平成 30 年度～令和元年度東京学芸大学教育実践研究推進本部「特別開発研究プロジェクト」報告書

体育/保健体育科における現職教員を対象とした研修プログラムの開発◎鈴木秀人（東京学芸大学教職大学院教育実践創成講座保健体育教育サブプログラム）〇佐見由紀子（ 同上）佐藤善人、鈴木聡、及川研、繁田進、高橋宏文、仲宗根森敦（東京学芸大学健康・スポーツ科学講座）
今井茂樹（附属小金井小学校）、松井直樹（附属大泉小学校）、久保賢太（附属世田谷小学校）、小島大樹（調布市立第三小学校）、上野佳代（附属小金井中学校）代表者連絡先：hidetos@u-gakugei.ac.jp【キーワード】体育、保健体育科、現職教員、研修

１

はじめに

東京学芸大学では、大学院の組織改組を行い 2019 年度から新たに教職大学院をスタートさせた。保健体育科サブプログラムでは、教科教育と教科専門の統合を具体的に構築していくことを目指し、カリキュラム開発を行っている。
本 研究は、この 教職大学院で求められている教科教育と教科専門が有機的に統合された授業を具体的に構築していくことを柱に進めながら、そこで得られた成果を、附属小学校・中学校における日々の教育実践と教育実習に反映させていくこと、さらに、再編検討中の本学センターの重要な役割とされた現職研修に、今後、体育・保健体育の領域を位置づけていくための基礎作業にもつなげていこうとするものであった。

２

プロジェクトの目的

研究 2 年めに当たる本年は、1 年めに行った現職教員に対する調査をさらに継続して行い、現職の立場から大学院教育へ求めているニーズを明らかにすることを目的とした。以下の報告は、小中学校現職教員の立場から大学院教育に期待することや、大学院で学び直すとしたらどのようなことを求めているかについての調査結果を示すものであり、今後の現職教員を対象とした研修プログ
ラム開発のための基礎資料となるものである。

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研究の内容

（１） 調査の概要① 調査期間 2019 年 1 月～2019 年 12 月
② 方法
質問紙直接配布回収法③調査対象 本研究プロジェクトに関わる大学教員が参加した授業研究会に出席していた小学校及び中高校教員に回答を依頼した。回答者は小学校教員 226 人、中高校教員29 人、計 255 名であった。
④質問紙について質問紙は、プロジェクトに関わる大学教員が協議して作成した。内容は、回答者の属性（教職経験年数、性別、勤務校の校種、出身学部等、職階等、専門研究教科、所属地域、体育科授業研究会の参加有無、体育科研究授業の授業者経験の有無）、大学院に期待すること 10 項
目（3 件法）、大学院で学びたいこと 26 項目（5 件法）、大学や大学院教育に期待すること、学びたいこと（自由記述）から構成した。
（２）調査結果及び考察①大学院に期待すること平成 30 年度～令和元年度東京学芸大学教育実践研究推進本部「特別開発研究プロジェクト」報告書

大学院に期待することとして、以下の 10 項目につき「はい、ふつう、いいえ」から選択して回答を求めた。項目は、「大学院で研修することに興味がある」「図書館などで時間をかけて保健体育に関する本や論文を読むこと」「自身で研究テーマを決めて追究すること」「保健体育の授業を参観したり授業研究会に参加したりすること」「学部を出てすぐの院生とともに学ぶこと」「大学教員や学び合う仲間とディスカッションすること」「大学教員から専門的な知見を学ぶこと」「保健体育について時間をかけて議論すること」「普段聞けない講義・講演を聴くこと」「他の教師ともに情報交換すること」であった。
「大学院で研修することに興味がある」という問いに対して、「はい」が 39％「ふつう」が40％「いいえ」が 21％であった。約 4 割の教員が大学院研修に興味を示している。2 割は関心がない。また、期待していることとして割合が高かったのは、「大学教員から専門的な知見を学ぶこと」「普段聞けない講義・講演を聴くこと」「他の教師ともに情報交換すること」であった。
大学教員とのかかわりや授業を受けることといった大学院という場の独自性が反映されていると言える。他の現職教師との議論にも期待があると言える。
「保健体育の授業を参観したり授業研究会に参加したりすること」に対する期待も比較的高かった。これも大学院での研修ならではと言えるだろう。
一方で「自身で研究テーマを決めて追究すること」といった、本来大学院で求められる主体的な学習態度の実現を期待する点については、5 割強であった。
「図書館などで時間をかけて保健体育に関する本や論文を読むこと」は「はい」と回答する割合が 4 分の 1 弱である。また、項目の中では一番期待が低いこととして「学部を出てすぐの院生とともに学ぶこと」があげられる。以前の大学院教育学研究科修士課程体育科教育学コースに在籍していた現職の大学院生の声では、ストレートマスターとの議論を高く評価していたため、これは実際に入学してからその意味や効果を認識するということなのかもしれないが、教職大学院となってこのような傾向が現われた可能性もある。教職大学院を修了する現職教員に対して修了時の調査を行ってみたい。
②大学院で学びたいこと 26 項目についての平均値の比較
大学院で研修する内容について「学びたい」意識を、「とても思う」「思う」「ふつう」「あまり思わない」「全く思わない」から選択して回答を求めた。
「とても思う」を 5 点、「全く思わない」を 1 点として平均値を出した。
上位群は、「10 保健体育科で扱う運動の指導方法やコツを学びたい」「2 運動技術について深く知りたい」「23 ボール、ゲーム、球技の指導法について学びたい」「7 保健体育科の授業の進め方について学びたい」「15 具体的な授業の方法について学び直したい」「16 身体の動かし方やしくみについて学びたい」で、方法論を学び直したいという意識が高いと思われる。
下位群は、「5 授業分析等で使う統計法について学びたい」「17 体育科に関する研究論文から知見を得たい」「21 保健体育科の授業研究組織をリードする方法を学びたい」「12 研究論文の読み方や書き方について学びたい」「14 保健体育の歴史について学びたい」であり、大学院の根幹である論文を読み込んだり執筆方法を学んだりすることにモチベーションが低いことに注意が必要であろう。
また、教職大学院で目指す教育現場のリーダー育成という点から考えると、研究組織をリードする方法に対してそれほど関心が高くないことにも注目しておきたい。大学院が学究の場であることや、日頃はゆっくり読むことのできない書籍や論文を読む時間や場があるということへの期待が少ないことが気になる。実践知を求める意識が高く、体育史などの基礎的な研究から学ぶ意欲が少ない点においては、入学後に意識転換や重要性の気づきが起きるかどうかを追跡してみる必要がある。
③因子分析
大学院で研修することを想定し「学びたいこと」に対しての意識を尋ねた。回答は、先述の通り、5 件法（「とても思う」「思う」「ふつう」「あまり思わない」「全く思わない」）で求めた。
因子分析の結果、3 因子が構成された。分析の際には天井効果があった項目を外した。十分な因子負荷量を示さなかった項目は無かった。なお、因子分析では主因子法、プロマックス回転を用いた。第 1 因子は「運動生理学等の専門的知見を学びたい」「運動発達について学びたい」

平成 30 年度～令和元年度東京学芸大学教育実践研究推進本部「特別開発研究プロジェクト」報告書「児童生徒の身体活動について科学的に学びたい」「運動学について深く学びたい」「海外の保健体育科教育の事情について学びたい」の 5 項目から構成され、「身体発達・運動学」因子と命名した。第Ⅱ因子は、「研究論文の読み方や書き方について学びたい」「体育科に関する研究論文から知見を得たい」「学習指導要領の内容について深く学びたい」「保健体育科の授業研究組織をリードする方法を学びたい」「保健体育の歴史について学びたい」「カリキュラムの作り方について学びたい」「授業分析等で使う統計法について学びたい」の 7 項目から構成され、「教科学問知・研究方法」因子と命名した。第Ⅲ因子は、「保健の専門的な内容について学びたい」「保健体育の授業の見方や分析の仕方を学びたい」「ICT の利活用について学びたい」の 3 項目から構成され、「授業実践」因子と命名した。
④教師の属性による意識の軽重について
各因子において教師の属性により意識の軽重があるかを調べるため、2 群間についてはt 検定を、３群間については一元配置分散分析により検討した。
■性別間（女・男）「Ⅰ身体発達・運動学」因子の女性と男性の平均点の差が統計的に有意かを確かめるために，有意水準 5%で両側検定の t 検定を行ったところ， t (254) =2.302, p = .022 であり，女性と男性の間に有意差が見られ、女性<男性であった。他の因子においては有意差は見られなかった。
■校種間（小学校教員・中学高校教員）「Ⅲ授業実践」因子の小学校教員と中学高校教員の平均点の差が統計的に有意かを確かめるために，有意水準 5%で両側検定の t 検定を行ったところ， t (251) =2.031, p = .043 であり，小学校教員と中学高校教員の間に有意差が見られ、小学校教員<中学高校教員であった。他の因子においては、有意差は見られなかった。
■出身学部（教育学部・教育学部以外）「Ⅱ教科学問知・研究方法」因子の教育学部出身教員と教育学部以外出身教員の平均点の差が統計的に有意かを確かめるために，有意水準 5%で両側検定の t 検定を行ったところ，t (240)=2.077, p = .039 であり，教育学部出身教員と教育学部以外出身教員の間に有意差が見られ、教育学部出身教員＜教育学部以外出身教員であった。他の因子においては、有意差は見られなかった。
■研究中心教科（体育科・体育科以外）「Ⅰ身体発達・運動学」因子、「Ⅱ教科学問知・研究方法」因子、「Ⅲ授業実践」因子の体育を研究教科にしている教員と体育以外を研究教科にしている教員の平均点の差が統計的に有意かを確かめるために，有意水準 5%で両側検定の t 検定を行ったところ，全ての因子において有意差があった。
「Ⅰ身体発達・運動学」因子は、 t (183.142) =3.817, p = .000 であり，体育科＞体育科以外であった。
「Ⅱ教科学問知・研究方法」因子は、 t (249) =3.887, p = .000 であり，体育科＞体育科以外であった。
「Ⅲ授業実践」因子は、 t (249) =2.217, p = .028 であり，体育科＞体育科以外であった。
■職歴間（初任期・中堅期・ベテラン期）
教師の成長段階として、職歴から初任期（1 年目から 6 年目）・中堅期（7 年目から 14 年目・ベテラン期（15 年目以上）に分類した。各因子とも、3 群間に有意な差は見られなかった。大学院での学びに期待することとして、職歴はあまり影響しないことが示唆された。大学院での学びついては、職歴（成長段階）によって興味が大きく分かれるという傾向も見られないため、日常の授業研究や行政主催の研修とは違い、個としての期待があるため、職歴によっては大きな違いが見られないのではないだろうか。
⑤自由記述

平成 30 年度～令和元年度東京学芸大学教育実践研究推進本部「特別開発研究プロジェクト」報告書

質問紙の最後に「大学や大学院教育に期待すること、学びたいことがありましたらお書きください」と記し、自由記述を求めた。回答者は、15 名であった。記述された内容は、因子分析で生成された 3 因子に分類することが可能であった。数としては「授業実践」が他因子と比べて多かったが、回答数が少ないため詳しい分析はできなかった。

４

成果と 課題（１）成果
調査結果のポイントは以下の通りである。
① 4 割の教員が大学院で学ぶことに関心がある一方で、2 割は関心がない。
② 期待は、大学教員から専門的知識を学ぶことをはじめ、学校現場で得られないものにある。
③ 他の現職院生との議論に関心がある一方、学部からストレートの院生と学ぶことへの関心は低い。
④ 方法論を学びなおしたいというニーズが高く、基礎研究の学びや論文講読への期待は低い。
なお分析検討の過程にあるが、先行研究において明らかにされた教職経験年数の違いによって現職教員が体育に求める研究内容に違いがあることは、今回の調査結果には表れていない。大学院での学びに期待することには、個としての期待が明確にあるため職歴（成長段階）の違いは関係しないのかもしれない。そこから、教職大学院における内容と、公開講座やセンター等で用意する現職プログラムを差異化する必要性が示唆された。
また、1 年めに引き続き行った教科教育と教科専門の両担当教員が多くの現場教員とともに特定の授業について議論した研究会を通じ、運動学や他 の学問研究の成果が現職教員に受け入れられにくい理由の一端を明らかにすることができた。
研究会の議論においては、マニュアル的な指導を完全に否定するような意見は見られなかったものの、運動学等の成果が現場には届いていない現実について、率直な意見が現職教員から種々紹介され、その協議を踏まえた現職研修の在り方を、特に問題が顕在化しやすい「器械運動」領域で具体化した。
教科教育と教科専門の統合を意識した視点を令和 2 年度の教職大学院の授業に取り込み、現職教員のニーズが必ずしも高くはなかった基礎研究の成果（歴史的視点等）について、実践に結びついているという認識を高めることができた。根拠として、春学期の授業を受講した保健体育サブプログラムではない現職院生が、秋学期の同様の視点から展開されている保体 SP の授業を受講してきた事実を上げておきたい。
（２）課題
これらの成果を、8 月 28 日開催の公開講座で実施する予定であったが、コロナ禍のために中止せざるをえなかったことは残念である。令和 3 年度の実施も、実技を主とする内容は現時点では実施が難しいと考えて申請を断念した。
教科 教育と教 科専 門の統合 を意 識した授 業を教 育実 習において実践 し、それらの授業 を受 けた附属小学校・中学校の児童・生徒の変容をフォローし、プログラムの有効性を検証する予定であったが、コロナ禍により中止、また 2 年間の研究成果をプロジェクト参加者が対面で共有する機会も持てないでいる。感染状況を見ながら、まず成果の共有を図った上で、さらなる検討を進めていきたいと考えている。
（３）謝辞
本プロジェクトで行われた質問紙調査にご協力いただいた小・中・高等学校の教員の皆様、また研究会において運動学に関する話題提供をしてくださった武蔵野大学の安達光樹先生に深く感謝申し上げます。