令和 7（2025）年度熊本大学大学院自然科学教育部の改組に伴う入学者選抜方法等について（予告）令 和 6 年 3 月 25 日
熊 本 大 学本予告は、現時点で計画中のものであり、本予告に掲載する名称等については今後変更になる可能性があります。
１．概要（１）熊本大学大学院自然科学教育部改組の概略
熊本大学では、2030 年までを見据えた中長期的なビジョンとして「熊本大学イニシアティブ 2030」を策定し、教育面においてグローバル人材、DX 人材、さらに科学技術イノベーション創出に向けた高度な専門性を有した博士人材（イノベーション人材）の育成に取り組んでいます。
また、熊本県は半導体生産及び半導体製造装置の世界トップシェア企業を擁していることに加え、世界最大の半導体メーカーである TSMC の進出により、情報・半導体産業を担う高度情報専門人材の育成を加速させる必要があります。
これらのことを踏まえ、令和７年４月に大学院自然科学教育部「半導体・情報数理専攻」を設置します。
本専攻の博士前期課程では、学士課程と連携した６年一貫的教育体制の下、数理・データサイ
エンス、情報工学、半導体デバイス工学に関する確かな基礎学力と論理的思考能力を基盤に、より高度な専門知識・技術を身に付け、社会の持続的発展に貢献できる人材を育成します。博士後期課程では、地域と国際社会に貢献する指導的役割を担う高度な専門性と研究能力を備えた人材を育成します。
半導体・情報数理専攻の新設に伴い、博士前期課程における既存の機械数理工学専攻を「機械システム工学専攻」、情報電気工学専攻を「電気電子工学専攻」に改組します。
機械システム工学専攻では、機械工学にとって基盤となる機械要素技術（熱・流体、エネルギー変換、材料強度、精密加工）および機械システム・プロセス（コンピュータ技術を駆使した信号の計測処理・システム制御）に関する基礎および応用の教育・研究を通して高度な研究能力や課題発見力・解決能力などの実践力を育成します。
電気電子工学専攻では、電気工学分野（エネルギー、デバイスに関連する科目）を主に履修することで、グローバルな立場から世界をリードして電気エネルギーに関する諸問題を解決できる人材を育成するとともに、計測、信号処理、制御などの電子工学分野の基礎技術を深化したネットワーク化や小型化省電力化などの情報および電気分野の技術を積極的に取り入れ、新しいものづくりを担う実践的人材を育成します。
（２）入学定員
改組に伴い、大学院自然科学教育部の入学定員を以下のとおりとします。
○改組後

○現行

専攻

入学定員

理学専攻

110

理学専攻

110

土木建築学専攻75

土木建築学専攻75

機械数理工学専攻

65

機械システム工学専攻

55

情報電気工学専攻

103

電気電子工学専攻

63

材料・応用化学専攻

90

材料・応用化学専攻

90

半導体・情報数理専攻

120

1

博士前期課程入学定員
自然科学教育部

博士前期課程自然科学教育部

専攻

入学定員

理学専攻

12

工学専攻

46

専攻

入学定員

理学専攻

12

工学専攻

24

半導体・情報数理専攻

22

博士後期課程自然科学教育部

博士後期課程自然科学教育部

専攻

２．募集人員等
募集人員
大学院

専攻

理学専攻

入学
定員

推薦入試

博士前期課程自然科学教育部

学校

自己

推薦型

推薦型

32 名
程度
30 名
程度
55 名
程度
58 名
程度
85 名
程度

6名
程度
5名
程度
5名
程度
5名
程度
25 名
程度

110

土木建築学専攻75

機械システム工学専攻

55

電気電子工学専攻

63

材料・応用化学専攻

90

半導体・情報数理専攻

120

一般

社会人

入試

入試

外国人
留学生
入試

入学定員とする
入試

75
55
63

若干名

若干名

90
120

募集人員
専攻

次を対象

110

※一般入試の募集人員には、推薦入試の募集人員を含みます。

大学院学部 3 年

博士後期課程自然科学教育部

一般

社会人

進学者

入試

入試

選考

若干名

若干名

理学専攻

1212

工学専攻

24

24

半導体・情報数理専攻

22

22

外国人
留学生
入試

若干名

帰国生
入試

若干名

３．入学者選抜の内容等（１）博士前期課程
２．募集人員等に示す入試の出願資格、選抜方法等は、別紙１を参照してください。
（２）博士後期課程
２．募集人員等に示す入試の出願資格、選抜方法等は、別紙２を参照してください。
※その他詳細は、今後公表予定の「令和７年度学生募集要項」で確認してください。

2若干名

４．令和７年度学生募集スケジュール（予定）
大学院

専攻

理学専攻

土木建築学専攻

自然科学 教育部

博士前期 課程

機械システム工学専攻※
電気電子工学専攻※

材料・応用化学専攻

半導体・情報数理専攻※

学生募集

博士後期 課程

出願期間

入学試験日

合格発表日

一般、社会人入試
令和 6 年7 月 18 日（木）～7 月 24 日（水）推薦入試
令和 6 年5 月 22 日（水）～5 月 28 日（火）一般、社会人入試
令和 6 年8 月 20 日（火）一般、社会人入試
令和 6 年
9 月 2 日（月）推薦入試
令和 6 年7 月 6 日（土）

推薦入試
令和 6 年7 月 18 日（木）一般、社会人入試
令和 6 年7 月 18 日（木）～7 月 24 日（水）一般、社会人入試
令和 6 年8 月 20 日（火）一般、社会人入試
令和 6 年
9 月 2 日（月）７月中旬頃

推薦、一般入試
8 月頃を予定

推薦、一般入試
9 月頃を予定

推薦、一般入試
10 月頃を予定

７月中旬頃

推薦、一般入試
8 月頃を予定

推薦、一般入試
9 月頃を予定

推薦、一般入試
10 月頃を予定

推薦入試
令和 6 年5 月 22 日（水）～5 月 28 日（火）

推薦入試
令和 6 年7 月 6 日（土）

推薦入試
令和 6 年7 月 18 日（木）一般、社会人入試
令和 6 年7 月 18 日（木）～7 月 24 日（水）一般、社会人入試
令和 6 年8 月 20 日（火）一般、社会人入試
令和 6 年
9 月 2 日（月）７月中旬頃

推薦、一般入試
8 月頃を予定

推薦、一般入試
9 月頃を予定

推薦、一般入試
10 月頃を予定

５月上旬頃

一般、社会人入試
令和 6 年7 月 18 日（木）～7 月 24 日（水）一般、社会人入試
令和 6 年
8 月 19 日（月）一般、社会人入試
令和 6 年
9 月 2 日（月）７月中旬頃

一般、社会人入試
8 月頃を予定

一般、社会人入試
9 月頃を予定

一般、社会人入試
10 月頃を予定

要項公表
５月上旬頃

５月上旬頃

５月上旬頃

理学専攻
工学専攻
半導体・情報数理専攻※※新設・改組の対象となる専攻については、文部科学省から設置が認められた後、学生募集要項を公表します。日程に変更が生じた場合は、自然科学教育部 HP（https://www.fast.kumamotou.ac.jp/gsst/）で公表します。
また、上記に記載のない入学者選抜のスケジュールについては、後日、自然科学教育部 HP（https://www.fast.kumamoto-u.ac.jp/gsst/）でお知らせします。

本予告は、現時点で計画中のものであり、掲載している名称等については今後変更になる可能性があります。
別紙 1、2 についても確定した情報ではなく、計画中のものになります。
確定後の内容については、学生募集要項で必ず確認してください。

3

別紙１
博士前期課程推薦入試（学校推薦型）次の（１）～（３）のいずれかに該当し（４）及び（５）を満たす者（１）令和 7 年 3 月までに大学を卒業見込みの者，又は，高等専門学校の修業年
限 2 年の専攻科に在籍し，令和 7 年 3 月までに学士の学位を授与される見込みの者（２）外国において学校教育における 16 年の課程を令和 7 年 3 月までに修了見込
みの者（３）外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について，当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又は出願要件

これらに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。)において，修業年限が 3 年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により，令和 7 年 3 月 31日までに学士の学位に相当する学位を授与される見込みの者（４）学業成績及び人物ともに優れ，在籍している大学の学部長あるいは学科長，又は高等専門学校長あるいはその学科の長から推薦された者（５）合格した場合に入学を確約できる者
試験（面接又は口述試験）の成績及び提出書類（推薦書、外部英語試験スコア選抜方法等を含む）を総合して判定します。また，試験の内容及び提出書類は，志望する専攻によって異なります。

その他

博士前期課程推薦入試（自己推薦型）※本学工学部卒業見込みの方は出願できません。本学工学部卒業生は出願できます。
次の（１）～（８）のいずれかに該当し、（９）を満たす者（１）大学を卒業した者及び令和 7 年 3 月までに卒業見込みの者（２）学士の学位を授与された者及び令和 7 年 3 月 31 日までに学士の学位を授与される見込みの者（３）外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者（４）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修するこ

出願要件とにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者（５）我が国において，外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者（６）外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について，当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれらに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。)において，修業年限が 3 年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育

別紙１における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により，学士の学位に相当する学位を授与された者及び令和 7 年 3 月 31 日までに学士の学位に相当する学位を授与される見込みの者（７）専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者（８）文部科学大臣の指定した者（昭和 28 年文部省告示第 5 号）
（９）合格した場合に入学を確約できる者

入学者の選抜は，口述試験の成績及び提出書類（自己推薦書、外部英語試験ス選抜方法等コアを含む）を総合して判定します。また，試験の内容及び提出書類は，志望する専攻によって異なります。
※指導教員等の推薦書は必要としません。
※自己推薦書（大学・学校で学んできたこと、志望専攻で学びたいこと、現在の専門分野から当該専攻を志願した理由、自己アピールを 800～1000 字程度にまとその他めて記入）の提出が必要です。
※出願前に志望専攻・教育プログラムで指導を希望する教員と研究計画について相談し，出願の承諾を得ていることが必要です。

博士前期課程一般入試
次の（１）～（10）のいずれかに該当する者（１）大学を卒業した者及び令和 7 年 3 月までに卒業見込みの者（２）学士の学位を授与された者及び令和 7 年 3 月 31 日までに学士の学位を授与される見込みの者（３）外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者（４）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者及び令和 7 年 3 月

出願要件までに修了見込みの者（５）我が国において，外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者（６）外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について，当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれらに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。) において，修業年限が 3 年以上である課程を修了すること (当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指別紙１定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。) により，学士の学位に相当する学位を授与された者及び令和 7 年 3 月 31 日までに学士の学位に相当する学位を授与される見込みの者（７）専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者（８）文部科学大臣の指定した者（昭和 28 年文部省告示第 5 号）
（９）本教育部において，個別の出願資格審査により，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で，令和 7 年 3 月 31 日までに 22 歳に達しているもの（１０）外国において学校教育における 15 年間の課程を修了した者，又は外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了した者, 又は我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了したとされるものに限る。) を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって, 文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者であって，本学の定める単位を優秀な成績で修得したと認めたもの
入学者の選抜は，試験（専門科目、面接又は口述試験）の成績及び提出書類（外選抜方法等

部英語試験スコアを含む）を総合して判定します。また，試験の内容及び提出書類は，志望する専攻によって異なります。

その他

博士前期課程社会人入試
次の（１）～（10）のいずれかに該当し，かつ，官公庁，教育研究機関，企業等において，志望する専攻に関連する業務に 2 年以上従事した者及び令和 7 年 3月までに従事する予定の者（１）大学を卒業した者（２）学士の学位を授与された者（３）外国において学校教育における 16 年の課程を修了した者（４）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者（５）我が国において，外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育にお出願要件ける 16 年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって，文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者（６）外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について，当該外国の政府又は関係機関の認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれらに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る。)において，修業年限が 3 年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により，学士の学位に相当別紙１する学位を授与された者（７）専修学校の専門課程（修業年限が 4 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。）で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以降に修了した者（８）文部科学大臣の指定した者（昭和 28 年文部省告示第 5 号）
（９）本教育部において，個別の出願資格審査により，大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で，令和 7 年 3 月 31 日までに 24 歳に達しているもの（１０）外国において学校教育における 15 年間の課程を修了した者，又は外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了した者,又は我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって,文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者であって，本学の定める単位を優秀な成績で修得したと認めたもの
入学者の選抜は，口述試験及び提出書類を総合して判定します。
選抜方法等

専門科目，卒業研究，入学後の研究計画，志望動機などについての試問を行います。

その他

博士前期課程外国人留学生入試
日本国籍を有せず,次の(1)～(5)のいずれかに該当する者で,「出入国管理及び難民認定法」第２条の２に規定する在留資格中の「留学」等,入学に支障をきたさない在留資格（「永住者」及び「定住者」を除く）により,日本に在留中である者(1)大学を卒業した者及び令和 7 年 3 月までに卒業見込みの者(2)外国において,学校教育における 16 年の課程を修了した者及び令和 7 年 3 月までに修了見込みの者(3)外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 16 年の課程を修了した者及び令和 7 年 3 月

出願要件までに修了見込みの者(4)本教育部において,個別の出願資格審査により,大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で,令和 7 年 3 月 31 日までに 22 歳に達している者(5)外国において学校教育における 15 年間の課程を修了した者,又は外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了した者,又は我が国において外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における 15 年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって,文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了した者であって,本学の定める単位を優秀な成績で修得したと認めたもの

選抜方法等
その他入学者の選抜は,各専攻で課す試験の成績及び提出書類を総合して判定します｡

別紙１
博士前期課程学部 3 年次を対象とする入試
令和７年３月末日において,大学に３年以上在学し,本学の定める単位（科目）を優秀な成績で修得したものと認めた者
なお,上記出願資格にある「本学の定める単位（科目）を優秀な成績で修得した」

出願要件とは,原則として次の要件をさすものとします｡①３年次終了時点において,４年次開講の必修科目（卒業研究を含む）の単位を除く卒業に必要な単位の修得が見込まれること｡②３年次前学期までの修得単位数の８割以上が最高の評点（本学の場合の秀あるいは優に相当）であること｡
入学者の選抜は，試験（専門科目、面接又は口述試験）の成績及び提出書類（外選抜方法等

部英語試験スコアを含む）を総合して判定します。また，試験の内容及び提出書類は，志望する専攻によって異なります。

その他

別紙２
博士後期課程一般入試
次の（１）～（６）のいずれかに該当する者（１）修士の学位又は専門職学位を有する者及び令和７年３月３１日までに授与される見込みの者（２）外国において,修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者及び令和７年３月３１日までに授与される見込みの者（３）我が国において,外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって,文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し,修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者及び令和７年３月３１日までに授与される見込みの者

出願要件（４）外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者及び令和６年３月３１日までに授与される見込みの者（５）大学を卒業し又は外国において学校教育における１６年の課程を修了した
後,大学,研究所等において,２年以上研究に従事した者及び令和７年３月３１日までに従事する予定の者で,本教育部において,当該研究の成果等により,修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者（６）本教育部において,個別の出願資格審査により,修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で,令和７年３月３１日までに２４歳に達しているもの
入学者の選抜は,口述試験の成績及び提出書類を総合して判定します。

選抜方法等

なお, 海外在住の受験者に対しては, インターネットを用いたテレビ会議等による口述試験が利用可能です｡

その他

博士後期課程社会人入試
次の(１)～(４)のいずれかに該当する者（１）修士の学位又は専門職学位（外国における修士の学位又は専門職学位に相当する学位を含む）を修得後,令和７年３月３１日において,教育研究機関,企業等に２年以上勤務の経験がある者（２）我が国において,外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって,文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し,修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者で令和７年３月３１日において,教育研究機関,企業等に２年以上勤務の経験出願要件がある者（３）大学を卒業し,又は外国において学校教育における１６年の課程を修了した
後,大学,研究所等において２年以上研究に従事した者で,本教育部において,当該研究の成果等により,修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で,令和７年３月３１日において,大学卒業後,教育研究機関,企業等に４年以上勤務の経験がある者（４）本教育部において,個別の出願資格審査により,修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で,令和７年３月３１日までに２６歳に達しているもの別紙２
入学者の選抜は口述試験の成績及び提出書類を総合して判定します｡
選抜方法等

なお,海外在住の受験者に対しては,インターネットを用いたテレビ会議等による口述試験が利用可能です｡

その他

博士後期課程
出願要件
選抜方法等

進学者選考
本学の大学院修士課程又は博士前期課程を令和７年３月修了見込みの者
進学者の選抜は，口述試験の成績及び提出書類を総合して判定します。また，試験の内容は，志望する専攻によって異なります。

その他

博士後期課程外国人留学生入試
日本国籍を有しない者で，次の（１）～（４）のいずれかに該当する者(1)修士の学位又は専門職学位を有する者及び令和７年９月３０日までに授与される見込みの者(2)外国において，修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者及び令和７年９月３０日までに授与される見込みの者

出願要件(3)大学を卒業し，又は外国において学校教育における１６年の課程を修了した
後，大学，研究所等において２年以上研究に従事した者で，本教育部において，当該研究の成果等により，修士の学位又は専門職学位を有するものと同等以上の学力があると認めた者(4)本教育部において，個別の出願資格審査により，修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で，令和７年９月３０日までに２４歳に達しているもの
入学者の選抜は，口述試験及び提出書類を総合して判定します。

選抜方法等

なお,海外在住の受験者に対しては,インターネットを用いたテレビ会議等による口述試験が利用可能です｡

その他

博士後期課程帰国生入試
日本国籍を有する者又は，日本国の永住許可を得ている者で，次の（１）又は（２）のいずれかに該当する者(1) 外国において，修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者及出願要件

び令和７年９月３０日までに授与される見込みの者(2) 本教育部において，個別の出願資格審査により，修士の学位又は専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で，令和７年９月３０日までに２４歳に達しているもの

別紙２
入学者の選抜は，口述試験及び提出書類を総合して判定します。
選抜方法等

なお,海外在住の受験者に対しては,インターネットを用いたテレビ会議等による口述試験が利用可能です｡

その他