TechnoCreate Tec Journal Vol.28_2020

オンラインフィットネス市場の動向と将来展望
The prospect and market trend of the online fitness market.

マーケティング事業グループ 研究員 東山 紘子
要旨
ジムに通わずにフィットネスを行うサービスが増えてきている。テレビ電話を使用し、自宅で受講できるタイプのフィットネ
スで、オンラインフィットネスと呼ばれるサービスである。アメリカでは 10 年程前から流行し始めており、日本では数年前からサービスが始まった。月額制でヨガの動画を視聴、あるいはパーソナルトレーニングを受けることができる。これまでは子供を持つジムに通えない主婦層が主なターゲットであった。しかし COVIT-19 の拡大により営業の停止を要請されたジム事業者が新たな運営スタイルとして取り入れ始めたことで、数か月間で利用者や利用者層が一気に拡大すると共に、提供サービス内容も拡充してきている。
オンラインフィットネスは利用料が安価で、自宅で利用できるという利点から、従来型のフィットネスジムではアプローチできなかった新規ユーザー層の獲得も期待されている。本レポートでは国内におけるオンラインフィットネス市場の現状と、今後の成長可能性を考察する。

Abstract
There has been an increasing number of services, which users do not need to go to the gym to exercise.
utilize a video phone or online tools to take a fitness lesson at home.

Users canThis service is called “online fitness” and thisservice has been popular among American people for the past ten years.
In Japan, this type of service began a few years ago.
or take private training lessons online.

Users pay a monthly subscription to watch yoga lesson videos

The target of this service used to be women who have kids at home and donot have time to visit the actual gym but nowadays, gym operating companies have started offering online service
after the result from the effect of Covid-19 pandemic, which forced many gym owners to close down the gyms.
The number of users and target user range have been expanding dramatically within only a few months and thecontent of service has been improving accordingly.

The biggest advantage of online fitness is its fee. It is cheaper

than the physical gym subscription and users can stay at home to take lessons.

So, business owners are expecting

to grab more new users whom they couldn't approach by using the conventional business model.
In this report, you will find the market trend of the Japanese online fitness industry as well as digging through thepotential of the future growth of this market.

１.フィットネス市場概況
日本のフィットネス産業の誕生は、1965 年に民間スイ

図-1 フィットネス市場規模推移

ミングクラブが登場することに端を発する。現在のフィ

単位：億円

ットネスクラブと呼ばれる形態の施設は、1985～1990

6,000年頃に急増し、一般層に普及した。この頃に大型クラブ5,000やプール付きのクラブも増加した。
2005 年には市場規模

4,000

5,302

5,159

5,289

2017年

2018年

4,866
4,572
4,146

4,000 億円を突破し、2018 年には 5,289 億円に達した。
3,0002,000
1,0000
2013年

2014年

2015年

2016年

注1）㈱クラブビジネスジャパン「Fitness Business」より弊社作成
注2）オンラインフィットネスは含んでいない©2020Copyright Techno Create Co., Ltd. All rights reserved.

1

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日本のフィットネス市場は長らくスタジオやプール

図-2 オンラインフィットネス事業者一覧

を併設した統合型フィットネスジムが主流となってきたが、近年は業態が多様化し、24 時間営業のセルフサー

No.

社名

サービス名

サービス内容サービス
開始時期

ビス型ジムや女性専用ジム、ヨガ・ピラティス等の専門

1㈱LEAN BODY LEAN BODY

レッスン動画の視聴

2018年3月

スタジオ型施設といった小型施設が増加している。

2

SOELU㈱

SOELU

グループライブレッスン

2018年6月

BodyQuest

リアルタイムのパーソナルトレーニング

2015年以前㈱ボディクエこうした小型施設と従来型の統合施設では利用者の3

年代層が異なる。統合型ジムの利用者における 50 歳以4(有)グレース

5㈱Alfree

ストCONNECT

上の利用者の割合は、大手事業者数社を平均して 50%を超えている。業界 3 位のセントラルスポーツ㈱は 2017年時点で 58.4%が 50 歳以上であった。一方、近年増加中の小型施設は、統合型ジムと比較すると利用料金も割6安で営業時間も長いため、20～40 代の利用者が多い傾7向にある。

㈱Sケアデザイン研究所
リーディン
グ・エッジ㈱BeneFitness
GenoFitness

ZENNA
Di-Fi-ts

リアルタイムのパーソナルトレーニン
グ・食事指導2020年4月

BeneFitness：レッスン動画の視聴
GenoFitness：遺伝子検査・それに基づ2019年2月

いたレッスン動画の視聴

リアルタイムのパーソナルトレーニング
トレーナーがレッスン動画を組み合わせてメニューを考案-

このように利用者の年代やフィットネスにどれくら

8㈱eSPORTS

ポケットジムい時間を割けるかによって利用する業態が分かれてい9㈱だんきち

スポともダンス リアルタイムのダンスレッスン-るが、最近はより手軽に短時間でフィットネスが行える

10

F.A.WIN㈱BLACK GYM

リアルタイムのグループレッスン

2020年4月

YOGA BOX

レッスン動画の視聴

2018年6月㈱ティップネ

ティップネス

有料動画配信サービス「Hulu」でHuluオ

ス

チャンネル

リジナルのエクササイズ番組を視聴

オンラインフィットネスというサービスに注目が集ま11っている。
12

2．オンラインフィットネス市場概況
オンラインフィットネスとは、利用者が PC やスマホ等のデバイスを使用して、自宅でヨガの指導を受ける、

13

YOGA BOX株
式会社

ひのまる整骨院Live Fit

リアルタイムのパーソナルトレーニング

リアルタイムのパーソナルトレーニン
グ・食事指導2016年5月

2016年11月-

注1）各社ウェブサイトより弊社作成
注2）「-」は不明を示す
注3）2020年4月時点でサービスを行っている事業者のみ

あるいは動画を視聴して運動を行うサービスである。

注4）食事指導が中心で運動が任意のサービス（㈱FiNC TechnologiesのサービスFinc等）は含まない

アメリカでは 2011 年頃から利用されているサービスで、日本では初めて㈱ティップネスが「オンラインパーソナルトレーニング」という名称で 2012 年 7 月からサービスを開始している。尚、現在当該サービスは終了し、現在は動画配信サービス「Hulu」内の専用チャンネルでフィットネス動画の配信を行っている。

現在オンラインフィットネス市場を牽引しているのは「LEAN BODY」であり、会員数が最多とみられる。
次いで多いのは「SOELU」であり、同 2 社は COVIT19 の影響で外出が制限されたことにより会員数が伸び現在の日本のオンラインフィットネス市場は、利用者ているという。この 2 社はジム施設を持たないオンライ向けの施設を持たないオンラインに特化した新規参入ンに特化した事業者であるが、施設型事業者が COVIT-企業が牽引しており、従来の施設型ジムのシェアは小さ

19 による営業自粛要請を受けて、オンラインサービスをい。現在、当該サービスを行っている主な事業者を以下始めたという事例（図表 2 No.10 の BLACK GYM）もに示す。

ある。
オンラインフィットネスのサービスは、動画配信型とリアルタイム型に分かれている。動画配信型は 月額1,000 円程度でフィットネス動画を視聴でき、リアルタイム型はマンツーマンや数人のグループでライブレッスンに参加できる。リアルタイム型にも月額制のサービス(メニューによって 1,000～30,000 円/月)もあるが、一部のマンツーマンのパーソナルトレーニングサービスは、都度払い制(メニューによって 5,000 円～/回)を採用している。

オンラインフィットネスの利点は、施設型のフィット©2020Copyright Techno Create Co., Ltd. All rights reserved.

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ネスジムよりも料金が安価であることと、自宅で受講でイを広げている傾向にある。

きることであり、利用者の継続率も高い。一般的なフィまた、施設型ジムと併用し、自宅でのトレーニングのットネスジムの継続率は入会後、半年で 29%と言われてサポートとしてオンラインフィットネスを利用するケいるが、SOELU の継続率は入会後 1 年で 90%以上であースもあるという。一方、施設型ジムからオンラインフるという。

ィットネスに切り替えたケースはそう多くなく、ユーザ弊社の推計では、オンラインフィットネスの市場規模は 2019 年時点で 2.4 億円前後、会員数は 2 万人前後とーのライフスタイルや志向するフィットネス内容によって市場の棲み分けがされている。

みられる。COVIT-19 の影響により、2020 年の 1～3 月

COVIT-19 の流行でキックボクシングジムやダンススで各社とも会員数が急増しており、3～4 倍増えた事業者

クールもオンライン市場に参入してきているが、現時点もあるため、2020 年には利用者数 3 万人、市場規模 3.6で市場を牽引しているのはヨガ・ピラティスを扱う億円に達する見込みである。

LEAN BODY 及び SOELU である。ヨガやピラティス

このように急成長中のオンラインフィットネス市場はダンスやキックボクシングよりも自宅で行いやすく、であるが、普及率はまだまだ低い。そもそも日本のフィ初心者でも行えるため、今後もオンラインフィットネス

ットネス普及率自体が、欧米と比較すると格段に低いと市場ではヨガ・ピラティス等の比較的簡易なエクササイいう実態がある。

ズが主流となっていくとみられる。

2018 年の総人口における施設型フィットネスジムの会員数の割合はアメリカで 19%、イギリスで 15%となっ３．ユーザーの特徴と属性ているが、日本は 4%である。オンラインフィットネス

オンラインフィットネスのユーザーは、働きながら子の普及率はこれよりも低く、2019 年時点で約 0.02％の育てを行っている 30 代の女性が最も多い。SOELU の2 万人とみられる。

ユーザー属性を以下に示す。

図-3 各国のフィットネス会員数と普及率（2018 年）

図-4 SOELU のユーザー属性(年代別)

会員数

普及率

(万人)
7,000

1%
100%

6,250

10%

6,000

16%

80%

5,000

20代

60%

4,000

30代

3,000

40%

27%

40代

990
1,000

6%

50代

2,000
19.1%

14.9%

0
アメリカ

イギリス
会員数

20%

514
4.1%

60代
46%

0%

日本

普及率

注1）㈱クラブビジネスジャパン「Fitness Business」、外務省、総務省統計局より弊社作成

注1）㈱PR TIMES「時事メディカル」より弊社作成

利用者の 9 割は女性であり、年代別では 46%が 30
現時点ではまだオンラインフィットネスの普及率は0.1%にも満たないが、拡大の余地は十分にある。

代、27%が 40 代となっており、30～40 代で 70%以上を占めている。職種別の構成は次の通りである。

SOELU によると、同社のユーザーの 7 割以上が初心者で、これまで施設型ジムへ入会していなかった層が多い。そのため施設型ジムのユーザーを奪うのではなく、施設型ジムと共存しながら、フィットネス市場全体のパ©2020Copyright Techno Create Co., Ltd. All rights reserved.

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図-5 SOELU のユーザー属性(職種別)2020 年は COVID-19 の大流行により飛躍的に市場が拡大し、会員数ベースで前年比 150%の 3 万人、売上高ベースでは 150%の 3.6 億円を見込んでいる。

10%
4%

COVID-19 の影響が今後どの程度続くかについてはワーキングマザー

6%
40%
6%

専業主婦

未知数であるが、2022 年までは会員数ベースで年率 2 桁会社員増が続くと予測される。

マタニティ
自営業・フリーランス
14%

無職・フリーター

2023 年以降には、増加率は 1 桁増となり、成長カーブは年々緩やかになっていく。
当該市場において COVID-19 の影響は一過性のバブ男性

ルに過ぎないという見方もあるが、世界的な感染症の流20%行を契機とした生活スタイルの変化により、オンラインフィットネスという新しい選択肢が人々の中に生まれ

注1）㈱PR TIMES「時事メディカル」より弊社作成たことは間違いない。今後、新規参入企業の増加や、周辺事業・サービスの展開などにより、現状の予測値以上最も多いのはワーキングマザーで、全体の 40％を占めに市場が拡大する可能性も大いに秘めている。ている。次いで多いのは 20%を占める専業主婦で、マタニティも含めると全体の 66%が子供を持つ女性である。

周辺事業やサービスの事例として、今後日本での展開が有望視されているのが、フィットネス機器との併売で４．今後の市場予測ある。

2019 年のオンラインフィットネス会員数を 2 万人、オンラインフィットネスの先行市場であるアメリカ

2020 年の会員数見込みを 3 万人として、主要な事業者

では、自宅用フィットネス機器とトレーニング動画を併の予測見解を元に 2025 年までの会員数及び売上高を以売するビジネスモデルがすでに展開されている。
2012 年に創業した Peloton 社は、約 2,000 ドル（2020下の通り推計した。

年 6 月時点）の高額な自宅用エアロバイクと、月額約 13ドル（2020 年 6 月時点）のトレーニング動画を販売し図-6 今後の市場規模予測
実績ている。個人宅用のみならず企業向けにも販売しており、

予測

見込み

2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年
会員数(万人)2.0

対前年比

ー売上高(億円)

3.0ー

5.56.0

6.5

7.0

150.0% 150.0% 122.2% 109.1% 108.3% 107.7%

2.4

対前年比

4.5

3.6

5.4

6.67.27.8

8.4

150.0% 150.0% 122.2% 109.1% 108.3% 107.7%

2017 年時点のエアロバイクの販売台数は 75,000 台にも上った。
2019 年にはナスダックで上場も果たしている。
同様の展開は中国でもみられ、オンラインフィットネ

注1）弊社推計

スサービス「keep」を展開する Calorie Technology 社が、

注2）普及率とは、総人口に対するオンラインフィットネス会員数の割合を示す。

オンラインフィットネスと併せて使用する自宅用トレ

8.0

7.8

8.4

7.2

7.0

7.0

5.4

6.0

員 5.0
数 4.0
（万 3.0人 2.0）
1.0

Peloton 社や Calorie Technology 社のように、トレー8.0

6.6

会 6.0

ーニング機器を販売している。

9.0

売
上

5.0

3.6
2.4

5.5

6.0

6.5

7.0

4.5

高4.0 （3.0 億2.0 円）
1.0

3.0
2.0

0.0

ニング機器とオンライン配信を併せて販売することで、客単価のアップと、「せっかく高い機器を買ったのだから続けよう」という定着率の向上に寄与することが期待されている。利用者側も運動強度を上げることができるため、自宅でできるトレーニングの幅も広がる。

0.0
2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年 2025年

実績

見込み
会員数

注1）弊社作成

アメリカで流行したフィットネスに関するトレンド

予測

は 3 年遅れで日本にやってくるとも言われており、既に売上高中国でも取り入れ始められていることから、日本でも同様の展開をみせる可能性は高い。

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COVID-19 が終息した後には、こうした周辺事業やサなるとみられる。

ービスをいかに充実させ、人々のライフスタイルに食い研究員

東山紘子

込んでいけるかが、当該市場が拡大あるいは停滞のどちらに舵を切るかを決定付ける上で、重要なファクターに＜テクノ・クリエイトのご紹介＞
テクノ・クリエイトでは多種多様な業種・産業分野での調査・分析をはじめ、ビジネス戦略の提案、各種情報サービスの提供を行っています。
調査は一般的な市場概要調査から競合企業の競争力を解明するベンチマーク調査など多岐に及んでいます。どのような調査方法を採用するかはお客さまと一緒に考え、最適な方法でもって調査に臨んでいます。

本レポートに関するお問合せおよび調査に関するお問合せは下記まで。
なりきよ担当 ： マーケティング事業本部 成清 ＴＥＬ：０３－３５５３－０１１２● 本レポートは、当社独自の取材および当社が信頼できると判断した情報源に基づき作成したものです。本レポートに記載された意見、予測等は、レポート作成時点における当社の判断に基づくものであり、正確性、完全性を保証するものでは ありません。今後、予告なしに変更されることがあります。
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