神戸大学 大学教育推進機構 大学教育研究
第 17 号（2008 年度） 2008 年 9 月 30 日発行：59−69

若者にとってキャリアとは何か（その３）山内 乾史

若者にとってキャリアとは何か（その３）山内 乾史(神戸大学大学教育推進機構)

６．もう一つの学力論について
さて、筆者の個人的な話はこの程度にして、本題に戻ろう。若者のキャリアについて考える場合に、これまであまり関連性があるという発想をもたれてこなかった経緯があるが、学力との関係について考えてみるということは重要な課題である。
もちろん、これまで学力について、多くの研究が蓄積されてきた。とりわけ、ある水準の学力を獲得したかどうか、テストの得点が一定の得点に達したかどうか（いわゆる通過率）
に関する研究は着実に蓄積されてきており、大きな成果を上げつつある。
しかし、その多くはいわゆる「絶対的な学力」についての研究であり、相対的な学力について論じたものは非常に少なかったと筆者は判断しており、相対的な学力をめぐる議論ももっとなされる必要があるのではないだろうかとの認識を持っている。相対的な学力とはたとえば、学力が上、中、下と三分類されるとする。もちろん、学力の高い学校における下位の生徒が、学力の低い学校における上位の生徒よりも、絶対的な学力において高いということは十分あり得る。しかし、このようなケースにおける学力の高い学校における下位の生徒が、仮に「十分な絶対的な学力」を獲得していたとしても、そこには問題はないのであろうか。
筆者はここに着目したいのである。
心理学における準拠集団論を引くまでもなく、生徒は日々の生活を同年齢の子どもたちから切り離されて暮らすのではなく、学級や学年を軸にして成立する、顔が見え、バックグラ
ウンドも分かっている子どもたちとともに暮らすのである。仮に、絶対的な学力に関して同等という子どもが三人いたとしよう。そして一人（生徒Ａ）は学力の比較的高い学校で下位であり、一人（生徒Ｂ）は学力の平均的な学校で中位であり、一人（生徒Ｃ）は学力の比較的低い学校で上位であるとしよう。絶対的な学力において同等なこの三人は、どのような学校生活を送るのであろうか。まったく同じ学校生活を送るというわけではないだろう。生徒
Ａは周囲の、自分より上位の子どもたちに影響されて否定的な自己概念を作り上げ、同校で下位を低迷し続けるか、あるいは一念発起発奮して学習に精励するか、いずれかであろう。
他方生徒Ｃは、彼の学校では優等生であり、授業に飽き足らない思いを抱くか、あるいは肯定的な自己概念を作り上げるか、いずれかであろう。彼ら/彼女らの進路やその後の学習態度の形成、インセンティブに対して、このような校内での相対的位置は大きな意味を持つのではないであろうか。
生徒Ａは卒業後、華々しく難関校に進学した同級生たちが集う同窓会に顔を出しにくくな

るかもしれない。一方、生徒Ｃは学校の名士で卒業後も同窓会の中心的な人物になっていくかもしれない。相対的な学力をめぐる議論は、絶対的な学力をめぐる議論に劣らず重要であり、かつ相対的な学力をめぐって建設的な議論をするには、一時点での学力を観測して議論するだけでは不十分であり、長いスパンでデータを収集することによって、はじめて有益な示唆を得られると考える。
もちろん、過去の教育社会学、社会学において、このような知見がまったく誰からも言及されなかったというのではない。古くはコールマン・レポートにおいて、子供の学力の規定
要因として学校における友人関係は最重要の変数の一つであることが指摘されている。校内における本人の位置づけが重要であるという指摘をした研究は、日本においても散見される。
ただし、学力、それも相対的学力という問題に焦点を絞り、生徒の校内での位置づけを進路と絡めて包括的に論じようとした、体系的な研究は、管見の限りない。そこで、今回はこの研究の構想について簡潔に述べて、次回において具体的な研究成果の分析を行う。なお、この研究は、筆者単独のものではなく、原清治・佛教大学、同僚の米谷淳教授との共同研究であり、以下に述べる学力移動というアイデアの原型は原教授に負うところが大きい。このことを明記しておきたい。したがって以降では、「筆者」ではなく「われわれ」という一人称複数で論を展開することとする。

７．学力移動論の構想
われわれは、相対的な学力をより具体化した概念として、学力移動という概念を提唱してみたい。すなわち中学時代に校内で上位だった生徒が、学力の高い高校に進学し、そこでは下位に位置するようになったとか、あるいは中学時代に校内で下位だった生徒が、学力の低い高校に進学し、そこでは上位に位置するようになったとかのように、上→下、あるいは下→上のような中学、高校、あるいは大学での学力面での校内での相対的な位置づけの変動を学力変動と名付けるということである。もちろん、上→上のような横すべりも含む。われわれは、これから共同研究として、この学力移動の概念を中心に、絶対的な学力に比した相対的な学力の持つ独自の意味を、日英両国の比較を通して、質問紙調査、インタビュー調査を行い、実証的に明らかにしようとするものである。
より具体的に述べるならば、検証すべき課題は、学力移動のパターン（そしてそれによる自己概念の形成）とその後のキャリアとの連関についてである。これは言い換えれば、学校は絶対的な意味での学力獲得の場であるだけでなく、そこにおいて生徒にある相対的な位置づけを与え、それによって生徒の進路、キャリア形成などに独特の影響を及ぼすということであり、広い意味でのスクール・インパクト研究、カレッジ・インパクト研究につながる課
題であるとも言える。あるいは学校の制度的側面よりも風土を問題にする課題であると言える。
もちろん、日本における学力移動のパターンを検討するだけでは、なにがしかの特徴が観察されたとしてそれが日本に特有な傾向であるのか、どの国でも観察され得る普遍的な傾向であるのかが判然としないことは言うまでもない。そこでわれわれは英国でも同様の調査を行い、比較検討したいと考えている。志水宏吉(大阪大学教授)が『変わりゆくイギリスの学校―「平等」と「自由」をめぐる教育改革のゆくえ』（東洋館出版社、1994 年５月）で指摘したように、日本と英国は対照的な教育風土を持つ。その一つとして競争主義と達成主義という例を志水は挙げている。だが、競争主義的とされてきた日本がここ数年「ゆとり教育」と称して達成主義的な要素を取り入れてきた一方で、達成主義的とされてきた英国がナショナ
ルテスト実施により競争主義的な要素を取り入れるなど、両者が似通ってくる傾向もみられる。対照的な風土をもつだけに比較によって異質な特徴が多く析出されるであろうが、それでも残る共通する特徴は、恐らく、少なくとも他の先進諸国にも共通する特徴であろう。
われわれの狙いは、ただ単なるスタティックな学力の研究ではなく、学力がその後のキャリアにどうかかわるのかをダイナミックに解明することである。われわれはここ数年、学力問題と若者の就労問題を絡めて議論してきた。その際に再三繰り返し行ってきたパイロッ
ト・スタディから、たとえば英米にみられる低学力→低学歴→社会的排除という図式が日本には必ずしも当てはまらず、日本独自の図式を考案する必要があることが明らかになってきた。日本の場合、高学力・高学歴でもフリーターや失業に陥る者も少なくない。その原因をパイロット・スタディから考察したところ、われわれは相対的な学力における諸個人の学校
内での位置づけとその変動、すなわち学力移動のパターンがその原因ではないかという結論に関して意見の一致を見た。そしてそれを検証するためには、われわれが行ってきた学力研
究と若年就労研究をよりダイナミックに結合する必要があるという結論に至った。
以上、われわれの研究のオリジナリティは、①相対的な学力に重点を置いて論じること、②学力移動という新たな概念を提唱すること、③学力移動と自己概念の形成、キャリア形成の関連を論じるという長いスパンで研究するということ、④英国と比較して日本的特徴を析
出するということ、この 4 点に集約される。

８．東アジアにおける学力比較
ところで、具体的な分析結果については既述のように、次号に譲るとして、ここでは少し横道にそれるが重要な議論をしておきたい。学力や若年者の就労ということに関して、イギ
リスなどの欧米諸国と日本は鋭い対比をなすことは知られている。しかし、近隣の東アジア諸国はどうなのであろうか。比較の対象としての可能性はどれほどあるのであろうか。この問題を検討してみたい。

まず、一般的にいって、日本と韓国は、いろいろな教育問題において非常に似た傾向を示している。たとえば、学力問題もそうだが、高学歴者のいわゆる「過剰」問題、少子化問題、
テスト得点は高いのにその科目を嫌いな生徒が多いという問題、家計煮染める教育費の負担率が極めて高いという問題などで、偶然か必然かことごとく類似した傾向を示している。学力テストを一度やめて最近復活したということも似た傾向を示すものの一つである。したがって、日本と韓国両国がお互いの実情や課題について対話を持つことは、双方にとって大きなメリットをもたらすのではないかと考えられる。もともと、国家の規模や資源の豊さなどからしても、人的資源の充実が国家の発展を推進する重点事項であるという点も似ているのである。また両国とも、純粋な単一民族国家では決してないが、国民一人一人が比較的似ており、同質性の高い国家を形成しているという認識を持つ国民が多いのではないだろうか。
日本にせよ、韓国にせよ、もともと同質性の高い国家で、さらにその上に、概して教育に熱
心で上昇志向の強い中流層がかなりの厚みを持つ状況になると、学力や学歴をめぐる競争が激化するであろうことは容易に想像が付く。
他方、これまでのところ、中国は日本とは政治体制、人口、国家規模も含め、相違点が目立っていた。また国内の地域間格差の大きさ、多民族的な状況などにおいても日本の状況とは大きく異なる。国民一人一人がかなり異なっており、異質性の高い国家を形成しているよ
うにわれわれ日本人の立場からは見えているのではないだろうか。
ところで、コールマン・レポート以降、学力には学校内要因がきくのか学校外要因がきくのかをめぐり、かなりの議論が展開されてきた。アメリカ合衆国、ピーボディ・カレッジのHeyneman 教授の国際比較によれば、発展途上国では学校内要因がきき、先進国では学校外要因がきくということである。なるほど、先進国では、学校外にも個々の家庭にも教育資源が蓄積されるわけであり、学校内要因の影響力は落ちてくるというのは一定の説得力を持つ
わけではある。学校内の教育資源の不足を個々の家庭が補充できるからである。
しかし、日中韓三国は当然国家の経済水準としては先進国と発展途上国のうち、先進国側の位置にあり、学力の規定要因としても友人関係などが重要ということになってくるのか、というとそれは早計ではないだろうか。実は現在、効果のある学校研究は、ソーシャル・キ
ャピタル論やホール・スクール・ディベロップメント論などと結び付いて日本においても試み始められており、学校内要因の重要性が認識され始めているのではないであろうか。学校外要因が重要になる場合には学校外、特に個々の家庭に教育資源が用意されているということであるが、先述のように、日韓両国では家計負担割合がかなり高く、個々の家庭の教育資源調達も限界に達していて、その結果、学校内要因がやはり重要なものとして認識されているのではないのかと考える。
筆者の立場からいえば、日中韓三国のもっとも大きな共通課題は高学歴者の供給と需要のバランスが崩れていることである。いずれの国でも深刻に論じられている。もっとも、少な
くとも日本においては、これがいわゆる「過剰」であるのかどうかは慎重な検討の必要があるだろう。ただ、学力低下をめぐる議論が日本で盛んだったころ、勉強して（学力を身につけて）いい学歴を身につけていい大学に行ったところで仕方がない、という議論がかなり見られたことは銘記しておきたい。すなわち「高い学力→高い学歴→いい企業→安定した生活」という図式が崩れたというわけである。しかし、そうは言いながらも、さらなる高学歴化＝大学院進学率の増大の傾向も日本では観察されているのである。

(a)中国の状況
まず中国に関しては検討していきたい。
日本でゆとり教育が学校現場で行われていた 2004 年に、ＴＶ東京が放映している『ガイアの夜明け』という番組で日本のゆとり教育を批判する趣旨で、日米中三国の教育制度が比較されたことがある。アメリカはチャータースクール、中国は民工（ミンコン）の子どもたちの学習が紹介されていた。中国に関してはまず、上海の東方世紀学校というエリート私立校が紹介され、それとは対照的な同じ上海の廣豊民工学校が紹介されていた。これは出稼ぎ労働者(＝民工)の子弟の通う非正規の教育機関で、もしこの機関がなければ教育を受ける機会がないという貧困層のための教育機関である。番組内ではエリート私立校でも貧困層の非正規学校でも子どもたちが懸命に学習する姿を描き出していた。それはなぜか。日本の教育学者たちの一部は、日本の格差社会化に対して警告を強く発しているが、その一つの理由は格差社会化すると学習意欲が萎えると考えているからである。ところが、それならば、これら上海のエリート私立校と民工学校の子供たちの学習意欲の高さはどのように説明されるのであろうか。番組で紹介され、筆者自身も諸統計を調べたところ、はっきりとわかるのは、裕福な子どもにも貧困な子どもにもチャイニーズ・ドリームが存在しているということである。
つまり、中国は、ＴＶ番組の放映時、2004 年当時学歴間の賃金格差が日本よりもはるかに大きく、ワンランク学歴が上昇すると、月当たり賃金が約二倍になるということである。(ちなみに、日本では約 30％である)。つまりワンランク上の学歴を獲得すれば全く違うライフスタ
イルを享受できるということである。したがって、社会階層的に下位でも高位でも関係なく懸命に学習しようとするわけである。つまり、夢と希望を持って学習に乗り出していたわけ
で、中学生で大学院まで進学したいというものが日本と比べて極めて多いのは、大学院まで行けば(大学までで学業を終えるよりもさらに)貧困から脱出できるとか、よりよい生活を享受できるとかいう期待が日本よりもはるかに大きかったからではないかと考える。しかし、近年高学歴者の就労に陰りが見え、学歴間の賃金格差が縮小していると聞く機会も多い。これ
は、チャイニーズ・ドリームの衰退であって、学習意欲にも影響するのではないであろうか。

ある意味で後述の日本と似た状況で、上から下まで躍起になって競争するという状況から、分断化されたいくつかの競争グループがあり、それぞれのなかで競争の激しさの温度差を伴いながら、分断化、分裂していくということなのではないだろうか。このセグメントをまとめていたチャイニーズ・ドリームはどうなるのであろうか。

(b)韓国の状況
ごく最近、日本では、雨宮処凛氏の『怒りのソウル』（金曜日、2008）が出版され、韓国においては若者の就労状況はかなりしんどい状況になっていることがよくわかる。｢88 万ウオン世代｣や「ペクス(白手)」｢38 度線（38 歳で肩たたき）｣など、伝えられる範囲では、日本よりもさらに厳しい状況にあるように見える。この中で、「懸命なる勉強→いい学歴→いい就
職→いい生活」というコリアン・ドリームはいかに保たれ得るのか、ということである。日本では、たとえばタクシー運転手やラーメン屋など従来、大学卒業者がつくとは考えにくかった職業にも大学卒業者が就職し、望んでフリーターになる大卒者もいる。代替雇用とでも言うべきであろうか。しかし、日本よりもメンツを重んじる国民性の強い韓国や中国では、いるとしてもごく少数でしかないようである。ことに韓国では日本同様に家計の教育費負担がかなり重いのであって、経済的にもメンツ的にも、その大きな投資に見合った職を求める
傾向は日本以上に強いのではないであろうか。日本以上に厳しい状況にあるように見える韓国において、コリアン・ドリームはどのように再構成されていくのか。韓国がたどることになると考えられる道は、日本とは異なるのではないかと考えられる。日本同様に、韓国の場
合は高学歴化がまだ大学院には向かっていないが、大学院の拡充と大学院生の増大を目指す
動向が起これば、より事態は深刻化するであろう。

(c)日本の状況
日本ではしばしば古くから生徒のＳＥＳにおいて、学校間に大きな差異があり、学校内では比較的均質であるとの指摘が見られる。実感的によくわかる指摘であり妥当なものであろう。ただ今なおそうであるというのなら、これは考えさせられる指摘でもある。
というのは、現在の日本の学校は確かに公立学校の中に、重点校を作るとか総合選抜を止めるとか学力面での学校間の異質化と学校内の同質化を図る傾向もみられるが、他方、たとえば従来のスポーツ名門校に進学クラスを作るなど、一つの学校内で多様な生徒を抱えこもうとする動向も見えるので、一学校内の異質化も進んでいるのではないのかとの予測もあり得るからである。
一億総中流化の途上にあった、昭和 42(1967)年に当時大阪大学助手であった教育社会学者の菊池城司（現在、吉備国際大学副学長）がすでに日本の大学について、一大学内では比較

的同質的な学生が集まるということを指摘している。大学内では同質性が大きく、大学間では異質性が大きいということである。菊池の指摘は大学についてのものであるが、当時の諸研究を検討すると、おそらく高校以下でもそうであったのであろう。
周知のように、アメリカやイギリスでは一学校内でもかなりの異質性が存在する。ストリー
ミングやトラッキングがそういった多様な生徒を引き付ける役割を果たしていたわけである。
多様な生徒を有する同質的な学校が多数あるということである。
かつてラルフ・ターナーという比較社会学者が社会移動の様式として競争移動と庇護移動という二つの理念型を示したことがある。競争移動社会とは身分や生まれではなく、競争の結果によって社会的地位配分がなされる社会であり、それに対して庇護移動社会とは身分や生まれによって、それにふさわしい教育、進路、社会的地位配分がなされる社会である。先述の菊池が指摘した時代の日本は、今日では、かなり競争移動的な社会であったと考えられている。
「一億総中流社会化」と言われた時代であるから、皆が似ており、努力次第で自分の将来が大きく変わる可能性があるからである。現在は逆に、「格差社会化」したと盛んにいわれ、庇護移動的な社会になってきたとの指摘もよく見られる。つまり競争移動社会になるか
庇護移動社会になるかの分かれ目の一つは、中流層がどれぐらいの厚みを持つかであり、中流の厚くなる社会は競争移動社会化するし、中流の薄くなる社会は庇護移動社会化するということである。日本は一見、庇護移動社会化しているように見えるのだが、学力と学校階層の関係は不変なのであろうか。
そこでメリトクラシーに言及しないわけにはいかない。現代社会の目指す方向として身分主義から業績主義への移行というものがあり、メリトクラシーはしばしば言及されている。
これはイギリスの社会学者、マイケル・ヤングが提唱した概念で、周知の通り、EFFORT（努力）と IQ（能力）によって MERIT（業績）が測定され、その MERIT によって人の社会的地位配分が決定されるというものである。実はマイケル･ヤングは著書『The Rise of
Meritocracy』において、能力についてかなりのページをさいているにもかかわらず、努力については数行しか言及していない。このアンバランスに言及する研究者は少ないが、なぜこれほどのアンバランスがあるのだろうか。
おそらくこれにはヨーロッパ的な能力観が影響しているのではないかと私は考えている。
言い換えれば、ヤングの述べたメリトクラシーはイギリス的バージョンであり、それとは別にアジア的バージョンがあるのではないかということである。よく指摘されることは、能力と努力という二つの要素のどちらを重視するのか、それによって能力主義的メリトクラシーと努力主義的メリトクラシーに区分されるということである。これについては、先述の志水宏吉の著書『変わりゆくイギリスの学校―「平等」と「自由」をめぐる教育改革のゆくえ』（東洋館出版社、1994 年）でも言及されているが、能力主義とは一昔前までのイギリス、努力主

義とは一昔前までの東アジアに典型的に見られたとされている。
能力主義とは人間一人ひとりの能力の差異は大きく、努力によって能力の不足を補うことはできないという考え方に根差すものである。容易に推測される通り、これは決定論的なものに陥り、メリトクラシーに背馳するものに変質する可能性を秘めている。他方、努力主義
は、一人一人の能力には決定的な差異などなく、仮に差異があったとしても競争は成立し、努力次第で、逆転可能であるとする考え方である。
この能力主義・努力主義と競争移動社会・庇護移動社会がどのように絡むのかであるが、おそらく東アジアでは長きにわたり、能力主義よりも努力主義、庇護移動社会よりも競争移動社会の方が現実手に当てはまるのだろうと私は考える。
日本に関して言えば、1980 年代末ごろまでは「努力主義的(アジア的)メリトクラシー&競
争移動社会」であったといえるであろう。日本は 1950 年代から 1960 年代に一億総中流化と言われる現象が急激に進行したが、中流とは最も教育に熱心かつ上昇移動への志向が強い層でもある。
また 1950 年代から 1960 年代と言えば、教育投資論が一世を風靡した時期である。
この時期に日本は典型的な努力主義的メリトクラシー、競争移動社会をかなり実現したものと考える。
問題はここ数年の動向である。庇護移動社会化したとか、あるいは本人次第で本人の将来をいかようにも変えられるメリトクラシーから、親次第というペアレントクラシーへ移行したとか、言われている。ペアレントクラシーについては、日本では耳塚寛明（お茶の水女子
大学教授）が熱心に指摘してきた。
ただ、庇護移動とペアレントクラシーは区別する必要があると考える。ペアレントクラシー
においては、同じ身分、同じ階級でも親の持つ情報やネットワークによって子どもの進路は分かれるということであり、より個別的な視点がペアレントクラシーには入ってきている。
庇護移動社会は身分に応じた教育を受けるという社会であり、身分不相応の教育を競争によって、努力によって獲得しようという視点はほとんどないのだ。しかし、ペアレントクラシー
はそうではなく、やはりかなり努力主義的、競争移動的な社会を想定しているのではないであろうか。ただ学校の選択が、おそらくは競争の低年齢化に伴い親にゆだねられるようになるということであろう。つまり庇護移動ではなく、一つの競争移動的な社会がいくつかに分断され、それぞれのなかで競争が展開されているということであろう。もちろんそこでは努
力主義的な風土が強く働くことになる。問題は分断されたすべてのセグメントの中で競争が行われるのではなく、競争に温度差があり、格差が拡大していくということではないだろうか。
この観点からすると、先述の生徒のＳＥＳにおいて、学校間に大きな差異があり、学校内
では比較的均質であるとの指摘は、もっともな結果でありながら、考えさせられることが多くある。つまり、1960 年代から 1980 年代ならば、一億総中流化の流れの中で、「第二の出生」と呼ばれる学歴をめぐる獲得競争によって、学力によって学校に振り分けられ、学歴が学力をある程度表わすというのは論理的にもわかりやすいように考えられる。しかし、現代において、上述のような分断化された競争移動が行われている状況において、学力までもが学校内では同質的、学校間では異質的というのは、親の情報力・資力・選択力によるスクリーニ
ングを経た子どもたちが、それだけではなく、さらに学力的にも学校内で均質化しているということで、これではセグメント内では競争があるとしても、セグメント間では競争はおきないことになる。そしてこの差は当該世代だけではなく、次の世代にも持ちこされるのであろう。ですから、次の世代以降についてはペアレントクラシーというよりも、著書『メリトクラシー』においてヤングが懸念していた、知能による階級制とその固定化につながるということではないであろうか。つまりメリトクラシーの徹底は新たな階級制度を創出し、メリ
トクラシーの目指す社会に背馳するという逆説が当てはまるように考えられるのである。

(d)総括
韓国は日本と似たような状況にあるのかもしれないが、中国はごく最近まで、かなり日本とは異質な社会であると認識されてきた。日本には大きな賃金格差はないが、しかし、日本もかつては賃金面ではなく、企業の福利厚生の面で、おなじような格差ある待遇をめぐる学歴競争があった。しかし企業の安定性の低下により、学歴競争も学力獲得の意味も疑問視されるようになっているように見える。つまりジャパニーズ・ドリーム＝「高い学力→いい学
歴→いい企業→安定した生活」が崩壊してしまい、企業が会社都合でリストラしたり、倒産したり、クレディビリティを低下させている今、なぜ「いい企業に就職」せねばならないのか、なぜ勉強せねばならないのか、かつて自明視されていた問題を問う向きも多いように考えられる。そもそも大学進学には、進学するというだけならもはや高い学力は不要である。
そもそも能力の高さの証明を学歴によってする場合に、高学歴化が進行するとどこかで壁に突き当たり、当然のことながら学歴のインフレ化が進行するわけである。従来の日本は代替雇用で対処してきた。韓国は、日本とは似たような状況にありながら、異なる対処をしようとしているように考えられる。中国は日本とは異なる状況にありながら、その対処の仕方に共通部分もあるように考えられる。筆者が指摘したいのは夢を、チャイニーズ・ドリーム、
コリアン・ドリーム、ジャパニーズ・ドリームをどうやって復活させるのか、どうやって創出するのかということに尽きる。
投資対象として見る場合、教育はローリスク・ハイリターンであると長い間考えられてきた。安定したキャリアを構築する上で学歴は必要であると考えられてきた。アジア的なメリ
トクラシー、競争主義もこの前提に支えられてきた側面がある。しかし、投資対象として教育がハイリスクである、あるいはローリターンであるということになると、どうなるのであろうか。近年の日本における大学院の社会的認知の高まりと大学院進学者の増大、博士ワー
キング・プアの増大などは危険な兆候ではないのだろうか。それだけではない。いわゆる奨学金問題もある。今の親世代の時代と異なり、奨学金の多くには厳しい返還義務があり、利子付きの奨学金も少なくない。子どもの教育費,親の介護費がかさむ年ごろになってもまだ自分自身の教育費を完済できない人が増えているのである。教育がいかに安全な投資とはいっても、当然元手がいるわけであり、高学歴化が進行すればその元手もかなりの額が必要になる。その上、ハイリスクとかローリターンでは、たまらないではないか。
以上、きわめて大雑把にではあるが、韓中両国の状況を検討してきた。共通性と相違性に十分配慮しながら有益な研究枠組みを組み立て、日本の状況と問題点、対処法を比較によって浮き彫りにしていくことのできる可能性は十分にあると考えられるが、安易な比較は危険であろう。さらなる考察を次号で試みたい。

参考文献・資料ＴＶ大阪(2004)『ガイアの夜明け＜シリーズ日本の知を問う ３＞世界教育ウォーズ〜ニッポ
ンの子供は大丈夫か!?〜』2004 年 1 月 20 日放映
Heyneman, S.P. and Loxley,W.,:“The Effect of Primary School Quality on Academic
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Farrell,J.P. and J.B. Oliveira eds.:Teachers in Developing Countries: Improving

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