神戸大学

大学教育推進機構『大学教育研究』第 28 号

2020 年 3 月：57-70

2 学期クォーター制をどう見直すか－神戸大学内の議論を中心に－
How to Remedy “Quarter-in-semester” Academic Calendar in Kobe University
近田 政博（神戸大学 大学教育推進機構 教授）
要旨
神戸大学が「2 学期クォーター制」を導入してから 4 年が経過した。学生には一定程度定着しつつあるのと対照的に、教職員には反対論が根強く存在する。そこで、神戸大学では 2019 年 1 月からはワーキンググループで見直し案について検討を始めた。本稿では、
学内委員会資料を手がかりにして、2 学期クォーター制をなぜ見直すのか、どのような手順で見直すのか、何が変わるのか、それが何を示唆するのかについて検証する。
多くの教員は成績評定や成績入力作業に要する労力が増大したという印象を抱いている。学内委員会では、クォーター単位で行っていた成績発表をセメスター単位で行うこと
や、クォーター開講科目の「セメスター的運用」について提案し、2019 年 7 月に合意に至った。ただし、同運用は当面の緩和策にはなりうるが、抜本的な解決策とは言えない。
文部科学省は学事暦の弾力化を推奨しているが、実施にあたっては授業担当教員、教務担当職員、学生の目線に立って、運用上のコストやリスクを慎重に検討する必要がある。
不確定要素や反対意見が根強い制度では、安定的に持続することが至難だからである。
1.

なぜ見直す必要があるのか

1.1 本稿の目的神戸大学では 2016 年度（平成 28 年度）から採用している「2 学期クォーター制」の運用方法を一部見直すことになった。2019 年 1 月からその検討を始め、同年 7 月に見直し案
が全学的な合意を得た。本稿は、導入して 3 年に満たない時点で、神戸大学がなぜ 2 学期
クォーター制の運用方法を見直す判断をしたのか、どのような手順で見直しを進め、学内合意に至ったのか、運用上のどの部分を見直すことになったのか、この見直しが示唆する
本質的な課題は何か、について検証するものである。検証にあたっては、神戸大学の教学面の実質的な意思決定機関である大学教育推進委員会（委員長は教育担当理事）の資料および議事要録、関連委員会の資料および議事要録を確認する。
なお、筆者は大学教育推進機構（学士課程から大学院課程にわたる教育の全学的取り組みに関する企画立案および評価を行う組織）の専任教授であり、全学評価・FD 委員会委員
長の任にある。すなわち、筆者のポストは教育担当理事、共通教育担当副学長（以下、教育執行部）を補佐すべき立場にある。同時に、筆者は 2 学期クォーター制による全学共通― 57 ―

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授業科目を複数コマ担当する常勤教員でもある。本稿では、この 2 つの立場による筆者自身のジレンマについても述べる。本稿の意図は、事実関係を整理しながら、本制度の導入
および見直しが示唆する本質的課題を明らかにすることである。事実関係以外は筆者の個人的見解であり、神戸大学の公式見解ではないことをあらかじめ断っておく。
1.2 現状はどうなっているのか「2 学期クォーター制」という表現は神戸大学の学内用語であり、従来のセメスターを半分に分割して、年間を 4 つのクォーターで構成する方式のことである。神戸大学は 1 時
限 90 分制をとっているので、クォーター科目は 8 週で 1 単位となる（期末試験の実施期間を含む）。その一方で、授業料は前期・後期ごとに徴収し、履修登録も前期・後期ごとである。成績評価は各クォーター終了後に発表される。つまり、前期・後期という従来のセメスター制度の大枠を残した上で、授業実施に関してはクォーター制を組み込んでいるのが、神戸大学の「2 学期クォーター制」の特徴である。
「2 学期クォーター制」の具体的な運用は、開講学部・研究科の裁量に委ねられている。
全学共通授業科目のほとんど（98％）はクォーター科目となっているが、各学部ではクォーター科目とセメスター科目が混在している（クォーター科目 68％、セメスター科目 26％、
その他 6％、2018 年度開講科目：学務部調べ）。週 2 回の授業を 8 週実施して 2 単位とする方式を併用する学部もある。大学院では従来通りのセメスター制を継続する研究科も少なくない。
1.3 そもそも、なぜ導入したのかでは、なぜ 2 学期クォーター制を導入する必要があったのか。理由は大きく 2 つある。
一つは、学生の海外学修を促進したい学内事情である。当時、他の国立総合大学と比較しての神戸大学の危機感は、学生の海外送り出し数や留学生の受け入れ数において遅れをとってきたことであった。従来のセメスター制では、学生が留学する場合は休学や留年をせざるを得ないケースが多く、このことが留学促進の障壁とみなされてきた。同時に、クォーター化によって履修サイクルが短くなり、中だるみを防いで、より集中的な学修を実現することも大学側は期待した。
もう一つの理由は、政府や文科省が学事暦の多様化を奨励してきたことである。たとえば、2014 年 5 月に発表された文科省の「学事暦の多様化とギャップタームに関する検討会
議」意見のまとめでは、「学長は、学年の始期や学期の長さを自由に設定し、秋入学や 4 学
期制等の多様な学事暦を導入しやすくなっている。国際化を推進する大学においては、学生・教員の国際交流が円滑になるよう、学事暦の工夫を進めていくことが期待される」(p.4)と明記され、4 学期制（クォーター制）のメリットとして次の 3 点が挙げられている。

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・学期の区切りや長期休業期間を海外の大学に合わせることができるため、留学などの学
生・教員の国際交流が促進される
・週に複数回開講することにより集中した学修が可能となり、教育効果が高まる
・2 ヶ月程度の短期休学が可能となり、社会体験活動へ参加しやすくなる
また、2020 年 1 月に発表された中教審の教学マネジメント特別委員会による「教学マネ
ジメント指針」には、「学生の学修意欲を保ち、密度の濃い主体的な学修を可能とするとともに、その学びを狭く偏らせたり、逆に散漫なものとしたりしないためには、（中略）細分化された授業科目の統合や学事暦の柔軟な運用による授業科目の週複数回実施に向けた検討に早急に着手していくことが求められる」(p.18)と記載されている。
ここから読み取れることは、文科省や中教審は学事暦の柔軟化を奨励しているが、クォーター制の導入を各大学に直接的に指示したわけではないという点である。つまり、クォーター制を導入するかどうかは、法人たる各大学の裁量による。その一方で、各大学は文科省が提供する各種助成制度（たとえば大学教育再生加速プログラムなど）に申請する際に、これまでの改革実績を問われることになる。こうした状況下においては、大学側は文科省や中教審からの提案に対して敏感にならざるを得ない事情がある。
神戸大学におけるクォーター制導入の議論は、もともと秋入学の是非をめぐる議論に端を発している。ただし、導入のための具体的な制度設計は、上記のような学事暦の柔軟化に関する最近の文科省提案とほぼ同時期であったことに注目しておく必要がある。それでは、文科省の政策誘導の一環として導入されたクォーター制は、なぜ数年のうちに軌道修正を余儀なくされたのだろうか。
1.4 成果は出ているのか
導入して数年が経過し、2 学期クォーター制の成果は出ているのだろうか。当初の目標
はいかほどまで実現しているのだろうか。筆者は以前に論文(2018a)とポスター発表(2018b)の形で成果検証を行った。これによると、神戸大学生の海外派遣数については、一貫して増加している。2 学期クォーター制を導入する前年度である平成 27 年度（2015 年度）においては、744 人であったのが、平成 29 年度（2017 年度）は 960 人となっている（近田，2018b）１。しかし、それが同制度の導入によるものかどうかという因果関係は特定できない。また、学部生一日あたりの授業関連学修時間（いわゆる予習・復習時間）を確認した
ところ、平成 28 年度以降に学士課程学生に回答を義務づけている「学修の記録」というアンケート調査の結果では、一貫した増加傾向にある（平成 28～30 年度の 3 年間で週 0.9 時
間程度の増加）。ただし、もともと週 5.0 時間の学修時間が 5.9 時間程度になったというだ

１

延べ数なので、同一人物が複数カウントされている可能性もある。

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大学教育研究第 28 号（2020）けであり、増加量は一日あたりにすれば 10 分にも満たない。
2019 年 1 月に発足した「クォーター制検討ワーキンググループ」（以下、検討 WG）は、2019 年 3 月 7 日にその報告書を発表し、効果検証の結果をまとめている。これによれば、学生の海外学修活動数、インターンシップの実施数、授業外学修時間は軒並み増加傾向にある。また、教職員の海外渡航数も増加している。この結果を見る限りでは、2 学期クォーター制導入は一定の効果を上げているようにも見える。
ただし、その因果関係を特定するのは困難である。海外学修活動数が増えているのは、実際には平成 28 年度（2016 年度）から全学的にスタートした「神戸グローバルチャレン
ジプログラム」や、平成 29 年度（2017 年度）から国際人間科学部においてスタートした「グローバル・スタディーズ・プログラム」によるところが大きい。2 学期クォーター制導入によって海外留学がしやすくなり、その結果として渡航者数が増加したのかどうかは特定できない。また、授業外学修時間が増加したのは、新制度によって定期試験回数が増加したことが影響していると考えられる。つまり、「試験対策としての学習時間」は増えた
が、学生の自発的な学修が促進されたかどうかは、一概に言えないのである。
1.5 関係者の反応はどうか
2 学期クォーター制に対する関係者の反応はどうであろうか。近田(2018a)は、2017 年 10月に神戸大学が教員（回答者数 230 名）、学生（同 757 名）、教務事務担当者（同 60 名）に実施したアンケート結果を用いて、いずれの立場においても新制度への反対意見が根強いことを指摘した。本稿ではこれ以後に確認できる関係者の反応についてフォローしたい。
大学教育推進機構が 2019 年 9～10 月に実施した「学生・教職員による教育懇談会」を通して参加者の学生から聞き取った限りでは、学生の意見は賛否両論にわかれていることがわかった。令和元年度の同懇談会に出席した学生 14 人中、同制度を肯定的に評価したのは。具体的10 人に及んだ２（ただし、サンプル数が少ないので統計上はあまり意味がないが）には、いろいろな科目を履修できるようになった、1 回分のテストの範囲が少なくなって負担感が減った。単位を落としてもリカバーしやすくなったなどの意見が挙がっている。
筆者は以前、「新制度が定着するにつれて、学生の間には肯定的意見が増え、否定的意見が逓減する傾向がみられる」と指摘したが（近田, 2018a）、今回の教育懇談会でも全体的にはそうした学生の反応を感じ取ることができた。
もちろん、学生からの否定的な意見も存在する。クォーター科目で週 2 回開講すると、日々の予習復習に追われてしまい、単位修得が目的になりがちだという指摘がみられた。
また、前年度（平成 30 年度）の同懇談会結果からは、2 学期クォーター制になったことで、

２

上記懇談会に参加した学生のうち、大学での学びにとって「効果的である」「どちらかといえば効果的である」と回答した数の合計。

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必ずしも留学しやすくなったとは思わないという意見が相次いで出されている３。
一方で、教員にはいまだに反対論が根強く残っているようである。工学研究科が教員向けに実施したアンケート結果によれば（2018 年 8 月実施、回答者数 89 人）、2 学期クォー
ター制が教員にとってメリットが多いかについて、「いいえ」と回答したのは 62.9％（56人）に上った。他方、学生にとってメリットが多いかについて、「いいえ」と回答したのは39.3％（35 人）にとどまり、「わからない」とする回答が目立っている４。つまり、教員の認識においては「学生が 2 学期クォーター制をどう受け止めているかはさておき、少なく
とも教員としてはメリットをあまり感じられない」という意見が多数を占める傾向がみて
とれる。
はい, 8
教員にとってメリットが多い

いいえ, 56

わからない, 25

はい, 5
学生にとってメリットが多い

いいえ, 35

0%

10%

20%

30%

わからない, 49

40%

50%

60%

70%

80%

90%

100%

図 1 工学研究科教員の 2 学期クォーター制に対する反応（N=89）
ところで、工学部は 2 年次の第 2 クォーターをギャップタームとして組織的に設定している点で、学内で唯一の学部である。工学部は 2 年次の第 2 クォーターには学部専門科目を配置せずに、全学科でインターンシップや短期留学を推奨している。2 学期クォーター
制の導入時には教職員の反対論が多かったなかで、工学部は積極的にクォーター科目を導入し、ギャップタームの活用を図った部局であった。注目すべきは、その工学部の教員ですら５、アンケート回答者の 6 割以上が、導入したばかりの 2 学期クォーター制の評価について否定的であったという点である。具体的には、ギャップタームに関する教員の批判には次のようなものがみられた。
・多くの学生が遊んでしまい、ギャップターム前に学んだ内容を忘れてしまい、結果的に第 3 クォーターの成績が低下している・学生の留学は 1 週間程度のものにすぎず、効果があるかどうか疑問
・ギャップターム以外のクォーターの時間割が過密になる
３2018 年 10 月実施。報告書は 2019 年 1 月 10 日の大学教育推進委員会資料。
アンケート結果は 2019 年 1 月 10 日の大学教育推進委員会資料。
５
多くの工学部教員の所属先は工学研究科となる（一部の教員はシステム情報学研究科に所属）。
４― 61 ―

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・インターンシップ紹介などにおいて、教員の負担が大きい
上記の経緯を考えれば、おそらく他部局の教員から工学研究科以上に好意的な反応を期待するのは難しいと思われる。こうした状況をふまえて、前述の検討 WG 報告書（2019 年
3 月）では、2 学期クォーター制を導入して約 3 年が経過した時点での問題点を学生、教員、教務担当職員の立場にわけて、次のように総括している（抜粋）。
①学生・試験終了後すぐに授業が始まるため、精神的・時間的余裕がない。
・履修登録などの手続きがわかりにくく、登録ミスが増加した。
②教員
・試験の採点をしながら次のクォーター科目を準備せざるを得ず、時間の余裕がない。
・授業の補講日が設定されていないため、休講した場合の補講を実施しにくい。
・週 2 コマ開講科目の場合は授業間隔が短いので、課題を学生にじっくり考えさせることが難しい。
③教務担当職員・定期試験の準備作業が 2 倍となり、事務量が増加した。
・週 2 コマ開講科目の場合は、教室の割り振りと時間割調整が困難になった。
これらの問題点は、近田(2018a)および近田(2018b)で指摘した問題点とほぼ重なり、2019
年になっても教職員からの反対意見が根強いことを表している。
1.6 なぜこのタイミングなのか
学内に賛否両論がありつつも、数値上は一定程度の効果を上げていると言えなくもない
2 学期クォーター制を、なぜ 3 年経過時点で見直しに着手する必要があったのか。その最も大きな要因は、上記検討 WG が設置された平成 30 年度末（2018 年度末）をもって、教育執行部が交替したという点ではないかと筆者は推測する。
同制度を設計し、導入にこぎつけたのは前教育担当理事のリーダーシップによるところが大きく、そのことは学内教職員にとって周知の事実であった。ということは、前理事の退任というタイミングは、同制度に反対する教職員にとっては、かつてのセメスター制に戻す好機と映る可能性があった。そのことを熟知している前理事と前共通教育担当副学長
は、同 WG メンバーを編成するにあたり、自身および「四大学術系列」６の代表（研究科６

神戸大学の学内用語で、教員集団を表す四つの大カテゴリのこと。学士課程で言えば、人文・人間科学系（文学部、国際人間科学部）、社会科学系（法学部、経済学部、経営学部）、自然科学系（理学部、工学部、農学部、海事科学部）、医学系（医学部）を指す。学内で委員会やワーキンググルー
プが編成される際には、この四大学術系列から一名ずつ委員を選出する形をとることが多い。

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近田

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長、副研究科長クラス）に加え、平成 31 年度（令和元年度：2019 年度）からの教育担当
理事に内定していた国際人間科学部長を加えたと考えられる。
もし 2 学期クォーター制を廃して、かつてのセメスター制に戻すようなことになれば、整備した諸規則や時間割を部局単位ですべて作り直すことになり、大学全体として再び膨大な労力を要することになる。そこで、反対意見を受けて全面廃止という形にならないよ
うに、教育執行部側がイニシアチブを保持する形で軌道修正を行い、事態の軟着陸を図ろうとしたのではないかと筆者は推測する。同時に、新旧理事間での業務引き継ぎを兼ねていたものと思われる。
2.

何をどのような手順で見直すのか

2.1 大学教育推進委員会の役割：専門科目の見直しと「セメスター的運用」の提案
それでは、神戸大学は 2 学期クォーター制をどのような手順で見直そうとしたのか。その中心となったのは大学教育推進委員会（以下、推進委員会）である。推進委員会は、神戸大学の全学にわたる教学面の事項を検討・決定する機関であり、その所掌はいわゆる全学共通授業科目だけではなく、学部専門科目、大学院科目にわたる。組織上は同委員会の上に教育研究評議会が置かれているが、実質的には、推進委員会が教学面における部局間の利害調整と全学的な意思決定の場になっている。委員長は大学教育推進機構長たる教育担当理事であり、副委員長は同副機構長たる共通教育担当副学長である。委員は各部局の副研究科長や評議員級で構成される。
2 学期クォーター制の見直しは、2019 年 1 月 10 日の同委員会において、前述の検討 WGの設置が承認されたことが契機となった。2 月 7 日の同委員会では WG メンバーが決定した。その実質的な座長役は前教育担当理事が務めた。3 月 7 日の同委員会では、前理事ができあがったばかりの WG の報告書について説明した。この報告書の特徴は、2 学期クォーター制の枠組みは維持しつつ、クォーター開講とセメスター開講の併用を認めたことにある。具体的には、全学共通授業科目は原則としてクォーター制を維持しつつ、専門科目
は学部の判断によってセメスター開講、またはクォーター開講科目の「セメスター的運用」
を認めるという点である。前理事は、この WG 報告書に関する意見を各部局に求めた。
この「セメスター的運用」とは、従来のクォーター開講科目を、開講方法、試験実施方
法、成績評価、成績発表などに関してセメスター開講科目の日程で行う方式のことである。
たとえば、「〇〇学 1」「〇〇学 2」という、内容に連続性のあるクォーター開講科目を連続15 回の授業と定期試験 1 回とし、実質的なセメスター科目のように運用することができる。学生は両方を履修することが前提となる。成績評価については、学期末に「〇〇学 1」と「〇〇学 2」それぞれの成績を評定し、これらを学生に発表することになる。
この「セメスター的運用」制度を現行のクォーター開講科目と比較すると、何が大きく異なるのか。それは、「〇〇学 1」「〇〇学 2」の成績入力を学期末、すなわち「〇〇学 2」― 63 ―

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大学教育研究第 28 号（2020）の終了時にまとめて行うことができる点である。これは、現行の学事暦が奇数クォーター
から偶数クォーターに切れ目なく続くため、奇数クォーター科目の採点を終了後 2 週間以内に行うという現行方式について、時間的な余裕がないという批判が教員から多く寄せられたことに対する改善点である。
では反対に、「セメスター的運用」のクォーター開講科目は、本来のセメスター科目とは何が異なるのか。それは、クォーター開講科目ごとに評定しなければならないという点である。
「〇〇学 1」と「〇〇学 2」は別個の科目であるので、成績も別々につけることになる。
「〇〇学 1」と「〇〇学 2」を連続 15 回の授業と定期試験 1 回で運用する場合であっても、実際には「〇〇学 1」の成績をつける必要があるため、何らかの方法（試験、レポー
ト、その他）によって「〇〇学 1」の目標到達度をチェックする必要がある。このような「セメスター的運用」という発想が登場した理由は、カリキュラムや時間割編成の都合上、クォーター科目として開講している現行科目をセメスター科目にすぐに戻すことが難しいという事情があるためである。
表 1 大学教育推進委員会における 2 学期クォーター制の見直しプロセス

委員会の開催日

審議・報告内容

2019 年 1 月 10 日

検討 WG の設置を承認した。

2月 7日

検討 WG メンバーの決定したことが報告された。

3月 7日

教育執行部が WG 報告書を説明→各部局に意見を求めた。

4月 4日

上記 WG 報告書に対する各部局の意見をとりまとめた。

5月 9日

部局別意見に対する教育執行部の対応案「クォーター制の見直しについて」（案）が示された（全学共通授業科目と専門科目に切り分けた）。

6月6日

上記「クォーター制の見直しについて」（案）について、各部局からの意
見をとりまとめた。
上記案における専門科目の取り扱いについて承認した。
専門科目の新たな開講方針について、各部局に提出を求めた。

7月4日

上記案における全学共通授業科目の取り扱いについて一部修正を加え、
承認した。

9月5日

各学部（学士課程）から専門科目の開講見直し方針が報告された。

さて、WG 報告書に対する各部局の意見は 4 月 4 日の同委員会でとりまとめられた。この意見に対して、5 月 9 日の同委員会では教育執行部側から「クォーター制の見直しについて」（案）が示された（全学共通授業科目と専門科目に切り分けた）。全学共通授業科目― 64 ―

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政博

については国際教養教育委員会で別途審議して必要な修正を行うこととした。その上で教育執行部は、専門科目に関して「教育的効果があると認める科目については学部の判断により、セメスター開講又はクォーター開講科目のセメスター的運用を可とする」という提案を行った。この提案に対する各部局の意見は 6 月 6 日の同委員会でとりまとめられ、専門科目の取り扱いに関する上記の提案を承認した。教育執行部は専門科目の新たな開講方
針について、各部局に提出を求め、それらは 9 月 5 日の同委員会でとりまとめられた。
このように 2 学期クォーター制見直しに関する教育執行部の議論の進め方を振り返ると、①一貫して大学教育推進委員会で議論を統括する、②検討 WG を設置し、たたき台を作成する、③たたき台に関する意見を各部局に求め、同委員会で意見集約する往復作業を何度か行う、という特徴を見出すことができる。
2.2 国際教養教育委員会の役割：全学共通授業科目の見直し
5 月 9 日の同委員会で専門科目と切り分けて議論することになった全学共通授業科目については、神戸大学では国際教養教育委員会が統括する仕組みになっている（委員長は共通教育担当副学長）。国際教養教育院には 22 の教育部会が設置されており、それぞれ部会
長や幹事が置かれている。各教育部会では担当する全学共通授業科目の管理・運営を行っている。国際教養教育院の意思決定機関である国際教養教育委員会は、各教育部会長に加えて、各部局から選出された委員（教務委員長相当）で構成される。全学共通授業科目は、教養科目（基礎教養科目、総合教養科目）、外国語科目、情報科目、健康・スポーツ科学、共通専門基礎科目等からなる。
国際教養教育委員会では、まず 3 月 28 日に前述の WG 報告書に対する意見を教育部会
別にとりまとめた。その結果は 4 月 4 日に行われた大学教育推進委員会の審議資料として上げられている。実質的に動き出したのは、4 月 25 日の国際教養教育委員会において、委員長から「クォーター制の見直しについて」（案）（全学共通授業科目）が提案され、意見交換を行ったときからである。この案の特徴は、全学共通授業科目を原則としてクォータ
ー開講とする点にあった。正確に言えば、国際教養教育院が提供するすべての教養科目（基礎教養科目、総合教養科目）をクォーター開講とする一方で７、外国語科目、情報科目、共通専門基礎科目については、原則的にはクォーター開講としながらも、積み上げ型の性質をもつ科目に限って「セメスター的運用」を認めている点である。

７

ただし、
「
『授業の細切れ化に伴う内容の希薄化』に対応するため、同一週において 2 回開講することについて、規則の改定や時間割の変更等、運用上の課題を精査しながら、その可能性を検討する」こととした。
（「クォーター制の見直しについて」（案）（全学共通授業科目、2019 年 4 月 25 日国際教養教育委員会資料）― 65 ―

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表 2 国際教養教育委員会における 2 学期クォーター制の見直しプロセス
委員会の開催日

審議・報告内容

2019 年 3 月 28 日

・WG 報告書に対する意見を教育部会別にとりまとめた。
（→とりまとめた結果は、4 月 4 日大学教育推進委員会の審議資料に）

4 月 25 日

・委員長から「クォーター制の見直しについて」（案）（全学共通授業科目）が提案され、意見交換を行った。
→教育部会としての意見がある場合は、書面で提出することとした。

5 月 30 日・「クォーター制の見直しについて」（案）（全学共通授業科目）に対する各教育部会からの意見が示された。
（→とりまとめた結果は、6 月 6 日大学教育推進委員会の審議資料に）

6 月 27 日・「クォーター制の見直しについて」（案）（全学共通授業科目）に一部修正を加えて、承認した。
・週 2 回開講もしくは「セメスター的運用」を希望する科目は、別途申し出ることとした。
（→とりまとめた結果は、7 月 4 日大学教育推進委員会の審議資料に）

9 月 26 日

・各教育部会からセメスター的運用に関する申し出状況（「クォーター制の見直しに伴う教育部会からの申し出」）、および「セメスター的運用にかかる課題一覧」について報告があった。
・外国語科目および共通専門基礎科目のセメスター的運用については、
令和 3 年度以降の実施を条件に、原案通り承認した。
・基礎教養科目と総合教養科目については、セメスター的運用を検討す
るのを当面の間、延期することとした。

教養科目のクォーター開講を維持する理由については、「課題発見・解決型グローバル人材」の育成を図る上で、2 学期クォーター制は教養科目の履修や低年次学生の海外派遣と大きく関係しているためであると説明されている。
この「クォーター制の見直しについて」（案）（全学共通授業科目）に対して各教育部会から意見が提出され、それらは 5 月 30 日の同委員会および 6 月 6 日の大学教育推進委員会の審議資料として上げられた。
こうした意見をふまえて、6 月 27 日の同委員会では教育執行部から修正案が示され、承認された。ここで注目すべきは、基礎教養科目と総合教養科目についても、原則としてはクォーター開講としつつ、「セメスター的運用」についても検討するという文言が追加されたことである。この修正は、いくつかの教育部会が両教養科目についても現行のクォータ
ー開講による運用は困難であるという意見を表明したことが、少なからず影響している。
この国際教養教育院の方針は、7 月 4 日の大学教育推進委員会で全学的な承認を得た。

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近田政博

この修正案に基づいて、9 月 26 日の同委員会では、各教育部会が担当する各授業科目の開講形態見直しについて申し出がなされ、現行のクォーター開講を「セメスター的運用」に変更希望する科目が具体的に示された。審議の結果、外国語科目および共通専門基礎科
目のセメスター的運用については、令和 3 年度（2021 年度）以降の実施を条件に、原案通り承認した。他方、基礎教養科目と総合教養科目については、セメスター的運用の検討を当分の間延期することとした。
2.3 どう決着したのか
このように国際教養教育委員会の議論を総括すると、委員長（共通教育担当副学長）が原案を示し、これに各教育部会が意見を表明するという方式が数回にわたって繰り返されたことが特徴的である。最終的には、基礎教養科目と総合教養科目の「セメスター的運用」
を否定しない代わりに、その具体的な検討を当面の間延期するという形で政治的決着が図られたのである。
ところが、状況はさらに変転する。2020 年 2 月 20 日に開催された国際教養教育委員会
では、7 月 4 日に大学教育推進委員会で最終決着したはずの「セメスター的運用」の方針について、いずれの科目においても実施しないこととなった８。これは、連続する科目を同時履修させるという「セメスター的運用」が、教務システム上の制約、運用上の制約等の問題により困難なことが明らかとなったことによる。
「セメスター的運用」科目は、形式上は連続する科目のそれぞれをクォーター開講科目として成績評定するので、どちらかの科
目だけが不合格になる場合もありうる。その場合、当該学生は不合格になった科目だけを翌年度に履修する必要が生じるためである。また、休学した学生についても同様に履修する場合がある。国際教養教育院には全学共通授業科目を「セメスター的運用」をしたいという意思があるにもかかわらず、現実にはその実施が困難というジレンマを抱えているのである。
以上のように、神戸大学では 2 学期クォーター制を見直すにあたり、2019 年 1 月からおよそ 1 年間かけて、大学教育推進委員会が専門科目を、国際教養教育委員会が全学共通授業科目の検証を行ってきた。その経過を振り返ると、その検証とはクォーター開講科目の「セメスター的運用」の実施可能性をめぐる議論であったと言えよう。
その仕上げとして、全学教務委員会９では 2019 年 9 月 18 日の同委員会において「クォーター制における履修８「国際教養教育院におけるクォーター開講科目のセメスター的運用について（案）」国際教養教育委員会審議資料（2020 年 1 月 30 日開催）
。ただし、外国語科目、情報科目、共通専門基礎科目、および一部の総合教養科目については、「〇〇学 1」「〇〇学 2」などの「連続する科目」を開講することを可能とする一方で、その場合は先行科目（「〇〇学 1」など）または後続科目（「〇〇学 2」など」
のみ履修することを原則として認めた。国際教養教育委員会のこの判断は、全学共通授業科目の大半において、「連続する科目」を学生に同時履修させるという「セメスター的運用」の基本方針を断念したことを意味する（例：「〇〇学 2」を履修する際は、「〇〇学 1」を履修していることが前提となるが、それは連続履修でなくてもかまわない。また、「〇〇学 1」だけの履修も可能となる）。
９
大学教育推進委員会のもとに常置され、全学の教務事項に関する事柄を審議する委員会。

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神戸大学

大学教育研究第 28 号（2020）

登録等に関する申合せ」（案）について審議を行い、令和 2 年 4 月 1 日より成績発表および単位授与は学期末（9 月、3 月）に行うことを承認した１０。2 学期クォーター制の見直し作
業は、これで一応の区切りがついたかのように思われた。
ところが、この方針に対して学生側から少なからぬ反発が起こった。令和 2 年度（2020年度）から成績発表時期が変更になるという方針は、神戸大学ホームページでも公表されている１１。これを見た学生からは SNS 上に多くのコメントが寄せられている。筆者が管見する限り、その多くは奇数クォーター開講科目の成績が偶数クォーター終了時まで判明しないことに反対する意見であった。なぜ学生側からこのような反発が起きたのかを考えてみると、一つの課題が浮かび上がってくる。それは、この軌道修正が学生にとっていかな
る効用をもたらすのかを、大学側は彼らにかならずしも十分に説明していないという点である。神戸大学ホームページに掲載されている「採点業務と授業実施が重なる中で授業の質を確保するため」という説明は、採点時間を十分に確保したいという教員側の事情を優先して、成績を早く知りたいという学生側の利益を犠牲にしたと学生側が受け止めた可能性がある。
3．この見直しは何を意味するのか
今回の見直し過程は、かつてのセメスター制に戻したいと考える多くの教員側と、再び大がかりな規則改正や時間割編成の労力を費やすことを避けたい教育執行部側による、いわば妥協点を探る過程であったと言える。その妥協点として考案されたのが「セメスター的運用」という発想であった。これによって何が改善されうるのか、どんな課題が残されているか、何を示唆するのかを最後に考えてみたい。
改善を期待できることは、奇数クォーター開講科目の成績発表時期を遅らせることにより、その採点と成績評定を行う期間が延長されたことに伴うメリットである。すなわち、奇数クォーター開講科目の採点と成績評定の時間を十分に確保することにより、それらの信頼性を高めること、同時に偶数クォーター開講科目を担当教員が落ち着いた状態で始められることなどにより、授業全体の質を高めることである。
しかし同時に、「セメスター的運用」では根本的に解決できない課題も残されている。偶数クォーターが終了するまでに、奇数クォーター開講科目も含めて、連続するクォーター
開講科目の採点と成績入力を済まさねばならないことに変わりはない。また、奇数クォー

１０

従前は、奇数クォーター開講科目の成績発表日は偶数クォーターの履修取消期間最終日の 2 日前までに発表することになっていた。すなわち、第 1 クォーター開講科目は 6 月、第 3 クォーター
開講科目は 12 月に発表することになっていた。
１１
神戸大学ホームページ上では、「採点業務と授業実施が重なる中で授業の質を確保するため、令和 2 年度から成績発表時期を学期末に変更します」と説明している。
「成績発表時期の変更について」神戸大学 HP、2020 年 1 月 21 日発表。
https://www.kobe-u.ac.jp/NEWS/info/2020_01_22_02.html（最終検索日：2020 年 2 月 12 日）― 68 ―

近田

政博

ターの採点を遅らせる場合、授業終了時から一定の時間が経過しているので、採点すべき試験やレポートの内容に関する担当教員の記憶が薄れてしまうかもしれない。また学生にとっては、「セメスター的運用」の奇数クォーター開講科目に合格しているかどうかわからない状態で、続いて偶数クォーターを履修しなければならない（授業担当教員の判断で、奇数クォーター科目の合否を偶数クォーター開始前に個別的に学生に伝えることは認めら
れている）
。
他方では、
「セメスター的運用」では根本的な解決が難しい別の問題も存在する。その問
題とは、今の 2 学期クォーター制では学事暦上の制約で授業予備日を設定できないために、
自然災害などの不測の事態に対応しにくいという点である。実際には現制度を導入した後も、台風の襲来などによって授業を実施できなかったことが何度かあった。この場合、予備日がないために平日の 5 限目以降に補講を実施せざるを得ないが、本来の授業時間とは異なる時間帯に履修者を集めるのは容易ではない１２。他方で、もし予備日や予備週を設けると、授業終了日がどんどんずれ込んでしまうという問題がある。その場合、教員の海外出張、学生の帰省、部活動の大会等と重なってしまう恐れがある。
このように、2 学期クォーター制の本質的な問題は、学事暦が柔軟性を失いやすいことである。不測の事態が起きると、とたんに立ちゆかなくなる不安定さを抱えており、このことが授業担当教員や教務担当職員にとって目に見えないプレッシャーとなっている。この状況を改善するために、神戸大学では 1 回の授業時間を延ばしてクォーター開講科目を7 回で完結できるようにし、クォーター間に予備の週を確保する案を 2018 年に推進委員会で検討したことがある。ところがこの案にもさまざまな反対意見があり、いまだ全学的な合意には至っていない。
このように、2 学期クォーター制を導入し、さらにクォーター開講科目の「セメスター的運用」について検討してみてわかったことは、学事暦のような大きな制度には「慣性の法則」が強く働くため、わずかな変更にも全学的な合意形成に大きな時間と労力を必要とするということである。前述したように文部科学省は学事暦の弾力化を推奨しているが、それは机上の青写真にすぎない。政府や認証評価機関の政策には、各大学内での合意形成や運用にどれほどの労力を要するかという点は、あまり考慮されていない。現実の教育現場においては、授業担当教員、教務担当職員、学生の各目線に立って、運用上のコストやリスクを慎重に検討する必要がある。すなわち、執行部・本部事務局レベル、部局・教育
部会レベル、授業担当教員レベル、個々の学生レベルのそれぞれにおいて、どのような影

１２

神戸大学では、授業担当教員が LMS 上で課題を学生に出して、提出された課題に対して教員が適切なフィードバックを行うことで補講をしたとみなす特例措置を、2018 年 4 月から認めている。
ただし、この方法を用いるには、授業担当教員が大学の LMS（
「神戸大学 BEEF」）の操作に一定程
度習熟していることが必要である。
（「学修支援システムを利用した補講の実施について」全学教務委員会決定、2018 年 2 月 28 日）― 69 ―

神戸大学

大学教育研究第 28 号（2020）

響が起こりうるかを具体的に想定しなければならない。不確定要素や反対意見が根強い状
態では、制度を安定的に運用することは難しいからである。
謝辞
本稿の執筆にあたり、多岐にわたって情報提供くださった神戸大学大学教育推進機構および学務部学務課の皆様に御礼申し上げます。
参考文献（URL の最終アクセスはいずれも 2020 年 2 月 14 日）
学事暦の多様化とギャップタームに関する検討会議(2014)「学事暦の多様化とギャップイ
ヤーを活用した学外学修プログラムの推進に向けて 意見のまとめ」平成 26 年 5月 29 日、文部科学省.
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/57/toushin/__icsFiles/afieldfile/2014/06/02/1348334_1.pdf
神戸大学 国際教養教育委員会資料、議事要録（2018 年度、2019 年度）.
神戸大学 全学教務委員会資料、議事要録（2019 年度）.
神戸大学 大学教育推進委員会資料、議事要録（2018 年度、2019 年度）.
神戸大学 大学教育推進機構 国際教養教育院編(2019)『国際教養教育院 自己評価書 平成 27～30 年度』令和元年 8 月.
THE 世界大学ランキング日本版「大学に導入が進む『クォーター制』とは」（更新日：2018 年 11 月 16 日）.
https://japanuniversityrankings.jp/topics/00068/
近田政博(2018a)「神戸大学における 2 学期クォーター制導入をめぐる課題」神戸大学 大学教育推進機構『大学教育研究』第 26 号、pp.103-118.
近田政博(2018b)「クォーター制導入によって生じた課題をどう改善するか」大学教育学
会課題研究集会ポスター発表、2018 年 12 月 1 日、於：長崎国際大学.
中央教育審議会大学分科会 (2020)『教学マネジメント指針』.
https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/toushin/1411360_00001.html
ミュラー,Ｊ.Ｚ.(2019)『測りすぎ なぜパフォーマンス評価は失敗するのか？』みすず書房― 70 ―