ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）
追加型投信／内外／債券

交付運用報告書第62期（決算日2014年９月18日） 第63期（決算日2014年12月18日）
作成対象期間（2014年６月19日～2014年12月18日）

第63期末（2014年12月18日）
基
準
価額10,905円
純 資 産 総 額500百万円
第62期 ～ 第63期
騰
落
率7.9％
分配金（税込み）合計
160円（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

○交 付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当 ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社のホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。
○運 用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
ホームページの「ファンド情報・基準価額一覧」等から当ファンドを選択することにより、運用報告書（全体版）を閲覧及びダウンロードすることができます。

受益者のみなさまへ毎々、格別のご愛顧にあずかり厚くお礼申しあげます。
さて、「ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）」は、このたび、第63期の決算を行いました。
当ファンドは、信託財産の成長をめざして運用を行いました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のお引立てを賜りますよう、お願い申し上げます。

東京都千代田区丸の内一丁目5番1号
お問い合わせ先TEL 03－5219－5947（営業日の9：00～17：00）http://www.leggmason.co.jp

ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

運用経過
作成期間中の基準価額等の推移（2014年６月19日～2014年12月18日）（円）
12,000（百万円）
540

11,500520

11,000500

10,500480

10,000

460

9,500

440

9,000
2014/６/18

420
2014/12/18

2014/９/18
基準価額（左軸）

分配金再投資基準価額（左軸）ベンチマーク（左軸）

純資産総額（右軸）

第62期首：10,258円
第63期末：10,905円（既払分配金（税込み）：160円）
騰 落 率：7.9%（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況およびベンチマークを示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額は、作成期首（2014年６月18日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）ベンチマークは、シティEMU国債インデックス（３～５年）円ベースです。

○基準価額の主な変動要因
当作成期末（2014年12月18日）のＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）（以下、当ファンド）の基準価額は10,905円（分配金控除後）となりました。当作成期の当ファンドのパフォーマンス（騰落率）はプラス7.9％（分配金再投資ベース）、基準価額は807円上昇（分配金込み）しました。
公社債利金を手堅く確保したことに加え、為替損益がプラスとなったことが、基準価額の上昇要因となりました。公社債損益についても、債券利回りの低下を受けてプラスとなりました。

1

ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

１万口当たりの費用明細項目（2014年６月19日～2014年12月18日）
第62期～第63期
金額比円（a） 信託報酬（投信会社）（販売会社）

73
（31）
（39）

（受託会社）（ 3）（b）売買委託手数料（先物・オプション）（c） その他費用

2
（ 2）

11

（保管費用）（ 8）（監査費用）（ 1）（印刷等費用）

（ 2）

合計

86

項目の概要

率％

0.704 （a） 信託報酬＝作成期間の平均基準価額×信託報酬率（0.299） 委託した資金の運用の対価（0.378） 交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価（0.027） 運用財産の管理、投信会社からの指図の実行の対価
0.018 （b） 売買委託手数料＝作成期間の売買委託手数料÷作（0.018）
成期間の平均受益権口数
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
0.103（c） その他費用＝作成期間のその他費用÷作成期間の平均受益権口数（0.078） 保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用（0.006） 監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用（0.019） 印刷等費用は、印刷業者等に支払う法定書類の作成、交付および届出に係る費用
0.825

作成期間の平均基準価額は、10,369円です。
（注）作成期間の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を作成期間の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第３位未満は四捨五入してあります。

2

ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

最近５年間の基準価額等の推移（2009年12月18日～2014年12月18日）（円）
16,000（百万円）
900

14,000800

12,000700

10,000

600

8,000

500

6,000

400

4,000
2009/122010/12
基準価額（左軸）

2011/122012/12

分配金再投資基準価額（左軸）ベンチマーク（左軸）300
2014/122013/12
純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なり、また、ファンドの購入価額により課税条件も異なりますので、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびベンチマークは、2009年12月18日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2009年12月18日 2010年12月20日 2011年12月19日 2012年12月18日 2013年12月18日 2014年12月18日
決算日
決算日決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額

（円）

8,904

7,630

6,671

8,021

10,282

10,905

期間分配金合計（税込み）

（円）

―

320

320

320

320

320

分配金再投資基準価額騰落率（％）

―

△10.9

△8.6

25.5

32.6

9.3

ベンチマーク騰落率（％）

―

△14.0

△5.4

17.3

31.5

8.4

（百万円）

730

538

416

444

492

500

純資産総額

（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）ベンチマークは、シティEMU国債インデックス（３～５年）円ベースです。

3

ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

投資環境（2014年６月19日～2014年12月18日）

米国国債10年物利回りの推移
米国債券市場は、短期債利回りが上昇（価格 （％）
2.8は下落）する一方、中長期債利回りは低下（価2.7
格は上昇）しました。期の前半は、ウクライナや中東情勢を巡る緊張が高まり、投資家のリス
2.6
ク回避姿勢が強まったことから、安全資産とし2.5ての国債が買われ、利回りは低下しました。期
2.4の半ばは、米景気の順調な回復を背景に米連邦
2.3
準備制度理事会（FRB）が事実上のゼロ金利政2.2策の解除を想定より前倒しするとの見方が広がったことから、利回りは上昇しました。しかし、
2.1
その後は、国際通貨基金（IMF）が世界経済の2.0成長率見通しを下方修正し、世界景気の減速懸1.9念が広がったことから、利回りは低下しました。
14/06
14/07
14/08
14/09
14/10
14/11
14/12
（出所）ファクトセット
期の後半は、FRBによる将来の利上げが意識されたことから、利回りは上昇しました。しかし、期末にかけては、原油価格の下落を背景に、米国のインフレ率が低く抑えられるとの観測が広がったことなどから、利回りは低下しました。
ドイツ国債10年物利回りの推移
欧州債券市場は、利回りが低下（価格は上昇） （％）
1.8しました。期の前半は、ユーロ圏景気の先行き不透明感が強まる中、欧州中央銀行（ECB）に1.6よる追加の金融緩和観測が広がったことから、1.4利回りは低下しました。ウクライナ情勢が緊迫
1.2化し、欧州域内で安全資産とされるドイツ国債が選好されたことも、利回りの低下要因となり1.0ました。期の半ばは、ウクライナ情勢が落ち着0.8きを見せ、投資家のリスク回避姿勢が和らいだ
0.6
ことから、利回りは上昇する場面が見られました。しかし、ECBが市場の予想に反して利下げ0.4を決定したことなどから、利回りは低下基調と0.2なりました。期の後半に入ってからも、ユーロ
14/06
14/07
14/08
14/09
14/10
14/11
14/12
（出所）ファクトセット
圏景気の先行き不安を背景に、ECBによる追加緩和の観測が強まったことから、利回りの低下が続きました。

4ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）
為替相場の推移
為替市場では、米ドル・円相場は米ドル高・（円）円安となりました。期の前半は、１米ドル＝102 （円）125160円を挟んで概ねレンジ内での値動きとなりまし米ドル／円（左目盛り）
ユーロ／円（右目盛り）
た。米景気の回復が続いているとの見方が広が 120
155
る中、米ドル買い・円売りが優勢となる場面が150見られました。一方で、ウクライナや中東を巡 115
る緊張が高まり、投資家のリスク回避姿勢が意
145識されたことなどから、米ドル売り・円買いが 110強まる場面も見られ、一進一退の展開となりま140105した。期の半ばは、米景気の回復基調が強まる
中、日米金利差の拡大観測が広がったことなど 100
135から、米ドル買い・円売りが強まりました。し130
かしその後は、世界景気の減速懸念が広がり、 95
14/06
14/07
14/0814/0914/1014/1114/12
米株式相場が軟調となったことなどから、米ド（出所）投資信託協会
ル売り・円買いが優勢となりました。期の後半
は、米株式相場が上昇に転じたことや、日銀が予想外の追加金融緩和を決定したことなどから、米ドルは対円で大きく上昇しました。その後も、米景気の順調な回復期待等を背景に、米ドルは堅調に推移し、一時１米ドル＝120円を上回って上昇しました。しかし、期末にかけては、原油先物相場の下落等を背景に世界経済の先行き不透明感が意識されたことから、米ドル売り・円買いがやや優勢となりました。

ユーロ・円相場は、ユーロ高・円安となりました。期の前半は、ECBによる緩和的な金融政策が長期化するとの観測が広がる中、ユーロ売り・円買いが優勢となりました。ポルトガルで大手金融機関の信用不安が浮上し、投資家のリスク回避姿勢が強まったことなども、ユーロ売り・円買いを促す要因となりました。期の半ばは、ウクライナ情勢に改善の動きが見られ、リスク回避姿勢が和らいだことから、ユーロ買い・円売りが一時優勢となりました。しかし、ECBが市場の予想に反して追加の金融緩和を決定すると、ユーロ売り・円買いが再び優勢となりました。期の後半は、日銀が市場の予想に反して追加の金融緩和を決定し、対主要通貨で円安が進んだことから、ユーロは対円で大きく上昇しました。しかし、期末にかけては、原油先物相場の下落等を背景に世界経済の先行き不透明感が意識されたことから、ユーロは伸び悩む展開となりました。

当ファンドのポートフォリオ（2014年６月19日～2014年12月18日）

当ファンドは、欧州を中心とした世界各国の公社債を主要な投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的としてポートフォリオの運用に努めてまいりました｡ 投資対象銘柄の格付けについては、原則としてBBB／Baa格以上としております。ただし、信託財産の純資産総額の10％を上限に、BB／Ba格の格付けを有する公社債へ投資を行うことができます。組み入れ外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行いません。また別途、独立した為替戦略により、為替予約取引等を活用して超過収益の獲得を目指しております。また、長期的観点に基づくバリュエーション（債券価値）志向の投資を行うことを基本とし、複数の投資戦略に分散することで、信託財産の成長を目指しております。
5ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

当ファンドのベンチマークとの差異（2014年６月19日～2014年12月18日）

当作成期のベンチマークは6.9％の上昇となり、当ファンドはベンチマークを1.0％上回りました。期を通じて、米ドルをオーバーウェイトとしたことが、総じてプラスに寄与しました。一方、期の半ばに、デュレーションを短期化したことは、マイナスに影響しました。
基準価額とベンチマークの対比（期別騰落率）

（％）
8.0
6.0
4.0
2.0
0.0
－2.0

第62期
2014/９/18

第63期
2014/12/18
基準価額

ベンチマーク（注）基準価額の騰落率は分配金込みです。
（注）ベンチマークは、シティEMU国債インデックス（３～５年）円ベースです。

分配金（2014年６月19日～2014年12月18日）

当作成期の分配金につきましては、以下の通りとさせていただきました。なお、収益分配に充当しなかった利益につきましては信託財産中に留保し、運用の基本方針に基づき運用を行います。
○分配原資の内訳
項目

当期分配金（対基準価額比率）（単位：円、１万口当たり・税込み）

第62期

第63期

2014年６月19日～2014年９月18日

2014年９月19日～2014年12月18日

80

80

0.767％

0.728％

当期の収益

7178

当期の収益以外

8

1

翌期繰越分配対象額

1,916

2,215

（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

6

ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

今後の運用方針
米国経済に関しては、2014年７－９月期GDP（国内総生産）成長率（改定値）が前期比年率プラス3.9％となり、４－６月期に続き良好な結果となりました。米国経済は今後も順調な成長基調を辿るものと予想されます。欧州経済については、ユーロ圏の2014年７－９月期GDP成長率（改定値）が前期比プラス0.2％にとどまり、低成長が続いていることから、市場ではECBによる追加緩和観測が強まっています。こうした環境下、欧州の景気動向を注意深く見定めながら、慎重な運用姿勢を維持する方針です。
金融政策については、FRBは2014年10月の米連邦公開市場委員会（FOMC）で量的金融緩和の終了を決定した後も、声明文において、事実上のゼロ金利政策を「相当な期間、維持する」との表現を据え置き、米国景気を下支える姿勢を示しています。欧州では、ECBが2014年９月の理事会で政策金利を0.05％に引き下げました。ドラギECB総裁はその後も追加の金融緩和に含みを持たす発言をしており、今後の動向が注目されます。
債券市場については、底堅い展開が予想されます。米国、ユーロ圏ともに低インフレ環境が当面続くと予想されます。こうした環境下、FRB、ECBともに超低金利政策を当面継続するものと考えられ、債券市場を下支えすると予想されます。
為替市場については、各国の景況感および金利差に着目した相場展開が予想されます。ただし、原油価格や世界経済などの動向には注意が必要です。
当ファンドの運用におきましては、これまでと同様に、当局の動向や市場環境に留意しながら、機動的なポジションの構築を行い、中長期的に安定した信託財産の成長を目指す所存です。今後とも変わらぬご愛顧を賜りますよう何卒よろしくお願い申し上げます。

7

ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

お知らせ
投資信託に関する法令・一般社団法人投資信託協会規則等の変更に伴い、下記の約款変更を行いました。
●運用報告書（投資信託及び投資法人に関する法律第14条第１項に定める運用報告書をいいます。）に記載すべき事項を電磁的方法により受益者に提供するための規定を新設しました。
●デリバティブ取引等に係る投資制限に関し、合理的な方法により算出した額が純資産総額を超えることとなる投資を行わない旨の規定を新設しました。
（変更日：2014年12月１日）

当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／内外／債券信託期

間 無期限

運用

方

欧州を中心とした世界の公社債に投資を行い、信託財産の成長を図ることを目的として運用を行います。組
針 入れ外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わないこととします。また別途、独立した為替戦略により為替予約取引等を活用して超過収益の獲得を目指します。

主 要 投 資 対 象 欧州を中心とする世界各国の公社債を主要投資対象とします。
外貨建資産への投資割合については、特に制限を設けません。
デリバティブの利用はヘッジ目的に限定しません。

運用方法分配方

３ヵ月に１回（原則、毎年３月、６月、９月、12月の各18日）、決算を行い、分配方針に基づいて収益分配を針 行う予定です。ただし、分配対象額が少額の場合には、分配を行わないこともあります。分配金（税引後）は、自動的に無手数料で全額再投資されます。

8

ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較
120.0％
110.0％100.0％
90.0％
80.0％
70.0％
60.0％
50.0％
40.0％
30.0％
20.0％
10.0％
0.0％
－10.0％－20.0％－30.0％－40.0％－50.0％（2009年12月末～2014年11月末）

当ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株

日本国債

最小値（当ファンド）

最大値

先進国債
最小値

新興国債

平均値

（単位：％）

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

最大値

当ファンド
51.0

日本株
65.0

65.7

83.9

4.1

34.9

新興国債
44.1

最小値

△15.0

△17.0

△13.6

△22.8

0.4

△12.7

△10.1

平均値

8.9

12.3

20.4

14.9

2.3

7.3

9.5

（注）全ての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2009年12月から2014年11月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

＊各資産クラスの騰落率を計算するために使用した指数
日 本 株：東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株：MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、ヘッジなし・円ベース）
新興国株：MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、ヘッジなし・円ベース）
日本国債：シティ日本国債インデックス（円ベース）
先進国債：シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
新興国債：シティ新興国市場国債インデックス（ヘッジなし・円ベース）（注１）海外の指数は、各資産クラスに為替ヘッジなしによる投資を行うことを想定して、円ベースの指数を採用しております。
（注２）上記各指数に関する著作権、知的財産権その他の一切の権利はその指数を算出、公表しているそれぞれの主体に帰属します（TOPIX：
株式会社東京証券取引所、MSCIコクサイ・インデックスおよびMSCIエマージング・マーケット・インデックス：MSCI Inc.、シティ日本国債インデックス、シティ世界国債インデックス、シティ新興国市場国債インデックス：Citigroup Index LLC）
。また、それぞれの主体は当ファンドの運用に関して一切の責任を負うものではありません。

9ＬＭ・ユーロ・アルファ ポートフォリオＡ（為替ヘッジなし）

当ファンドのデータ
組入資産の内容（2014年12月18日現在）○組入上位10銘柄
銘柄名
1234
5678
910

業種／種別等

ドイツ国債（５年）2015.３限月
ドイツ国債（10年）2015.３限月
米国国債（10年）2015.３限月
米国国債（20年）2015.３限月
米国国債（５年）2015.３限月
US TREASURY NOTEBUONI POLIENNALI
米国国債（超長期）2015.３限月
BUONI POLIENNALIUS TREASURY NOTE
組入銘柄数

通貨

国（地域）

比率

債券先物（買建）ユーロ
ドイツ
債券先物（売建）ユーロ
ドイツ
債券先物（売建） アメリカドル
アメリカ
債券先物（売建） アメリカドル
アメリカ
債券先物（売建） アメリカドル
アメリカ
国債証券
アメリカドル
アメリカ
国債証券
ユーロ
イタリア
債券先物（買建） アメリカドル
アメリカ
イタリア
国債証券
ユーロ
国債証券
アメリカドル
アメリカ
52銘柄

60.8
27.2
24.1
20.6
19.7
10.6
9.1
7.8
6.0
5.7％

（注）比率は、純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

○資産別配分○国別配分
外国優先証券
1.4％

特殊債券（買建TBA）
10.1％

外国債券
92.7％

○通貨別配分
ポーランド
3.1％

メキシコ
4.2％
イギリス
9.0％

その他
6.4％

スペイン
10.3％

外国債券先物
164.7％

イタリア
21.3％

メキシコぺソ
3.8％
イギリスポンド
9.0％

アメリカ
126.6％

ドイツ
88.0％（注）比率は当ファンドの純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては発行国もしくは投資国を表示しております。

純資産等項目

第62期末

第63期末

2014年９月18日 2014年12月18日

純資産総額483,400,051円

500,854,869円

受益権総口数

466,865,145口

459,289,657口

10,354円

10,905円

１万口当たり基準価額＊当作成期間（第62期～第63期）中における追加設定元本額は5,610,887円、同解約元本額は17,022,370円です。

10ポーランドズロチ
3.1％

米ドル
124.3％

ユーロ
128.7％