音質の良し悪しが円滑な意思疎通を左右する
ニューノーマル時代のコミュニケーション
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新型コロナ問題で脚光、「テレワーク」本格導入を
すべての企業が真剣に考えるべき理由

快適な「遠隔会議」の環境をオフィスと自宅のどちらにも〜"音"でハイブリッド型ワークスタイルの実現に貢献するヤマハ

2020.12

新型コロナ問題で脚光、「テレワーク」本格導入をすべての企業が真剣に考えるべき理由
2020年、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、
各企業で
「テレワー
文：森田
秀一
ク」の導入が急速に進みました。ただし、業務遂行に支障があるとして、緊急事態宣言の解除後にテレワークを中止した企業も少なくありません。
とはいえ、社員の健康を守り、社内感染を防ぐうえでやはりテレワークは有効です。そこで、改めてテレワークとは何かをおさらいし、円滑なテレワークを実現するために必要な道具立てについて考えてみましょう。

長期化する新型コロナ感染症

2020 年、われわれの経済・生活スタイルに決定的影響を与えたのが新型コロナウイルス感染症（COVID-19）です。COVID-19 は、咳（せき）やくしゃみ、さらには会話する際に口から飛び出る「飛沫（ひまつ）」が主な感染要因とされています。ランチタイムの何気ない会話、顔なじみとの気軽なおしゃべりでもウイルスが広がってしまう可能性が高く、結果としてわれわれの行動が大きく制限されることになりました。

「感染拡大防止」の重要性は誰もが認めつつも、かといって社会活動をおろそかにすることもできません。飛沫

感染を抑止しながらどうやって日々の糧を得るべきなのか？ あらゆる産業界において、この難問に向き合う日々が続いています。

その対処策の 1つが、いわゆる「テレワーク」です。複数のメンバーが一カ所に集まることなく、それぞれの自宅などからインターネット経由でコミュニケーションしつつ、仕事をするというワークスタイルです。

C O V I D - 1 9 の 流 行 を契 機 に 、なし崩し的 にテレワー クを始 めたという企 業 は 少 なくありません 。しかし、COVID-19とはまた異なる新しい感染症への備えとしてはもちろん、働き方改革、人口減社会における多様なワー

クスタイルの模索という意味でも、テレワークはまさに全企業が取り組むべき課題だと言えるでしょう。

意外と古い「テレワーク」の歴史

COVID-19の発生を契機に、耳にする機会が増えた「テレワーク」。さぞ新しい概念のように思われるかもしれま

せんが、意外と古い歴史を持っています。端緒とされるのは 1970 年代の米国・ロサンゼルスで、当時の石油危機、

マイカー通勤の増加による深刻な大気汚染への対応のため、会社に出社することなく自宅で仕事をするスタイルが生まれたとされています。

日本においては、主に電車通勤における混雑問題を緩和する狙いからテレワークの導入が試みられていましたが、その動きが本格化したのは 2010 年代以降です。その背景の一つとしては、東日本大震災とそれに準じる地鎮の頻発、さらには各地で発生した大規模水害など、度重なる自然災害があります。災害発生でオフィスに出勤できない状況でも仕事ができる環境が求められるようになってきました。

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新 型コ ロナ問 題で脚 光、「テレワーク」本 格 導 入をすべての企 業 が真 剣に考えるべき理由
そしてもう一つの要因が、少子高齢化に伴う労働人口減少への対策として浮上した働き方改革です。2018 年の働き方改革関連法の成立も後押しとなり、介護・出産・子育てなど従業員の都合に応じて、テレワークを認める企業が増加しました。

2012 年のロンドンオリンピックも、テレワークにまつわる論議で頻繁に取りざたされる事例の 1つです。会期中の交通混雑を回避する狙いから、ロンドン市交通局や商工会議所などが連携して活用を呼び掛け、最終的に約 8 割の企業がテレワークを導入。実際の混雑回避に寄与しただけでなく、実施後の調査では従業員満足度向上などの波及効果もあったとされます。

そもそも「テレワーク」とは何か？

さて、ここでテレワークの定義について確認しておきましょう。総務省や日本テレワーク協会によれ ば、「テレワーク」とは「ICT（情報通信技術）を利用し、時間や場所を有効に活用できる柔軟な働き方」とされています。

テレワーク実現の基本的な考え方は「それまで普通にできていた仕事を、オフィス以外の場所からどのようなツールを使って代替するか」に尽きるといってよいでしょう。では実際には、どんな機材や体制の構築が必要となるのかを見ていきましょう。
● インターネット回線

すでにメールやWebを使いこなしている企業であれば、インターネット回線は当然敷設済みでしょう。ただし、より本格的にテレワークを導入する場合は、回線速度や安定性にも留意したいところです。一方で会社側と同様、従業員側にもインターネット回線は当然必要になってきます。ただし従業員すべての世帯に光ファイバー級の高速固定回線があるとは限らないため、スマートフォンのテザリング機能の活用なども検討しましょう。
● 端末

次に PCをはじめとした、業務に用いる端末類が必要です。会社側で調達したものを従業員に貸与するのが一般的です。従業員個人の私物端末を業務でも用いる「BYOD（Bring your own device）」というアプローチもありま

すが、セキュリティの懸念などから、業務用端末を厳密に指定するケースも少なくありません。
● 業務用ツール／クラウドサービス

Microsoft Officeや Googleドキュメント（G Suite）など、いわゆる「オフィス統合ソフト」も、テレワークには欠かせないツールです。また BoxやDropboxのように、ファイルの保管・共有を目的としたクラウドストレージを準備しておくと、ファイルの受け渡しも容易になります。

● 遠隔会議ツールをはじめとしたコミュニケーション手段

これにはメール、スケジュール共有対応のオンラインカレンダーなどが該当します。加えて、本格的なテレワー

クには、ZoomやMicrosoft Teamsといった、遠隔会議ツールも欠かせません。

これらのツールは、基本的な機能が無料で提供される一方、ビジネス用途で必要な機能をフルに使いたい場合

は追加料金が発生するケースがほとんどです。実際にツールを利用する個人、もしくは法人単位で経費精算を考3

慮しておきましょう。
● 遠隔会議用のカメラ・マイク・スピーカー

コロナ禍に伴う遠隔会議ニーズの高まりによって、その重要性が最も増したのが会議に使うカメラ・マイク・スピーカー類です。もっとも手軽なのは、ノー

トPCやスマートフォンに搭載されているものを使うことです。

ヤマハの USB&Bluetoothスピーカーフォン「YVC-200（黒モデル）」

ただし、ノート PCやスマートフォン内蔵のものは、品質・特性について千差

万別なのが実情です。例えばノート PCの内蔵カメラの場合、画素数が低く、周囲の照明の具合によっては顔が暗く映り、表情が相手に伝わらないといった不満もよく聞かれます。

ヤマハ のギガアクセス VPNルーター「RTX830」

そして映像以上に重要なのが音声品質です。遠隔会議においてはカメラを使わずに音声だけを用いてコミュニケーションするケースは少なくありません。逆説的には、映像がなくても音声さ

え的確に伝われば、会議をつつがなく進めることができるのです。

スマートフォンであれば、もともと音声通話の利用が大前提となっているため、高品質なマイクが内蔵されている例は多いものの、ノートPCではやはり品質に大きなバラツキがあるようです。

したがって、音声入力用のマイクについては、使用する PCやスマートフォンの内蔵デバイスの性能を試した上で、別売品の調達も検討する必要があるでしょう。マイクとイヤフォンが一体になっていて頭部に装着する「ヘッドセット」のほか、マイクとスピーカーが一体になっている「スピーカーフォン」などが代表的です。
● VPNゲートウェイ（社内インフラにアクセスしたい場合）

従業員が自宅から、社内 LANにアクセスしたい場合は VPN（Virtual Private Network）用の機材を社内側に準備する必要があります。具体的には「VPNサーバー」「 VPNゲートウェイ」などと呼ばれる機器を社内ネットワークに設置することになりますが、ルータに VPN ゲートウェイ機能が備わっているケースもあります。なお、自宅などから VPNゲートウェイに接続するためのソフトウェアは、Windows/iOS/Androidであれば標準で組み込まれています。

中小企業でもテレワークを無視できない理由

テレワークなど比較的新しい取り組みについて語るとき、出てきがちなのが「中小企業のウチには関係ない」というような意見です。大企業と比べて予算規模が限られ、コスト意識がより高い中小企業ともなれば、少なからず設
備投資が必要なテレワークについて、導入に否定的な動きが出るのも、致し方ないところではあります。

ただし、テレワーク──なかでも遠隔会議は、社内コミュニケーションだけではなく、むしろ社外とのコミュニ

ケーションに欠かせない存在となっています。

2020 年 4～5 月にかけて展開された「緊急事態宣言」発令時、多くの企業で従業員の出社が自粛され、オフィスは空の状態になりました。例えば、大企業と継続的な取引がある場合。月に 1 回、大企業に訪問しての定例ミー

ティングが設定されていたとして、これが大企業側の感染症防止ポリシーによって「原則、遠隔会議での実施」へと移行するケースは十分想定されます。
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このように遠隔会議は、社内コミュニケーションの円滑化だけでなく、社外取引先との関係維持にも威力を発揮します。

オフィス以外の場所でも問題なく仕事ができるだけの環境を構築することは、非常事態下でもビジネスを継続させ、収益を安定化させることにもつながります。規模の大小に関係なく、すべての企業がテレワークを考えるべき
理由は、まさにこの点にあります。

何に気を付けながらテレワークをすべき？

以上、コロナ禍におけるテレワークの意義やその重要性について考えてきました。ここまで述べてきた理由のほかにも、テレワークには多様な働き方への対応という効果が期待できます。けがや障害で通勤が難しい、あるいは子育てや介護の都合で半日しか勤務できない、オフィスから数百 km離れた地域に滞在しなければならない等、働く人にはさまざまな事情があります。

しかしテレワークの体制が整っていれば、これらの問題を回避できる可能性が高くなります。業務に慣れた従業員を失うことは企業にとって大打撃です。テレワークには家庭の事情による退職を抑止する効果が、大いに期待できるでしょう。

もちろんテレワーク導入によって、別の課題が生まれることも忘れてはいけません。その 1つが人事評価制度です。テレワーク環境では、従業員の一挙手一投足を上司が常に見守ることはできません。したがって、仕事の達成
量や質などを事後的にチェックすることでの評価を中心とせざるをえず、オフィス内での振る舞い、ほかの同僚への気遣い等、やや観念的な要素が見落とされるとの指摘もされています。

評価指針が変わったり、あるいは周囲に同僚がいなかったりすることで、長時間労働につながりやすいとの声もあります。例えば遠隔会議は、オフィスと会議室、あるいは取引先への移動時間すらかからないため、いくつものミーティングをひたすら延々とこなすことさえできてしまいます。オフィスで実際に顔を合わせられない分、それを補うだけのコミュニケーションが必要なのも確かですが、個人作業に集中できる時間の確保など、バランス感覚が上司・部下のどちらにも求められるでしょう。

このほか、日本企業に多い OJT 中心の社員教育もテレワーク環境下では、そのあり方を再考する必要があるでしょう。残念ながら、テレワーク移行に伴い発生する諸課題を一気に解決する特効薬は存在しません。
「ポストコロナ」「ニューノーマル」時代の働き方について、それぞれの企業が真摯に向き合い、トライ＆エラーを繰り返していく

ことが、自社に適したテレワークを“体得”することに繋がるはずです。

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快適な「遠隔会議」の環境をオフィスと自宅のどちらにも～	“音”でハイブリッド型ワークスタイルの実現に貢献するヤマハ～

新型コロナウイルス問題によって、オフィスワーカーの間で急速に「テレワーク」が広がっています。その際のコミュニケーションに
おいて中核となる「遠隔会議」
ですが、声が途切れたり、雑音で相手の声がよく聞き取れなかったりと、品質面で不安定なこともあるでしょう。こうした遠隔会議に関する音の悩みを解決するのが、音響のプロであるヤマハです。オフィス一辺倒でない、かとって完全在宅勤務でもない。そんなポストコロナ時代を見据えた働き方を強力にサポートいたします。

コロナ禍で再発見、「遠隔会議」の圧倒的便利さ

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）問題をきっかけに、在宅のままで仕事をする「テレワーク」「リモートワーク」が脚光を浴びています。2020 年 4～5 月の緊急事態宣言に際しては、初めて "在宅勤務 "にチャレンジした方も少なくないでしょう。

不慣れゆえに戸惑う声が聞かれる一方で、「遠隔会議」の便利さにあらためて気付いた人や企業も多いようです。テレビ電話感覚で複数人が同時にコミュニケーションする手段として、存在は知られていたものの、ビジネス
コミュニケーションにおいては「人と直接会う」ことに対するプレゼンスが、実務面・心理面いずれの観点からも高いとされ、特に中小企業では遠隔会議の導入が後回しにされてきたのが実態と思われます。

しかし実際のところ、遠隔会議には遠隔会議ならではのメリットがあります。なにより、会議場所に足を運 ばずに済むため、時間やコストを圧倒的に節約できること。そのための機材も、最低限、一般的なノート PCやスマート

フォンがあれば事足ります。

COVID-19の発生からすでに半年以上が経過していますが、感染状況は第 2 波、第 3 波と収束と再拡大を繰り返しており、開発が急ピッチで進められているワクチンも、世界に行き渡るには相当な期間が必要との見方もされています。

それだけに遠隔会議ニーズは今後も高まり続けると予想されますが、そこで気になってくるのは「会話品質」です。

特に音声の聞き取りやすさ・途切れにくさは、会議をスムーズに進行するためにも重要なポイントになってきます。

市場シェアナンバー1、小～大規模向けにラインアップを持つヤマハ

ピアノをはじめとした楽器製造や音響機器で知られるヤマハですが、実は古くから法人向けネットワーク機器を手掛けるなど、IT ベンダーとしての面もあります。そして、遠隔会議用のスピーカーフォンに関しては、2006 年か6快 適 な「遠 隔 会 議」の環 境をオフィスと自 宅のどちらにもら取り組んできた " 老舗 "といって差し支えない実績を誇ります。
「Web会議用マイクスピーカー市場」におけるヤマハのシェアは 56.3％で、これは市場ナンバー1（※1）なのです。

スピーカーフォンとは、マイクとスピーカーが一体になったコミュニケーション機器のことで、こちら側の会話音をマイクで拾い、相手側の音をスピーカーに出すというのが最も基本的な機能です。ただし、複数の人々の発話を同時に収音したり、スピーカーで聞いたりできるところが電話と異なります。例えば東京と大阪で遠隔会議を行う際には、それぞれの会議室に 1 台ずつ置く、というのが最も典型的な使い方になります。
なお、スピーカーフォンは PCやスマートフォンの周辺機器という扱いになるので、実際の遠隔会議は、PCやス

マートフォンでZoom、Microsoft Teamsといった各種Web会議ツール類と組み合わせて使うことになります。

お気付きのように、スピーカーフォンの開発にあたってはヤマハが得意とする音声処理技術がふんだんに盛り込

まれています。電子機器と音響、両方に強みを持つヤマハだからこそ送り出せるスピーカーフォン、それが YVCシ

リーズです。

スピーカーフォンのメリットは「簡単セットアップ」「装着ストレスなし」

さて、遠隔会議における音声入力の方法として、真っ先に思い浮かぶのは、ノート PCの内蔵マイクでしょう。また、ヘッドセット・イヤフォンマイクなどには安価なものも多く、入手しやすいため、遠隔会議を行う場合にはよく利用されています。

これらに対して、スピーカーフォンには「1 台で複数名が同時に参加できる」という点以外にどんなメリットがあるのでしょうか。

まず指摘したいのは、「セットアップの簡単さ」です。ノート PCの場合、世代の新旧にもよりますが、内蔵マイクの品質には大きなバラツキがあります。使用環境などの悪条件が重なるとハウリングを起こしてしまい、うまく会話ができない、発言するたびにノイズがのってしまうまどの可能性があります。

一方、ヤマハのスピーカーフォン YVCシリーズは、個人の単独利用も想定したエントリーモデルの YVC-200も含

め、マイクそのものの品質が高いことに加え、エコーキャンセルやノイズリダクションに代表される各種の音声処理技術を内蔵しています。周辺環境に応じた自動調整も利くため、会議室・執務スペース・自宅の書斎といったシ

チュエーションを選ばず、安定的に利用することができます。

※ 1：富士キメラ総研調べ：「2019コミュニケーション機器マーケティング調査総覧」「音声コミュニケーション機器（マイクスピーカー）の国内市場規模」（金額）7そして、これらの高音質化機能が設定・調整なしで使えることところがポイントです。ヤマハのスピーカー

フォンは PC に特別なドライバーや追加ソフトをインストールする必要がなく、USB ケーブルで接続するだけで使えます。この技術面でのハードルの低さは、利用するユーザーだけでなく、ユーザーをサポートする IT
スタッフにとっても魅力でしょう。

それでは、ヘッドセットやイヤフォンマイクとの比較

ではどうでしょうか。これらは会議音声を周辺に聞かせずに済むため、プライバシー面・マナー面で有利です。

しかしテレワークが本格的に導入されると、遠隔会

物理ボタンが搭載されているので、マイクのミュート／再開、ボリュームの上げ下げなどを直感的に行うことが可能

議の回数や時間も長くなりがち。1 日数時間に渡ってヘッドセットを装着し続けては、やはり耳の痛みなどのストレスを感じる方も増えるでしょう。ちょっとした離席のたびにヘッドセットをつけ外ししなければならないのも、回数が増えてくるとやはり面倒に感じる部分です。会議をしていないときもヘッドセットをずっとつけたままでいると、遠隔会議のコール音が突然鳴った時に耳元で直接響くためビックリする……という声も聞かれます。

スピーカーフォンならば、こうした心配はいりません。身体に装着するわけではないので、身体への負担がなく、コール音も家の電話が鳴るのと同じ感覚です。ずっとオンラインにしておいてもストレスに繋がりにくいのです。

スピーカーフォンを実際に使用しているユーザーからは「直感的かつ瞬時にマイクがミュートできる」点を特に評価する声も多く寄せられています。例えば Zoomなどでの遠隔会議中に、突然家族に話しかけられて会議音をミュート

したい時、一般的にはマウスを操作して、ソフトウェア上のマイクミュートボタンを押さなければなりません。

その点、YVCシリーズにはマイクミュート用の物理ボタンがわかりやすい場所に搭載されています。身ぶり手ぶりで話している最中、手をサッと伸ばしてボタンをワンタッチするだけで済むのは、やはり専用ハードウェアならではの利点と言えるでしょう。

「テレワーク相談窓口」の問い合わせ急増、
お客様の課題の可視化へ

ヤマハでは、政府の緊急事態宣言に合わせる形で、2020 年 4 月から「テレワーク相談窓口」を開設しています。

テレワークに初めて取り組む、どうすればいいか分からないというお客様の疑問に広く答えるための窓口です。

テレワーク相談窓口開設以来、3か月で 1,000 件を超えるお問い合わせがヤマハのカスタマーサポートに寄せられています。

寄せられた相談のうち、遠隔会議に関するものの上位は、「音途切れや雑音が入ってしまう」、「Bluetooth接続がうまくいかない」、「会議室の条件に合わせたスピーカーフォンの選び方は」などが中心でした。
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快 適 な「遠 隔 会 議」の環 境をオフィスと自 宅のどちらにも問い合わせ数1位は完全に予想外？「密を避けながら会議したい」

そして相談件数 1 位は、ヤマハの関係者もまったく想定していなかった「ソーシャルディスタンス」関連でした。
「遠

隔会議でソーシャルディスタンス？」と思われるかもしれません。これには次のようなお客様の悩みがありました。

「オフィスに出社しているスタッフと在宅勤務のスタッフが混在した形での遠隔会議をしたい」という相談が数多くあり、この時、例えば 8 人収容の会議室に 8 人が入ってしまうと、密な状態になってしまいます。そこで「広めの会

議室で、席の間隔をとろうとすると、スピーカーフォンのマイクが全員の声を拾えきれない。どうすればいいか？」というご相談でした。

最上位モデルの YVC-1000 は 8 名以上の同時利用を想定した上位モデルですが、標準同梱されるマイクは 1 台です。半径 3m（推奨値。最大で 5m）にいる参加者の声を収音できる高性能なマイクですが、広めの会議室でソーシャルディスタンスを確保した状態では、どうしても距離的な限界が出てしまいます。

もちろん感染症対策だけを優先するのであれば、従業員がそれぞれ自宅から、1 人1 台のスピーカーフォンを用意

して遠隔会議に臨むのが理想です。しかし現実には、人々が実際に一カ所に集まって、とはいえ密集状態を避けるために一部参加者を自宅からリモート参加させるというような苦肉の策をとらざるを得ないケースもあります。

この問題に対し、ヤマハ は明確な解決策をご用意しております。上述の YVC-1000 の場合、専用拡張マイクを使って最大 5 台までマイクを接続することができ、マイクのカバーエリアを拡張できるのです。また、スピーカー音
量が十分でないとなれば、YVC-1000にアンプ内蔵スピーカーを最大2 台まで接続することも可能です。

そして中位モデルの YVC-330には、本体そのものを 2 台連結させる機能があります。4～6 名程度の参加者を想定したモデルですが、2 台連結時はおよそ2 倍、10 名程度の同時参加が可能になります。

YVC-1000のマイク増設、YVC-330の連結機能は、本来、会議参加者数を柔軟に拡張するために用意した機能です。しかしコロナ禍において図らずも、ソーシャルディスタンスを確保する効能が現れたと言えるでしょう。

なお、YVC-330 は、周囲の騒音を抑制して話者の声だけを捉える「SoundCap」テクノロジーを搭載しているた

め、オープンスペースでの会議でも有効です。密閉状態を避ける目的で会議室のドアを開け放っているケースや、

YVC-1000にマイクを増設することで、会議室でもソーシャルディスタンスの確保が可能に

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オープンな打ち合わせスペースで会議を行うケースでも、雑音も軽減して円滑なコミュニケーションを支援します。

「マイクは"相手の耳"」

続いて、遠隔会議を快適にするためのコツをいくつかご紹介しましょう。

遠隔会議においてマイクの品質と同等に重要となるのが、通信回線の安定性です。大事な会議の時は、PCをWi-Fi（無線 LAN）ではなく有線 LANで接続するこYVC-330の“SoundCap”モードがまるで視えない個室をつくるような音環境を実現。さわがしいオープンスペースでも快適に遠隔会議とをおすすめします。

また、PCにおける「デバイス選択」も気を付けましょう。通常、遠隔会議ツールは、音声の入出力に使うデバイスを任意に選択することができます。ノート PCに YVCシリーズを USBケーブルで接続していても、ツール側のデフォルト設定によってノートPC内蔵マイクが選ばれてしまっていてはせっかくのスピーカーフォンが使われません。ツー
ルのアップデートなどで不意に設定がリセットされる可能性もあるため、会議の開始前には、毎回デバイスの選択
状態を確認するとよいでしょう。

そしてもう1つ、マイクをぜひ「相手の耳」のように扱ってください。何の気なしにマイクのそばで大きな音を出したとしても、それをヘッドセット越しに聞く方は何倍もイヤな音に感じてしまいます。会議中は特に丁寧に、マイクを機械ではなくあくまで話し相手の耳だととらえていただければ会議のストレスが軽減されるはずです。例えば、マイクを動かしたい時は一度ミュートにするのも良いでしょう」。

無料貸し出しで実際の使い勝手を体験

なお、「とにかく一度使ってみたい」「自社の会議室ではどの製品を使えばいいか試してみたい」といった声に応えるべく、ヤマハではスピーカーフォンの無料貸し出しを実施しています。スピーカーフォンは機種ごとに想定される同時参加者数や、マイク 1つあたりで収音できる範囲などのスペックが異なるため、正式導入前に実環境で試していただくのがベストです。

無料貸し出しの期間は 1 週間で、Webフォームなどからお申し込みいただけます（貸し出し機材は販売代理店経由でお届け）。一緒にガイド誌も用意していますので簡単にお試しいただけます。音に関してはお客様の好みもありますので、試してそのままお返しいただいでもまったく問題ありません。ぜひ気軽にお問い合わせください。な

お、無料貸し出しの対象機種は「YVC-1000」「 YVC-330」「 YVC-200」の 3モデルです。

まとめ～オフィスだけでも、在宅だけでもない「ハイブリッド」な働き方のために「ソーシャルディスタンスを守っての遠隔会議」の例からも分かるように、実は「遠隔会議」と一口に言っても、そ10快 適 な「遠 隔 会 議」の環 境をオフィスと自 宅のどちらにものシチュエーションはまさに千差万別です。仮に会議参加者が合計 10 名として、全員が PCを 1 台ずつ使う時もあ
れば、5 名がオフィスに集まり、残り5 名が自宅から参加するというシーンもあるでしょう。

また、在宅と出社のメンバーが固定されるとは限りません。週 5 日の勤務のうち 3 日は出社、2 日は在宅というローテーション勤務となれば、日によって使える会議用デバイスも変わってきてしまいます。

つまり完全なテレワークではなく、オフィスワークと在宅ワークがミックスされた、いわ ば「ハイブリッドワーク」

的な就業スタイルこそが、むしろ標準的な働き方になってくるのではないかとヤマハでは考えています。

新型コロナウイルス問題を巡っては、感染クラスターとなる場所が飲酒・会食を伴う店舗などから広がりをみせ、一般的なオフィスでも集団感染が増えています。感染を防ぎつつ、しかし仕事のスピードは落とさないという難題をクリアするためには、仕事場所の変更をものともしない、ハイブリッド型ワークスタイルの重要性がますます高まるでしょう。

会議に関する悩みも、より多様化していくことが予想されます。ヤマハの YVCシリーズは、参加人数、場所、周辺の音環境といった変動要因をうまく吸収・調整し、遠隔会議そのものに集中するためのソリューションとして、お客様のハイブリッド型ワークスタイル推進を力強くご支援いたします。

製品情報

YVC-1000

YVC シリーズの最上位機種で、同時参加社
数は 8～40名。マイク（最大 5台）とスピーカー（最大2台）の増設が可能。

YVC-330

YVCシリーズの中位モデル。4～6 名規模での会議に最適。雑音の多い環境でも快適な会話を実現する「SoundCap」
テクノロジーを搭載。

YVC-200

YVCシリーズのコンパクトなエントリーモデル。
1～4 名でのミーティングに適した仕様で、持ち運びを考慮してバッテリー駆動をサポート。

※文中の商品名、社名等は当社や各社の商標または登録商標です。

ヤマハ株式会社「ハイブリッド型ワークスタイル提案」

コミュニケーション活性化やセキュリティ・情報漏洩対策など、ハイブリッド型ワークスタイルをより快適にする
ヤマハからのご提案をご紹介しています。

https://sound-solution.yamaha.com/solution/hybrid_workstyle11ヤマハ株式会社〒430-8650 静岡県浜松市中区中沢町10-1

ヤマハ音環境製品ホームページ https://sound-solution.yamaha.com

2020年12月作成