様式２
全学共通教育についての自己点検・評価報告書（教育部会用）
教育部会名：外国語第 II 教育部会
部会長名：岩本和子
作成者名：岩本和子
概要（2000 字）
１．組織・運営―現状と問題点―
平成 25 年３月末現在で、外国語第 II 部会の構成員は 30 名であった。各未修外国語の担当者の内訳は、次の各部局の所属教員からなる。
独語：人文学研究科２名、国際文化学研究科 7 名、国際コミュニケーションセンター2
名（内、特任外国人教員１名）
仏語：人文学研究科２名、国際文化学研究科７名、国際コミュニケーションセンター２
名（内、特任外国人教員１名）
中国語：人文学研究科 １名（特任外国人教員 ）、国際文化学研究科４ 名（内、任期制の外国人教員１名）、国際コミュニケーションセンター２名
ロシア語：国際文化学研究科 1 名
なお、23 年度末に独語担当教員 3 名（国際文化研究科 2 名、国際コミュニケーシ
ョンセンター１名 ）、仏 語担当教員１名（国際 文化学研究科）が定年 退職となり、いわゆる「半年ルール」によってそれぞれの後任教員は 24 年度後期に着任する予定だったが、独語においては人事の審議が遅れ、予定通り着任したのは 1 名だけだった（残り 2
名は 25 年度前期に着任予定）。このことだけでも非常勤講師に担当してもらわざるを得ない時間数が増加した のに加え、24 年度 の前 期もしくは後期にサバ ティカルを取った
教員が 3 名いたため、さらに非常勤講師担当時間数が増える結果となった（前・後期合
わ せ て 開 講 し て い る ド イ ツ 語 科 目 の 合 計 141 コ マ の う ち 、 86 コ マ が 非 常 勤 講 師 の 担当）。どのタイ ミングで サバティカルをとるか は各部局の事情もある だろうが、部会の健全な運営に支障をきたさないよう、また教育に十分責任がもてるよう、同時期に複数の教員がサバティカル をとる事態を避ける工 夫が必要だと考えられ る。また、平成 24
年度末には独語担当教員 1 名（人文学研究科）、仏語担当教員１名（国際コミュニケー
ションセンター ）、中国 語担当教員１名（国際 文化学研究科）が定年 退職となるが、25
年度に各言語とも後任 教員が着任する 。「半年 ルール」による半年の みの制限付非常勤
講師雇用は 24 年度のように深刻ではないが、中国語においては担当教員の不祥事により 25 年度前期のみ（状況によっては後期も）の３コマの非常勤講師雇用が緊急に必要な事態となった。またドイツ語担当教員の育児休暇取得、中国語担当教員の神戸大学中国事務所長就任によりそれぞれ前期のみの非常勤雇用が必要となった。やむを得ない事
情によるものであるが、非常勤講師の雇用計画については引き続き計画的かつ慎重な対応が求められている。
教養部を廃止し、平成５年から未修外国語毎に教科集団を組織する大学教育研究セン
ターの体制となったが、平成 17 年度からは大学教育推進機構内に位置する全学共通教育部へと組織改変がな され、独・仏・中・ロ の未修外国語は同一の 「外国語第 II」 という教育部会を組織した。また選択科目となっている第３外国語（独・仏・韓国語・ス
ペイン語・イタリア語）もその部会内に組み入れられている。本教育部会の教育部会長
は、前年度の 2 月 に独 ・仏・中・ロの次期幹 事予定者が集まり、幹 事会の「申し合わせ」に従って互選で選出している。本教育部会の運営については、まずは部会長と３名の幹事から成る幹事会によって協議し、場合によっては担当教員会議を開催して審議している。本年度については、幹事会は計 4 回開催し、メールでの連絡や審議を日常的に行った。担当教員会議は後述する国際コミュニケーションセンターの人事問題と合わせ1

て外国語教育の中長期的制度設計を考えるために、４〜６月に 3 回開催した。本部会にとって本年度初期の重要な案件となった人事問題は以下の経緯をたどった。国際コミュ
ニケーションセンターにおいて、ドイツ語教員の定年退職による空きポストを英語の教員採用に充てることになった。受講学生数に対する教員数のバランスや、グローバル人材育成推進事業による外国語教育体制の充実という切実な背景を抱えての、客観的にも必要な増員要求ではあったが、教育体制充実の必要性は英語のみならず未修外国語も同様である。問題は、この人事が外国語 I と外国語 II の部会を越えての後任人事でもあり 、 こ の よ う な 変 更 が あ り う る と す れ ば 、 全 学 の 共 通 教 育 ・ 外 国 語 教 育 の ５ 年 先 ・ 10
年先を見越した中長期的な制度設計が何よりもまず必要だろうし、そうした大きな制度設計について〈外国語第Ⅰ部会〉・〈外国語第 II 部会〉が足並みを揃えて議論し、グランドデザインを構想しなければならないだろう。また、そのような手続きを踏んで合意されたプランのもとで 初めて、〈部会 〉の垣根 を越えたポスト異動の 類いもようやく実現可能なものとなるといえる。担当者会議でまとめた意見を「提言」として部門会議にかけていただき、数回の協議の結果、今回の後任人事はドイツ語担当者を採用することになった。
未修外国語の授業においても、絶えず組織的対応を伴う改善が求められており、外国語第 II 部会として、問題の共有と相互理解の上に立って、適切な対応を今後とも行なう必要があろう。
各外国語第 II 部会を構成する専任教員は上述の通りであるが、未修外国語の授業においては、非常勤講師も多くの役割を担っている。特に平成５年度まで 300 名以下の１
年次生の選択であった中国語については、平成 24 年度においてはその約４倍の 1200 名
近くの選択者がおり、不可避的なクラス増については主に非常勤講師の増加で対応してきた。その結果、現在では中国語の全授業コマ数の約７割は非常勤講師によって担当されている。その他の外国語でも独語は４割超、仏語が３割超、ロシア語が約５割の非常勤担当率である。こうしたことを考えると、専任教員と非常勤講師の意見交換や授業における連携も頻繁に行う必要がある。しかし３月におこなう外国語オリエンテーションのガイダンスの際の分科会以外、日常的な意見交換は専任教員の繁忙化もあって最近一層困難になってきている。非常勤講師側からは種々の意見を事務方にではなく専任教員に伝えたいといった声も聞くので、非常勤講師との連携を密に行い、さらに細かな授業改善に結び付けていく必要もある。フランス語では新学期の初回授業（木、火）の昼休
みに短時間ではあるが授業の打ち合わせや事務連絡を兼ねて非常勤講師との昼食会を行っている。なお各未修外国語の専任教員グループでは、必要に応じて会議を開き、各種問題について適宜話し合っている。
予算配分については、外国語第 I、第 II 合わせて配分された額を両部会で折半し、さらに第 II 部会においては各未修外国語で等分して使用している（24 年度は各外国語
で 27,625 円）。23 年度に使用状況が適切でない未修外国語があったため、24 年度で赤字分を解消する方法をとった。今後とも教育改善のための十全たる予算執行が求められる。
外国語第 II 部会としては、神戸大学全体の外国語教育という観点に立って、部会内
でより一層活発な議論を交わし、共通の外国語教育への認識を目指し授業改善に努める
必要がある。
２．カリキュラム―現状と問題点―
必修を含む独・仏・中・ロの授業科目は以下の通りである。
１年次：ⅠA（前期）、ⅠB（前期）、ⅡA（後期）、ⅡB（後期）（以上、全学部必修）、
SA+SB（後期、独・仏・中のみで希望者より選抜）
２年次：ⅢA（前期、文・経済・経営のみ必修、他学部は選択）、ⅢB（後期、選択）
３年次以降：ⅣA（前期、選択）、ⅣB（後期、選択）
また第３外国語の独・仏・韓国語・スペイン語・イタリア語については、２年次以降
2の配当として、それぞれ前期（XI）・後期（XII）に選択科目として開講されている。
上記の各授業科目については WEB 上のシラバスにおいて「授業目的」などが掲載されているが、平成 21 年度から作成・配布されるようになった『外国語ハンドブック』においても明記され、新 入生に周知されるよう になった。ⅠA・ⅡA で は基礎的な文法事項の習得が目的とされ 、ⅠB・ⅡB では総合的 実践的な言語運用能力 の習得が目指されている。これらの授業科目は全学部必修科目である。なお平成 17 年度から、１年次・後期にインテンシブコース（SA、SB）が設置され、集中的に外国語を学習したい学生向
けに高度な言語運用能力の習得を目指した授業が展開されている。このクラスは意欲のある学生の少人数教育を企図していると同時に、日本人教員とネイティブ・スピーカー
が週に２コマ（SA、SB）の授業で緊密に連携することによって、様々な日常的な状況等を想定した高度なコミュニケーション能力の養成を図っている。このクラスで修得した単位はⅡA、ⅡB の単位に読み替えられる。
２年次におけるⅢA は文・経済・経営のみ必修で、他学部は選択科目、ⅢB はどの学部も選択科目である。これらの科目は１年次に習得した語学力をさらに発展させたいと希望する学生のために開講された科目である。講読テキスト、映像テキスト、会話など
等の様々な教材を用いて外国語の運用能力の向上を目指している。
また平成 20 年度から１・２年次以降も引き続き第２外国語を学び、より高度な言語運用能力の修得を目指 せるように、３・４年 次生向けⅣA（前期）、 ⅣB（後期）を設置した。これにより、当該の外国語圏への留学などを希望する学生のために、外国語能力を磨く環境が高年次に至るまで整備された。またこうした外国語学習環境によって、神戸大学国際コミュニケーションセンターが中心となって用意しているグラーツ大学（独語）、リヨン・カトリック大学（仏語）、北京外国語大学（中国語）等の海外短期研修プ
ログラム等とも連動しながら、意欲のある学生の外国語運用能力の向上が図られる。
なお、平成 17 年度から第３外国語として２年次以降の学生向けに、独語、仏語、韓国語、スペイン語、イタリア語の授業が週に１コマ（韓国語のみ２コマ）開講されることとなった。このクラスは選択科目であり、１年次においてⅠA・ⅡA 及びⅠB・ⅡB の必修単位を修得した学生のみが受講可能である。このクラスの設置によって、英語や選択必修とした未修外国語以外にも、興味のある、あるいは研究上必要となる外国語の学習に道を開いたこととなり、学生自らより広い異文化理解へと可能性が拡がることとなる。
必修の未修外国語の場合、どの言語を選択履修するかは新入生（24 年度は 2632 名、25 年度は 2540 名予定）の意思に任されている。学習意欲の問題を考えれば好ましい履修の仕方に違いないが、毎年独・仏・中・ロでどれだけの選択者がいるかは多少時代的傾向があるとはいえ、４月初めにならないと分からないのが現状である。場合によっては急遽非常勤講師を探しクラス増を行う必要があり、４月の授業開始まで授業運営には気を配る必要がある。この点、なかなか解決策が見つからないところであるが、現行の新入生の履修システムを維持する限り、本教育部会が抱える課題として絶えず存在し続ける。クラスサイズとクラス数についてもこれまでも少しずつ改善を図ってきたがまだ語学ごとの格差と改善の余地は残っている。たとえば 24 年度新入生のドイツ語履修者
数は、前年度に比べて 61 名増加し、811 名だった。これを 30 クラスに分けたため、１
クラス当たりの学生数（再履修者は除く）は最大で 32 名、最小で 23 名となった。これに対して中国語は履修者 1188 名に対して 32 クラスが提供されており、学生数が 40 名を超えるクラスも少なくない。この点を外国語第 II 部会で話し合った結果、１クラス
当たりの適正学生数を 25 名から 35 名程度と考えることになり、その基準に満たないドイツ語のグループ（工・海事）を 25 年度から１クラス減らし、その分を中国語に回すことになった。ただし、これは未修外国語が提供するクラス数の合計を変えることができないという制約のも とでの措置であって、 23 名という数字は、少 人数教育を必須とする外国語の授業の在り方からすれば、むしろ理想的であることを申し添えておく。
3３．活動の状況（授業実施にあたっての工夫や問題点）
平成 21 年度から各年度の外国語担当者向けに、新学期の初めの新入生向け外国語オリエンテーション実施に向けた教務上のガイダンスや、外国語担当者向けの FD 講演会を実施してきた。このガイダンスでは田中教育担当理事や大野全学共通教育部長から神戸大学の教育憲章や神戸大学における外国語教育の目的などについても直接話を聞くことができ、単に履修上の注意事項の説明に留まらず、神戸大学の外国語教育に関する共通認識を得る機会となった。
かつての LL 教室が現在のパソコンやインターネットが使用できる CALL 教室に改築され、現況では最新の授業環境が整備されていると言える。また CALL 教室使用に関する
年度前の調整等も、担当の教務職員が英語の授業も含めて一括で申込を受け付け、担当の関係教員ともども調整にあたってくれており、以前よりも手続きも合理化されている。ただ未修外国語の場合、１年次の授業では、対面的な発音指導や初級文法の習得にどうしても集中せざるを得ず、また一部学部の学生は２年次まで必修として未修外国語の授業を受ける必要もあって、文法事項を適切に１年次終了時までに学習してもらわな
ければならない。その点では、必然的に未修外国語では進度が遅くなる傾向のある
CALL 教室の使用は英語などに比べ少ないと言える。IB、IIB のクラスでは総合的な力をつける意味でも CALL 教室使用の可能性は存在すると思われるので、今後各教員が CALL
教室の使用可能な授業方法の習得に努め、整備された授業環境の一層の活用を図る必要があるかもしれない。
すでに「１．組織・運営―現状と問題点―」や「２．カリキュラム―現状と問題点―」で触れたが、特に中国語の選択者の増加の問題が、１クラスの人数の増加にもつながり、クラスによって は再履修者も含めれば 、50 名を越えるク ラス も出ることのある状況である。過去５年間の各未修外国語の選択者数は以下のようである。
独語
仏語
中国語
ロシア語
平成 20 年度
1038
584
908
96
平成 21 年度
1088
526
946
88
平成 22 年度
873
487
1193
97
平成 23 年度
750
538
1067
106
平成 24 年度
811
524
1188
109
授業内容については、様々な情報機器やインターネット、各種メディアの利用、
DVD、CD などの視聴覚教材の活用、対話型学習やペア学習、グループワーク、さらには
国際的な学習参照基準の活用、さらにはミニテストや中間テストの活用など、最新の教授方法に基づく様々な授業の工夫が見られる。さらには前述した提携先の外国の大学における短期語学研修への参加なども取り入れ、外国語の授業自体は日々改善している。
学部によっては提携先での短期語学研修の時間数に応じて研修を単位化しているところもあり、そうした学部の取り組みが学生の外国語学習への意欲を高める一助になっている可能性もある。今後こうした種々の授業方法の効果などを検証しながら、よりよい授業方法を共有し授業改善を図っていくことも課題となる。
24 年 度 の 新 入 生 か ら 、 成 績 評 価 に 90 点 以 上 の 「 秀 」（ S） が 加 わ り 、 こ れ ま で の「 優 」（ A ） を よ り 細 分 化 し 成 績 評 価 す る こ と と な っ た 。 ま た 事 務 へ の 「 教 務 情 報 」（WEB）での成績報告も、平成 24 年度からの GPA の導入に向けて、100 点満点の評点で入力することとなった。これまでの 80 点以上を「優」とする評価に比べて、成績の上位グループに対してはよりきめ細かな評価をすることが可能になり、成績優秀者にとってはより勉学の励みになることが期待される。今後 GPA が導入された場合にどのような活用方法があるかについては、今後の課題となろう。
４．課題と問題点
4神戸大学教育憲章には「国際化の教育」が教育の目的の一つとして謳われており、「多様な価値観を尊重し、異文化に対する深い理解力を有し、コミュニケーション能力に優れた人間の育成」が述べられている。その意味では英語以外の外国語の習得の重要性は言うまでもないことであり、授業担当者には当該外国語の知識のみならず外国の文化についても深い学識 が求められている。 24 年度から採択されたグ ローバル人材育成推進事業による外国語教育の体制強化が一層求められてもいる。すでに上記に述べたよ
うに、神戸大学の全学共通教育としての未修外国語の授業においては、毎年変動する新入生の各外国語選択者数、とりわけ中国語の選択者の増大などへの対応、ゆとり世代の大学生の増大による授業態度等の変化に対する対応、後任教員の半年ルール等による時限的な非常勤講師増等への対応、さらには法人化以降の学内行政上の仕事の増大による専任教員の繁忙化等などもあり、徐々に専任教員間の意思疎通あるいは専任と非常勤講師との連携に時間を割く余裕がなくなってきている。また直接人事権を持たない全学共
通教育部及び教育部会であるため、どうしても神戸大学の外国語教育への長期的展望をもった各未修外国語の専任教員数については、本教育部会あるいは外国語部門会議において本格的議論がこれまで避けられてきた傾向がある。
そうした状況下で 23 年度定年退職された４名の未修外国語担当教員の後任人事においては、これまで平成 17 年４月の学長裁定の「申し合わせ」による前任者の授業科目を引き継ぐという原則と一見整合しないように見受けられるような人事が一部で行われる事態があった。前述したように 23 年度末に定年退職したドイツ語担当教員３名のうち、国際コミュニケー ションセンター所属だ った教員の後任人事は 当初、外国語第 II
部会への申し入れもないまま英語担当の教員を採用するという前提で進められた（つまり、所属教育部会を異にする後任人事が、関係する部会の承認なしに進められた）た
め、外国語教育部門会議を何度か開催して協議し、最終的にはやはりドイツ語担当教員を採用してもらうことになった。この話し合いのなかで、そもそも神戸大学における全学共通教育としての外国語教育の、中長期的な制度設計の必要性が浮き彫りになった。
そうした大きな制度設計については、外国語第Ⅰ部会・外国語第Ⅱ部会が足並みを揃えて議論し、グランドデザインを構想しなければならないだろう。これは 25 年度以降の課題である。
24 年 度 が 例 外 的 な 状 況 だ っ た と は 言 え 、 非 常 勤 講 師 へ の 依 存 率 の 高 さ も 問 題 だ ろう。質の高い教育を提供するためには常勤の教員と非常勤講師との間の連携が不可欠であり、ガイダンス時のみならず、恒常的にコミュニケーションをとる努力が必要だと思われる。

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様式２（続き）
項目・観点ごとの記述
基準５ 教育内容及び方法
５ － １ 【 教 育 課 程 の 編 成 ・ 実 施 方 針 （ カ リ キ ュ ラ ム ・ ポ リ シ ー ） が 明 確 に 定 め ら れ ，それに基づいて教育課程が体系的に編成されており，その内容，水準が授与される
学位名において適切であること。】
５－１－③：

教育課程の編成又は授業科目の内容において，学生の多様なニーズ，学術の発展動向，社会からの要請等に配慮しているか。
（観点に係る状況）
平成 17 年度からのカリキュラムの改定により、学部における４年一貫の語学教育が目指されることになった。外国語教育も国際化してきているため、例えば独語の授業などでは、EU（欧州連合）の「ヨーロッパ言語共通参照枠」に沿った「EU 言語標準」を用いた授業が展開されている。これなどは言語教育における国際的基準の導入の試みと言える。
さらに外国語学習意欲の高い学生のためにインテンシブコース（SA、SB)、アドバンスト
コース（ⅣA、ⅣB)、第３外国語のクラスなども提供することとなった。同時に短期の海外語学研修などとも連携して多角的な外国語能力の養成も目指されている。また母語以外に二つの言語を習得させることを通じて、多言語の習得を実現し、異文化理解・多文化理解の促進に貢献してきた。こうした新カリキュラムは、全学共通授業科目としての外国語
科目の教育目標に合致するものであり、「神戸大学教育憲章」の中の「国際性の教育」にも適合するものであり、今後改善の余地はあるものの、学部の４年間をとおした外国語教
育のカリキュラムとしてはおおむね好結果を得ていると言える。
担当教員はそれぞれの知見に従って、現在のヨーロッパで活用されている「ヨーロッパ言語共通参照枠」といった国際的基準に沿ったテキストを利用したり、ペアワークやグ
ループワークといった最新の言語教育の教授法を適用したりしている。また CD や DVD といった各種情報メディアやインターネットなどを通したアクチュアルなニュース等も活用し、最新の教授法を実践している。言語教育については学内でも各種講演会やセミナー等も開かれ、そうした教授法を積極的に授業に活用している例も見られる。専任の教員グループや非常勤講師との懇談会などでも教授法や教科書の選定の適否、学生の興味のありよ
うなどについて恒常的に議論し、検討している。本学の授業で使われている、あるいはそのために作成されている教科書には比較文化的な内容や現地の生活などをふんだんに取り込んでいるものも多い。
根拠資料
・『外国語教育ハンドブック 2012 年度版』
・シラバス
・教科書
・授業中に配布した資料
・授業で使用した視聴覚教材

５ － ２ 【 教 育 課 程 を 展 開 す る に ふ さ わ し い 授 業 形 態 ， 学 習 指 導 法 等 が 整 備 さ れ て い ること。】
５－２－①：

教育の目的に照らして，講義，演習，実験，実習等の授業形態の組合せ・バランスが適切であり，それぞれの教育内容に応じた適切な学習指導法が採用されているか。
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（観点に係る状況）
ⅠA（ⅡA）とⅠB（ⅡB）との授業の連携を図っている。たとえば文法中心の授業と会話を中心とした総合学習の授業とを設けるなど、効果的な語学の教授のあり方を探っている。
グループ方式やペア方式による会話練習・対話練習や教壇上に立っての会話発表などの、臨場感を持って学ばせる工夫もなされている。またⅢA、ⅢB では、多様なテーマを設定した授業を行うなど、学生の関心を喚起することに力を入れている。教員が一方的に授業を行うのではなく、対話や会話、さらにはディスカッション等も取り入れ、発表する力をつけることをめざす授業形態も試みている。授業担当者は CD や DVD などの各種情報メデ
ィアを活用したり、インターネットの最新のニュースなども活用して、授業の活性化を図っている。授業外ではネイティブの留学生等が TA として国際コミュニケーションセンタ
ー内のランゲージ・ハブ室(以下ハブ室と略記)に詰め、各言語での会話の実践や各種の質問に応じている。このほか CALL 教室を整備・開放し、外国語教育ソフトを充実させて、学生を自学自習へ導くための課題を学生に課すクラスもある。
根拠資料
・『外国語教育ハンドブック 2012 年度版』
・シラバス
・授業中の配布資料
・授業記録
・ハブ室勤務表・国際コミュニケーションセンターホームページ（「CALL 室利用者統計」等）
５－２－②： 単位の実質化への配慮がなされているか。
（観点に係る状況）
期末の定期試験以外に、授業時において、あるいは学期内において、小テスト・ミニテ
ストや中間テストを実施し、理解が不十分なところを学習者に自覚させ、復習を促している。また毎授業後に宿題を課したりすることによって、復習と予習とを奨励している。
「作文」といった学習到達点を図る課題を与え、毎回解説・添削などもしているケースもある。またテキストを筆写し、訳す課題を与えている教員もいる。ペアやグループで積極的に会話練習をさせて、コミュニケーション能力を身につけさせている例もある。毎回の授業後に授業・学習記録カード等を用いることによって教員と学生との意思疎通を図っているクラスもある。また Moodle（学習管理システム）を利用して、学生がコンピュータ
のみならず、スマートフォンや iPhone を使って授業外でも気軽に学習できるように工夫している教員もいる。このように各担当教員は授業内の練習のみならず、作文や筆写などの課題を授業外にも与えることで、単位の実質化に努めており、学習記録カードなどを用いることでもって、さらに授業と授業外での自習との有機的な関連を自覚させている。
根拠資料
・ 出席簿（小テストの成績、宿題の提出の有無をも記入）
・ 期末の授業評価アンケート
・ 各教員の自己点検・報告書
・ 教科書などの教材
・ 提出課題５－２－③： 適切なシラバスが作成され，活用されているか。
（観点に係る状況）
全体として、授業の到達目標、内容、成績の評価方法と基準が明確に伝わるように作成されている。授業のテーマと到達目標、授業の概要と計画については、全クラスの足並みが そ ろ う よ う 、 部 会 が 責 任 を も っ て 共 通 の 文 章 を 成 し 、 個 々 の 担 当 教 員 は 、 成 績 評 価方
7

法・基準とオフィスアワーの情報を個別に記入して、それぞれのクラス特有の情報が学生に正確に伝わるようにしている。また学生へのメッセージとして、各言語を学ぶ意味をコンパクトに伝える努力をすることで、普段はあまりなじみのない第 II 外国語への学習意
欲を増大させる工夫をしている。それがある程度成功していることは、学生の授業評価ア
ンケートの結果からも読み取れる。
根拠資料
・シラバス
・学生の授業評価アンケート
・各教員の自己点検・報告書
５－２－④： 基礎学力不足の学生への配慮等が行われているか。
（観点に係る状況）
小テスト・ミニテスト等を行い、その解説を授業中に行っている。また、作文などの課題を課して、添削し、授業中に解説などを行っている。こうした授業中の練習問題や小テスト、さらに授業外の作文等の課題を通して、基礎学力不足の学生を生みださないように努力している。毎回の授業後に提出カード等を用いて、重要ポイントが理解できているかをチェックし、個別の質問に答えている教員も少なくない。各言語とも授業の出席率も高
く、合格率も高いと考えられる。また期末試験における受験放棄者は極めて少ない。
ハブ室には留学生等が TA として一定時間帯に待機し、積極的に学習言語で会話を交わし、学習の仕方などについての相談に応じている。小テスト・ミニテストの励行あるいは中間テストの実施によって、学生の学力を常にチェックすることにも配慮している。また
CALL 教室の活用を促し、自習を効果的なものにするよう工夫している。
根拠資料
・ 出席簿（小テストの成績、宿題の提出の有無をも記入）
・ 期末授業評価アンケート・ ハブ室訪問学生簿
・ 成績分布表・ 国際コミュニケーションセンターホームページ（「CALL 室利用者統計」等）

５ － ３ 【 学 位 授 与 方 針 （ デ ィ プ ロ マ ・ ポ リ シ ー ） が 明 確 に 定 め ら れ ， そ れ に 照 ら し て，
成績評価や単位認定，卒業認定が適切に実施され，有効なものになっていること。】
５－３－②：

成績評価基準が策定され，学生に周知されており，その基準に従って，成績評価，単位認定が適切に実施されているか。
（観点に係る状況）
期末試験、中間テスト、小テスト・ミニテスト、授業外での課題の提出、出席・予習・発表状況等を適切な割合に配当し成績評価の基準としている。それらはシラバスで明示するか、あるいは最初の授業時間において学生に説明している。
根拠資料
・ シラバス
・ 出席簿（小テストの成績、宿題の提出の有無をも記入）
・ 期末定期試験答案、中間テスト答案、小テスト・ミニテスト答案
・ 各教員の自己点検・評価報告書
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５－３－③： 成績評価等の客観性，厳格性を担保するための措置が講じられているか。
（観点に係る状況）
試験の成績や宿題の提出状況など、主観性の入り込む余地のないものが成績評価の基準となっているため、客観性・厳格性は担保されている。また、一回限りの期末試験で成績評価するのではなく、複数の観点を考慮に入れることによって、学生の能力を総合的に判断する工夫をしている。
根拠資料
・ シラバス
・ 出席簿（小テストの成績、宿題の提出の有無をも記入）
・ 期末定期試験答案、中間テスト答案、小テスト・ミニテスト答案
・各教員の自己点検・評価報告書

基準６ 学習成果
６－１【教育の目的や養成しようとする人材像に照らして，学生が身に付けるべき知
識・技能・態度等について，学習成果が上がっていること。】
６－１－②：

学習の達成度や満足度に関する学生からの意見聴取の結果等から判断して，学習成果が上がっているか。
（観点に係る状況）
学生の授業評価アンケート（「授業評価」）で各言語ともほぼ全項目にわたって「中」以上のよい評価を受けている。語彙や文法について、また外国語学習を通して、各言語圏の文化や社会、歴史などに興味を持つようになった学生も多い。ドイツ、オーストリア、フランス、中国などで実施している短期語学研修（夏季語学研修）への参加を希望する学生や個人で外国旅行に行く学生も増えている。さらに交換留学などで長期の留学により一層の専門的な学習をめざす学生も少なくない。
根拠資料
・学生の授業評価アンケート
・出席簿、答案
・各教員の自己点検・報告書
・夏季語学研修参加者名簿基準７ 施設・設備及び学生支援
７ － １ 【 教 育 研 究 組 織 及 び 教 育 課 程 に 対 応 し た 施 設 ・ 設 備 等 が 整 備 さ れ ， 有 効 に 活 用されていること。】
７－１－④： 自主的学習環境が十分に整備され，効果的に利用されているか。
（観点に係る状況）
ネイティブの留学生が TA として国際コミュニケーションセンター内のランゲージ・
ハブ室に待機し、外国語会話の実践や各種の質問に応じたり、タンデム授業（留学生と日本人学生がペアになり、互いの母語を教え合う）に応じたりしている。タンデム授業の人気は高い。また、CALL 教室の活用を促し、自習を効果的なものにするように工夫している。Moodle が特に効果を上げている。

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根拠資料
・ハブ室勤務表
・各教員の自己点検・報告書
・国際コミュニケーションセンターHP（「CALL 室利用者統計」「ハブ室利用者統計」）

７ － ２ 【 学 生 へ の 履 修 指 導 が 適 切 に 行 わ れ て い る こ と 。 ま た ， 学 習 ， 課 外 活 動 ， 生 活や
就職，経済面での援助等に関する相談・助言，支援が適切に行われていること。】
７－２－①： 授業科目，専門，専攻の選択の際のガイダンスが適切に実施されているか。
（観点に係る状況）
年度末に担当教員全員が外国語オリエンテーションガイダンスに参加したうえで新年度にのぞみ、ガイダンスで得た情報をもとに、4 月最初の授業のときに学生を対象にオリ
エンテーションを行っている。学生には『外国語教育ハンドブック』を配布し、外国語授業の目的やカリキュラムなどを十分に周知徹底させることに努めている。
根拠資料
・外国語オリエンテーションガイダンス配布資料
・『外国語教育ハンドブック 2012 年版』

７－２－②：

学習支援に関する学生のニーズが適切に把握されており，学習相談，助言，支援が適切に行われているか。
また，特別な支援を行うことが必要と考えられる学生への学習支援を適切に行うことのできる状況にあり，必要に応じて学習支援が行われているか。
（観点に係る状況）
各担当教員は授業の前後の時間を利用して学生の質問等に応じるのみならず、シラバス
上でオフィスアワーやメールアドレスなどを明示して、学生たちが気軽に、あるいは時間をかけて質問や相談ができるように対応している。また特に CALL 教室での授業で TA を活用し、語学の学習以前にコンピュータ操作にとまどう学生がいないよう配慮している。また、ネイティブの留学生が TA として国際コミュニケーションセンター内のランゲージ・
ハブ室に待機し、各種の質問に応じる体制も作っている。
根拠資料
・シラバス
・各教員の自己点検・報告書
・ハブ室勤務表・国際コミュニケーションセンターHP（「CALL 室利用者統計」「ハブ室利用者統計」）

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