低炭素社会実現のための住宅地再編とライフスタイル変更の可能性―― 京阪神の都市圏で何ができるか ――
龍谷大学 壽崎かすみ
１．はじめに地球温暖化ガス排出量削減に関し、その実現方法が議論、研究されている。都市計画の立場からも検討が行われている。地球温暖化ガス（主に CO2 以下本論文中では「CO2」と表す）排出量削減のひとつの方法として、火力発電から原子力発電への移行も検討されていたが[1]、2011 年 3 月 11 日の東日本大震災での福島原子力発電所の事故もあり、原子力発電への移行はおろか、新たなエネルギー、再生可能エネルギー利用への転換への検討が重要になっている[2]。
民生家庭部門の CO2 削減の方法のひとつは、電力需要を減らすこと、民生家庭部門の電力需要を減らすには、使用量を可視化し把握しやすくして節電意識を高めることも言われている[3]。CO2 排出量に自家用車の利用が占める割合は地域によるが尐なくない[4]。現在のガソリン自動車の排気ガス総量を減らすことは重要なポイントである。自動車に代わる交通手段として公共交通の利用促進が推奨されているが、採算性との関係でバス便の路線廃止、本数削減も行われており[5]、自家用車からの移行を進める上では問題である。
日本社会は人口減尐しており、その結果住宅が供給過剰であることは数字の上では明らかであり、空き家率は増加している。高齢化、空き家の増加した住宅地をたたむ方法として、ドイツの事例が紹介されている[6]が、日本の土地所有の現状では難しい[5]。住宅地を緑地に変える、CO2 の吸収源を増やすのも CO2 削減効果を生む。
いずれにしても、ごく普通の市民があたりまえに利用できる CO2 削減方策を実現する体制が必要であり、それは「今あたりまえの生活」を修正、あるいはライフスタイルの変更を伴う。
２．CO2 排出量削減に向けた住まい方
２．１ エネルギー効率を考えた住まい選び
CO2 排出量削減に関わるシミュレーションによると、家族のライフステージに合わせて住居を変えることで、生活の中での CO2 排出量を削減することができる。若年世代の単身、あるいは夫婦だけの家族は駅に近いマンションに住み、子どもがいて家族の人数が多い場合は、戸建住宅に住む。子どもが独立して夫婦だけになったら、駅に近いマンションに転居するという住み替えをすることである[4]。一般にマンションは気密性が高く、床面積も小さいのでエネルギー効率が良い。戸建建て替えに際して、熱効率の良いものに建て替えるのも有効である[7]。
この住み替えモデルは、鉄道駅近くのマンションに居住し、近くに市役所、病院、商店等の施設が立地していることを前提としている。駅前にマンションが林立し、病院を、買い物等には駅前のマンションから自家用車での移動という状況では、自家用車の排出する CO2 が多くなるため、トータルに見た CO2 排出量削減という目的には沿わない[4]。
２．２ 新しい住まい方とエネルギー消費

日本に紹介されて久しく、尐しずつ増えている住まい方の形として「コレクティブハウス」[8]、「コーポラティブハウス」[9]がある。コレクティブハウス・コーポラティブハウスのエネルギー消費に関するシミュレーション研究[10]によると、キッチン、浴室、リビングなどの共有部の利用率を上げるほどエネルギー消費を削減できるという結果が出ている。2008 年都市住宅学会のシンポジウムにおいてコレクティブハウ

ス「かんかん森」の実践報告がなされている[11]。このシンポジウムの中ではエネルギーの話には触れていないが、居住者の選好として、一人暮らしでの入居希望者が多く、家族の場合は、賃料との関係で「この値段を払うなら買う」という選好がみられることが報告されている。
一人暮らしの若者の新しい住まい方として、東京を中心とする首都圏では「シェアハウス」[12]という居住形式が賃料も要因となり確実にマーケットを広げている。京阪神ではまだ尐ないようであるが、UR 西日本が、シェアハウス形式を「親族あるいは姻族以外の複数人で居住すること」を前提とした賃貸物件契約を一部の団地で認めており、海外留学でシェアハウスを経験した若年層などに広がることも予想できる。
学生マンションを建設するより学生用シェアハウスのほうが転用しやすく、大学のキャンパス移転が首都圏、関西圏をはじめとして行われている現状では、家主にとってもリスクが尐ないとうメリットがあるとも考える。シェアハウスはコレクティブハウス以上にキッチン、浴室、リビングの共有を前提とした住まいであり、エネルギー消費の観点からは推奨すべき住まい方であるといえる。
２．３ 実現にあたっての課題
CO2 排出量を抑えた住宅づくりには、断熱性能などに関する現在の建築基準を変更し、性能の良いもののみ建てられるようにしていくことも必要である。しかし、建て替えの時期は所有者の事情で限定され、建て替えても居住を考える地域も限られる[7]。家族の構成員数などに応じた住み替えを実現するには、未だ未成熟な中古住宅市場の活性化が必須であり、議論が続いている新築時以来の履歴を残すことなどが必要である。また、間取りをある程度規格化し、住む人が変わっても住み続けられる、さまざまな生活のかたちを受け入れるハコ、標準形を整えることと、入居者が好みに応じてリノベーションしやすいものとすることのどちらを標準設計とするかについても検討する必要がある。
シェアハウスのような住まい方を、マーケットが広がりつつある現在、積極的に進めるための制度整備が必要である。シェアハウス方式は、空き住戸を、十分な住宅が得にくい若年層向けに活用するストック活用の方策である[13]。民間賃貸住宅を他人同士で借りる場合の最大の問題は賃貸契約である。UR の実践例等も見ながら、一定の制度を整備していく必要がある。シェアハウス方式を空き家の利用にも簡単に活用できる制度とすることも必要である。高齢夫婦が駅近くのマンションに転居したあと、その住戸に買い手がつく保証はない。買い手がつくとしてもその時期は予測できない。住み替えを考えると、「売れる」タイミングは需要な意味を持ち、住み替えの際の課題となる。しかし、シェアハウス方式を一軒借り上げ、あるいは買い上げて運営する組織を作るということまで考えれば容易になる。
コレクティブハウス・コーポラティブハウスは本来、シングルペアレントなどフルタイムで働きながら子どもを育てる家族などが、家事を共同化することで生活を簡潔にすることを目的として生まれた住まい方である[8]。しかし日本では、欧米との食文化の違いから、共同の食事が実現しにくいことなども実現の障害となっている。現在の日本人の長時間労働などを考え合わせ、共有部分の掃除などの共同作業は業者に任せるなど、お金で解決する方法を取り入れたものができても良いと筆者は考える。現在の長時間労働を肯定はしないが、これは個人のライフスタイルの問題としてだけでは解決不可能な問題と考えているからである。
３．住宅地の配置

３．１ 鉄道の駅勢圏
駅近くのマンションに転居しても、日常の通院、買い物等に自動車が必要な生活では CO2 排出量は削減できず、また、自動車を運転しない人たちの生活上の不便は解消しない。公共交通、特に軌道系、鉄道の駅近くに施設を再度移転集約する必要がある[5]。
「駅勢圏」という考え方について、従来はある駅がどの範囲から人を集めているか、あるいは集めることができるかを基準に設定しており、そのための交通手段は自家用車も可であった。しかし CO2 排出量削減について考える場合は基礎となる駅勢圏を徒歩圏とする必要がある。徒歩圏は駅の集客力とは別に、歩く距離、駅から何分という距離が条件である。これがどの位かは年齢、性別、健康状態などにより様々であり、所要時間が同じでも、傾斜地の場合と平地の場合で条件は異なる。歩きやすい道が整備されている
場合とそうでない場合でも異なるとう事情があるので一概には言いにくい。
駅から徒歩で移動可能な範囲に一通りの施設と住宅がある、これをワンセットと考える。駅に近い住宅は低層の集合住宅、駅から離れると戸建住宅という形が現状をからすると自然と思われる。自家用車の利用を減らすために、この範囲に配置する住宅は、集合住宅、戸建を問わず駐車場なしとするくらいの思い切った政策をとることも要件等である。駅前に商業や業務床の集積がある場合は、駅勢圏の中の住宅は尐なくなる。
二次的、三次的駅勢圏としては、ある駅まで人が電車で移動してくる範囲も考える必要はある。これが現在のターミナルステーションであり、大型商業施設、業務床、病院、役所などの公的機関が集まる場所である。高等学校をはじめとする教育機関の立地もこれにじゅんじて、通学の足を確保する。
自転車は、CO2 を排出しない乗り物であり、徒歩のみよりも行動範囲を広げる。しかし、歩行者、自転車利用者双方の安全確保の観点から自転車専用レーンの整備と併せて利用促進を進めるべきである。
車椅子利用者をはじめとする移動困難者の自動車利用については、別途方策が必要である。
３．２ 戸建住宅の再編
二項道路にのみ接道、接道義務を果たしていないため再建不可の住宅など既存不適格の住宅が古い集落の中や昭和３０、４０年代にスプロール開発された住宅地には一定数以上ある。これらの住宅は、駅からの距離などの立地がいかに良くても、不動産としての評価は低く、住宅ローンの対象となりにくい。建蔽率・容積率が一定以上超過している既存不適格の住宅も、そのままでは住宅ローンの対象となりにくい。
このような住宅は隣接する敶地の住戸を数戸以上をまとめて買収、あるいは借り上げ、まとまった敶地として道路を造り再開発する[5]。このような再開発が可能になれば、敶地内の住戸の数を減らし共用の庭をとりいれ、また共用の建物をつくることなどができる。再開発により、隣接して建っていただけの戸建を、住まいに対する何等かの意識を共有する住民の集まりである戸建コーポラティブとして再編するのである。戸建コーポラティブは分譲、定期借地権付きいずれの方式でも、可能である。
「かんかん森」のケースで住居に対する選好に家族層の場合は「買う」という選択肢があったことも考え、分譲か賃貸かは値段次第で色々ありうる。
コーポラティブハウスの再編の際に集合住宅とすることも選択肢となるが、戸建住宅地を戸建住宅に運営、管理、所有形式といったことだけ変更した戸建住宅地とすることで、地域の景観を大きく変容させずにすむ。対象となる住戸の築年数、状況にもよるが、住むことが可能な住宅は壊さず住み続けることを大前提とする。
コーポラティブハウスにして共有部を生み出し、また、住民間のコミュニケーションが密になることを利用して、スウェーデンなどでみられるような地域暖房、地域熱供給をコーポラティブの住民に対して行うことを検討する余地ができる[14]。共用の建物に共用のキッチン、リビング、浴室をつくることも可能であり、これらの設備の利用率を高めることができれば、共用部の利用と消費エネルギーのシミュレーションの結果[10]から明らかなように、エネルギー効率を上げることができる。コーポラティブハウス全体で共用する太陽光発電装置の設置、共用の建物に密集市街地では導入が難しい薪ストーブを設置するなども容易になる。
住戸の中にシェアハウスも取り入れ、学生をはじめとする若年層が住めるようにし、欧米でみられる子守などする住み込みの学生とすることも提案できる。仕事は子守ではなく、共用部の掃除、庭の手入れなど色々ある。若年層に安価な住居を提供できる。
コレクティブハウスやコーポラティブハウスは多世代が集まって住むこと、多様な職種の人が集まって住むことに意味があるという指摘が神戸での実践から言われている[5]。また、コーポラティブ方式が再開発に適した方法であることは神戸での実践で明らかにされている[9]。
コーポラティブの中のシェアハウスで暮らした経験を持つ若者が、家族を形成したあとの住まいにコーポラティブを選び、夫婦だけあるいは単身になったら床面積の小さいコーポラティブハウスあるいはコレクティブハウスに住むことが、住まい方のひとつのモデルとなれば、日本の住宅をめぐる状況はかなり変化すると考えられる。
３．３ 駅から遠い住宅団地
住宅地開発盛んなころ開発された住宅団地には、駅からバス便に頼らざるを得ないところも尐なくない。
このような住宅地では、住民の高齢化とともに空き家がではじめ、居住者が減尐している。当然バスの利用者も減り、バス路線廃止に至るケースもある。空き家が増えると、犯罪率が高くなるリスクもある。高齢者がぼつぼつと住む住宅地は、上下水道の維持管理をはじめとし、福祉サービスの提供等を考えると自治体からも維持管理、住民サービスの点で負担の重い地域となる[5]。
空き家がまとまったところから、建物を壊し緑地にすることがCO2削減の観点からは最良の方法である。
できるならば、残っている居住者に駅のそばの住宅に移住してもらう。若い家族層が住むように誘導するという方法もあるが、人口減尐下でどこに、どの程度の住宅地を残すかは慎重に検討し、計画を作り、行う必要がある[6]。
住宅地として維持するところに住む住民は、自動車での移動が必須となる。自動車で CO2 を排出するので、他の部分の排出量を減らすことを義務付ける。残した住宅地全体に地域暖房、地域熱供給を行い、その運営は住民が共同で担う、緑地の管理などである。エネルギー自立型の住宅地を構成する。
３．４ 緑地を増やす
排出された CO２の吸収量を増やすためにも、緑地を増やす。現在設定されている CO2 排出量削減の目標値には、排出量から吸収量をマイナスした値が使われている。排出量が一定の場合、吸収量を増やせば全体としては排出量削減ということになる、緑地とする場所は、大阪、京都、兵庫、滋賀を中心とする京阪神では、遊休農地、耕作放棄地がまず対象として考えられる。次に現市街地の空き家、空きビル等を取り壊し、緑地化し、公園・緑地として活用する。空き家・空きビルの取り壊しにあたっては、鉄道など交通事情を考慮にいれ、自動車なしでのアクセスが難しいところから緑地化するなどの方針がいる[15]。緑地化は、前節の住宅地を緑地に戻すことと同様に、計画的に進める[6]。
公園として緑化する箇所については、「公園」という機能を考慮にいれ、住民の憩いの場としてのアクセス、駐車場等も考える必要がある。しかし、全体としては緑地を増やす、樹木の数を増やすことが目的なので、緑地管理、残される住宅地管理、防犯等のための道路等に留意しつつ、緑地化する。

京阪神都市圏の大阪、京都、兵庫そして滋賀は、山と海（あるいは琵琶湖）を抱え、市街化区域の都市の顔と風致地区、都市計画区域外のいなかの顔を合わせもつ地域である。業務床や住宅が延々と続く首都圏とは現状が異なる。
京阪神都市圏では、都心部を尐しはずれると郊外住宅地になる。不動産価格の相場も首都圏とは異なる。
郊外住宅地にモザイクのように入り組んで里山があり、林地が広がる。農地もあるが、遊休農地、耕作放棄地も多い。
しかし里山、林地は、貴重な CO2 の吸収源であり、住宅建設の資材となる木材の生産地である。林業の衰退とともに、荒れたところが多く、間伐等が必要な状況にある。建設用木材のほかにも、薪、あるいはペレットに加工しエネルギー供給源となる[15]。
周囲を緑化した住宅地では、将来的に近隣の林地から木材を切り出し、燃料として利用することも可能である[15]。また、農業と組み合わせたコーポラティブハウスはすでにヨーロッパで試みられている[16]。
森林を守る仕事、農地を守る仕事をする人たちは、居住地に関し、都市計画法の線引きの特例として扱われている。緑地を増やした住宅地は、このような地域と位置付け、自立した地域として育てていくことの可能性を探る方法もある。現在の日本の農業は、農業収入だけで生活できる状態にはなく、兼業農家が多い。
農業収入が良い地域は、都市近郊農業の野菜、草花を主とする地域、果樹を中心とする地域である[17]。
緑地化するにあたり、どのような緑地化をするのかは、土地利用全体を見通し、丁寧に計画をする必要があることがこのことからも確認できる。
４．まとめ
新しい住まい方を取り入れることで、居住形態、コミュニティの作り方に選択肢が増え、結果として CO2排出量を抑えた生活ができる可能性があることを述べた。居住に関しては土地所有、不動産所有をどう考えるかということが基本にあり、所有権と利用権、あるいは私有権と人口問題、環境問題という世界的な課題をどのように調整するかという問題につながる。日本ではなかなか受け入れられなかった新しい住まい方が、若い世代から広まる兆しが見え、それが CO2 削減、そして非婚化、晩婚化の要因のひとつである若年層の住宅問題につながることを述べた[14]。
ここで提案した住まい方を日本社会の標準あるいは一般的なものとするには、昨今言われている「多文化共生」国籍、年齢、言葉、生活習慣の違いを受け入れ共に暮らすこと以前に、日本人同士が、異なる生活文化、ライフスタイル、価値観を持つ人をお互いに受け入れ、尊重し合えることが必要である。関西に強く残る自治会など、昔からの地域コミュニティはともすれば異質な人を排除する方向に動く。隣の人は、自分とは違う生活をしているということを前提にオープンな誰にでもわかり、誰でも参加できるルールをつくることでご近所同士が共生できる文化の醸成もこれからの課題である[5]。
集合住宅(いわゆるマンション)、戸建住宅、コーポラティブハウス等々の住み替えが円滑に行えるようにするには、中古不動産市場を活性化することも必要である。このためには、近年増加しているペットの飼育[18]、バリアフリー等についても、今の時代にあった標準をつくり、それについてのコンセンサスを作ることが必要である。
どこに住んでも周囲の住民から排除されることなく生活でき、犬やネコがいても問題なく転居先を見つけることができる。障害があっても、特別な仕様を要求せずに新しい住戸を見つけることができる、つまりユニバーサルデザイン[19]の達成された住宅が標準として供給されることが望ましい。ユニバーサルデザ
インには、補助犬（盲導犬、介助犬、聴導犬）との生活を支えることも不可欠である。これから住宅を建てる、建て替える際には、住宅のモジュール、設備等含め、ユニバーサルデザインを実現した住宅に建て替えることが必要である。
また、新しい住宅地開発はやめ、既存の住宅地を再編し、余剰となる住宅地を緑化し利用していく方法

を検討していくことが必要であると考える。
地球温暖化、気候変動のもとで、洪水の被害等が増えている。人口急増の時代にリスクを承知で無理に宅地化したところを居住敵地からはずし、自然災害から安全なところに住宅地を移動することも、人口減
尐下の土地利用にあたっては考える必要がある。
参考文献[1] 山口亜希子 “地球温暖化に関する動向” 『新都市』 Vol.65 No.8 pp8-9

2011 年[2] 藤岡伸亮 “低炭素社会に向けた「環境モデル都市・京都」の取り組み” 『新都市』Vol.65 No.8
pp32-37 2011 年[3] 家田仁 “再生可能エネルギー社会の都市像、交通像、そして生活像” 『都市計画』Vol.59
pp33-36

No.6

2010 年[4] 谷口守他 “都市構造からみた自動車 CO2 排出量の時系列分析” 『 (社)日本都市計画学会都市計画論文集』 No.43-3 pp121-126

2008 年[5] 広原盛明、高田光男、角野幸博、成田孝三編著 『都心・まちなか・郊外の共生』晃洋書房 2010 年[6] 水原渉 “ドイツ東部における都市の縮造の姿―拝啓およびライプツィッヒなど幾つかの事例”『スマートシュリンクと空間管理―人口減尐時代のアーバンフォームとマネジメント３－ 2011 年度日本建築学会大会（関東）都市計画部門パネルディスカッション資料』 pp 15-18 2011 年 8 月[7] 山口容平他 “住宅ストックのマネジメントによる二酸化炭素排出牢の削減効果の推計：大阪府豊中市郊外住宅地を対象としたケーススタディ”『(社)日本都市計画学会 都市計画論文集』 No.44-3
pp.313-318

2009 年[8] 石東直子＋コレクティブ応援団 『コレクティブハウジングただいま奮闘中』 学芸出版社 2000 年[9] 高田昇 『コーポラティブハウス』 学芸出版社 2003 年[10] 木藤宏美他 “住宅における環境・エネルギー情報提供システムの構築に関する研究（その８）共用部活用による省エネルギー効果の予測” 『日本建築学会大会学術講演会梗概集（北陸）』pp333-334
2010 年[11] 都市住宅学会 “第 15 回学術講演会報告（２） ワークショップ②大会実行委員会 都市居住としてのコレクティブハウジングの可能性と課題－日暮里コミュニティ見学会をとおして”『都市住宅学』60号 pp95-104[12] 久保田裕之 『他人と暮らす若者たち』 集英社新書 2009 年[13] 日本住宅会議編 『若者たちに「住まい」を！』 岩波ブックレット No.744

2008 年[14] 菅正史 “地域冷暖房による未利用エネルギー利用の推進と都市計画の役割” 『都市計画』Vol.59
No.6 pp45-48 2010 年[15] (社)日本都市計画学会 低炭素都市づくり研究会関西支部 “「コンパクト」から「スマート・ミックス」へ”（社）日本都市計画学会 関西支部 2010 年度総会での助成研究報告（口頭）[16] 糸永浩司 “英国・北欧でのロー・インパクト・デベロップメントとエコビレッジ” 『農村計画論文集』第 2 集 pp211-216 2000 年

農村計画学会[17] 日本建築学会 農村計画委員会国土計画小委員会のワークショップでの討議より 2011 年 8 月 22 日開催[18] 薬師寺康子 『いぬのこころ ねこのこころを考えたマンションライフ』（株）住宅新報社 2007 年[19] 川内美彦 『ユニバーサル・デザイン』 学芸出版社 2001 年