地域理学療法学
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第 1 巻

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講座
理学療法ガイドライン第 2 版－地域理学療法ガイドラインを中心に－････････････････････････････････････････････････････････････池添

冬芽・ 1

研究論文（原著）
在宅要介護高齢者の座位行動の類型化と生活機能の特徴―座位 Bout を用いた試み―････････････････････････････石垣智也・他・ 7

地域在住高齢者における骨量低下と階段使用頻度との関連性････････････････････････････････････････････････････････谷口善昭・他・18

講座

地域理学療法学

Vol. 1

pp. 1-6 （2022）

理学療法ガイドライン第 2 版―地域理学療法ガイドラインを中心に―
池添

1,2,

*

冬芽

Clinical practice guidelines on physical therapy: revision 2021
1,2,

Tome IKEZOE*

キーワード：理学療法ガイドライン，地域理学療法，高齢者，筋力トレーニング

はじめに
2021年10月，ガイドライン作成組織メンバーの多大な努力の結果， 6 年近くの歳月をかけて「理学療法ガ
1)

イドライン第 2 版」 が発行された．理学療法ガイド
ライン第 1 版が発表された2011年から，実に10年ぶりの改訂となった．21領域で作成が進められた理学療法
ガイドライン第 2 版のひとつに，「地域理学療法ガイドライン」がある．本稿では理学療法ガイドライン第2 版および地域理学療法ガイドラインについて概説した後，地域理学療法ガイドラインのクリニカルクエス
チョン（CQ）の内，CQ1「地域在住健常高齢者に対する低強度筋力トレーニングは有用か」に焦点を絞り，

図1

メタアナリシスの結果を踏まえながら解説する．

Ⅰ

理学療法ガイドライン第 2 版の概要

理学療法ガイドライン第 2 版の作成組織と役割

2)

事業（Minds） のガイドライン作成法に準じて作成

1． 作成組織された．
1） クリニカルクエスチョン（CQ）の設定

ガイドライン作成組織の編成について，まず日本理学療法士学会における各分科学会の代表者および担当

各ガイドライン作成班は担当領域における重要臨床審議員で構成されたガイドライン・用語策定委員会

課題を基に CQ を立案した．この CQ 案について，日（ガイドライン統括委員会）が設置され，ガイドライ

本理学療法士協会のホームページを利用してパブリッン作成班が当該分科学会の会員等で編成された．シス

クコメントを募集し，さらに外部評価委員による評価

テマティックレビュー（SR）班は，これらの組織のを受け，これらの意見を反映させて CQ を決定した．

構成員とは異なる日本理学療法士協会会員によって，

2） 文献検索および 1 次・ 2 次スクリーニング
各 CQ について文献検索式を立て，英語および日本

それぞれ 2 班構成で結成された．それぞれの役割につ語の文献検索を網羅的に行った．まず各文献につき，いて，図 1 に示す．

SR 班班員が 2 名のペアとなり，それぞれが論文タイ2． ガイドラインの作成方法

トルや抄録等から必要文献を選択する 1 次スクリーニ

理学療法ガイドライン第 2 版はすべての領域においングを行った．次に， 1 次スクリーニングで選択したて公益財団法人日本医療機能評価機構 EBM 医療情報論文の全文を精読する 2 次スクリーニングについても，

1

関西医科大学リハビリテーション学部（Faculty of Rehabilitation, Kansai Medical University）
理学療法ガイドライン第 2 版 地域理学療法ガイドライン作成班班長* 責任著者連絡先：関西医科大学リハビリテーション学部〒573-1136 大阪府枚方市宇山東町18-89 TEL：072-856-2237，FAX：072-856-2237 E-mail：ikezoet@makino.kmu.ac.jp

21

地域理学療法学

Vol. 1 （2022）

各文献につき 2 名の SR 班班員で行い，SR を行うた

された．各 CQ の推奨案について，ガイドライン・用めの文献を確定した．

語策定委員会にて確認・修正がされた後，日本理学療3） エビデンスの評価と統合

法士協会のホームページによりパブリックコメントを

個々の文献について，バイアスリスクや非直接性等

募集し，さらに外部評価委員による評価を受けた．この評価を行った後，エビデンス総体の評価を行った．

れらの意見を参考に修正を加え，推奨最終版が作成さ具体的には各 CQ のアウトカムごとにバイアスリスク，

れた．

非一貫性，非直接性，不精確，出版バイアス等を考慮

Ⅱして評価した（表 1 ）．これらの結果および効果指標の地域理学療法ガイドラインの概要

定量的統合（メタアナリシス）結果を総括して，エビ地域理学療法ガイドラインでは重要臨床課題に基づ

デンスの強さ（確実性）を「強い（A）」，「中程度（B）」，

いて 6 つの CQ が設定された（表 3 ）．パネル会議は「弱い（C）」，「非常に弱い（D）」の 4 段階で評価した．

医師・他職種を含む地域理学療法の専門家11名で開か

4） 推奨策定

れ，資料を基に十分な議論を行った後，投票により推奨案が決定された．表 4 に 6 つの CQ の推奨の要約を

推奨策定の手順について，まず「エビデンスの総括示す．

的な確実性」「エビデンスの益と害のバランス」「対象者・家族の価値観や希望」「コストや資源」の 4 つの1． CQ1「地域在住高齢者に対する低強度筋力トレー

観点から総合的に検討して推奨草案が作成された（表

ニング」

2）
．この推奨草案やエビデンス総体評価等の資料をもとにパネル会議が開かれ，投票により推奨案が決定

表1

地域在住高齢者に対する低強度筋力トレーニングのエビデンス総体の評価

バイアスリスク

論文で報告されている結果が，その方法論によって偏っていないか，つまり研究が適切に行われているかを評価する．具体的には，選択バイアス（ランダム割付されているか，対象者の特徴などが割付担当者に隠蔽化されているか），実行バイアス（どの介入がされているか介入者・被介入者に盲検化されているか），検出バイアス（アウトカム測定者は盲検化されているか）などがあるとグレードダウン

非直接性

結果がクリニカルクエスチョン（CQ）と直接的な関係があるかを評価する．具体的には，CQ で設定した
PICO［対象集団（P），介入（I）や対照（C），アウトカム（O）］と当該研究の PICO との違いがあるとグレードダウン

非一貫性

結果が研究間で一致しているか，「異質性」がないかを評価する．具体的には，メタアナリシスのフォレ
ストプロットを確認し，研究間で点推定値がかなり異なる，信頼区間の重なりがほとんどない，統計学
2
的な異質性（異質性検定の p 値が小さい，I 値が大きい）等が確認された場合はグレードダウン

不精確

効果推定値（エフェクトサイズ）は精確か，ランダム誤差はないかを評価する．具体的には，メタアナ
リシスの95％信頼区間について， 0 をまたいでいる，区間の下限が臨床的決断の閾値より小さい，区間の幅が大きい等が確認された場合やサンプルサイズが小さい場合はグレードダウン

出版バイアス出版バイアスとは研究が選択的に出版されることにより，本来ある有益もしくは有害な効果を系統的に過小もしくは過大評価してしまうことであり，すべての研究が含まれていて得られた研究に偏りがないかを評価する．具体的にはファンネルプロットを確認し，分布が左右対称性でなければグレードダウン

表2

推奨作成

エビデンスの総括的な確実性

重大なアウトカム（アウトカム重要度が 7 点以上）のエビデンスの強さ（確実性）で判断する．重大なアウトカムがすべて介入にとって望ましい効果である場合，それらのアウトカムのうち最も高いエビデンスの強さを「エビデンスの総括的な確実性（全体的なエビデンスの強さ）」とする．

益と害のバランス「望ましい効果（益）は十分か？」，「望ましくない効果（害）は大きいか？」，「望ましい効果と望ましくない効果のバランスはどうか？」について，アウトカム重要度も含めて判断する．

対象者の価値観や希望「対象者が主アウトカムに置く価値の大きさにはばらつきや多様性があるか？」，「アウトカムの重要度に関して，多くの対象者が同じ価値観を持っていると考えられるか？」を判断する．

コストや資源「必要とされるコスト（資源）はどれほど大きいか？」を判断する．

2

理学療法ガイドライン第 2 版

表3

地域理学療法ガイドラインのクリニカルクエスチョン
介入

CQ

コントロール

CQ1

地域在住健常高齢者に対す低強度筋力トレーニング
る低強度筋力トレーニング（60％ 1 RM 以下）
は有用か

CQ2

地域在住健常高齢者に対するウォーキングは有用か

CQ3

アウトカム

非介入

筋力，筋量，歩行能力，バランス能力，身体活動量，動作能力，精神心理機能

ウォーキング実施

非実施

身体活動量，筋力，歩行能
力，生活の質（QOL），持久力，社会活動，日常生活動作能力，精神心理機能

通所リハビリテーション
施設利用者に対して運動療法は推奨されるか運動療法（筋力強化運動，
バランス練習，歩行・ADL
練習，有酸素運動）

非介入あるいはレクリエー
ション

筋力，歩行能力，バランス能力，日常生活動作能力，
身体活動量，精神心理機能

CQ4

施設入所高齢者に対して運動療法は推奨されるか運動療法（筋力強化運動，
バランス練習，歩行・ADL
練習，有酸素運動）

非介入あるいは通常ケア

筋力，歩行能力，バランス能力，日常生活動作能力，
身体活動量，精神心理機能CQ5

身体的障害を有する中高齢者に対して訪問での理学療法は推奨されるか

訪問による理学療法（運動非介入あるいは通常介入
療法，動作指導，生活指導）

日常生活動作能力，筋力，
歩行能力，身体活動量，生活の質（QOL），転倒発生

CQ6

家族介護者への効果という観点から，身体的障害を有する中高齢者に対して訪問での理学療法は推奨されるか訪問による理学療法（運動非介入あるいは通常介入
療法，動作指導，生活指導）

生活の質（QOL），精神心
理機能，介護負担感

ADL：日常生活活動（Activities of Daily Living）
RM：Repetition Maximum
表4

各 CQ の推奨とエビデンスレベル

CQ

該当論文

推奨文

推奨の強さ

エビデンスの強さ

CQ1

18編

地域在住健常高齢者に対して，筋力や歩行能力，バランス能力の改善を目的に，低強度筋力トレーニングを行うことを条件付きで推奨する

条件付き推奨

C（弱い）

CQ2

19編

地域在住健常高齢者に対して，歩行能力や持久力，身体活動量やADL，QOL の改善を目的に，ウォーキングを行うことを条件付きで推奨する

条件付き推奨

C（弱い）

CQ3

9編

通所リハビリテーション施設利用者に対して，ADL の改善を目的に，運動療法を行うことを条件付きで推奨する

条件付き推奨

C（弱い）

CQ4

23編

施設入所高齢者に対して，ADL の改善を目的に，運動療法を行う
ことを条件付きで推奨する

条件付き推奨

C（弱い）

CQ5

33編

身体的障害を有する中高齢者に対して，ADL や筋力，歩行能力の改善を目的に，訪問での理学療法を行うことを条件付きで推奨する

条件付き推奨

C（弱い）

CQ6

0編

「家族介護者への効果という観点から，身体的障害を有する中高齢者に対して訪問での理学療法は推奨されるか」という CQ に対して，エビデンスに基づく明確な推奨を提示することはできない

推奨なし

なし

ADL：日常生活活動（Activities of Daily Living），QOL：生活の質（quality of life）

効果について，メタアナリシスの結果，筋力（膝伸展重大な有害事象について報告している研究はなく，本筋力）や歩行能力（Timed Up & Go: TUG），バランス

CQ の推奨文は「筋力や歩行能力，バランス能力の改能力（ファンクショナルリーチ）において有意な効果

善を目的に，低強度筋力トレーニングを行うことを条が認められている．一方，低強度筋力トレーニングの件付きで推奨する」とした．
3

地域理学療法学

2． CQ2「地域在住高齢者に対するウォーキング」

Vol. 1 （2022）

Ⅲ C
 Q1「地域在住健常高齢者に対する低強度筋力トレーニングの効果」

地域在住高齢者に対するウォーキングの効果について，メタアナリシスの結果，歩行能力（TUG）や持久

1． 本 CQ を設定した背景

力（ 6 分間・12分間歩行距離， 2 分間ステップ），身体活動量（質問紙，加速度計），日常生活活動（Activities

一般的に，低強度と比較して高強度の筋力トレーニ

of Daily Living; ADL），生活の質（quality of life; QOL）

ングの方が，筋力や筋量，身体機能向上に対する効果などにおいて有意な効果を認めている．ウォーキング

は高いとされている．実際に，高齢者の筋力増強・筋は特別な機器や設備を必要とせず，コスト負担や資源肥大に効果的なトレーニング条件について，運動強度は少なく実施可能であることなども鑑みて，本 CQ のは 1 RM の60〜80％（ 8 〜15 RM）あるいは Borg 主

推奨文は「歩行能力や持久力，身体活動量や ADL，観的運動強度スケールで15〜17（きつい〜かなりきつ

QOL の改善を目的に，ウォーキングを行うことを条い）が推奨されている

件付きで推奨する」とした．

なると筋骨格系傷害や循環器系のリスクが高くなる

3-5)（表 5 ）．しかし，高強度に6,7)．

そのため，本邦では傷害発生や血圧上昇の予防あるい3． CQ3・CQ4「通所リハビリテーション施設利用

はコンプライアンスなどの点を考慮して，高齢者に対者・施設入所高齢者に対する運動療法」

しては運動強度を60％ 1 RM 以下程度とした低強度の

CQ3 および CQ4 の通所リハビリテーション施設利筋力トレーニングが処方されることが多い．しかしな

用者および施設入所高齢者に対する運動療法の効果にがら，高齢者に対する低強度筋力トレーニングの有効関するメタアナリシスの結果，いずれも ADL 向上に性を示す報告は限られているのが現状であり，ガイド

有意な効果を認めている．施設利用・入所者にとってラインも存在しなかった．

ADL 向上効果の意義は非常に大きいと考え，CQ3 お
2． 筋力および筋量に対する効果

よび CQ4 の推奨文はいずれも「ADL の改善を目的に運動療法を行うことを条件付きで推奨する」とした．

CQ1 のメタアナリシスの結果，低強度筋力トレー

しかし，通所リハビリテーション施設利用者および施ニングの効果として，膝伸展筋力に対する有意な効果

設入所高齢者に対する運動療法の効果について，質のを認めたが，筋量に対する効果は認められなかった．

高いエビデンスは国内・国外を問わず非常に少なく，筋力トレーニングにおける負荷は主として運動強度とまた対象者の介護度や疾患・障害，病期ごとの効果や運動量（反復回数，セット数等）によって規定される運動療法の種類や運動量ごとの効果については知見が（図 2 ）．そのため，比較的軽い強度であっても，反復十分ではないため，今後はより大規模サンプルでの臨回数やセット数を増やすことによって，高強度と同程

床研究が行われることが望まれる．

度の筋肥大・筋力増強効果が得られることが多くの報告で証明されている

4． CQ5・CQ6「訪問での理学療法」

8-10)

9)

．Vincent ら は高齢者に対して24週間の筋力トレーニングを高強度（80％ 1 RM）
・反CQ5 の身体的障害を有する中高齢者に対する訪問

復回数 8 回と中等度強度（50％ 1 RM）
・反復回数13回

での理学療法の効果として，ADL や筋力（膝伸展筋力，で実施した結果，筋力増加率は中等度の強度で17.2％，

立ち上がりテスト），歩行能力（TUG， 6 分間歩行距

高強度で17.8％と差はなく，中等度の強度でも反復回離）に対する有意な効果がメタアナリシスで確認され数を増やすことによって，筋力増強効果が高められるている．一方，CQ6 の家族介護者への効果についてことを示唆している．また，Roie ら

10)は高齢者に対すは，該当するランダム化比較試験（RCT）が存在しな

る筋力トレーニングの筋肥大効果について，高強度かったことから，エビデンスに基づく明確な推奨を提（80％ 1 RM），反復回数10〜15回と低強度（20％ 1 RM），

示することはできなかった．

反復回数80〜100回で効果は同程度であったことを報

訪問リハビリテーションは様々な職種が関わるが，理学療法に焦点を当てて効果を検討したエビデンスレ

表5

ベルの高い報告は少ない．そのため，多施設での大規

高齢者の筋力増強に効果的なトレーニング条件
運動強度
反復回数
セット数
頻度
筋収縮時間

模調査によりデータベースを構築して科学的根拠を蓄積し，質の高い理学療法を確立することが重要な課題と考える．

文献 3 より改変引用470〜79％ 1 RM
7 〜 9 回／セット
2 〜 3 セット
2 回／週
6 秒／回

理学療法ガイドライン第 2 版

効果は認められなかった．下肢筋力は歩行速度と強い関連性がみられるものの，その関係は必ずしも比例関係とはいえないことが多数報告されている

13-15)．例えば，地域在住高齢者を対象に通常歩行速度と等速性下肢筋力との関連について調査を行った Buchner ら

13)の報告によると，筋力が弱い群では歩行速度と下肢筋力との関連がみられたのに対して，筋力が強い群では関連がみられなかったことを示している．歩行速度と等速性膝伸展筋力との関連をみた Kwon ら

15)

は，通常

歩行速度では 130 Nm，最大歩行速度では 190 Nm 以
上の筋力値になると歩行速度はプラトーになると報告
図2

している．これらの報告を鑑みると，地域在住健常高

トレーニング負荷に影響を及ぼす因子

齢者のような下肢筋力が比較的強い高齢者においては，筋力向上が歩行速度に及ぼす影響は少ない可能性が考告している．さらに，健常高齢者を対象にした研究

11)

えられる．

において，低強度・低速度反復（挙上 4 秒，降下 6 秒）
4． 身体活動量および精神心理機能に対する効果のスロートレーニングおよび高強度・通常速度反復（挙上 2 秒，降下 2 秒）の通常トレーニングを実施した結CQ1 のメタアナリシスの結果，身体活動量および精果，最大等尺性筋力は両群ともに有意に向上し，両群

神心理機能いずれも有意な効果を認めなかった．藤田に違いはみられなかったこと，すなわち，低強度でらあってもゆっくり運動を反復して筋収縮時間を長く保度に関連する要因について分析した結果，年齢や歩行

つことによって，高強度と同程度の効果が得られるこ

持久力（1 km の連続歩行），転倒不安等が関連因子ととが報告されている．このように，低強度であってもして抽出されたことを報告している．島田ら

反復回数や筋収縮時間を変化させることによって筋隣に週 1 日以上外出しているかどうかには，年齢，

力・筋量向上が可能であることが報告されているもの

TUG，歩行持久力，健康状態，外出に対する自己効の，CQ1 のメタアナリシスの結果，筋量に対する効力感などが関与していることを報告している．このよ

果は認められなかった．そのため，今回メタアナリシ

うに，地域在住高齢者の身体活動量向上のためには歩スに採用された論文は強度あるいは運動量のどちらか

行持久力や転倒不安といった精神心理機能の維持向上

が筋肥大効果を得るには不十分であったことが考えらが極めて重要であることがうかがえる．そのため，歩れる．

行持久力（ 6 分間歩行距離）や精神心理機能に対する

16)

は多重ロジスティック回帰分析を用いて外出頻

17)

は近

低強度筋力トレーニング効果は少ないことも，身体活
3． バランス・歩行能力に対する効果

動量に対する効果に影響しているのかもしれない．

CQ1 のメタアナリシスの結果，ファンクショナル
5． 今後の課題

リーチに対する有意な効果を認めたが，片脚立位保持
時間に対する効果は認められなかった．片脚立位保持

本 CQ の膝伸展筋力以外のアウトカムについてののような静的バランス能力と比較して，ファンクショ

RCT は少なく，ADL や転倒のアウトカムについてはナルリーチのような動的バランス能力の方が筋力の影該当する RCT が存在しなかった．また，どのような響が強いとされている．実際に，高齢者のファンク

条件（頻度，セット数，休息時間，収縮速度，筋収縮

ショナルリーチの測定値に影響を及ぼす因子を調べたの種類，期間，運動順序等）で低強度筋力トレーニン

報告によると，リーチ時の足圧中心移動距離で説明でグを実施すれば効果的であるのかについては知見が十きるのは15％程度であり，残りの85％程度は筋力や関分ではない．今後は低強度筋力トレーニングの内容を

節可動域などの要因が関与していることが示されてい明確化したうえで，引き続き知見の蓄積が必要である．

12)る ．これらのことから，筋力トレーニングに伴う筋おわりに力増強によって，ファンクショナルリーチに対する効果も期待できると考えられる．

理学療法ガイドライン第 2 版および地域理学療法ガ

また，歩行能力に関するメタアナリシスの結果，通イドラインについて概説した．本ガイドラインを是非

常・最大歩行速度， 6 分間歩行距離のいずれも有意なとも有効に活用し，地域理学療法の実践に役立ててい5

地域理学療法学

ただければ幸いである．

systematic review and meta-analysis. J Strength Cond Res.
2017; 31: 3508-3523.
9） Vincent KR, Braith RW, et al. Resistance exercise andphysical performance in adults aged 60 to 83. J Am Geriatr
Soc. 2002; 50: 1100-1107.
10） Van Roie E, Delecluse C, et al. Strength training at highversus low external resistance in older adults: effects on
muscle volume, muscle strength, and force-velocity
characteristics. Exp Gerontol. 2013; 48（11）: 1351-1361.
11） Mukaimoto T, Han I, et al. Effects of low-intensity and lowvelocity resistance training on lower limb muscular strengthand body composition in elderly adults. Jpn J Phys Fitness
Sports Med. 2006; 55 Suppl S: 209-212.
12） Jonsson E, Henriksson M, et al. Does the functional reachtest reflect stability limits in elderly people? J Rehabil Med.
2003; 35（1）: 26-30.
13） Buchner DM, Larson EB, et al. Evidence for a non-linear
relationship between leg strength and gait speed. Age
Ageing. 1996; 25（5）: 386-391.
14） Ferrucci L, Guralnik JM, et al. Departures from linearity inthe relationship between measures of muscular strengthand physical performance of the lower extremities: the
Womenʼs Health and Aging Study. J Gerontol A Biol Sci Med
Sci. 1997; 52（5）: M275-M285.
15） Kwon IS, Oldaker S, et al. Relationship between muscle
strength and the time taken to complete a standardized
walk-turn-walk test. J Gerontol A Biol Sci Med Sci. 2001;
56A: B398-B404.

地域理学療法学分野において，質の高いエビデンスは少ないのが現状であり，エビデンス構築に向けて取り組むべき課題は多い．エビデンスを蓄積するために，
われわれ自身も臨床データを発信していくことが求められる．

文

Vol. 1 （2022）

献1） 公益社団法人日本理学療法士協会（監修）：理学療法ガイ
ドライン第 2 版．医学書院，東京，2021.
2） 小島原典子，中山健夫，他（編）：Minds 診療ガイドライン作成マニュアル2017．公益財団法人日本医療機能評価機
構，東京，2017.
3） Borde R, Hortobágyi T, et al. Dose-response relationships ofresistance training in healthy old adults: A systematic review
and meta-analysis. Sports Med. 2015; 45: 1693-1720.
4） Nelson ME, Rejeski WJ, et al. Physical activity and publichealth in older adults: recommendation from the American
College of Spor ts Medicine and the American Hear t
Association. Med Sci Sports Exerc. 2007; 39: 1435-1445.
5） Rhea MR, Alvar BA, et al. A meta-analysis to determine thedose response for strength development. Med Sci Sports
Exerc. 2003; 35: 456-464.
6） Mazzeo RS, Tanaka H, et al. Exercise prescription for theelderly: current recommendations. Sports Med. 2001; 31:
809-818.
7） Harding AT, Weeks BK, et al. A comparison of bone-targeted
exercise strategies to reduce fracture risk in middle-aged
and older men with osteopenia and osteoporosis:
LIFTMOR-M semi-randomized controlled trial. J Bone
Miner Res. 2020; 35: 1404-1414.
8） Schoenfeld BJ, Grgic J, et al. Strength and hypertrophy
adaptations between low- vs. high-load resistance training: A16） 藤田幸司，藤原佳典，他：地域在宅高齢者の外出頻度別にみた身体・心理・社会的特徴．日本公衆衛生雑誌．2004;
51（3）: 168-180.
17） Shimada H, Ishizaki T, et al. How often and how far do frail
elderly people need to go outdoors to maintain functional
capacity? Arch Gerontol Geriatr. 2010; 50（2）: 140-146.

6

地域理学療法学

原Vol. 1

pp. 7-17 （2022）著

在宅要介護高齢者の座位行動の類型化と生活機能の特徴―座位 Bout を用いた試み―

Clustering the sedentary behavior of elderly requiring care
at home and the characteristics of functioning:
an attempt by using sedentary behavior bout石垣

1,

智也 *，高濱2

祐也 ，中本2

貴大 ，尾川3

達也

Tomoya ISHIGAKI, Yuya TAKAHAMA, Takahiro NAKAMOTO, Tatsuya OGAWA【目的】連続した座位行動を意味する座位 Bout から在宅要介護高齢者の座位行動を類型化し，各群の生活機能の特徴を検討すること．【方法】訪問リハビリテーションを利用する在宅要介護高齢者の生活機能と身体活動量を横断的に調査した．33名のデータが分析に用いられ，座位行動時間と30分未満，30～59分，60分以上の座位 Bout から階層的クラスター解析を行った．【結果】座位行動時間と60分以上座位 Bout が多く，30分未満座位 Bout が少ない持続座位群，これとは対照的な短時間座位群，これらの中間的特徴を示す中間座位群に類型化された．持続座位群は他の群に比べ歩行能力，応用日常生活活動が低く，日常生
活活動も低い傾向にあった．短時間座位群と中間座位群は生活機能に明確な違いを認めなかった．【結論】座位 Bout により在宅要介護高齢者の座位行動の類型化が行え，生活機能だけでは説明できない座位行動を示す者も存在することが明らかとなった．
This research aimed to cluster the sedentar y behavior of the elderly requiring home-care by using
sedentary behavior bout, which means continuous sedentary behavior, and the characteristics of functioning
by these clusters. A cross-sectional sur vey was conducted on the physical activity and functioning of theelderly who require care and use home-visit rehabilitation. Hierarchical cluster analysis was conducted basedon the total time of sedentary behavior and three types of the sedentary bout: less than 30 minutes, 30 to 59
minutes, and more than 60 minutes. The results showed that there were three groups: the prolonged
sedentary group, which had more sedentary time in the bout of more than 60 minutes and less in the bout ofless than 30 minutes; the short sedentary group, which contrasted with the prolonged sedentary group; andthe intermediate sedentar y group. The individuals in the prolonged sedentar y group showed lower gait
ability, applied ADL, and lower tendency in ADL than the other groups. On the other hand, there were no
significant differences in functioning between individuals in the short and intermediate sedentar y groups.
The sedentar y bouts can categorize the characteristics of sedentary behavior of the elderly requiring care,and some elderly showed sedentary behavior that is hard to explain based only on their functioning.
キーワード：要介護高齢者 Long Term Care, Elderly，身体活動 Physical activity，座位行動
behavior，生活機能 Functioning

1

Sedentary

名古屋学院大学 リハビリテーション学部理学療法学科（Department of Physical Therapy, Faculty of Rehabilitation Sciences, Nagoya
Gakuin University）
2
社会福祉法人慶生会 慶生会訪問看護ステーション（Keiseikai Home-visit Nursing Station, Keiseikai Social Welfare Corporation）
3
西大和リハビリテーション病院リハビリテーション部（Department of Rehabilitation, Nishiyamato Rehabilitation Hospital）* 責任著者連絡先：名古屋学院大学リハビリテーション学部理学療法学科〒456-0062 愛知県名古屋市熱田区大宝 3 丁目 1 番17号 名古屋キャンパスひびの
TEL：052-678-4078（内線：5806），FAX：052-682-6804，E-mail：ishigaki@ngu.ac.jp（受付日 2021年12月 3 日／受理日 2022年 2 月21日）
7

地域理学療法学

はじめVol. 1 （2022）

ローチ方略になり得る可能性がある．

に

近年では座位行動の多さが高齢者の虚弱状態と関係
8)

すること ，そして，座位行動の量だけではなく，一高齢者の様々な健康指標（死亡，がん，動脈硬化，
日常生活の障害，転倒，骨折，認知障害，抑うつなど）

定時間連続した座位行動を意味する座位 Bout

1)

9,10)

や，
11)

に対して，良好な身体活動量は肯定的に作用する ．

座位行動を軽強度活動以上の活動で中断する Break

身体活動量は実施する運動や生活活動の代謝当量も高齢者の身体機能や歩行能力に関係することが知ら（Metabolic Equivalents: METs）に応じて活動強度別れている．特に，低活動かつ Short Physical Per for-2)に分類されており ，世界保健機関では65歳以上の高mance Batter y にて平均9.4点と虚弱な高齢者の身体

齢者や慢性疾患を有する成人および高齢者，障害のあ機能や歩行能力には，座位行動の総量よりも60分以上る成人に対して，1）少なくとも150～300分／週の中の長い座位 Bout が強く関連するため ，要介護高齢強度（3.0～5.9 METs），もしくは少なくとも75～150

者においても，座位行動を構成する座位 Bout にも着分／週の高強度（6.0 METs 以上）の身体活動，また目する必要があると考えられる．

10)は中強度と高強度の身体活動量の組み合わせによる同

一方，高齢者の座位行動に対する認識は様々であり，等量の身体活動を行うこと，2）低活動な座位行動（覚状況によって座位行動は生活を営む上で必要かつ有益

醒している 1.5 METs 以下の活動）を最小限にとどめ，なこととして，肯定的な認識を伴って生活に組み込ま

軽強度の身体活動（1.6～2.9 METs）であっても良いれている ．さらに，高齢者の座位行動の多寡は健康ので座位行動と置き換えることの 2 つの指針を推奨し状態だけではなく，生活状況，周辺環境にも影響され

12)

3)

13)

ている ．すなわち，一定強度以上の身体活動量を確ており ，座位行動の特徴別に異なる生活活動や行動保することと座位行動の削減の双方を含むものが，良習慣，身体機能を示す下位集団に類型化されることも好な身体活動量の適正化となる．

知られている14,15)

14)．例えば，Compernolle らは座位

このような身体活動量の適正化は，地域理学療法の行動の内訳（テレビ，コンピューター，車や電車など

主たる対象者のひとつである在宅要介護高齢者（以下，を利用した移動，読書，趣味，社会活動，食事）から

要介護高齢者）の健康や生活機能にも有効に作用する

類型化を行い，テレビ視聴のための座位行動が多い群

可能性がある．しかし，身体的障害のある者は運動やでは，Body Mass Index が高く，握力や健康に関連し動作に困難さを有しているため，一般的に推奨される

た生活の質が低いことを報告している．また，本邦の中強度や高強度の身体活動量（例：ウォーキングや階Mitsutake ら

4)

15)

も類似した調査を行っており，テレビ

段昇降など）を得ることに難渋する ．また，身体機視聴のために座位行動が多い群では握力，歩行速度が能の低下した虚弱かつ低活動な高齢者では，より低い

低く，片脚立位時間が短いことを報告している．いず

活動強度である軽強度活動（例：立位やゆっくりしたれにしても，これら知見は，座位行動の適正化を図る

歩行に相当）の多さや座位行動の少なさが，将来的なためには座位行動を詳細に評価し背景にある要因を把5)

歩行能力の低下を予防することも知られている ．す握することで，個別性に配慮した適正化方略を講じる

なわち，対象者の身体機能や動作能力が低い場合には，必要があることを示している．
このように高齢者の座位行動には様々な要因が関係得られる身体活動量や推奨される身体活動量もより低するものの，要介護高齢者の座位行動に関係する要因

くなるという階層性があると考えられる．
これら背景を踏まえ要介護高齢者の身体活動量の適は知られていない．しかし，身体機能や動作能力が低正化をより細分化すると，中高強度活動を積極的に実下した要介護高齢者の座位行動を考えた場合には，生施できない者では，軽強度活動による座位行動の置き活の基盤を担う日常生活活動（以下，ADL）や歩行能

換えや長時間の座位行動を分割化する対応，すなわち力，基本的動作能力も含めた生活機能が座位行動に関

座位行動の適正化に重きが置かれる可能性がある．実する主たる要因のひとつになると仮説立てできる．こ6)

7)のためには要介護高齢者の座位行動を詳細に評価し，を対象として，座位行動の削減や分割化を目的とした類型化された下位集団（以下，各群）の生活機能を比介入研究も報告されるようになっており，座位行動の較する必要があるが，未だそのような報告は見当たら

適正化への関心が高まってきている．座位行動を軽強ない．また，高齢者を対象に座位行動の類型化を試み

度活動で置き換え削減することや，長時間の座位行動た先行研究を分割化することは，運動や動作に困難さを有し中高を行っている．質問紙を用いた身体活動量の評価はそ

強度活動が行いにくい要介護高齢者でも比較的実行しの内容を評価できるメリットがある一方，高齢者を対やすく，地域理学療法における現実的かつ有用なアプ象とした場合には測定誤差が大きいことが指摘されて際，身体機能の低下した高齢者 や施設入居高齢者

14,15)

8

では，質問紙を用いて座位行動の評価

在宅要介護高齢者の座位行動の類型化と生活機能の特徴
16)

おり ，本研究で着目している座位 Bout の評価も困

研 究 倫 理 委 員 会 の 承 認 を 得 て 実 施 し た（承 認 番 号難である．そこで本研究では，身体活動量計による客2019-31）．

観的評価から座位 Bout を用いて要介護高齢者の座位行動の類型化を行い，類型化された各群の生活機能の

3） 調査項目

特徴を検討することを目的とした．本研究には座位行

1． 基本情報
調査項目は基本情報として，年齢，性別，主疾患種動の適正化を考察するための基礎的知見を見出せる可別（脳血管疾患，運動器疾患，内部障害，パーキンソ能性があり，この点が本研究の意義となる．

方ン病，その他），併存疾患数（主治医からの指示書に

法記載されているもの），要介護度，障害高齢者の日常
17)1） 研究デザイン

生活自立度（以下，寝たきり度） ，認知症高齢者の18)

本研究では同一法人内の訪問看護ステーション事業

日常生活自立度（以下，認知症自立度） ，同居介護力

所 4 施設を協力施設として，横断的調査研究を実施し（介護力として換算できる同居者の人数），訪問リハビ

た．

リ利用期間，訪問リハビリ頻度（週あたりの訪問回数），訪問リハビリ時間（週あたりの訪問時間），各介

2） 調査概要

護保険サービスの利用状況とした．要介護度は支援 1

調査対象者は各施設の訪問リハビリテーション（以と支援 2 ，介護 1 と介護 2 ，介護 3 以上に分類し，寝下，訪問リハビリ）を含む介護保険サービスを利用す

たきり度は生活自立（ランク J1，J2），準寝たきり（ラる要介護高齢者とした．対象者となる包含基準は以下

ンク A1，A2），寝たきり（ランク B1，B2，C1，C2）の 7 条件とした．1）65歳以上である．2）急性期的なと分類した．

医学的処置や管理がなく，終末期医療の対象ではない．

2． 生活機能
生活機能は基本的動作能力，歩行能力，ADL，応用

3）自宅（高齢者専用賃貸住宅や老人ホーム，ケアハ

的 ADL を評価した．

ウスを除く）に居住している．4）訪問リハビリを利用して30日以上が経過している．5）認知機能障害の基本的動作能力は Bedside Mobility Scale（以下，有無に関係なく本人または主介護者が身体活動量計のBMS） と Rivermead Mobility Index 日本語版（以下，管理を適切に行える．6）少なくとも起居動作と端座

RMI）

位保持が自立している．7）研究参加の提案が行われしてベッド上，ベッド周囲，居室内での基本的動作の参加同意が本人または代諾者から得られた者．

10項目から構成される「できる動作」について40点満

19)

20,21)

を評価した．BMS は重度要介護者を対象と全ての調査は2020年 6 月～11月までの期間において，点で評価するものであり，検者内および検者間信頼性

研究内容と調査方法を理解した担当の理学療法士またと妥当性が確認されている ．一方，RMI は起居動

は作業療法士（以下，担当療法士）が対象者からの同作や移乗動作，階段昇降，入浴，屋内歩行，屋外歩行，意取得後に実施した．なお，この期間は新型コロナウ

さらには走行などの15項目から構成される「している移イルス感染症の感染拡大に伴う緊急事態宣言の期間に動能力」の自立状況について15点満点で評価するものでは該当していない．この間の総利用者数は571名でああり，検査者間信頼性と妥当性が確認されている

19)

20,21)．

り，上述した包含基準を満たし調査対象となった者は歩行能力は歩行自立度と連続歩行距離を評価した．

36名であった（図 1 ）．なお，包含基準ごとの詳細な

歩行自立度は邦訳版の Functional Ambulation Classifi-

該当者数は調査できていない．

cation of the Hospital at Sagunto（以下，FACHS）で歩

データは各施設の研究代表者が集計し，個人情報を行自立度を評価した

22,23)．FACHS は日常生活におけ削除したうえでデータを統合した．その後，研究責任

る歩行の自立度や移動範囲から，日常生活での「して者がデータチェックを行った．なお，データチェック

いる歩行能力」について，0）歩行不可（介助下でもで整合性の取れないデータがあった場合には各研究代

歩行ができない），1）機能的歩行不可（持続的な介助

表者に問い合わせ，施設内で独立して管理されているが必要），2）家庭内歩行（自宅のような熟知した統制

対応表から担当療法士を同定し，対象者に関する追加のとれた領域内のみ歩行が可能），3）近隣屋外歩行の情報を得て修正を行った．

（屋内外の歩行が可能であり，歩行距離に制限がある

本研究はヘルシンキ宣言を遵守し，対象者もしくはが通りを歩行することが可能），4）地域歩行（歩行距代諾者には口頭および書面での説明と同意を得て実施離に制限がなく買い物や雑用を遂行することが可能），した．データの統合には各施設における所属長の承認

そして 5）正常歩行の 6 段階に分類する評価指標であを得て実施した．また，本研究は名古屋学院大学医学り，検者間信頼性と妥当性が確認されている ．なお，

22)9

地域理学療法学

Vol. 1 （2022）31)

歩行自立度の分類として FACHS の 0）と 1）を歩行日以上ある対象者のデータを採用データとした ．身不可・介助歩行，2）を屋内歩行自立，3）以上を屋外

体活動量の各指標は採用日ごとに値を求め，採用日数

歩行自立とした．また，連続歩行距離は日本理学療法で平均化した値を代表値とした．具体的指標として，

24)

士協会が作成した E-SASにある「休まずに歩ける距

活動強度別（座位行動：1.5 METs 以下，軽強度活動：離」を参考に， 7 段階（ 0：歩行不可， 1：10 m 未満，

1.6～2.9 METs，中高強度活動：3.0 METs 以上）に

2：10 ～ 50 m 未 満， 3：50 ～ 100 m 未 満， 4：100 ～1 日あたりの平均値（分）を算出し2,32)，それぞれ座500 m 未満， 5：500 m ～1 km 未満， 6：1 km 以上）

位行動時間，軽強度活動時間，中高強度活動時間としで評価した．連続歩行距離は対象者からの聴取と通常た．また，座位行動は先行研究臨床から得た情報をもとに担当療法士の判断により評を30分未満，30～59分，60分以上の 3 種を設定し，各10)を参考に座位 Bout

価し，評価に難渋する場合には直接的な歩行観察から座位 Bout 時間の 1 日あたりの平均値（分）を算出し判断した．

た．加えて，各活動強度の時間および座位 Bout 時間

ADL は Functional Independence Measure（以下，は装着時間や座位行動時間による影響（例：装着時間

25)FIM） を評価し，合計点126点満点とは別に運動項目が長いほど座位行動時間も長い）を受ける可能性があ

91点（以下，FIM 運動）と認知項目35点（以下，FIMるため，装着時間で除して標準化した座位行動時間割

認知）の点数を求めた．

合（％），軽強度活動時間割合（％），中高強度活動時間割合（％）と座位行動時間で除して標準化した各座位

応用的 ADL は改訂版 Frenchay Activities Index 自己
26,27)

評価表（以下，FAI）

を用いて，担当療法士が対象

Bout 時間割合（％）も求めた．なお，各割合の内訳

者からの聴取と通常臨床から得た情報をもとに評価をを実データ（分）として解釈できるように，各活動強行った．FAI は合計点45点満点であるが，屋内家事15

度の時間および各座位 Bout 時間も結果として用いた．

点（食事の用意，食事の後片付け，洗濯，掃除や整頓，さらに，座位行動の中断を意味する Break 回数（ 1

力仕事），屋外家事 9 点（買い物，庭仕事，家や車の分以上座位行動が継続した後に，軽強度活動以上の活手入れ），戸外活動12点（外出，屋外歩行，交通手段

動が 1 分以上生じた回数） の 1 日あたりの平均値の利用，旅行），趣味 6 点（趣味活動，読書），勤労 3（回）を算出し，座位行動時間で除すことで，座位行動点（有償での仕事）の下位尺度別にも点数を求めた．

1 時間あたりの回数へと標準化した Break 頻度（回／3． 身体活動量

座位行動 1 時間）とした ．なお，これら身体活動量

32)

10)

の一連のデータ処理には，Microsoft Excel VBA によ

身体活動量計は加速度センサを内蔵した身体活動量®

るマクロプログラムを用いて行った．

計（Active style PRO HJA-750C，オムロン ヘルスケア社）
28)を使用し ，就寝時および入浴時を除く日中（起床か4） 統計解析ら就寝まで）の身体活動（METs）を基本的には 6 日間，もしくは最大で 7 日間の計測を行った． 6 日間の統計解析では各記述統計量を示すとともに，座位行計測を基本とした理由は，訪問リハビリで訪問した際動の類型化には Z スコア化した座位行動時間割合，に身体活動量計を配布し，翌週の訪問時に回収するた30分未満座位 Bout 時間割合，30～59分座位 Bout 時

め，配布日と回収日を除く間の 6 日間を計測期間とし間割合，60分以上座位 Bout 時間割合の 4 変数によるたためである．そして，何かしらの理由で翌週に回収

階層的クラスター解析（Word 法，ユークリッド距離）出来なかった場合には 7 日間を計測期間の上限とした．

を行った．その後，各クラスター間での調査項目の比

身体活動量計の装着部位は対象者の右側もしくは左側較を行った．いずれも Jarque–Bera 検定にて正規性がの腰部とし，装着忘れを防止する目的から記録用紙も確認されなかったため，χ 検定もしくは Fisher の正配布し，日々の着脱時間を記録させた．

確確率検定，Kruskal-Wallis 検定（多重比較検定法：

2

身体活動量のデータ解析は 5 時～23時59分までの時

Holm 法）にて比較を行った．なお，有意水準は 5 ％間帯を解析対象時間とし，10秒エポックで記録された未満とし，統計解析のソフトウェアには HAD（ver.

METs を 1 ブロック 6 データとしてブロックごとに平17.104） を使用し，2×3 以上の Fisher の正確確率均化し，60秒エポックの値へ加工した．その後，近年

検定のみ WEB 上の統計解析プログラム

33)

34)

推奨されている高齢者の非装着判定を行うアルゴリズ

結ム「連続して90分以上連続して 0 METs が記録された時間を非装着時間とする」を用いて

29,30)

を使用した．

果1） 対象者および類型化前の身体活動量，装着時間と非装着時間を判別した．そして，600分以上の装着時調査対象となった36名のうち， 3 名が身体活動量の間がある計測日を採用日として，これが少なくとも 3

採用日要件を満たさず，統計解析から除外となった
10

在宅要介護高齢者の座位行動の類型化と生活機能の特徴（図 1 ）．データ分析の対象者情報として，基本情報お類型化前の身体活動量を表 3 に示す．代表値から求よび生活機能の記述統計量を表 1 と表 2 に示す．全体

めた座位行動時間割合の中央値は75.0％であった．まとして要介護 1 もしくは要介護 2 （21名，64％）で，た，同じく軽強度活動時間と中高強度活動時間の装着

少なくとも屋内歩行が自立（30名，91％）している後時間に対する割合の中央値は，それぞれ23.9％，0.4％

期高齢者（中央値82.0歳）という特徴が確認されたであった．そして，座位 Bout 時間割合は30分未満で（表 1 ）．

40.8％，30～59分で25.6％，60分以上で33.8％であった．

図1
表1

対象者選択のフローチャート

基本情報の記述統計量と群間比較の結果

全体（n＝33）

クラスターⅠ
短時間座位群（n＝ 8 ）

クラスターⅡ
中間座位群（n＝13）

クラスターⅢ
持続座位群（n＝12）

p値

82.0（76.0-88.0）

80.0（68.8-86.0）

77.0（74.0-84.0）

84.0（80.8-88.3）

0.13

20（61）

7（88）

8（62）

5（42）

0.14

9/13/6/2/3

4/2/1/1/0

4/5/3/0/1

1/6/2/1/2

0.53

併存疾患数［個］

2 （2-2）1.5（1-2.3）

2（2-2）2（2-2.3）

0.39

要介護度［名］要支援1-2／要介護1-2／要介護3-5

3/21/9

0/5/3

2/8/3

1/8/3

0.93

障害高齢者の日常生活自立度［名］生活自立／準寝たきり／寝たきり

15/15/3

5/3/0

7/5/1

3/7/2

0.47

認知症高齢者の日常生活自立度［名］正常／Ⅰ／Ⅱ a ／Ⅱ b

17/10/3/3

6/1/0/1

7/5/1/0

4/4/2/20.40

同居介護力［名］なし／ 1 名／ 2 名

17/13/3

5/2/1

6/6/1

6/5/1

0.94

673（336-1327）

1411.5（548.3-2413.3）

673（336-916）

年齢［歳］
性別：女性［名（％）］
主疾患種別［名］脳血管疾患／運動器疾患／内部障害／
パーキンソン病／他

訪問リハビリ期間［日］

§§
§

§

§§
§

§

§

§§
§§

486.5（351.2-1114.5） 0.33§§

訪問リハビリ頻度［回／週］

2（1-3）

2（1.8-2.3）

2（1-2）2（2-2.3）

0.30

訪問リハビリ時間［分／週］

80（60-120）

100（75-120）

80（60-120）

100（80-120）

0.64

訪問看護：あり［名（％）］

14（42）

4（50）

3（23）

7（58）

0.21

訪問入浴：あり［名（％）］

3（ 9）

0（ 0）

1（ 8）

2（17）

0.60

訪問介護：あり［名（％）］

15（45）

4（50）

7（54）

4（33）

0.67

通所介護：あり［名（％）］

12（36）

3（38）

4（31）

5（42）

0.90

通所リハビリ：あり［名（％）］

6（18）

3（38）

1（ 8）

2（17）

0.24

ショートステイ：あり［名（％）］

0（ 0）

0（ 0）

0（ 0）

0（ 0）

―

§§
§
§
§
§
§

主疾患種別：他（廃用症候群・認知症・うつ），障害高齢者の日常生活自立度：生活自立（ランク J1，J2）／準寝たきり（ランク A1，A2）／寝たきり（ランク B1，B2，C1，C2）
中央値（第 1 四分位数－第 3 四分位数）§ 2§§
χ 検定もしくは Fisher の正確確率検定， Kruskal-Wallis 検定11

地域理学療法学

表2Vol. 1 （2022）

生活機能の記述統計量と群間比較の結果

全体（n＝33）

クラスターⅠ
短時間座位群（n＝ 8 ）

クラスターⅡ
中間座位群（n＝13）

クラスターⅢ
持続座位群（n＝12）

p値

BMS［点］

40（38-40）

40（38.8-40）

40（39-40）

37.5（27.5-40）

0.17

RMI［点］

9（7-13）12（10.3-13.3）

12（9-14）6.5（5-8.3）

FACHS［点］

3（2-3）

3（2.8-3.3）

3（2-4）

歩行自立度分類［名］歩行不可・介助歩行／屋内歩行自立／屋外歩行自立

3/12/18

1/1/6

連続歩行距離［点］

4（2-4）

4（3.8-5）

FIM 合計［点］

多重比較

§§

―

0.02

§§

2（2-2.3）

0.02§§

I＞Ⅲ*, Ⅱ＞Ⅲ*
Ⅱ＞Ⅲ*

0/4/9

2/7/3

0.06

4（3-4）

2（1-3）＜0.001114.5（109.8-118.5） 114.5（109.8-118.5） 110（106-120） 96.5（87-109.8）

§

―

§§

I＞Ⅲ*, Ⅱ＞Ⅲ*

0.03

§§

I＞Ⅲ , Ⅱ＞Ⅲ††―FIM 運動［点］

79（66-86）

82（78-86.5）

81（73-87）

65（57-80.3）

0.07

§§

FIM 認知［点］

34（31-35）

34.5（33.3-35）

34（33-35）

31.5（29.3-34.3）

0.19

§§

―

8（1-20）17.5（13-23.3）

13（4-24）3（0-6.5）

0.02§§

FAI 屋内家事［点］

4（0-12）11.5（6.8-12.3）

10（1-12）0.5（0-4.3）

0.02

§§

I＞Ⅲ*, Ⅱ＞Ⅲ*
I＞Ⅲ*

FAI 屋外家事［点］

0（0-2）

1.5（0-3.3）

2（0-3）

0（0-0.3）

0.10

§§

―

FAI 戸外活動［点］

2（2-5）

4.5（2.3-6.3）

4.0（1-6）0（0-2）

0.02

§§

I＞Ⅲ*

FAI 趣味［点］

0（0-2）

1.5（0-3）0（0-3）

0（0-0）

0.18

§§

―

FAI 勤労［点］

0（0-0）

0（0-0）

0（0-0）

0（0-0）

0.39

§§

―

FAI 合計［点］

BMS, Bedside Mobility Scale; RMI, Rivermead Mobility Index; FACHS, Functional Ambulation Classification of the Hospital at
Sagunto; 連続歩行距離，休まず歩ける距離；FIM, Functional Independence Measure; FAI, Frenchay Activities Index.
中央値（第 1 四分位数－第 3 四分位数）§ 2§§†
χ 検定もしくは Fisher の正確確率検定， Kruskal-Wallis 検定，Holm 法による多重比較検定 **p＜0.01, *p＜0.05, p＜0.10

表3
全体（n＝33）
採用日数［日］クラスターⅠ

クラスターⅡ

クラスターⅢ

短時間座位群

中間座位群

持続座位群

（n＝ 8 ）

（n＝13）（n＝12）

6（5.8-6）

6 （6-6）6 （5-6）

§§

p値

多重比較

0.18

―

装着時間［分］858.8（819.5-967.0） 852.9（822.3-959.3） 858.8（835.0-961.8） 874.5（806.7-1017.4）

0.94

―

非装着時間［分］581.2（473.0-620.5） 587.1（480.7-617.7） 581.2（478.2-605.0） 565.5（422.6-633.3）

0.94

座位行動時間［分］673.5（560.7-764.7） 513.5（483.9-568.9） 652.7（562.3-702.0） 769.3（714.0-891.4） ＜0.01

座位行動時間割合［％］6（6-6）

身体活動量の記述統計量と群間比較の結果

75.0（66.5-86.4）

61.0（57.1-67.3）

73.1（66.5-76.0）

88.5（85.6-91.3）

＜0.01

―
I＜Ⅲ**, Ⅱ＜Ⅲ**
I＜Ⅲ**, Ⅱ＜Ⅲ**

座位 Bout 時間［分］30分未満

252.0（187.8-326.5） 362.5（307.6-380.7） 252.0（201.3-300.5） 164.9（143.1-213.6） ＜0.01

30～59分

161.2（119.3-216.4） 119.4（103.5-129.5） 161.2（134.3-196.0） 217.0（154.5-238.7）

60分以上

228.3（110.3-339.0）

53.2（23.1-100.6）

0.04

219.0（182.7-229.2） 388.6（337.5-476.5） ＜0.01

I＞Ⅲ**, Ⅱ＞Ⅲ*
I＜Ⅲ*
I＜Ⅱ*, I＜Ⅲ**, Ⅱ＜Ⅲ**

座位 Bout 時間割合［％］
I＞Ⅱ**, I＞Ⅲ**, Ⅱ＞Ⅲ**

30分未満

40.8（26.6-50.6）

65.8（59.6-71.3）

41.6（40.0-48.9）

22.7（16.9-27.9）＜0.01

30～59分

25.6（21.5-29.0）

23.4（21.3-24.5）

27.5（22.7-29.7）

27.7（23.9-28.7）

0.30

―

60分以上

33.8（20.4-46.7）

10.0（4.8-16.0）

31.6（28.4-33.8）

50.3（43.9-58.1）＜0.01

I＜Ⅱ*, I＜Ⅲ**, Ⅱ＜Ⅲ**

4.7（3.0-6.6）

8.4（6.8-9.3）

5.3（4.6-6.0）

2.9（2.5-3.2）＜0.01

I＞Ⅱ*, I＞Ⅲ**, Ⅱ＞Ⅲ**115.5（74.9-134.3）＜0.01

11.4（8.5-14.2）＜0.01

I＞Ⅲ**, Ⅱ＞Ⅲ**I＞Ⅲ**, Ⅱ＞Ⅲ**Break 頻度［回／座位行動
1 時間］
軽強度活動時間［分］軽強度活動時間割合［％］

215.8（133.5-278.5） 331.1（299.6-397.9） 258.3（201.5-278.2）
23.9（13.0-32.9）

38.4（31.5-41.5）

25.3（23.5-32.9）

中高強度活動時間［分］3.0（1.3-9.8）

6.4（1.2-14.1）

7.0（3.5-20.3）

1.3（1.0-2.0）

0.02

Ⅱ＞Ⅲ*

中高強度活動時間割合［％］

0.4（0.1-1.1）

0.7（0.2-1.6）

0.7（0.4-2.3）

0.1（0.1-0.3）

＜0.01

Ⅱ＞Ⅲ**

中央値（第 1 四分位数－第 3 四分位数）§§†
Kruskal-Wallis 検定，Holm 法による多重比較検定 **p＜0.01, *p＜0.05, p＜0.10

2） クラスター解析による類型化

以上座位 Bout 時間割合が多く，30分未満座位 Bout 時

階層的クラスター解析により得られたデンドログラ

間割合が少ない「持続座位群（12名）」，これとは対照

ムより， 3 つのクラスターに分類することが妥当であ的な特徴を示す「短時間座位群（ 8 名）」，これらの中ると判断した（図 2 a）．分類された各クラスター（以間的特徴を示す「中間座位群（13名）」の 3 群と解釈下，各群）の Z スコアから，座位行動時間割合と60分された（図 2 b）．
12

在宅要介護高齢者の座位行動の類型化と生活機能の特徴

図 2 階層的クラスター解析の結果（a）デンドログラムより 3 つのクラスターに分類した（点線）．
（b）各座位行動指標の特性より，クラスターⅠは短時間座位群，クラスターⅡは中間座位群，クラスターⅢは持続座位群とした．

3） 類型化後の各群における基本情報および生活機能

最後に応用的 ADL では，FAI 屋内家事と FAI 戸外の比較活動で持続座位群は短時間座位群よりも有意に低かっ

基本情報および生活機能の群間比較の結果を表 1 おた（いずれの項目とも p＜0.05）．また，FAI 合計点

よび表 2 に示す．基本情報では，いずれも有意な群間では，持続座位群は他の 2 群よりも有意に低かった差は確認されなかった．

（いずれの群間比較とも p＜0.05）．

基本的動作能力について，起居移乗動作を中心に評
4）類型化後の各群における身体活動量の比較

価する BMS は有意な群間差を認めなかったが，階段昇降や屋外歩行までも評価する RMI では，持続座位

身体活動量の群間比較の結果を表 3 に示す．短時間群は他の 2 群よりも有意に低かった（いずれの群間比

座位群では座位行動時間割合が61.0％，座位 Bout 時

較とも p＜0.05）．

間割合では30分未満：65.8％，30～59分：23.4％，60

次いで歩行能力について，FACHS で評価した歩行分以上：10.0％，中間座位群では座位行動時間割合が自立度では持続座位群は中間座位群よりも有意に低く

73.1％，座位 Bout 時間割合では30分未満：41.6％，（p＜0.05），歩行自立度分類では有意ではないものの

30～59分：27.5％，60分以上：31.6％，持続座位群で（p＝0.06），持続座位群は他の 2 群よりも屋外歩行自立

は座位行動時間割合が88.5％，座位 Bout 時間割合での割合が低く（短時間座位群：6/8名［75％］，中間座

は30分未満：22.7％，30～59分：27.7％，60分以上：

位群：9/13名［69％］，持続座位群：3/12名［25％］），

50.3％であった．

屋内歩行自立の割合が高い傾向が示された（短時間座採用日数，装着時間，非装着時間には有意な群間差

位群：1/8名［13％］，中間座位群：4/13名［31％］，を認めないものの，座位行動時間および座位行動時間

持続座位群：7/12名［58％］）．また，連続歩行距離で割合は，持続座位群が他の 2 群に比べ有意に高かったは持続座位群は他の 2 群よりも有意に少なかった（いず（どちらの項目のいずれの群間比較とも p＜0.01）．30

れの群間比較とも p＜0.05）．

分未満座位 Bout 時間について，持続座位群は中間座

ADL では運動 FIM，認知 FIM の下位尺度別で有意位群（p＜0.05），短時間座位群（p＜0.01）よりも有な群間差は認められないが，FIM 合計点は検定では意に少なかったが，中間座位群と短時間座位群に有意有意であり（p＝0.03），多重比較検定において，持続座な差は認めなかった．また，30分未満座位 Bout 時間

位群は他の 2 群よりも低い傾向を示した（短時間座位

割合は持続座位群が最も低く，次いで中間座位群，そ群 vs. 持続座位群 p＝0.05，中間座位群 vs. 持続座位

して短時間座位群が最も高かった（いずれの群間比較

群 p＝0.06）．

とも p＜0.01）．一方，60分以上座位 Bout 時間および13

地域理学療法学

Vol. 1 （2022）

60分以上座位 Bout 時間割合は持続座位群が最も高く，

ウォーキングや階段昇降などで認められる中高強度活

次いで中間座位群，そして短時間座位群が最も低かった

動において，前述の健常高齢者（どちらの項目のいずれの群間比較とも p＜0.01）．なお，りも少ない値となっていた．本邦の高齢者において中30～59分座位 Bout 時間では，持続座位群は短時間座

高強度活動の多さは歩行速度と密接に関連し ，フレ位群よりも有意に多かったが（p＜0.05），30～59分座

イルの重度化に伴い中高強度活動は減少するため ，

位 Bout 時間割合では有意な群間差を認めなかった．

本研究で対象となった要介護高齢者は，健常高齢者や最後に，Break 頻度は持続座位群が最も少なく，次い

虚弱高齢者よりもさらに歩行能力の低い身体的障害をで中間座位群，そして短時間座位群が最も多かった有した者と解釈できる．そして，このことが本研究の（いずれの群間比較とも p＜0.01）．

要介護高齢者において，より低水準の身体活動量を示

35)

や虚弱高齢者

10)

よ

36)

37)

軽強度活動時間および軽強度活動時間割合について，した主たる理由と考えられる．

持続座位群は他の 2 群に比べ有意に低かった（どちら本研究で設定した 3 種の座位 Bout として，各群のの項目のいずれの群間比較とも p＜0.01）．また，中座位行動の違いを最も反映していたのは60分以上座位

高強度活動時間および中高強度活動時間割合は持続座

Bout であり，次いで30分未満座位 Bout であった．一位群に比べ，中間座位群でのみ有意に高かった（それ方，30～59分の座位 Bout は Bout 時間で短時間座位

ぞれ p＜0.05，p＜0.01）．

群よりも持続座位群で多いという違いはあったものの，考Bout 時間割合では群間差は認められず，各群の違い

察を捉えにくいことが示された．一方，座位行動の中断

本研究の目的は座位 Bout を用いて要介護高齢者のを意味する Break 頻度も各群の違いを反映しており，

座位行動の類型化を行い，類型化された各群の生活機

短時間座位群で最も Break 頻度が多く，次いで中間能の特徴を検討することであった．この目的のために，

座位群，持続座位群となっていた．この結果と座位

座位行動時間に加え，30分未満，30～59分，60分以上

Bout の結果を統合すると，座位行動を中断する Breakの 3 種の座位 Bout も用いて類型化を行ったところ，頻度が多いことが，30分未満座位 Bout の多さや60分

異なる座位行動を示す短時間座位群，中間座位群，持以上座位 Bout の少なさを説明していると解釈できる．

続座位群の 3 群に分類された．また，持続座位群は他

つまり，Break により座位行動を分割する機会の多いの群に比べ歩行能力，応用的 ADL が低く，ADL も低者ほど短時間の Bout が多く，長時間の Bout が少ない傾向にあった．短時間座位群と中間座位群は生活機

いということである．虚弱高齢者の各座位 Bout 時間

能に明確な違いを認めなかった．

割合は30分未満で67.9％，30～59分で13.8％，60分以まず，類型化前の対象者全体の身体活動量として，上で6.2％となっており，60分以上の長い座位 Bout

座位行動時間割合は75.0％であり，軽強度活動と中高時間割合の多さは 2 分間歩行距離といった歩行能力と強度活動の割合はそれぞれ23.9％，0.4％であった．

関連する ．本研究の座位 Bout 時間割合は，全対象

同系統の身体活動量計を用いて日本人健常高齢者の標者では30分未満で40.8％，30～59分で25.6％，60分以準値を示した研究

35)

10)

上で33.8％と，先行研究

では，装着時間に占める座位行

10)より長時間の座位 Bout の

動時間の割合は80～84歳の男性64.0％，女性55.4％，

占める割合が大きい．これは虚弱高齢者よりも歩行能

軽強度活動時間は男性32.1％，女性42.2％，そして，力が低いと解釈される本研究の場合，座位行動時間の中高強度活動時間は男性2.2％，女性2.4％となってい内訳がさらに長時間の座位 Bout へ偏重するものと考

10)

10)

る．さらに，異なる身体活動量計を用いた海外の報告えられる．一方，虚弱高齢者となるが，少なくとも 2 分以上は自立歩行が可能かつ時間割合は，それぞれ78.8％と75.0％と大きな違いが低 活 動 な 虚 弱 高 齢 者 で は，座 位 行 動 時 間 の 割 合 は認められない．つまり，座位行動時間だけでは虚弱高

78.8％，軽強度活動時間18.6％，中高強度活動時間

齢者と同程度の座位行動という解釈になってしまうが，2.6％とされている．これらより，本研究で対象としより歩行能力の低下した要介護高齢者の座位行動を詳た要介護高齢者は虚弱高齢者と同程度の座位行動を示細に捉えるには，30分未満座位 Bout や60分以上座位しつつ，健常高齢者や虚弱高齢者より中高強度活動がBout を用いた座位行動の評価が求められるというこ

少なく，軽強度活動の実施は比較的可能であるが中高とである．すなわち，座位 Bout を用いて要介護高齢

強度活動を得ることに難渋する者と解釈できる．本研者の座位行動を類型化する本研究の試みは，妥当なも究の対象者は屋内歩行あるいは屋外歩行が自立していのであったといえる．

と本研究の座位行動る者が 9 割であり，要介護度としても比較的軽度な者

一方，類型化後の短時間座位群では，30分未満座位（要介護 1 もしくは 2 ）が多くを占めている．しかし，Bout 時間割合が65.8％，30～59分が23.4％，60分以14在宅要介護高齢者の座位行動の類型化と生活機能の特徴
10)と類似した値となっていた．

生じさせる生活活動の選択肢や頻度の多さを反映して

さらに，短時間座位群の座位行動時間割合は61.0％と同いるものと位置づけられる．これらより，歩行能力の年代の健常高齢者相当の値（男性64.0％，女性55.4％）

向上により生活活動の制限を軽減し活動の選択肢や頻上は10.0％と虚弱高齢者

35)となっている ．つまり，要介護高齢者であったとし度を向上させること，あるいは歩行能力に問題があっても，虚弱高齢者もしくは健常高齢者に近い座位行動たとしても，生活活動の実施や座位行動を中断するこの適正化を実施できる者が存在するということである．

とへの障壁を緩和する住宅環境の整備や福祉用具の活

これは，要介護高齢者においても座位行動の適正化が用，さらにはデイサービス等の利用や介助者の支援と実現可能であることを示唆する重要な結果であるとといった物的・人的環境要因から座位行動を適正化し，もに，座位行動の視点において，要介護高齢者の中で持続座位群を脱する関わりが必要な視点になり得るとは短時間座位群が最も好ましい状態にある者と解釈でいえる．

きる．これに対して，中間座位群，持続座位群と長時

一方，短時間座位群と中間座位群では生活機能に明間の座位 Bout に偏重していくため，持続座位群は中確な違いを認めなかったが，30分未満座位 Bout や60間座位群へ，そして中間座位群は短時間座位群への移分以上座位 Bout，Break 頻度といった座位行動には行を目指すことが，要介護高齢者における座位行動の差があり，中間座位群のみ持続座位群よりも中高強度適正化に向けた指針になり得ると考えられる．これは活動が多かった．この違いを本研究結果から直接的に「座位行動の削減もしくは他の身体活動への置き換える」

考察することは困難であるが，いくつか考えられる可3)という従来の指針 に加え，Break による座位 Bout の能性がある．ひとつは，FAI では生活活動の個人差を短時間化，すなわち座位行動の分割化という座位行動

適切に捉えることができなかった可能性である．FAI

6,7)

の適正化

は応用的 ADL の各項目に対して，その実施頻度からを支持するものである．

0～3 点の 4 段階で評価するものであるがこのような類型化された座位行動に関わる要因とし

26,27)，本研て，最も大きなものは歩行能力であると考えられる．

究で比較的点数の得られていた屋内家事と戸外活動を

ベッド上動作や起居・移乗動作を中心とする BMS で構成する各下位項目の最高点の基準は「週に 1 回以上は群間差が認められず，各群ともにほぼ満点の値としている」であり，それ以上の実施頻度があった場合なっていた．一方，持続座位群は短時間座位群と中間の差を捉えることができない．そのため，実際には短座位群よりも RMI や FACHS，連続歩行距離が低く，

時間座位群は中間座位群よりも屋内家事や戸外活動のその内訳としても屋外歩行自立の者が他の 2 群よりも頻度が多く，それを30分未満座位 Bout や60分以上座少ない傾向にあった．これらより，短時間座位群と中位 Bout，Break 頻度が反映していたとしても，FAI の間座位群は主として屋外歩行自立であることに対し，点数には表れなかったことが想定される．もう一つは，持続座位群は主として屋内歩行自立という歩行能力に大座位行動に対する認識や行動習慣，そして運動習慣のきな差があると解釈できる．歩行能力を含む基本的動作違いである．短時間座位群は Break 頻度が最も多く，

38)

能力は ADL や応用的 ADL の基盤となるものであり ，短い座位 Bout で座位行動が構成されており，座位行

この違いが持続座位群で他の 2 群よりも FIM の合計

動を中断するような行動習慣が形成されていたことが点が低い傾向にあることや，FAI の低さに影響してい想定される．高齢者の座位行動の削減や中断には，身ると考えられる．また，日常生活における軽強度活動

体的利点（例：身体のこわばりを軽減するため），心は動的な座位や立位動作，比較的ゆっくりした歩行動

理的利点（例：座り続けることの罪悪感を減らすた作などで構成される生活活動で示されやすいものであめ），対人的利点（例：電話に出るため），知識的利点

2)

る ．このため，持続座位群よりも他の 2 群で軽強度（例：座ることを中断することが健康に良いと知って

活 動 時 間 が 多 い と い う 結 果 は，上 記 の 歩 行 能 力 やいるため），日常生活活動的利点（例：飲み物を飲む

ADL，応用的 ADL の違いを反映したものと考える．

ため）のように，個々で異なる動機が関わっている ．

つまり，各群ともに Break を実施するような起立や要介護高齢者においても，このような座位行動に対す移乗動作は概ね可能であるものの，歩行能力に影響さる動機づけが生活機能とは別に Break を生じる行動

39)

れる ADL や応用的 ADL といった生活活動の制限が，習慣を形成し，短時間の座位 Bout を規定している可持続座位群を特徴づけているということである．基本能性が考えられる．さらに，中間座位群のみ持続座位

的動作能力として座位行動の中断が可能であったとし

群よりも中高強度活動が多かった．中高強度活動はても，その後に続く生活活動が少なければ結果的にウォーキングや階段昇降といった，比較的高い強度のBreak 頻度は少なくなってしまう．すなわち，要介護

運動でなければ得られない身体活動である ．要介護

高齢者における歩行能力は，結果的として Break を

高齢者で示される中高強度活動が具体的にどのような

2)

15

地域理学療法学

ものかは推測の域を出ないが，対象者は共通して訪問

Vol. 1 （2022）

謝リハビリの利用者であることを考慮すると，担当療法

辞士から指導された自主練習やウォーキング，階段昇降

本研究は名古屋学院大学研究助成（2020年度）を受の実施といった運動習慣を反映している可能性が考えけて行われたものである．また，本研究で実施した調られる．

査は社会福祉法人慶生会に所属するスタッフと，その本研究にはいくつかの限界点がある．はじめに，本訪問リハビリ利用者の協力により行われたものである．

研究で扱ったデータ数は小規模かつ訪問リハビリを利ここに研究助成および研究協力への感謝を申し上げる．

用する要介護高齢者に限られている．さらに， 4 施設

文の総利用者から調査対象者を選択する際，包含基準ごとの該当者数まで詳細に調査できていないため，サン

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護高齢者の母集団特性を反映した類型化や各群の特徴

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護高齢者を対象としつつ，調査対象者を選択する過程も詳細に調査する必要がある．さらに，短時間座位群と中間座位群の座位行動を特徴づける要因の考察は推測の域に留まっており，今後の検討では更なる調査項
目の追加を検討する必要がある．具体的には，FAI よりも生活活動の個人差を感度よく捉える評価や，健常
13)

高齢者の先行研究で報告されている周辺環境の評価 ，370-376.
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そして座位行動に対する認識や動機づけに関する評12,38)

価，さらにはウォーキングや自主練習に関するア

ドヒアランスの評価などである．しかし，これらは健常高齢者を対象にしたものが多く，場合によっては要介護高齢者を対象にした評価尺度の開発が求められることも想定される．このように本研究には複数の限界点があるものの，要介護高齢者の座位行動に関する知見は限られているため，本研究成果を基礎的知見とすることで更なる研究に発展することが期待される．

結論

座位 Bout を用いて要介護高齢者の座位行動を類型化したところ，60分以上の座位 Bout が多く，30分未満の座位 Bout が少ない持続座位群，持続座位群と対

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持続座位群は他の群に比べ歩行能力，応用的 ADL が低く，ADL も低い傾向にあったが，短時間座位群と162.
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中間座位群は生活機能に明確な違いを認めなかった．
座位 Bout を用いることで要介護高齢者の座位行動を類型化でき，歩行能力や生活活動といった生活機能により特徴づけられる者がいる一方で，生活機能だけでは説明できない座位行動を示す者も存在することが明らかとなった．

利

益

相

献

反

開示すべき利益相反はない．

16

在宅要介護高齢者の座位行動の類型化と生活機能の特徴
ities Index 標準値．リハビリテーション医学．2001; 38:

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17

地域理学療法学

原

地域理学療法学

Vol. 1 （2022）

Vol. 1

pp. 18-23 （2022）

著

地域在住高齢者における骨量低下と階段使用頻度との関連性
Relationship between bone mass and the frequency ofstair usage in community-dwelling older adults
谷口

1,2

3

4

5

善昭 ，中井 雄貴 ，富岡 一俊 ，窪園 琢郎 ，4
5
6,
充 ，牧迫飛雄馬 *竹中 俊宏 ，大石Yoshiaki TANIGUCHI, Yuki NAKAI, Kazutoshi TOMIOKA, Takuro KUBOZONO,
Toshihiro TAKENAKA, Mitsuru OHISHI, Hyuma MAKIZAKO【目的】本研究は，地域在住高齢者における踵骨の骨量と階段使用頻度との関連性を調べることを目的とした．【方法】地域コホート研究（垂水研究2018）に参加した高齢者169名を横断的に分析した．骨量は％YAM が70％以下を骨量低下とした．階段使用頻度について，自宅内階段は 1 日 0 回と 1 回以上の 2 群，
自宅外階段は週 0〜2 回・ 3〜7 回・ 8 回以上の 3 群に分類した．【結果】従属変数を骨量低下の有無，独立変数を階段使用頻度としたロジスティック回帰分析の結果，自宅内の階段使用頻度に有意な関連は認められなかったものの，自宅外の階段使用頻度 0〜2 回を参照とし， 8 回以上では有意に骨量低下が減少した（オッズ比0.32，95％信頼区間0.11-0.97，p＝0.045，共変量：年齢，性別，ASMI，握力，歩行速度）．
【結論】自宅外での階段の使用頻度が多いと骨量低下の抑制に有用となり得る可能性が示唆された．自宅
内の階段使用頻度は関連しておらず，外出を含めた階段の使用が骨量に影響を与えている可能性がある．
Objective: The purpose of this study was to determine the relationship between the measured mass of thecalcaneus bone and the number of stairs used by community-dwelling older adults.
Methods: Data obtained from 169 older adults who participated in a community-based health-check survey（Tarumizu Study 2018）were analyzed. Bone mass was measured using the speed of sound of the calcaneal
bone and the obtained values were considered to be low when the percentage of the ％YAM of the SOS was ≤70％. The frequency of stair usage was classified into two groups: 0 and 1 or more times per day at home, andthree sub-groups comprising of: 0-2, 3-7, and 8 or more times per week outside home.
Results: The results of logistic regression analysis, in which the dependent variable was the presence orabsence of bone loss, and the independent variable was the number of stairs used, showed no significant
association with the number of stairs used at home. The number of times the stairs were used outside home
was set at 0-2 times as a reference, and bone loss was significantly reduced by 8 times or more（odds ratio 0.32,
95％ confidence interval 0.11-0.97, p＝0.045, covariates: age, gender, ASMI, grip strength, walking speed）.
Conclusion: It was suggested that the frequent use of stairs outside the home may aid in suppressing boneloss. It could be concluded that the use of stairs in activities including going out may affect bone mass as thefrequency of stair usage in the house is not relevant.
キーワード：骨粗鬆症

osteoporosis，階段

stairs，外出1

going out，QUS

QUS

鹿児島大学大学院保健学研究科（Graduate School of Health Sciences, Kagoshima University）
鹿児島医療技術専門学校（Department of Physical Therapy, Kagoshima Medical Professional College）
3
第一工科大学工学部機械システム工学科（Department of Mechanical Systems Engineering, Faculty of Engineering, Daiichi Institute of Technology）
4
垂水市立医療センター垂水中央病院（Tarumizu Municipal Medical Center Tarumizu Chuo Hospital）
5
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科心臓血管・高血圧内科学（Department Cardiovascular Medicine and Hypertension, Graduate Schoolof Medical and Dental Sciences, Kagoshima University）
6
鹿児島大学医学部保健学科（Department of Physical Therapy, School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Kagoshima University）* 責任著者連絡先：鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻基礎理学療法学講座〒890-8544 鹿児島市桜ケ丘8-35-1
TEL：099-275-6175，FAX：099-275-6175，E-mail：makizako@health.nop.kagoshima-u.ac.jp（受付日 2021年12月30日／受理日 2022年 2 月23日）
2

18

地域在住高齢者における骨量低下と階段使用頻度との関連性

は

じ

め

に

対象および方法
1． 対象

骨粗鬆症は，低骨量と骨組織の微細構造の異常によ1)

り，骨折リスクが増大した状態である ．骨量の低下

本研究は，鹿児島県垂水市における40歳以上の地域

は脆弱性骨折の危険因子であり，大腿骨近位部骨折や在住一般住民を対象としたコホート研究（垂水研究）

2,3)．さらに，骨粗鬆の2018年データを用いた横断研究である．参加者の募症は骨折による生活機能の低下をもたらすだけでなく，集は郵送にて実施した．40歳以上の参加者は1,145名

4,5)

や生活の質の低下 をもであり，そのうち65歳以上で骨量を測定した者は262名

たらす．今後，高齢者の増加に伴い，脆弱性骨折の増であった．その中から，骨粗鬆症の診断を受けたこと加が見込まれるため，骨量の低下を予防することが重がある者，骨粗鬆症治療薬を服用している者，筋量・要となる．

歩行速度・握力未測定者93名を除外し，最終的に169名

椎体骨折などのリスクを高める
生命予後が悪くなること

6)

骨量低下に対して，薬物療法や栄養療法，運動療法（平均年齢74.6±6.1歳，女性45.6％）を解析対象とした．

7)が推奨されている ．運動においては，レジスタンス

全員歩行可能であり，そのうち杖使用者は 2 名であった．

トレーニングや複合的なトレーニング，体重を負荷し2． 方法

た状態での運動，身体活動などが骨量の維持や改善に8-11)効果があると示されている．特に，Frost らが提唱

骨量は定量的超音波測定法（quantitative ultrasound:

しているメカノスタット理論は，荷重負荷が骨のひず

QUS，FURUNO，CM-200）を用いて，右踵骨の超音みを増加させ，床反力の伝達によって機械的負荷が増

波伝搬速度（speed of sound: SOS）を測定した．測定12)加し，骨強度が増加するとされている ．先行研究に方法は，右踵骨側面をアルコール綿で拭き，スタンド

おいて，ウォーキングやジョギング，階段昇降によるオフの先端部分に超音波用ゼリーを塗布し，座位にて床反力を介して骨にストレスをかける運動を行ったグ

足のサイズに合わせた足置き台に右足を乗せ，スタン

ループと，ウェイトリフティングなどのレジスタンス

ドオフで右踵骨中央を挟み SOS を測定した ．本研

トレーニングを行ったグループでは，床反力を利用し究では，SOS とともにパラメータとして算出されたた運動グループの方が，有意に大腿骨頸部の骨密度を

若年者平均値（young adult mean: YAM）が70％以下を

17)

13)

7)

改善させた ．このように，骨量を増加させるために骨量低下とした ．

は，骨に対して荷重による負荷を与える動作が重要で階段の使用頻度は，理学療法士が面談にて聴取した．

あると考えられる．

自宅内の階段については平均的な 1 日の階段の使用頻

骨に負荷が加わる日常生活動作の一つとして，階段度，自宅外の階段は平均的な 1 週間の階段使用頻度を昇降が挙げられる．45歳から61歳の閉経後女性を対象聴取した．階段は 1 階から 2 階まで上る程度の段数ととした先行研究において，日常生活における階段の使し， 1 往復を 1 回とした．さらに，自宅内の階段につ用回数が多いほど，大腿骨転子部と全身の骨密度が高いては， 1 日の階段使用頻度を 0 回と 1 回以上に分類

14)

かったことが示されている ．しかし，65歳以上の高した．自宅外の階段については， 1 週間の使用頻度を齢者においては，骨量と階段の使用頻度との関連性は

0〜2 回， 3〜7 回， 8 回以上の 3 群に分類した．
その他の変数として，年齢，性別，既往歴，膝痛の明らかにされていない．骨粗鬆症は60歳以降に増加す15)ることから ，高齢者の骨量低下を予防することが重有無，服薬数（種類／日），Body Mass Index（BMI），

要である．高齢者の骨量低下と階段の使用頻度との関

四肢骨格筋指数（Appendicular Skeletal Muscle Mass

連性を調査することにより，骨量低下を抑制するため

Index: ASMI），握力，快適歩行速度を測定した．膝痛の高齢者への生活指導の一助となり得る可能性がある．

の有無に関しては，現在の膝の痛みの有無を聴取した．

さらに，身体活動の向上を目的として，エレベーター

服薬数は 1 日 6 種類以上服用している者を多剤併用とやエスカレーターではなく，階段を使用することが推した ．ASMI は，生体電気インピーダンス法による奨されている．しかし，実際にはショッピングモール

体成分分析装置（インボディ・ジャパン，InBody470）

18)

16)

において，92.4％が階段を避けるという報告がある ．

を用いて測定した．握力は，デジタル握力計（竹井機

そこで，外出時にも階段の使用を推奨する意義を確認

械工業，グリップ D T.K.K.540）を使用し，利き手のするために，自宅内での階段使用頻度と自宅外での階最大握力を 1 回測定した．歩行速度の測定は，計測区段使用頻度をそれぞれ聴取し，骨量低下と階段使用頻間 10 m の前後に 2 m の加速・減速路を設けた歩行路で度との関連性を明らかにすることを目的とした．

快適歩行時間を 1 回計測し，10 m を快適歩行時間で除した値を用いた．
19

地域理学療法学

Vol. 1 （2022）

3． 解析方法

自宅内階段，自宅外階段の骨量低下の割合を図 1 に骨量の結果より，正常群と骨量低下群に分け，年齢，示す．自宅内階段での骨量低下の割合は 0 回／日でBMI，ASMI，握力，歩行速度，％YAM を対応のない

40.4％， 1 回以上／日で35.0％と有意差は認められな

t 検定，性別，既往歴，膝痛の有無，多剤併用の割合
2を χ 検定で比較した．また，自宅内階段 2 群の骨量かった（p＝0.49）．一方，自宅外階段では，骨量低下の 割 合 は 0 〜 2 回 ／ 週 で 44.8％， 3 〜 7 回 ／ 週 で2低下の割合を χ 検定，自宅外階段 3 群の骨量低下の32.5％， 8 回以上／週で20.8％と有意な傾向を認めた割合を Mantel-Haenszel の傾向性の検定を用いて解析（p＝0.02）（図 1 ）．

した．さらに，従属変数に骨量低下，独立変数に自宅

さらに，二項ロジスティック回帰分析の結果にお内階段，自宅外階段とした二項ロジスティック回帰分

いて，自宅外階段の 0〜2 回／週を参照とした場合，析を行った（共変量：年齢，性別，ASMI，握力，歩8 回以上／週では骨量低下に対するオッズ比が0.32

行速度）．統計解析は SPSS version 25.0を使用し，有（95％CI 0.11-0.97，p＝0.045）と有意な関連性を認

意水準は 5 ％未満とした．

めた（表 2 ）．

4． 研究倫理
本研究は，鹿児島大学疫学研究等倫理委員会の承認（％）（170351疫），鹿児島医療技術専門学校研究倫理委員会

50の承認（18012）を得て実施した．事前に書面と口頭

行った．

果

30
20

0

正常群104名（61.5％），骨量低下群65名（38.5％）で

30
20
10

0回/日

（n = 109）あった． 2 群間に有意差を認めた変数として，女性の割

1回以上/日（n = 60）00～2回/週 3～7回/週 8回以上/週（n = 105）（n = 40） （n = 24）

図 1 自宅内，自宅外階段使用回数と骨量低下者の割合
2
自宅内階段：χ 検定（p＝0.49）
自宅外階段：Mantel-Haenszel の傾向性の検定（p＝0.02）

合（p＜0.001），握力（p＝0.002），ASMI（p＝0.004），％YAM（p＜0.001）であった（表 1 ）．

年齢，歳
性別，女性（％）
既往歴，名（％）
心疾患
脳血管疾患
糖尿病
変形性膝関節症
膝痛，名（％）
多剤併用，名（％）
2
BMI，kg/m
握力，kg
歩行速度，m/s
2
ASMI，kg/m％YAM，％

40

10

骨量で群分けした 2 群の各変数の特性を表 1 に示す．

自宅外階段

50

骨量低下の割合

骨量低下の割合

者とし，ヘルシンキ宣言に基づく倫理的配慮を十分に

表1

（％）

40

にて研究の目的・趣旨を説明して同意を得た者を対象

結

自宅内階段

正常群，骨量低下群における各変数の特性全体（n＝169）正常（n＝104）

骨量低下（n＝65）

p値

74.6± 6.177（45.6）74.2±5.6
37（35.6）75.1±6.940（61.5）

0.412
b＜0.00117（10.1）
10（ 5.9）28（16.6）
16（ 9.5）47（27.8）30（17.8）24.0± 3.2
26.7± 7.7
1.3± 0.3
6.7± 1.0
75.1±10.5

12（11.5）6（ 5.8）21（20.2）
10（ 9.6）
31（29.8）
19（18.3）
24.3±2.928.1±7.5
1.3±0.3
6.9±0.981.5±8.05（ 7.7）4（ 6.2）7（10.8）6（ 9.2）16（24.6）
11（16.9）23.6±3.824.3±7.4
1.2±0.3
6.4±1.1
65.0±4.3

0.419
b
0.582
b
0.109
b
0.934
b
0.464
b
0.824
a
0.173
a
0.002
a
0.057
a
0.004
a
＜0.0012aba：対応のない t 検定，b：χ 検定
平均値±標準偏差，人数（％）
BMI: Body Mass Index, ASMI: Appendicular Skeletal Muscle Mass Index, YAM: Young Adult Mean
20

地域在住高齢者における骨量低下と階段使用頻度との関連性

表2

骨量低下における自宅内階段，自宅外階段のオッズ比

自宅内階段

OR（95％CI）

p値

自宅外階段

OR（95％CI）

p値

0 回／日
1 回以上／日

reference
0.73（0.36-1.46）

0.373

0〜2 回／週
3〜7 回／週
8 回以上／週

reference
0.67（0.29-1.51）
0.32（0.11-0.97）

0.331
0.045

OR: Odds ratio, CI: Confidence interval
共変量：年齢，性別，ASMI，握力，歩行速度

考

活動時間は大腿骨頸部の骨密度と関連していることが察

23)

示されており ，外出時における階段の使用が，高い

本研究は，地域在住高齢者における骨量と自宅内階

身体活動を起こし，骨量に影響したと考えられる．ま段および自宅外階段の使用頻度との関連性を調査した．

た，50〜85歳の女性を対象とした先行研究において，

その結果，自宅内階段使用頻度と骨量低下の関連性は階段の使用回数が 8 回未満の者は 8 回以上の者と比較示されなかったが，自宅外階段の使用頻度が週 8 回以し，非脊椎骨折のリスクが有意に高かった ．このよ上の場合，週 0〜2 回と比較して有意に骨量低下にな

うに日常生活における階段の使用頻度が低いほど，骨る者が少ないことが示された．この結果より，自宅外

量低下を招き骨折を引き起こす可能性がある．

24)の階段使用頻度が多い者は，骨量低下を起こしにくい

先行研究において女性を対象としたものが多いが，可能性がある．

本 研 究 で は 性 別 を 分 け て の 解 析 は 行 わ ず，ロ ジ ス

QUS を使用して骨粗鬆症（T-score＜−2.5）の有病

ティック回帰分析の共変量として性別を投入し調整し率を調査した先行研究では，65〜69歳で11.5％，70〜

た．そのため，性別に関わらず自宅外の階段使用頻度

19)

74歳で23.6％，75歳以上で40.4％であった ．また，が多い者は，骨量が低下しにくいことが示唆された．

日本における大腿骨頸部の骨粗鬆症の有病率は，70歳

しかし，男女において骨量低下の要因が異なるため，台において男性22.3％，女性44.6％とされている．本

性別を分けての解析も必要と考えられる．

研究における骨量低下の割合は38.5％であり，QUS

本研究の限界として，以下について考慮する必要がを使用した先行研究や二重エネルギー X 線吸収測定法

ある．第一に，階段の使用頻度は面接によって聴取し（dual-energy X-ray absorptiometry: DXA）で測定されたため，正確な階段の使用頻度は不明であり，過大評た先行研究と同等の有病率であった．

価された可能性がある．さらに，階段の段数も異なる

階段昇降は，日常生活において下肢の骨に負荷のか可能性があり，同じ 1 回でも負荷は異なる．また，階かる動作の一つである．20 cm の高さから階段を下り

段以外の自宅内および自宅外の段差は聴取しておらず，た場合，大腿骨近位部にかかる圧縮力は膝の衝撃吸収の

細かな段差も骨量に影響した可能性がある．第二に，20)状態で変化するが，体重の約1.4倍から1.8倍となる ．

自宅外の階段使用頻度が多い者は，日常から健康志向

骨への負荷は骨密度を高めるだけでなく，オステオサの高い者に偏っている可能性があり，骨量に影響した

イトからプロスタグランジン E2を分泌し，骨芽細胞ことが推測される．さらに，対象者はランダムに選択を配列化させ，骨強度に深くかかわる骨配向性（コされておらず，サンプルサイズも計算されていない．

ラーゲン線維とアパタイト結晶の配列）を調整するこ

第三に，骨量に影響する栄養因子

21)

26)

27)

25)

やホルモンの影とが示唆されている ．日常的な階段の使用頻度が多響 ，下肢筋力

いほど，筋収縮による骨への負荷や，直接的な重力にことが挙げられる．第四に，本研究では骨量測定を踵

よる負荷が増加し，骨量を高める可能性がある．

骨の QUS で測定しているが，骨粗鬆症診断においてなど交絡因子として考慮していない

階段の使用頻度と骨量を調査した研究は限られてい

DXA での大腿骨頸部や腰椎の骨密度が推奨されておる．閉経前および閉経後の女性を対象とした先行研究

り ，本研究とは相違する可能性がある．第五に，本では，閉経後の女性において毎日の階段昇降頻度が多研究では自宅内階段を 0 回と 1 回以上，自宅外階段を28)

0〜 2 回， 3〜7 回， 8 回以上と操作的に群分けを行っいほど（ 2 回以上／日），QUS で測定した踵骨の T-score
22)とされており，本研究も同様の結果でた．これは人数の分布や提案のしやすさなどを考慮しあった．しかし，本研究では自宅内の階段使用回数とて群分けを行ったため，違う基準で群分けを行った場

は関連しておらず，自宅外での階段使用回数のみ関連

合，異なる結果になった可能性がある．また，本研究性が認められた．自宅外の階段を使用する者は，外出は地方都市をフィールドとしており，階段の無い住宅による身体活動が高い可能性がある．中高強度の身体が多くみられ，自宅外の階段についても 2 階以上ある

が高かった

21

地域理学療法学

建物が少なく，一般化するには注意が必要である．今exercise on postmenopausal bone loss: The case for mixed
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回，骨量と自宅外での階段使用回数の関連性が認めら

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論

本研究において，自宅外の階段使用頻度が週 8 回以
上の者は，骨量低下の抑制に有用となり得る可能性が示唆された．地域在住高齢者への生活指導として，外出を含めた階段使用を推奨することが，骨量低下の予防・改善に有用かもしれない．

利

益

相

反

本研究において開示すべき利益相反はない．

謝

辞

本研究の実施にあたり，調査にご協力いただきました市民の皆様ならびに垂水市保健課，垂水市立医療センター垂水中央病院の関係各位に深謝いたします．

文Vol. 1 （2022）

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