓止血学会：東京女子医科大学神経内科）
柏木 厚典（日本糖尿病学会：滋賀大学付属病院）
小川 久雄（日本循環器学会：熊本大学循環器内科）
評価委員長
委員

外部評価委員

木下
芳野
峯
村上
吉田
矢坂
掃本
荒川

芳一（日本消化器内視鏡学会：島根大学第二内科）
純治（日本消化器内視鏡学会：藤田保健衛生大学坂文種報徳會病院内科）
徹哉（日本消化器内視鏡学会：東海大学内科）
和成（日本消化器内視鏡学会：大分大学消化器内科）
雅博（日本医療機能評価機構 EBM 医療情報部（Minds）：国際医療福祉大学臨床医学研究センター）
正弘（日本神経学会，日本脳卒中学会，日本血栓止血学会：国立病院機構 九州医療センター脳血管内科）
誠治（日本循環器学会：熊本大学循環器内科）
哲男（日本消化器内視鏡学会：大阪市立大学消化器内科）

成・更新を決定した．日本では抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡に関するガイドラインは，1999 年に発刊された消化器内視鏡ガイドライン1) に記載されている．その後，2005 年に「内視鏡治療時の抗凝2)が作成され，それを基盤に 2006 年に消化器内視鏡ガイドライン
固薬，抗血小板薬使用に関する指針」

第 3 版が出版されている3)．日本の他学会から出版された 循環器疾患における抗凝固・抗血小板療法に関するガイドライン（2009 年改訂版）4)， 脳卒中治療ガイドライン 2009"5) 等のガイドラインに，抗血栓薬服用中の消化器内視鏡について記載されているが，いずれも日本消化器内視鏡学会の 2006 年のガイドラインに準ずるものである．
2006 年にガイドラインが出版されて以後，日本における消化器内視鏡検査や治療は著しい進歩をみせており，今回のガイドラインの更新となった．抗血栓薬服用者に関しては，米国6)〜8)，欧州9)，10)，等でガイドラインが示されており，日本のガイドライン改訂版の作成においても一部を参考にした．
今回のガイドラインの作成については，2010 年 7 月に日本消化器内視鏡学会の理事会でガイドライン
作成委員，評価委員を決定後，2010 年 10 月 4 日に最初の委員会を開催した．その後，他学会と合同で作成することについて日本消化器内視鏡学会と他学会の両者で承認を受け，ガイドライン作成に着手した．参考文献に関しては，1983 年から 2011 年までの文献を PubMed と医中誌で以下の key words で検索し，検索された論文でエビデンスレベル（Table 2 ）の高い論文を中心に抽出した．PubMed は Endoscopy と anticoagulant，antiplatelet，antithrombotic で検索し，医中誌は内視鏡と抗血小板（薬），抗凝固（薬），抗血栓（薬）で検索した．動物実験データは除外した．ステートメントに関しては最終案に近い第 5 次案を作成した．第 5 次案については Table 1 に挙げた外部評価委員の意見をもとに修正し最終案に近い案とした．2011 年 6 月 12 日に作成委員 9 名，評価委員 4 名，担当理事 2 名でコンセンサス
会議を開いて最終案を決定し，その後委員 15 名によりアンサーパッド方式を用いた Delphi 法11)〜13) で同─3─
Gastroenterological Endoscopy

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日本消化器内視鏡学会雑誌

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意度（コンセンサス）を確認した．コンセンサスが十分に得られないステートメントに関しては修正を加え，最終的に Delphi 法による評価を本ガイドラインに記載した．同様の Delphi 法による評価は 2011年 10 月 23 日の第 82 回日本消化器内視鏡学会総会のシンポジウムで行ったが，コンセンサス会議とほぼ同様の結果を得た．その後，各コンセンサスに対する解説の最終案を記載し，評価委員が各ステートメ
ントの対エビデンスレベルと推奨度を Minds の推奨グレードを用いて行った14)．各ステートメントにそれぞれに対する評価を記載した．各ステートメントに対するエビデンスレベルは高いものではなく，推奨度は C1 にとどまるものが多い．したがって，今回の抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイド
ラインを日本消化器内視鏡学会が中心になって検証していく必要がある．
［ 4 ］ガイドラインの評価
今回，提唱したステートメントに対しては，Table 1 に示す作成委員，評価委員，日本消化器内視鏡学会の担当理事の合計 15 名により Delphi 法11)〜13) による投票をアンサーパッドで行った．Delphi 法は，
1‑3：非合意，4‑6：不満，7‑9：合意，として中央値と範囲を記載した．投票は 2011 年 6 月 12 日（日）に日本消化器内視鏡学会の事務局でコンセンサス会議を開催して行った．コンセンサス会議では予め作成されていたステートメントを最終的に確認修正し，予備投票を行った．十分に議論した後に最終ステートメントを作成し，その結果を本ガイドラインに記載した．
エビデンスレベルと推奨度の評価は評価委員が行った．Table 2 に示すような Minds の推奨グレード14)を採用して評価した．その結果を本ガイドラインに記載した．

Table 2

エビデンスレベルと推奨度：Minds の推奨グレード．

エビデンスレベル
Ⅰ：システマチックレビュー/メタアナリシス
Ⅱ：１つ以上のランダム化比較試験による
Ⅲ：非ランダム化比較試験によるⅣa：分析疫学的研究：コホート研究
Ⅳb：分析疫学的研究：症例対照研究，横断研究
Ⅴ：記述研究（症例報告やケースシリーズ）
Ⅵ：患者データに基づかない，専門委員会や専門家個人の意見
推奨度
Ａ：強い科学的根拠があり，行うよう強く勧められる
Ｂ：科学的根拠があり，行うよう勧められる
Ｃ１：科学的根拠はないが，行うよう勧められる
Ｃ２：科学的根拠がなく，行わないよう勧められる
Ｄ：無効性あるいは害を示す科学的根拠があり，行わないよう勧められる［ 5 ］対象患者とガイドライン利用者
本ガイドラインの対象は，抗血栓薬服用中で消化器内視鏡検査・治療を受ける患者である．重篤な合併症がある場合は個々の状態に応じて慎重に対応する必要がある．消化管出血等の緊急内視鏡には適用しない．
本ガイドラインの利用者は，消化器内視鏡を施行する臨床医およびその指導者である。
［ 6 ］消化器内視鏡検査・治療を出血の危険度から分類（Table 3）（緊急内視鏡は除く）
消化器内視鏡検査・治療を，Table 3 のように通常消化器内視鏡，内視鏡的粘膜生検，出血低危険度
─4─
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Table 3

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2079

出血危険度による消化器内視鏡の分類．

1 ．通常消化器内視鏡
上部消化管内視鏡（経鼻内視鏡を含む）
下部消化管内視鏡
超音波内視鏡
カプセル内視鏡
内視鏡的逆行性膵胆管造影
2 ．内視鏡的粘膜生検（超音波内視鏡下穿刺吸引術を除く）
3 ．出血低危険度の消化器内視鏡
バルーン内視鏡
マーキング（クリップ，高周波，点墨，など）
消化管，膵管，胆管ステント留置法（事前の切開手技を伴わない）
内視鏡的乳頭バルーン拡張術
4 ．出血高危険度の消化器内視鏡
ポリペクトミー（ポリープ切除術）
内視鏡的粘膜切除術
内視鏡的粘膜下層剝離術
内視鏡的乳頭括約筋切開術
内視鏡的十二指腸乳頭切除術
超音波内視鏡下穿刺吸引術
経皮内視鏡的胃瘻造設術
内視鏡的食道・胃静脈瘤治療
内視鏡的消化管拡張術
内視鏡的粘膜焼灼術
その他の消化器内視鏡，出血高危険度の消化器内視鏡に分類する．出血高危険度は，様々な手技を，便宜上，一括りとしたが，内視鏡的粘膜焼灼術や小範囲を切除する内視鏡的粘膜切除術と広範囲を切除する内視鏡的粘膜下層剝離術では出血性偶発症のリスクが異なること，同じ手技であっても食道，胃，小腸，大腸では出血性偶発症のリスクが異なることが予想され，今後のエビデンスにより，高危険度，超高危険度など，更なる細分化が行われる可能性がある．
［ 7 ］薬剤の定義（抗血栓薬，抗血小板薬，抗凝固薬）

抗血栓薬
本ガイドラインにおける抗血栓薬とは抗血小板薬（アスピリン，チエノピリジン誘導体等）と抗凝固薬（ワルファリン，ヘパリン，ダビガトラン等）を合わせた総称とする．ただし，今回のガイドライン
では，血栓溶解薬，低分子ヘパリン，ヘパリノイド，静注用抗トロンビン薬，血液凝固阻止薬，等の取扱いについては規定しない．

抗血小板薬（主な抗血小板薬の薬剤名：Table 4 ）循環血中の血小板を非活性状態に保ち，血小板相互の凝集を生じさせないために使用される．動脈硬化性病変では粥腫破綻などを契機にアデノシン二リン酸（ADP），トロンボキサン，トロンビンなどの生理活性物質による刺激を受けて血小板の活性化が進行し，血小板凝集によって血管腔内で血栓が形成され，管腔の狭窄や閉塞をもたらす．この一連の血小板活性化過程のある段階で，その反応を阻害する
─5─
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Table 4日本消化器内視鏡学会雑誌

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主な抗血小板薬の薬剤名．

一般名

先発品名

後発品名

アスピリン・ダイアルミネート配合錠
A81mg

アスファネート，ニトギス，バッサミン，バファリン，ファモター

アスピリン（腸溶錠 100mg）

バイアスピリン，ゼンアスピリン，アスピリン，
ニチアスピリン，アスピリン腸溶錠

チクロピジン（チエノピリジン誘導体）

パナルジン

ジルペンダー，ソーパー，ソロゾリン，チクロ
ピジン塩酸塩，チクピロン，ニチステート，パチュナ，パナピジン，パラクロジン，ピエテネ
ール，ピクロジン，ヒシミドン，ビーチロン，
ファルロジン，マイトジン

クロピドグレル（チエノピリジン誘導体）

プラビックスシロスタゾール

プレタール

アイタント，エクバール，エジェンヌ，グロント，コートリズム，シロシナミン，シロスタゾ
ール，シロステート，ファンテゾール，プラテ
ミール，プレスタゾール，プレトモール，フレニード，プレラジン，ホルダゾール，ラノミン

イコサペンタエン酸

エパデール
エパデール S

アテロバン，アンサチュール，イコサペント，
イコサペント酸エチル，エパキャップ，エパフ
ィール，エパラ，エパロース，エパンド，エメ
ラドール，クレスエパ，シスレコン，ナサチー
ム，ノンソル，メタパス，メルブラール，ヤト
リップ，ソルミラン

塩酸サルボグレラート

アンプラーグサルボグレラート塩酸塩

ベラプロストナトリウム（プロスタグランジン I2 誘導体製剤）

ドルナー
プロサイリン
ケアロード LA
ベラサス LA

セナプロスト，ドルナリン，プロスタリン，プ
ロスナー，プロドナー，プロルナー，ベストル
ナー，ベラストリン，ベラドルリン，ベラプロ
ストナトリウム，ベルナール，ベルラー

リマプロストアルファデスク（プロスタグランジン E1 誘導体製剤）

オパルモン
プロレナールオパプロスモン，オプチラン，ゼフロプト，リマプロストアルファデクス，リマルモン

トラピジル

ロコルナールアンギクロメン，カルナコール，セオアミン，
トラピジル，ベルカラート，エステリノール

ジラセプ塩酸塩水和物

コメリアン

コロンメン，ジラセプ塩酸塩，スプラン，スミ
ドルミン，タンタリック，トルクシール

ジピリダモール

ペルサンチンペルサンチン L

アジリース，グリオスチン，コロナモール，サンペル，ジピリダモール，シフノス，トーモル，
ニチリダモール，パムゼン，ピロアン，ヘルス
サイド，ペルチスタン，ペルミルチン，ペンセ
リン，メトロポリン，ヨウリダモール，アンギ
ナール

オザグレルナトリウム

注射用カタクロット
キサンボン
キサンボン S

オグザロット，オザグロン，オザペン，オザグ
レルナトリウム，オザグレル Na，アトロンボ
ン，オグザロット，オサグレン，オザマリン，
カタクロン，キサクロット，デアセロン，オザ
グレル Na「MEEK」，オキリコン

─6─
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Figure 1

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2081

主な経口抗血小板薬の作用機序ことで最終的な血小板血栓の形成を抑制する薬物が抗血小板薬である．抗血小板薬は作用機序によって分類される．その分類を Figure 1 に示す．

アスピリン
アセチルサリチル酸（acetylsalicylic acid）（アスピリン）は，シクロオキシゲナーゼ（cyclooxygenase：
COX）のアセチル化によりプロスタグランジン（prostaglandin）の産生を阻害するが，低用量でも血小板 COX‑1 を非可逆的にアセチル化してトロンボキサン A2（thromboxane A2：TXA2）の産生を阻害することにより血小板凝集抑制作用を示す．81〜330mg/日のアスピリンは，虚血性脳血管障害や虚血性心疾患などの動脈血栓性疾患の一次および二次予防に使用される．

チエノピリジン誘導体
チエノピリジン誘導体（チクロピジン，クロピドグレル）は，血小板膜上の ADP 受容体群の一つである P2Y12 を特異的に阻害する．ADP は活性化された血小板から放出され，活性化情報を他の血小板に伝達する働きを担う．チエノピリジン誘導体は生体内で代謝されて生じた活性代謝物が ADP を介する伝達と増幅の段階を阻止することで抗血小板作用を発揮する．

その他の抗血小板薬
シロスタゾールは cyclic AMP ホスホジエステラーゼの特異的阻害薬である．血小板活性化の細胞内刺激伝達は血小板内 cyclic AMP の濃度依存的に抑制されるので，シロスタゾールは細胞内 cyclic AMPを増大させることで，抗血小板作用を発揮する．また，シロスタゾールには内皮機能障害改善作用があり，血管損傷による出血性偶発症を予防する作用が指摘されている．脳伷塞（心原性脳塞栓症を除く）
─7─
Gastroenterological Endoscopy

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日本消化器内視鏡学会雑誌

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発症後の再発抑制，慢性動脈閉塞症に基づく潰瘍，仏痛及び冷感等の虚血性諸症状の改善に適用がある．
鬱血性心不全では禁忌とされている．投与後早期の頭痛，頻脈等の副作用があり，内視鏡治療前の抗血小板薬の置換に使用する場合，十分留意する必要がある．
イコサペンタエン酸は血小板膜リン脂質中のイコサペンタエン酸含有量を増加させ血小板膜からのアラキドン酸代謝を競合的に阻害して，トロンボキサン A2 産生を抑制することにより抗血小板作用を発揮する．閉塞性動脈硬化症に伴う潰瘍，仏痛及び冷感の改善に適用がある．
サルボグレラートは 5HT2（セロトニン）受容体拮抗薬で，5HT2 による血小板への活性化刺激を阻止する．慢性動脈閉塞症に伴う潰瘍，仏痛および冷感等の虚血性諸症状の改善に適用を有している．
プロスタグランジン I2 誘導体製剤（ベラプロストナトリウム）はアデニレートシクラーゼの活性化により，血小板内 cyclic AMP を増加させ抗血小板作用と血管拡張作用を発揮する．慢性動脈閉塞症に伴う潰瘍，仏痛及び冷感の改善，原発性肺高血圧症に適用がある．
プロスタグランジン E1 誘導体製剤（リマプロストアルファデスク）は，プロスタグランジン I2 に匹敵する抗血小板作用を有する．閉塞性血栓血管炎に伴う潰瘍，仏痛及び冷感などの虚血性諸症状の改善と後天性腰部脊柱管狭窄症に伴う自覚症状及び歩行能力の改善に適用がある．
トラピジルはトロンボキサン A2 の合成及び作用を抑制し，プロスタサイクリンの産生を促進して抗血小板作用を示すと考えられている．狭心症に適用がある．
GPIIb/IIIa 阻害薬はフィブリノゲンと結合する血小板膜糖蛋白 GPIIb/IIIa 受容体を阻害する．活性型の構造に変化した GPIIb/IIIa にフィブリノゲンが接着して血小板相互接着を抑制して，血小板凝集を阻害する．Abciximab は欧米で用いられているが，わが国では認可されていない．
ジラセプ塩酸塩水和物はホスホリパーゼ C を阻害することにより，ホスファチジル イノシトール 3キナーゼの産生を抑制して抗血小板作用を示すと考えられている．虚血性心疾患や IgA 腎症に適用がある．
ジピリダモールはホスホジエステラーゼ 5 阻害により主に血小板内 cyclic GMP を増加させることによって，血小板の凝集を抑制するとされており，海外ではアスピリンとの配合剤が脳伷塞の再発予防に用いられている．日本で行われたアスピリン単剤との比較試験では，脳伷塞再発予防効果は非劣性が証明されなかった．
オザグレルナトリウムはトロンボキサン A2 合成酵素の選択的阻害薬で，臨床的には脳血栓症急性期（特にラクナ伷塞）における運動障害（片麻痺）の改善と，くも膜下出血後の脳血管攣縮及びこれに伴う脳虚血症状の改善効果が認められている．

抗凝固薬（主な抗凝固薬の薬剤名：Table 5 ）血液凝固系の阻害作用を有する薬剤をいう．古典的な抗凝固薬としては，ワルファリンとヘパリンがあげられる．経口的に投与されたワルファリンは，肝臓におけるビタミン K によるカルボキシル化作用に拮抗し，凝固因子（II（プロトロンビン），VII，IX，X）の産生を抑制する．肝臓における凝固因子の生合成を介して作用することから，効果発現，消失には数日を要す．ワルファリンのモニタリングは，II，VII，X 因子（ビタミン K 依存性凝固因子）により影響を受けるプロトロンビン（PT）時間を国際正常化指数（international normalized ratio：INR）で表現した PT‑INR 値を用いて通常行われている．
ヘパリン（未分画ヘパリン）は，皮下注もしくは持続静注で投与され，アンチトロンビン III（ATIII）と結合することにより，Xa，VIIa，XIa，IX 因子を不活化させ，抗凝固効果を発揮する．ヘパリンのモ
ニタリングは，活性化部分トロンボプラスチン時間（activated partial thromboplastin time（aPTT））を用いて通常行われている．ヘパリンの注意すべき重大な副作用にヘパリン起因性血小板減少症（HIT）があり，投与中は血小板数のモニタリングが重要である．ヘパリン静注の半減期は 40〜90 分であり，短時間で効果発現および消失がみられることから，治療前後の休薬に関しては，投与中止後 3〜6 時間で治療
─8─
Gastroenterological Endoscopy

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Table 5

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2083

主な抗凝固薬の薬剤名．

一般名

先発品名

後発品名

ワルファリンカリウム

ワーファリンワルファリンカリウ
ム
ワルファリン K

アレファリン，ワーリン

ヘパリンナトリウム

ノボ・ヘパリン
ヘパリンナトリウム
透析用ヘパリン Na

ヘパリンカルシウム

カプロシン
ヘパリンカルシウム

ダルテパリンナトリウムフラグミン
ダルテパリン Na

ヘパグミン，ヘパクロン，ダルテパン，ダルテ
パリンナトリウム，フルゼパミン，フレスバル，
ラルテパリン Na 静注，リザルミン

パルナパリンナトリウムローヘパ透析用

ミニヘパ透析用

レビパリンナトリウム

クリバリン

エノキサパリンナトリウム

クレキサン

ダナパロイドナトリウムオルガラン

アルガトロバン水和物

スロンノン
ノバスタン

フォンダパリヌクスナトリウムアリクストラエドキサバンリクシアナ

バトロキソビンデフィブラーゼ

ダビガトラン エテキシラートメタン
スルホン酸製剤プラザキサ

リバーロキサバン

イグザレルト

スロバスタン，ガルトパン，アルガロン，アル
ガトロバン

を開始し，止血確認後投与を再開する．それぞれの薬剤効果をより短時間で中和する必要があるときは，
ワルファリンではビタミン K を，ヘパリンでは硫酸プロタミンを静注する．後者の場合，ヘパリン・プ
ロタミン複合体が数時間後に解離することによるリバウンド現象による出血傾向の増悪に注意を払う必要がある．重篤な出血や PT‑INR 異常高値，ワルファリン過量投与などでは，ビタミンＫ投与に加え新鮮凍結血漿や乾燥ヒト血液凝固第Ⅸ因子複合体製剤（有効性高いが保険適用外）の投与を考慮するが，補正に伴う血栓塞栓症発症には十分な注意が必要である．
へパリン様薬剤としては，低分子へパリンとへパリノイドがある．低分子へパリンは未分画へパリンと比較して出血を起こしにくく，用量反応性に優れているので凝固モニターを必要としない．選択的 Xa阻害薬（フォンダパリヌクス）や選択的トロンビン阻害薬（アルガトロバン）もモニタリングを必要としない．低分子へパリン，ヘパリノイド，選択的 Xa 阻害薬は未分画へパリンより副作用の少ない抗凝固薬であるが，適用が限定されている．低分子へパリンのうち，ダルテパリンナトリウムは，血液体外循環時の灌流血液の凝固防止と播種性血管内凝固症候群（DIC），パルナパリンナトリウム，レビパリン
─9─
Gastroenterological Endoscopy

2084

Table 6日本消化器内視鏡学会雑誌

Vol. 54（7）, Jul. 2012

休薬による血栓塞栓症の高発症群．

抗血小板薬関連
冠動脈ステント留置後 2 カ月
冠動脈薬剤溶出性ステント留置後 12 カ月
脳血行再建術（頸動脈内膜剝離術，ステント留置）後 2 カ月
主幹動脈に 50％ 以上の狭窄を伴う脳梗塞または一過性脳虚血発作
最近発症した虚血性脳卒中または一過性脳虚血発作
閉塞性動脈硬化症で Fontaine 3 度（安静時疼痛）以上
頸動脈超音波検査，頭頸部磁気共鳴血管画像で休薬の危険が高いと判断される所見を有する場合
抗凝固薬関連*心原性脳塞栓症の既往
弁膜症を合併する心房細動
弁膜症を合併していないが脳卒中高リスクの心房細動
僧帽弁の機械弁置換術後
機械弁置換術後の血栓塞栓症の既往
人工弁設置
抗リン脂質抗体症候群
深部静脈血栓症・肺塞栓症*
ワルファリン等抗凝固薬療法中の休薬に伴う血栓・塞栓症のリスクは様々であるが，一度発症すると重篤であることが多いことから，抗凝固薬療法中の症例は全例，高危険群として対応することが望ましい

ナトリウムは，血液体外循環時の灌流血液の凝固防止に適用がある．さらに，低分子ヘパリンのエノキ
サパリンは股関節全置換術・膝関節全置換術・股関節骨折手術患者における静脈血栓塞栓症の発症抑制，静脈血栓塞栓症の発症リスクの高い腹部手術患者における静脈血栓塞栓症の発症抑制に適用がある．ヘパリノイドのダナパロイドは DIC に適用がある．トロンビン阻害薬のアルガトロバンは発症後48 時間以内のアテローム血栓性脳伷塞に適用がある．Xa 阻害薬のフォンダパリヌクス，エドキサバン
は下肢整形外科手術や腹部手術施行患者（後者はフォンダパリヌクスのみ）の静脈血栓症抑制に適用がある．バトロキソビンはフィブリノゲン低下作用があり，末梢動脈疾患に適用がある．
2011 年 1 月に直接的トロンビン阻害薬であるダビガトランが非弁膜症性心房細動患者の虚血性脳卒中
および全身塞栓症の発症抑制に適用承認された．ダビガトランはトロンビン分子に直接結合して，その作用を阻害する分子標的薬であり，用量反応性に優れ抗凝固活性の個人差が少なく，ビタミンＫ摂取の影響がなく，薬物相互作用がほとんどなく，血液凝固モニターを必要としない．治療前後の休薬が必要な場合，24〜48 時間前に休薬し，止血確認後投与を再開する．休薬が困難な場合はワルファリンに準じてヘパリン置換する．ワルファリンと同等の消化管出血リスクがある．特に 1）70 歳以上の高齢者，2），3）消化管出血既往症例，4）マクロライド系抗生剤などの P 糖
腎機能低下症例（CCr 50ml/min 以下）
蛋白阻害薬併用症例では十分に注意する必要がある．2012 年 4 月，新たな Xa 阻害薬のリバーロキサバ
ンがダビガトランと同様の適用で上市された．
［ 8 ］休薬による血栓塞栓症の高発症群休薬による血栓塞栓症の高発症群に関しては，Table 6 に示した．ワルファリン等抗凝固薬療法中の休薬に伴う血栓・塞栓症のリスクは様々であるが，一度発症すると重篤であることが多いことから，抗凝固薬療法中の症例は全例，高危険群として対応することが望ましい．

─ 10 ─
Gastroenterological Endoscopy

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ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2085［ 9 ］ステートメント（消化器内視鏡）

ステートメント １
消化器内視鏡検査・治療において，アスピリン，アスピリン以外の抗血小板薬，抗凝固薬のいずれかを休薬する可能性がある場合には，事前に処方医と相談し休薬の可否を検討する．原則として患者本人に検査・治療を行うことの必要性・利益と出血などの不利益を説明し，明確な同意の下に消化器内視鏡を行うことを徹底する．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 8 ，最高値： 9
Evidence level VI，推奨度

B

低いレベルの科学的根拠がありその有益性は害に勝り，臨床的に有用と考えられる．処方医と相談するかしないか，十分に説明をした方がよいかどうかに関して比較をしたエビデンスがあるわけではなくあげられている文献は参考となるものではあるがエビデンスとなるものではないので Evidence Level は
低くなる．
解説：
抗血栓薬使用者に対する消化器内視鏡検査・治スピリンの休薬 10 日以内が 70％を占める16)〜17)．

療では，抗血栓薬による出血リスクと休薬による冠動脈に対する薬剤放出性ステント挿入後 1 年以

血栓塞栓症発症のリスクの両方に配慮しなければ内など抗血小板薬の休薬が危険な状況も知られていけない8)，15)．内視鏡の手技によって出血リスク

いる．

が異なるのと同様に，患者の病態によって血栓塞

ワルファリンの中止によって，患者が本来有し栓症発症のリスクが異なるため，内視鏡医と抗血ている凝固亢進状態に戻る．ワルファリン休薬

栓薬の処方医とで個々の患者における最良の方法

100 回につき 1 回の割合で血栓塞栓症が発症するを選択することが重要である．内視鏡医の判断だとされ，発症すれば重篤で予後不良である場合がけで抗血栓薬の休薬を行うことは避けなければな

多い18)〜20)．血栓塞栓症のリスクは休薬だけでは

らない．

なく，
内視鏡の前処置による脱水も関与するので，アスピリンの中止により心血管イベント，脳伷

補液にも注意する必要がある．

塞が約 3 倍に増加するとされ，脳伷塞の発症はア

ステートメント2

通常の消化器内視鏡は，アスピリン，アスピリン以外の抗血小板薬，抗凝固薬のいずれも休薬なく施行可能である．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 8 ，最高値： 9
Evidence level Ⅵ，推奨度

B

低いレベルの根拠のみであるが，臨床現場ではすでに定着し，その有用性が明らかである．介入臨床試験や無作為比較試験が行なわれにくい状況にある．

─ 11 ─
Gastroenterological Endoscopy

2086

日本消化器内視鏡学会雑誌

Vol. 54（7）, Jul. 2012

解説：
観血的処置を行わない通常消化器内視鏡では，れることから，抗血栓薬服用者は，慎重で無理の抗血栓薬休薬による血栓塞栓症発症のリスクを回ない内視鏡操作を心がける．過送気をしない，短避するために，休薬しないことが原則である．通時間で検査を終えるなど，基本に忠実な検査を施

常消化器内視鏡であっても，粘膜裂傷，マロリー

行する．

ワイス症候群などの出血性偶発症も稀ながら見らステートメント3

内視鏡的粘膜生検は，アスピリン，アスピリン以外の抗血小板薬，抗凝固薬のいずれか 1 剤を服用している場合には休薬なく施行してもよい．ワルファリンの場合は，PT‑INR が通常の治療域であることを確認して生検する． 2 剤以上を服用している場合には症例に応じて慎重に対応する．生検では，抗血栓薬服薬の有無にかかわらず一定の頻度で出血を合併する．生検を行った場合には，止血を確認
して内視鏡を抜去する．止血が得られない場合には，止血処置を行う．
Delphi 法による評価；中央値： 8 ，最低値： 7 ，最高値： 9
Evidence level V，推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的には有用と考えられる．
本ステートメントは 5 つの文章で構成されておりこれらに対して十分なエビデンスは示されていない．
Ⅱとされるエビデンスの論文も直接にこのステートメントを支持するものではない．
解説：
従来は生検を行う際には，出血性偶発症の予防よう慎重な対応が必要である．抗血栓薬の休薬にのため抗血栓薬の一定期間の休薬を推奨していより血栓塞栓発症リスクが低い症例に対しては，

た21)．2005 年の日本消化器内視鏡学会の指針で従来どおりのアスピリンは 3〜5 日間，チエノピリ

は，生検などの低危険手技の場合には，ワルファ

ジン誘導体は 5〜7 日間の休薬による生検とす

リンは 3〜4 日間，アスピリンは 3 日間，チクロピ

る．ワルファリンの内服者は基本的には休薬リス

2)

ジンは 5 日間の休薬が推奨されていた ．

クの高い症例と考えられる．

最近では重篤度の面から出血リスクより血栓塞

生検では抗血栓薬服薬の有無に関わらず，胃で栓症発症リスクの方が重要視されてきている．

は 0.002％，大腸では 0.09% に出血が合併するとの2006 年の消化器内視鏡ガイドライン第 3 版では，報告がある23)，24)．抗血栓薬と生検後の出血に関生検などの止血操作が比較的容易な場合には，休する大規模な無作為化試験の報告はない．健常人

薬期間の更なる短縮の可能性について言及していを対象とした無作為化試験では，胃・十二指腸に3)る ．米国，英国，欧州の消化器内視鏡学会ガイ

おいて，アスピリンもしくはクロピドグレル内服

ドラインでは出血低危険度の生検では，抗血栓薬直後の生検，もしくは継続服用下（プロトンポン（アスピリン，チエノピリジン誘導体，ワルファリ

プ阻害薬の併用）の生検によって出血は増加しな

6)，
9)，
10)，
22)

．今回

かった25)．後ろ向きの臨床成績ではアスピリンをのガイドラインでは，抗血栓薬の休薬により血栓含んだ非ステロイド性抗炎症薬の継続が生検後出

塞栓発症リスクが高い症例などに対しては，抗血血を増加させないとの欧米での成績26)，アスピリ栓薬の継続下での生検の施行について言及した．

ンを含んだ抗血栓薬継続が生検後出血を増加させその適応や方法については出血を最小限に抑えるないとの日本での成績27)，28) がある．日本の多施ン）は継続可能と記載されている

─ 12 ─
Gastroenterological Endoscopy

Vol. 54（7）, Jul. 2012

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2087

設の前向き研究では症例数は少ないものの抗血栓胃生検後の出血時間を延長させ，シロスタゾール薬の継続が生検による出血を増加させるとの成績

やイコサペンタエン酸は延長させないとの報告が29)は示されていない ．大腸については，アスピリされている34)〜37)．抗血栓薬の継続時での生検にン継続がポリペクトミーの後出血の原因にならな

おいては，注意深い対応が求められる．必要最小30)

いとの症例対照研究が報告されている ．ワルフ

限の生検に留めること，止血が得られていること

ァリン内服者で PT‑INR が治療域内に留まっていを確認して内視鏡を抜去すること，止血が得られる場合には，生検後出血の増加はないとの成績がない場合には鉗子による圧迫，アルギン酸ナトリある31)，32)．しかし，PT‑INR が 3.0 以上では消化ウム製剤，トロンビン製剤などの薬剤散布，クリ管出血のコントロールが不良になるとの報告かッピングなどの止血処置を実施する38)．血小板のら，検査 1 週間以内に測定した PT‑INR が 3.0 を凝固機能を保ち適切な止血機序を得るために胃内33)超えている場合には，生検は避けた方がよい ．

pH のコントロールを考慮し，生検前または生検

実験的にアスピリン，チエノピリジン誘導体は後に酸分泌抑制薬を数日間投与する場合もある39)．

ステートメント4

出血低危険度の消化器内視鏡は，アスピリン，アスピリン以外の抗血小板薬，抗凝固薬のいずれも休薬なく施行してもよい．ワルファリンの場合は，PT‑INR が通常の治療域であることを確認する．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 7 ，最高値： 9
Evidence level VI，推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的には有用と考えられる．
参考としてあげられている文献は直接にステートメントをサポートするものではない．直接ステートメ
ントのエビデンスとなる文献はないと判断する．
解説：
低危険度の消化器内視鏡において，抗血栓薬内低いと判断した．

服者の出血性偶発症のリスクを算定した報告はみ

米国消化器内視鏡学会のガイドラインにおいてられない．出血低危険度の内視鏡的十二指腸乳頭

も，出血低危険度の消化器内視鏡では，抗血栓薬

バルーン拡張術と出血高危険度の内視鏡的十二指の休薬を必要としない6)．明確な根拠はないとし

腸乳頭括約筋切開術のメタアナリシスの成績でながら，事前の切開と拡張を伴わない，消化管ス

は，出血性偶発症の頻度が，前者が 0 % に対して

テント留置法については，出血性偶発症の頻度は40)

後者が 2 % と報告されており ，この治療成績を極めて低いと判断されるものの，欧州消化器内視参照に，出血低危険度の内視鏡は，抗血栓薬内服鏡学会のガイドラインでは，クロピドグレルの休継続においても出血性偶発症発症リスクが極めて薬を推奨していることを付記しておく10)．

─ 13 ─
Gastroenterological Endoscopy

2088

日本消化器内視鏡学会雑誌

ステートメントVol. 54（7）, Jul. 20125

出血高危険度の消化器内視鏡において，血栓塞栓症の発症リスクが高いアスピリン単独服用者では休薬なく施行してもよい．血栓塞栓症の発症リスクが低い場合は 3〜5 日間の休薬を考慮する．
Delphi 法による評価；中央値： 8 ，最低値： 7 ，最高値： 9
Evidence level IVb，推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的には有用と考えられる．
対立するデータが示されているがデータのエビデンスレベルから考えて Evidence Level Ⅳ b とするのが妥当と考える．
解説：
出血高危険度の内視鏡に分類される手技の種類

スピリンが単剤で投与されている場合，アスピリ

によっても，それぞれ出血性偶発症の頻度が大きンの内服を継続した場合と一定期間休薬した場合

く異なることから，本ステートメントには詳細をで 後 出 血 の 発 生 頻 度 に 違 い は な く（0.0%

記載しないが，元来出血性偶発症の頻度が高い手（0/7）vs. 12.1%（4/33）），休薬した場合において技（特に粘膜下層剝離術）については，より慎重も非内服者（6.6％（10/152））に比べ高い後出血な対応が求められるべきである．そのなかで，大率であったという報告もある47)．

腸ポリペクトミーにおいては，約 30,000 人の症例

海外のガイドラインによると，2009 年に発表さ対象研究でアスピリン内服者は出血性偶発症のリれた米国消化器内視鏡学会のガイドラインでは，スクが増加しなかった10)．同様に，十二指腸乳頭

出血高危険度の消化器内視鏡においてもアスピリ切開術においても，126 例の症例対象研究でアスン継続下での処置が推奨されている6)．一方，

ピリンがその大多数を占める抗血栓薬内服者は，2011 年に発表された欧州消化器内視鏡学会のガ

41)

出血性偶発症のリスクが増加しなかった ．胃粘イドラインでは，基本的に，アスピリン継続下で膜下層剝離術においては，いずれも後ろ向きの検の処置が推奨されているが，特に出血性偶発症頻討ではあるが， 1 週間の休薬において出血性偶発度が高い，粘膜切除術，粘膜下層剝離術，十二指症は増加しなかったという報告がみられる一腸乳頭切除術，十二指腸乳頭括約筋切開術に引き

42)〜44)，2005 年に作成された日本消化器内視鏡

続く大口径バルーンによる乳頭拡張術，のう胞病学会ガイドラインに基づいて抗血栓薬を取り扱っ変に対する超音波内視鏡下穿刺吸引術についてた場合，抗血栓薬内服者（もしくは，ステロイド

は，血栓塞栓症の発症リスクが低い場合には 5 日製剤，非ステロイド抗炎症薬内服者）の後出血の間の休薬を勧めている10)．本ガイドラインでは，オッズ比 2.76 倍（95％ CI1.09‑6.98））であったと出血高危険度の消化器内視鏡を細分類することなも報告されている45)．

く，米国消化器内視鏡学会のガイドラインに準じ方

2 ㎝以上の大腸腫瘍 322 病変に対する粘膜切除て，アスピリン継続下での処置をしてもよいとし術における前向き研究では，切除前 7 日以内にア

たが，アスピリン単独の場合，休薬できない病態

スピリン内服があった症例（休薬が切除前平均 5.4は決して多くはないと考えられることから，処方日であった症例）は，アスピリンを含む抗血栓薬

医に休薬の可否を確認の上，休薬が可能な場合にの内服が切除前 7 日間になかった症例に比べ，オは 2005 年に作成された日本消化器内視鏡学会ガッズ比 6.3 倍（95％ CI1.8‑22.5）で後出血が認めら

イドラインに準じた 3‑5 日間の休薬を行うことをれたことが報告されている46)．一方で，胃・十二推奨した2)．

指腸粘膜下層剝離術 219 例の後ろ向き研究で，ア

内視鏡抜去前には，生検や出血低危険度の手技─ 14 ─
Gastroenterological Endoscopy

Vol. 54（7）, Jul. 2012

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2089と同様，止血が得られている事を確認し，出血がいており，内視鏡技術レベルが高いと信じられて継続する場合は，クリップ止血などの適切な止血いる日本におけるガイドラインは日本のデータに処置を施す必要がある．今回のステートメントの基づいて作成されるべきであることから，今後の解説は，粘膜下層剝離術を除き海外の研究に基づ研究を期待したい．

ステートメント6

出血高危険度の消化器内視鏡において，アスピリン以外の抗血小板薬単独内服の場合には休薬を原則とする．休薬期間はチエノピリジン誘導体が 5〜7 日間とし，チエノピリジン誘導体以外の抗血小板薬
は 1 日間の休薬とする．血栓塞栓症の発症リスクが高い症例ではアスピリンまたはシロスタゾールへの置換を考慮する．
Delphi 法による評価；中央値： 8 ，最低値： 8 ，最高値： 9
Evidence level VI，推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的には有用と考えられる．
このステートメントの直接根拠となるデータは示されていないためⅥとするしかないと考える．
解説：
アスピリンを除く抗血小板薬は，チエノピリジても言及した．抗血小板薬の変更は内視鏡に伴うン誘導体とその他の抗血小板薬に分けられる．チ

一時的なのものにとどめ，いずれも適応症に基づ

エノピリジン誘導体単独の継続下では，出血高危

いた安全性，有効性の検証が必要とは思われる．

険度の消化器内視鏡（大腸ポリペクトミー）によ

薬剤の変更を行う場合は，必ず処方医との連携をる出血性偶発症が増加するというエビデンスが海密にする必要がある．シロスタゾールは，鬱血性48)

外に存在し ，米国消化器内視鏡学会のガイドラ

心不全では禁忌とされており，投与後早期の頭痛，

インではチエノピリジン誘導体休薬下での処置が頻脈等の副作用がある．抗血小板薬の置換に使用

6)

推奨されている ．

する場合，十分留意する必要がある．

米国消化器内視鏡学会のガイドラインでは，
6)

チエノピリジン誘導体以外の抗血小板薬（アス

7‑10 日の休薬を推奨しているが ，2005 年に作成

ピリンを除く）については，明確なエビデンスがされた日本消化器内視鏡学会ガイドライン2)，3) に存在しない．半減期の長いイコサペント酸エチル

則った 5 日間の休薬でも出血性偶発症が増加したについては，出血時間を延長させないとの基礎的という報告は見られていない．本ガイドラインで検討がある37)．血小板凝集に与える影響も軽度では 5〜7 日間の休薬を推奨する．

あり，継続下でも出血性偶発症が増加する可能性

チエノピリジン誘導体単独の休薬が困難な状況
では，処方医師と相談の上，米国消化器内視鏡学は低いが49)，半減期も短いものが多く 1 日の休薬を原則とした．
いずれの場合も，内視鏡抜去前には止血が得ら会，欧州消化器内視鏡学会のガイドラインに準拠
しアスピリンへの変更を考慮する
郊の病院で得られたコンセンサス
サス

6)，
10)

．札幌市近

れている事を確認し，出血が継続する場合は，ク札幌コンセン

リップ止血などの適切な止血処置を施すことが求では，シロスタゾールによる代替療法が提

められる．

38)

案されており ，シロスタゾールへの変更につい─ 15 ─
Gastroenterological Endoscopy

2090

ステートメント日本消化器内視鏡学会雑誌

Vol. 54（7）, Jul. 20127

出血高危険度の消化器内視鏡において，ワルファリン単独投与またはダビガトラン単独投与の場合はヘパリンと置換する．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 8 ，最高値： 9
Evidence level V，推奨度

推奨度

B

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的に有用と考えられる．
へパリンに変更することを示すエビデンスとしてはⅤのものしか示されていない．
ヘパリン置換法
ワルファリンは半減期が 40 時間前後と非常に長く PT‑INR2.0〜3.0 の場合，PT‑INR が 1.5 まで低下
するには約 4 日を要する50)．内視鏡治療 3〜5 日前でのワルファリン中止，ヘパリン置換が推奨されている2)，3)．ヘパリン投与法には様々な方法があるが，静注用未分画ヘパリン 1 日 10,000〜20,000 単位の持続
静注もしくは皮下注用未分画ヘパリン 10,000〜15,000 単位の 12 時間毎皮下注での開始が簡便である51)，52)．いずれの方法でも早期に目的の APTT に達するように投与量を調節する．ヘパリン起因性血小板減少症にも注意を払う必要がある．静注未分画ヘパリンは術前 3 時間までに中止，皮下注用未分画
ヘパリンは術前 6 時間までに中止する．内視鏡治療後止血が確認された後にヘパリンは再開する．経口
摂取開始と同時にワルファリンの再開は可能である．内視鏡治療後止血が確認されればワルファリンの再開は可能である．ワルファリンを休薬前と同用量で再開した後，PT‑INR が治療域に達したことを確認して，ヘパリンを中止する53)．ダビガトラン投与の場合は，24〜48 時間前までに投与を中止し，中止
後 12 時間後からワルファリンの場合と同様のヘパリン置換を行う．内視鏡治療後止血が確認された後にヘパリンまたはダビガトランを再開する．
解説：
日本の心原性脳塞栓症の第一原因である非弁膜も最も頻度が高く重篤な経過をたどる例も多性心房細動患者における脳伷塞発症の最重要リスく56)，ポリペクトミーなど消化器内視鏡の処置のクは脳伷塞の既往や一過性脳虚血発作の既往であ際の出血の危険性も高いことが知られている．それらを有する症例に対して抗凝固療法を行る57)，58)．
ワルファリン投与中の患者に出血高危険度の消わないと，年間約 12％の頻度で脳伷塞を起こすこ54)とが知られている ．予防的かつ再発防止目的で化器内視鏡検査・治療を行う際には出血性偶発症のワルファリンの投与は有効である55)．

予防のために一定期間中止する必要がある．

日本循環器学会が示している「循環器疾患にお出血防止のため出血高危険度の内視鏡治療前にける抗凝固・抗血小板療法に関するガイドライ

ワルファリンを休薬し PT‑INR<1.5 を確認する必ン」では脳伷塞や TIA（一過性脳虚血発作）の既

要 が あ る． 米 国 内 視 鏡 学 会 の ガ イ ド ラ イ ン や

往のある非弁膜症性心房細動及びうっ血性心不2005 年の日本消化器内視鏡学会ガイドラインで

全，高血圧，年齢 75 歳以上，糖尿病の中で 2 個以

もワルファリン休薬を推奨している2)，6)．

上の因子を有している場合には PT‑INR2.0〜3.0

抗凝固療法が必要な症例では，ワルファリン中

でのワルファリン療法が根拠をもって有効である

断により一定の頻度で重篤な血栓塞栓症を誘発すとして勧められている4)．

る19)，59)．非弁膜症性心房細動患者では PT‑INR がワルファリンの偶発症としては出血が最も重要

2.0 を切ると脳伷塞の発症率が上昇し，PT‑INR がで，その中でも消化管出血が出血性偶発症の中で1.6 を切ると大伷塞の発症率が上昇する60)．血栓─ 16 ─
Gastroenterological Endoscopy

Vol. 54（7）, Jul. 2012

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2091

塞栓症のリスクが高い患者ではワルファリンを休性を直接かつ選択的に阻害することで抗凝固作用

薬し，ヘパリン置換の上で内視鏡治療を行う方法

を発揮する62)．本剤では食事指導や PT‑INR の定が有用である61)．

期測定が不要で , 半減期も短いがワルファリンとダビガトランは，2011 年 3 月に ｢非弁膜症性心同等の消化管出血リスクがある63)，64)．特に 1）70

房細動患者における虚血性脳卒中および全身性塞

歳以上の高齢者，2）腎機能低下症例（CCr 50ml/栓症の発症抑制｣ を適応症として発売された経口min 以下），3）消化管出血既往症例，4）マクロラ

投与可能な直接トロンビン阻害薬で，血液凝固系

イド系抗生剤などの P 糖蛋白阻害薬併用症例ではにおいて中心的な役割を担うトロンビンの酵素活

十分に注意する必要がある．

ステートメント8

出血高危険度の消化器内視鏡において，アスピリンとアスピリン以外の抗血小板薬併用の場合には，抗血小板薬の休薬が可能となるまで内視鏡の延期が好ましい．内視鏡の延期が困難な場合には，アス
ピリンまたはシロスタゾールの単独投与とする．休薬期間はチエノピリジン誘導体が 5〜7 日間，
チエ
ノピリジン誘導体以外の抗血小板薬が 1 日間を原則とし，個々の状態に応じて適時変更する．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 7 ，最高値： 9
Evidence level V，推奨度

推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的には有用と考えられる．
ステートメントは 3 つの文章から構成されている．この 3 つの文章の内容をすべてサポートするエビデンスはない．一部をサポートするのみである．
解説：
アスピリンとアスピリン以外の抗血小板薬を併

服・施行時中止群 9.1%（1/12），単剤内服・アス用した場合，出血高危険度の消化器内視鏡の出血

ピリン継続群 0.0%（0/7），2 剤以上内服・アスピ性偶発症がどれくらい増加するかについての明確

リン継続群 46.7%（7/15）であったとの報告があなエビデンスは存在しない．アスピリンについてり， 2 剤以上内服していた群では薬剤再開後に出は継続する方針で行われた大腸ポリペクトミー

血をきたす危険性が非常に高い47)．

1,385 例の後ろ向き研究において，クロピドグレル

抗血小板薬を 2 剤内服されている患者は基本的内服者では後出血率が有意に増加することに血栓塞栓症の発症リスクが高い患者であり，抗（3.5％ vs. 1.0%），クロピドグレルに加えアスピリ

血小板薬の休薬は極力避ける必要がある．本ステンや他の NSAID を併用している場合，後出血のートメントでは，血栓塞栓症の発症リスクが軽減

オッズ比が 3.69（95％ CI1.60‑8.52）となることがし抗血小板薬の休薬が可能となるまで内視鏡の延48)報告されているのみである ．このことから類推期を推奨したが，一般診療では，癌の治療など，すると，大腸ポリペクトミーは言うに及ばず，さ出血高危険度の内視鏡を血栓塞栓症のリスクを押らに出血性偶発症の頻度が高い手技（特に粘膜下してまで行わないといけないことがあることも事層剝離術）については，より慎重な対応が求めら実であり，その場合は，アスピリンまたはシロス

れるべきである．胃・十二指腸粘膜下層剝離術を

タゾール継続下での治療は許容した．アスピリン

施行した 219 例の後ろ向き検討において，後出血継続下での治療については，2011 年に発表された率は，抗血栓薬内服なし群 6.6％（10/152），単剤

欧州消化器内視鏡学会のガイドラインでは，アス

内服・施行時中止群 12.1%（4/33）， 2 剤以上内

ピリン単剤での出血高危険度の手技は許容してい─ 17 ─
Gastroenterological Endoscopy

2092

日本消化器内視鏡学会雑誌

Vol. 54（7）, Jul. 2012

るが，特に出血性偶発症頻度が高い内視鏡的粘膜

ゾールの継続投与下での治療も併記した38)．シロ切除術，内視鏡的粘膜下層剝離術，内視鏡的十二スタゾールは鬱血性心不全の患者では禁忌とされ

指腸乳頭切除術，内視鏡的十二指腸乳頭括約筋切ている．投与後早期の頭痛，頻脈等の副作用があ

開術後の大口径バルーン乳頭拡張術，のう胞病変

り，十分留意する必要がある．

に対する超音波内視鏡下穿刺吸引術については，

チエノピリジン誘導体の休薬期間については，

血栓塞栓症発症の低危険群においては，アスピリ

2005 年に作成された日本消化器内視鏡学会ガイ

ン単剤においても 5 日間の休薬を勧めている10)．

ドライン2) に則った 5〜7 日間の休薬期間（単剤 5シロスタゾール継続下での治療については，安全日，
アスピリンとの併用 7 日）を参照に 5〜7 日間性を検証した試験は存在しないが，札幌コンセンの休薬を推奨し，その他の抗血小板薬は血小板凝サス

では，抗血小板薬が休薬できない血栓塞栓集に与える影響も軽度であり，半減期も短いもの

症発症の高危険群においては，シロスタゾールにが多く 1 日の休薬を推奨した．本ステートメント

よる代替療法が提案されていることからシロスタの内容については，
今後十分な検証が必要である．

ステートメント9

出血高危険度の消化器内視鏡において，アスピリンとワルファリンまたはダビガトラン併用の場合には，抗血栓薬の休薬が可能となるまで内視鏡の延期が好ましい．内視鏡の延期が困難な場合には，アスピリンは継続またはシロスタゾールに置換し，ワルファリンまたはダビガトランはヘパリンに置換する．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 7 ，最高値： 9
Evidence level VI，推奨度

推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的に有用と考えられる．
エビデンスはポリペクトミーに関するものしかなく，限定的でステートメントを十分にサポートするエ
ビデンスと言えない．薬剤を変更することでリスクを下げることができるとするエビデンスはないと判断する．
解説：
アスピリンと抗凝固薬を併用した場合，出血高抗血小板薬と抗凝固薬を併用内服されている患

危険度の消化器内視鏡の出血性偶発症がどれくら者は基本的に血栓塞栓症の発症リスクが高い患者い増加するかについての明確なエビデンスは存在であり，抗血栓薬の休薬は極力避ける必要があしない．5,593 例の大腸ポリペクトミー症例の後ろる．本ステートメントでは，血栓塞栓症の発症リ向き研究において，アスピリン内服者は後出血がスクが軽減し抗血栓薬の休薬が可能となるまで内増加しなかったが，ワルファリン内服者は後出血

視鏡の延期を推奨したが，一般診療では癌の治療が有意に増加したことが報告されている57)．このなど，出血高危険度の内視鏡を血栓塞栓症のリスことから類推すると，大腸ポリペクトミーは言うクを押してまで行わないといけないことがあるこに及ばず，さらに出血性偶発症の頻度が高い手技とも事実でありその対応についても併記した．本（特に粘膜下層剝離術）については，
ワルファリン

ステートメントの内容については，今後十分な検は休薬しヘパリン置換を行うことが推奨される．

証が必要である．

─ 18 ─
Gastroenterological Endoscopy

Vol. 54（7）, Jul. 2012

ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2093

ステートメント 10
出血高危険度の消化器内視鏡において，アスピリン以外の抗血小板薬とワルファリンまたはダビガト
ラン併用の場合には，抗血栓薬の休薬が可能となるまで内視鏡の延期が好ましい．内視鏡の延期が困難な場合には，アスピリン以外の抗血小板薬からアスピリンまたはシロスタゾールへの変更を考慮す
る．ワルファリンまたはダビガトランはヘパリンに置換する．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 7 ，最高値： 9
Evidence level VI，推奨度

推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的には有用と考えられる．
ステートメントをサポートするエビデンスは示されていない．
解説：
アスピリン以外の抗血小板薬と抗凝固薬を併用

抗血小板薬と抗凝固薬を併用内服されている患した場合，出血高危険度の消化器内視鏡の出血性者は基本的に血栓塞栓症の発症リスクが高い患者

偶発症がどれくらい増加するかについての明確なであり，抗血栓薬の休薬は極力避ける必要があ

エビデンスは存在しない．アスピリン以外の抗血る．本ステートメントでは，血栓塞栓症の発症リ

小板薬の代表的な薬剤であるクロピドグレルと抗スクが軽減し抗血栓薬の休薬が可能となるまで内凝固剤の併用について言及した文献も検索した限視鏡の延期を推奨したが，一般診療では癌の治療り存在しなかった．これは，海外のガイドラインなど，出血高危険度の内視鏡を血栓塞栓症のリスにおいて，いずれの薬剤も休薬する，つまり，ク

クを押してまで行わないといけないことがあるこ

ロピドグレルはアスピリンへ，ワルファリンはヘとも事実であり，その場合は，アスピリンまたは

パリンへ置換することが推奨されているためと考

シロスタゾール継続下での治療は許容した．

えられる

6)，
10)

．

ステートメント 11
出血高危険度の消化器内視鏡において，アスピリン，アスピリン以外の抗血小板薬，ワルファリンまたはダビガトランの 3 剤併用の場合には，抗血栓薬の休薬が可能となるまで内視鏡の延期が好まし
い．内視鏡の延期が困難な場合には，アスピリンまたはシロスタゾール投与にして，その他の抗血小板薬は休薬する．ワルファリンまたはダビガトランはヘパリンと置換する．
Delphi 法による評価；中央値： 8 ，最低値： 7 ，最高値： 9
Evidence level VI，推奨度

推奨度

C1

科学的根拠は低いレベルの根拠のみであるが，その有益性は害に勝り，臨床的には有用と考えられる．
解説：
アスピリン，アスピリン以外の抗血小板薬，抗についての明確なエビデンスは存在しない．これ

凝固薬を 3 剤併用した場合，出血高危険度の消化らを併用内服されている患者は基本的に血栓塞栓器内視鏡の出血性偶発症がどれくらい増加するか症の発症リスクが極めて高い患者であり，抗血栓─ 19 ─
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薬の休薬は極力避ける必要があるし，出血高危険

診療では癌の治療など，出血高危険度の内視鏡を度の消化器内視鏡を行うべきであるかどうか十分

血栓塞栓症のリスクを押してまで行わないといけな検討が必要である．本ステートメントでは，血ないことがあることも事実であり，その場合は，栓塞栓症の発症リスクが軽減し抗血栓薬の休薬がアスピリンまたはシロスタゾール継続下での治療可能となるまで内視鏡の延期を推奨したが，一般は許容した．

ステートメント 12
抗血栓薬休薬後の服薬開始は内視鏡的に止血が確認できた時点からとする．再開は，それまでに投与していた抗血栓薬とする．再開後に出血することもあるので，出血に対する対応は継続する．
Delphi 法による評価；中央値： 9 ，最低値： 8 ，最高値： 9
Evidence level V，推奨度

B

低いレベルの根拠のみであるが，臨床現場ではすでに定着し，その有用性が明らかである．介入臨床試験や無作為比較試験が行われにくい状況にある．それぞれの手技において，頻度の違いこそ見られる
ものの，後出血の報告がある．
解説：
アスピリン，アスピリン以外の抗血小板薬は，薬休薬を原則とした胃粘膜下層剝離術 454 例の後内視鏡治療後止血が確認されれば，速やかに内服ろ向き研究では，後出血は 5.7％で，後出血時期は2)を開始する ．抗凝固薬の再開も同様である．ヘ

中央値 2 日（0‑14 日）であった66)．胃・十二指腸

パリン置換がされている症例では，ヘパリンを再粘膜下層剝離術を施行した 219 例の後ろ向き研究開する．経口摂取開始と同時にワルファリン，ダにおいて，後出血率は，抗血栓薬内服なし群 6.6％

ビガトランの再開は可能である．ワルファリンを（10/152），
単剤内服・施行時中止群 12.1%（4/33），

休薬前と同用量で再開した後，PT‑INR が治療域

2 剤以上内服・施行時中止群 9.1%（1/12），単剤に 達 し た こ と を 確 認 し て， ヘ パ リ ン を 中 止 す

内服・アスピリン継続群 0.0%（0/7），2 剤以上内る53)．ダビガトランの場合は，半減期も短く休薬

服・アスピリン継続群 46.7%（7/15）であったと

前と同用量で再開すると同時にヘパリンを中止すの報告があり， 2 剤以上内服していた群では薬剤る63)．

再開後に出血をきたす危険性が非常に高いことを抗血栓薬再開後に出血することもあるので，出考慮する必要がある47)．

血に対する対応は継続する．日本からの術後 1 週

抗血栓薬が早期に再開されている場合は，より間の抗血栓薬休薬を原則とした大腸ポリペクトミ

高頻度の後出血がおこることが予想され， 2 週間

ー3,138 例の後ろ向き研究では，1.2％に後出血が以後も後出血がある可能性を認識し，十分なイン認められ，後出血時期は平均 5.1 日（1‑14 日）とフォームドコンセントの下で慎重な対応が重要で報告している65)．日本からの術後 1 週間の抗血栓ある．

［10］フローチャート
ステートメントに記載した内容については，その概略を 9 個のフローチャートにまとめ，本ガイドラ
インに掲載した．

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単独投与

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ガイドライン■抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドライン

2099［11］利益相反本ガイドライン作成委員，評価委員，査読委員の利益相反に関して各委員には下記の内容で申告を求めた．
1 ．抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドラインに関係し，委員または委員と生計を一にする扶養家族が個人として何らかの報酬を得た企業・団体（50 音順）
役員・顧問職（100 万円以上），株（100 万円以上），特許等使用料（100 万円以上），講演料等（100 万円以上），原稿料等（100 万円以上），研究費（個人名義 200 万以上）
，その他の報酬（100 万円以上）
アステラス製薬株式会社，アストラゼネカ株式会社，エーザイ株式会社，大塚製薬株式会社，株式会
社 CCI，株式会社ツムラ，サノフィ･ アベンティス株式会社，第一三共株式会社，武田薬品工業株式会
社，田辺三菱製薬株式会社，日本新薬株式会社，日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社，ファイザー株式会社，MSD 株式会社
2 ．抗血栓薬服用者に対する消化器内視鏡診療ガイドラインに関係し，委員の所属部門と産業連携活動（治験は除く）を行っている企業・団体
寄付講座（200 万以上），共同研究・受託費（200 万以上），実施許諾・権利譲渡（200 万以上），奨学寄附金（200 万以上）
アステラス製薬株式会社，アストラゼネカ株式会社，エーザイ株式会社，大塚製薬株式会社，サノフ
ィ･ アベンティス株式会社，センチュリーメディカル株式会社，第一三共株式会社，大日本住友製薬株式会社，武田薬品工業株式会社，中外製薬株式会社，日本新薬株式会社，日本ベーリンガーインゲルハ
イム株式会社，ファイザー株式会社，MSD 株式会社
［12］資金本ガイドライン作成に関係した費用は，日本消化器内視鏡学会によるものである．

文

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別刷請求先：〒 101‑0052 東京都千代田区神田小川町
3 丁目 22 番地タイメイビル
日本消化器内視鏡学会
info@jges.or.jp

─ 28 ─
Gastroenterological EndoscopyVol. 54（7）, Jul. 2012

参考資料 4

この報告書は、平成 24 年度に独立行政法人 産業技術総合研究所が、経済産業省からの委託を受けて実施した成果を取りまとめたものです。

－ 禁無断転載 －平成 24 年度 戦略的技術開発委託費
医療機器等の開発・実用化促進のためのガイドライン策定事業（医療機器に関する開発ガイドライン作成のための支援事業）
プラズマ応用技術分野・プラズマ処置機器
開発 WG 報告書
連絡先〒100-8901
東京都千代田区霞が関１－３－１
経済産業省商務情報政策局 ヘルスケア産業課
医療・福祉機器産業室
TEL：03-3501-1562
FAX：03-3501-0315
URL：http://www.meti.go.jp/

発行〒305-8564
茨城県つくば市東１－１－１
独立行政法人 産業技術総合研究所ヒューマンライフテクノロジー研究部門
医療機器開発ガイドライン検討実務委員会
TEL/FAX：029-861-7840
E-Mail：human-ws-ml@aist.go.jp