厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）（分担）研究報告書（平成22年度）
急性心筋梗塞、脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究（Ｈ20‑心筋一一般‑001）

研究課題電子化された脳卒中地域連携パスのデータベースを用いた達成目標の検証と今後の地域連携パスの機能分化に関する研究

研究分担者中川原譲二中村記念病院脳神経外科部長
研究要旨：

現在使われている「脳卒中地域連携パス」の達成目標を検証し、今後の地域連携パスの機能分化について検討した。その結果、地域連携パスについては、時期と目標によって様式の異なる連携パスを開発することが必要と考えられた。在宅までの『身体機能の改善」を目標とする
従来型の『一方向性パス」の達成度は、電子化されたパスであれば容易に検証可能である。一方、在宅以後の『脳卒中再発予防」を目標とする地域連携パスは、『循環型パス（連携ノート)』の様式とし、ＩＴを活用した「地域脳卒中登録システム」を構築することによりその目標の検証が可能となる。循環型パスの患者基本情報については、「脳卒中データベース』や一方向性『脳卒中地域連携パス」のデータを活用できる。
Ａ・研究目的

また、2009年度の地域連携パスのデータベースか（社)日本脳卒中協会脳卒中データバンク部門でら４５９名を抽出し、患者の身体機能をFunctional

運用されている「脳卒中データベース」（ファイルlndependentMeasures(FIM)の総合点数で評価

メーカーで作成された電子ファイル）は、脳卒中し、『脳卒中地域連携パス」の達成目標である『身の急性期医療に関する患者情報の登録がほぼ標準

体機能の改善』と「脳卒中の再発予防』について化されており、全国１５０施設以上の急性期施設で検証するとともに、『脳卒中地域連携パス」の機能使用されている。一方、地域完結的な脳卒中医療

分化について検討した。

を提供するためには、急性期病院と回復期病院や（倫理面への配慮）

維持期施設、さらに在宅医療などとの後方連携が本研究では、個人情報の秘密は守られることと重要であり、患者の治療計画や診療情報の共有をし、得られた結果は、医学的な目的以外には用い目的とする「脳卒中地域連携パス」が必要とされ、ないこととした。

札幌市でも2008年４月から札幌市脳卒中地域連携
パスネット協議会が作成した電子化された「脳卒Ｃ・研究結果

中地域連携パス」(エクセルのマクロで作成された

札幌市では急性期から回復期までの機能を有す

電子ファイル）の運用が開始されている。今後、る病院完結型の医療機関が多いために、回復期病

地域における脳卒中医療提供体制を支えるために院を経ない急性期病院からの在宅復帰率が60％

は「脳卒中データベース」や電子化された「脳卒前後と高く、急性期病院での地域連携パスの適用

中地域連携パス』データの広域活用が重要と考え率は全脳卒中患者の２０％前後にとどまっていた。

られる。また、『地域連携パス』の達成目標をいか

一方、地域連携パスを使用して回復期病院に転院に検証するかが課題となる。そこで、現在使われした患者の在宅復帰率は70％前後であった。

ている『地域連携パス』の達成目標を検証し、今転院時の患者の身体機能をＦＩＭの総合点数で後の『地域連携パス』の機能分化について検討し評価し､その重症度（点数）により患者を分類した
ところ、対象459例の平均値は68.2±３１２点で、た。

Ｂ・研究方法地域連携パスの適用率や在宅復帰率を調査した。

Ａ短期群(100点以上):９０例、Ｂ中期群(99点〜80点):９６例、Ｃ長期Ｉ群(79点〜６０点):８２例、
Ｄ長期II群後期(59点〜４０点):82例、Ｅ長期Ⅱ−４８−

群前期(３９点〜１８点):１０９例に分類された。転院ら在宅までの期間の「身体機能の改善』が目標とまでの日数は、Ａ群：３５．１±１２．９日、Ｂ群:３３．５

なり、転院に際して連携施設の多職種間でそれぞ±１１．０日、Ｃ群：３７．０±１４７日、Ｄ群：３６．６±１８４

れ診療 情報と治療計画が専門的な視点で共有され日、Ｅ群：３８．０±１６．１日と、有意差はなかった。

る。これに対して、在宅以後の『再発予防や合併

しかし、全在院日数はＡ群：９６．９±４１．６日、Ｂ群症予防･ＱＯＬの維持」を目標とする地域連携パス:１１１．５±４２．０日、Ｃ群：140.6±４８．５日、Ｄ群：

は、患者が携帯し、かかりつけ医と専門医とが利

１６８６±５７．８日、Ｅ群：193.7±７７．７日と、転院時用する『循環型パス（連携ノート)」の様式とするの身体機能が低下している群ほど有意に延長してことで、患者の教育や医療者による定期的な診療いた（図1)。回復期リハビリテーションの「身体の評価などに重点を置き、連携施設と患者との間機能の改善』効果を検証するために、回復期病院

で診療情報と治療計画を患者の視点で共有するこ

退院時のＦＩＭの総合点数を評価し､その重症度にとが重要となる。

より患者を再分類したところ、その平均値は８６．８

従来型の『一方向性パス』の目標（身体機能の±35.0点となり、Ａ短期群(１００点以上）:253例、改善）達成度は、電子化されたパスであれば容易

Ｂ中期群(99点〜８０点):７８例、Ｃ長期Ｉ群(７９点に検証可能である。循環型パスの目標（再発予防〜６０点):４５例、Ｄ長期Ⅱ群後期(59点〜４０点)：

等）達成度を検証するためには、これと連動する

26例、Ｅ長期Ⅱ群前期(３９点〜１８点):６６例に分『地域脳卒中登録システム』を構築し、連携ノー類された。転院時に比較して、Ａ群に分類される

トの発給に合わせた専門医による退院時患者基本症例が90例(19.7％)から２３５例(52.2％)へと増加

情報の登録、かかりつけ医による基礎疾患・危険

し、ＦＩＭの総合点数は平均６８．２点から８６．８点と因子の定期的評価、専門医による画像診断などの平均１８．６点改善していた（図２)。

定期的追跡評価、かかりつけ医や専門医による事

一方、検討対象となった４５９名のデータには脳象評価などを概ね５年間程度継続し、定期的評価

卒中再発例の登録はなかった。また、現在収集さ項目をデータベース化するためのＩＴ事業を行政れている地域連携パスのデータベースでは、在宅の協力を得て整備する必要がある。

後のデータ収集がなく、観察期間が比較的短いた

北海道では、昨年１０月に北海道地域連携クリ

めに、「脳卒中の再発予防」に関する地域連携パス

ティカルパス運営協議会が設立され、がん、脳卒の有効性を検証することは困難であった。

中、心筋梗塞、糖尿病の４疾病を対象とする循環型パスの広域運用が検討され、現在その第一段階

として『脳卒中地域連携ノート（循環型パス)」の

Ｄ、考察
電子化された『脳卒中地域連携パス｣データベー

作製とＩＴを活用した『地域脳卒中登録システム』

スを用いた身体機能評価の結果から、その達成目の構築が準備されている（図３)。『脳卒中地域連標である『身体機能の改善」による在宅復帰がも携ノート（循環型パス)ｊの構成は、①患者の教育、たらされており、札幌市における地域連携パスは、②医療者の記録（連携パス)、③患者の記録、から

適用率が20％と比較的限定されているなかで､脳なる（図４)。連携パスの部の患者基本情報につい卒中患者の在宅復帰に貢献していると考えられた。

ては、「脳卒中データベース』や一方向性「脳卒中しかし、『脳卒中の再発予防」については、現在の地域連携パス」のデータを活用する（図５)。到達

データベースによる検証には限界があった。

目標、バリアンス評価（疾病管理、連携運営)、ア

脳卒中地域医療連携では、患者一人一人の診療

ウトカムなどの定期評価は、在宅から６ケ月後、情報と治療計画を地域で共有することが極めて重１年後、２年後、３年後、４年後、５年後に行なう要であることは言うまでもない。しかし、今後のこととしている（図６)。

地域連携では、時期と目標によって様式の異なる

循環型パスの運用については、地域医療の担い連携パスを用いることが必要と考えられる。従来手である医師会や介護事業者、調剤薬局などの賛型の連携パスは、急性期病院から回復期病院への同を得て、地域全体としての取り組みとして進展転院時に診療情報・治療計画の伝達に利用される

することが期待される。

『一方向 性パス』の様式であり、主として発症か

−４９−

Ｅ・結論

TanahashiN,NagahiroS,MoriE,ShinoharaY，

在宅までの『身体機能の改善ｊを目標とする従YamaguchiT；J‑MARSInvestigators.：

来型の「一方向性パス』の達成度は、電子化されThrombolysiswithO､６ｍｇ/kgintravenous

たパスであれば容易に検証可能である。しかし、

alteplasefOracuteischemicstrokeinroutine

在宅以後の『脳卒中再発予防」を目標とする地域

clinicalpractice：theJapanpost‑Marketing

連携パスは、「循環型パス（連携ノート)」の様式

AlteplaseRegistrationStudy(J‑MARS)．

とし､ＩＴを活用した『地域脳卒中登録システム｣をStroke41:'984‑1989,2010

構築することによりその目標の検証が可能となる。

循環型パスの患者基本情報については、「脳卒中２．学会発表中川原譲二、峰松一夫、岡田靖、棚橋紀夫、永のデータを活用できる。

麿信治、森

友金藤
班宝害

床における0.6ｍｇ/kｇアルテプラーゼ静注血栓溶

博樹
清正

データベース」や一方向性『脳卒中地域連携パス」

悦朗、篠原幸人、山口武典：一般臨

解療法の市販後調査研究（合同シンポジウム）

北海道大学医学部脳神経外科

Stroke2010

札幌医科大学神経内科

平成22年４月１５日〜１７日盛岡

神吉秀明、長束一行、上原敏志、内山映子、木F，研究発表

内博之、藤本俊一郎、中川原譲二：わが国における脳卒中地域連携パスの有用性と課題：全国実1．論文発表態調査結果から

中川原譲二：脳卒中登録、日本診療情報管理学会（編）診療情報学：ppl31‑l38,東京，医学書院，

Stroke2010

平成22年４月１５日〜１７日盛岡

2010

中川原譲二：脳卒中地域連携の現状と課題
中川原譲二：地域連携における診療情報、日本診第１３回日本病院脳神経外科学会

療情報管理学会（編）診療情報学：pp353‑358,東

平成22年７月１７日〜１８日釧路

京，医学書院,２０１０
Ｇ、知的財産権の出願・登録状況（予定を含む｡）

中川原譲二：脳卒中救急の現状

１．特許取得ＢＲＡＩＮａｎｄＮＥＲＶＥ６２：25‑34,2010なし

２．実用新案登録

中川原譲二：BrainAttackの急'性期治療なし

プラクテイス２７：517‑523,2010

３．その他
なし

NakagawaraJ，MinematsuK，ＯｋａｄａＹ，−５０−

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短期群中期群長期Ｉ群長期11後長期11前
図'
１

FIlvl総合点数

人数

人数

100点以上(短期群）

90名(19.7％）

235名(52.2％）

80点以上100点未満(中期群）

96名(21.0％）

78名（17.3％）

82名(17.9％）

45名（10,0％）８２名(17 9％）

26名(5.8％）

107名(23.4％）

66名（14.7％）

68.2士31.2点

868士35.0点

60点以上80点未満(長期Ｉ群）
40点以上60点未満(長期II群後）
40点未満(長期II群前）
平均FIlvI総合点数

図
'
２

−５１−

循環型広域連携パス*と地域脳卒中登録
急性期病院

一方向性連携パス

回復期病院

シ

一︾一︾

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地域脳卒中登録
地域脳卒中登録

定期検査･追跡評価

システム
登録･追跡･事象ファイル
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患
者

図圏

脳卒中連携手帳(循環型パス)の構成
患者の教育

・脳卒中連携ノートの説明°連携医療機関

・脳卒中の二次予防とは？

･退院時基本情報°悪化 再発兆候（ACT‑FAST）。基礎疾患のコントロール評価（退院から6ＭｌＹ､２Ｙ〜ＳＹ）

・危険因子と自己管理。追跡評価(6ＭＷ､２Ｙ〜ＳＹ）

・日常生活機能評価判定基準

患者の記録

・危険因子の重症度判定基準
Metabolicsyndrome，･生活の記録､体調の自己管理

データベース化

・多職種による指導記録欄

ＨＴ,ＤＭ，ＨＬ,ＣＫＤ

・検査データ等のポケット欄

・診療目標（再発予防）
図４

−５２−

退院時基本情報

退院時基本情報

KDN

ぶりがな

陰別

異名

皇年月日

０ 年 月 日入詫嗣刷

2 ０ 年 月 己 〜 ２ ０

入践醜聞

ロ男ロ女

年齢

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基礎疾患のコントロール
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ＩＤ:0000.00000000.氏名（イーシャル):Ｘ､Ｘ､.=鎧:００．１畠別：副ﾉ女
山:UUUU･UUUUUUUUg崖壱(ｲﾆﾝﾔﾙﾉ:X,X鋤,＝頭:uU･I罰:易ﾉ案定期涛
定期涛属の結果は､コピーして登録すると共にカルテに残す，属の結果は､コピーして登録すると共にカルテに残す，

図雁

−５３−

厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）（分担）研究報告書（平成22年度）

急性心筋梗塞､脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究（Ｈ20‑心筋一一般‑001）
研究課題電子カルテ下における脳卒中データバンクと脳卒中地域連携パスの運用
研究分担者

橋本洋一郎

熊本市民病院神経内科

研究協力者

寺崎修司

熊本赤十字病院神経内科

伊藤康幸、山本文夫

熊本市民病院神経内科

高田明、田尻征治

熊本市民病院脳神経外科

A，研究目的た。この症例の中で回復期のデータが事務局に提熊本市とその周辺の人口約１００万人の地域で出されていたのは102例、なしが110例であった。

2007年４月より熊本脳卒中地域連携ネットワーク

脳卒中の病型では、脳梗塞175例（83％)、脳出研究会（Ｋ−ＳＴＲＥＡＭ）を母体として脳卒中地血22例（10％)、くも膜下出血８例（４％)、入力

域連携パスを運用している。そのパスは情報伝達なし７例（3％）であった。脳梗塞の病型ではラク

ツール部分(連携パス:患者用と医療者用）とデー

ナ梗塞２９例（17％)、アテローム血栓性脳梗塞４１

タベース部分（連携シート）からなり、従来は用例（23％)、心原性脳塞栓症59例（34％)、その他

紙に手書きして運用していた。

の脳梗塞３０例（17％)、ＴＩＡ１１例（6％)、入力な

データの精度向上、散逸防止、集計作業効率化

し５例（3％）であった。

のためデータベース部分の電子化をおこない、当院のデータを解析した。

脳梗塞治療としては、ｔ−ＰＡ６例、ヘパリン８９
例、エダラボン52例、オザグレルナトリウム32例、アルガトロバン23例、スライドピリン29例、クロB・研究方法

ピドグレル７例、シロスタゾール19例であった。

本班会議で寺崎修司医師が作成したものを導入

急性期の転帰としては、回復期リハビリテー

しバージョンアップにも逐一対応していった。そション病院158例（75％)、在宅29例（14％)、療れは、まず熊本市地域の脳卒中地域連携パス（Ｋ養型など２０例、入力なし５例であった｡−ＳＴＲＥＡＭ版）をFileMakerProを使って電当院から回復期リハビリテーション病院へ転院

子データベース化(以下､連携パス電子版)した｡診

した１０２例の回復期の転帰としては、在宅50例

療での運用法としては、連携パス電子版に入力後（49％)、療養型病床20例（19％)、老人健康保険

プリントアウトし、紙ベースで行うこととした。

施設８例（8％)、急性期への出戻り１１例（11％)、

院内電子カルテの特定のＰＣに入れて脳卒中デー

死亡４例（4％)、グループホーム３例（3％)、入

タバンクの入力で使用しているFileMakerProを

力なし６例（6％）であった。

使用した｡Ｋ−ＳＴＲＥＡＭの取り決めとして､デー
タ入力後、一旦印刷し紙ベースで運用し、後日各D、考察施設が電子データをまとめて事務局に提出するこ

情報を電子化するとデータの収集解析は大変容とにした。導入可能な施設から漸次導入し、未導易となるが､一方で､手間とお金がかかることにな

入の施設とも共存が可能になるように運用が始まる。脳卒中地域連携パスの目的は､患者に最終ゴーり、当院もFileMakerProによる脳卒中地域連携

ル（達成目標）まで示した診療計画を提示し、目的パスの運用を開始した。

をもって療養に臨んでもらうこと、地域の中で医療を標準化し､急性期病院から回復期や維持期､在C，研究結果宅になっても同様に良質なシームレスケアを受け2009年４月８日から２０１０年１２月８日の期間で、られることであって､データを集めることが主目的

212例の地域連携パスのデータを事務局に提出しではない。しかしデータ収集をしないと､問題点や−５４−

改善点が明確にならず､医療の質の向上や連携の強と介護難民のゆくえ−.月刊保団連１０３０:４２‐

化が十分できているかどうか検証できなくなる。

47,2010以前は院内電子カルテの中に脳卒中地域連携パ
スをExcelのファイルで入れ込んで、それに入力していたものより簡便で、データの収集も簡単にできるようになった。ＦｉｌｅＭａｋｅｒＰｒｏを用いたこのシステムでは、後日、各種メディアなどでデジタルデータとして回収し、各施設のデータを症例

5）橋本洋一郎、伊藤康幸、光藤尚、山本文夫：
脳卒中治療におけるクリニカルパス導入の意
義．ＥＭＥＲＧＥＮＣＹＣＡＲＥ２３:824‐827,2010
6）橋本洋一郎､渡辺進､平田好文､山鹿填紀夫：脳卒中診療ネットワーク．最新医学別冊新結して集計し、急性期から回復期まで繋がる連携

しい診断と治療ＡＢＣ脳卒中Update脳血管障害改訂第２版、pp263‑275、2010
7）SusumuWatanabe，MakotoTokunaga，

パス電子版が完成させることが可能になった。なYoichiroHashimoto，MakotoUchino：

お紙ベースでの運用とすることで連携パス電子版

CommunityliaisonpathfPrstrokein

を未導入の施設も共存が可能となっている。広域

Kumamotoprefecture,Japan,ＪＭＡＪ５３：301‐の連携の中での電子化の取り組みが上手く行き始305,2010

ごとに急性期病院のＩＤと入院日をｋｅｙとして連めている。

8）橋本洋一郎､田島和周､井重博､後藤俊臣､曽問題点としては、一部の症例の入力が十分では

山直宏：頭痛治療推進ネットワーク熊本の取なくブランクがあること、自宅へ直接退院する症

り組み．HeadacheClinical＆Sciencel：38‑45,

例のほとんどが入力されていないことである。入2010

院した全症例を入力し、急性期病院から直接自宅

9）橋本洋一郎：脳卒中リハビリテーション看護に退院した症例を含めて地域全体でアウトカムをへの期待．脳卒中３２:582‐588,2010

検討できるようにしていかなければならないと考10）伊藤康幸､光藤尚､山本文夫､橋本洋一郎､平えている。

野照之、内野誠：虚血性脳血管障害発症前の抗血栓薬内服状況の検討.臨床神経５１：35‐
E・結論

37,2011

今回の取り組みで､既存の電子カルテ上にて､脳

11）橋本洋一郎､光藤尚､山本文夫､伊藤康幸､田卒中地域連携パスの運用・データ収集が容易に

中泉、山室蕗子：抗血小板薬のアドヒアラなった。また院内で登録している脳卒中データバ

ンスー治療継続一．ブレインナーシング２７：

ンクとも連結できるため、急性期病院の詳細な

８６‐93,2011

データと連係データを合わせて、細かな解析が可能となった｡脳卒中診療の均てん化12）橋本洋一郎､渡辺進､平田好文､山鹿員紀夫：に今後大き

脳卒中の地域連携システム．診断と治療99：く寄与できるシステムが構築できたと考えている。

147‑152,201113）橋本洋一郎:地域連携パスの時代の医療連携：

F・研究発表SharedCareMagazineVoL23FEB､pplO,2011
１）橋本洋一郎：脳梗塞治療に関する患者の意識１４）渡辺進、橋本洋一郎：チーム医療とリハビを考察する−インタビュー調査の結果より−．

リテーション．ＳＴＲＯＫＥＣＡＲＥＶｏＬ３Ｎｏ．

新薬と臨床５９：847‑856,2010l(March)：１−３，２０１１2）橋本洋一郎：脳梗塞慢性期の治療に関する患者の行き・医師の意識一インターネット調査

Ｇ，知的財産権の出願・登録状況（予定を含む｡）

一．新薬と臨床５９：'920‑1934,2010
3）寺崎修司、平田好文、橋本洋一郎、山鹿員紀

１．特許取得夫、平野照之、森岡基浩：脳卒中地域連携パなし

２．実用新案登録

ス電子版の開発．脳卒中３２:654‑659,20104）橋本洋一郎：療養病床の減少によって地域医
療はどのように変わるのか−救急医療の今後

なし

３．その他
なし

−５５−

厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）（分担）研究報告書（平成22年度）
急性心筋梗塞脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究（Ｈ20‑心筋一一般‑001）

研究課題脳卒中地域連携パス電子化版の開発、普及と脳卒中データバンクとの連携
研究協力者寺崎修司熊本赤十字病院神経内科
研究分担者橋本洋一郎熊本市民病院神経内科
研究要旨：

脳卒中診療の地域連携を推進するために地域連携計画（地域連携パス）を運用する際には，その評価と見直しを継続的に適切に行うことが必要かつ不可欠である．
熊本脳卒中地域連携ネットワーク（K‑STREAM）では「用紙に手書き（紙ベース」）で運用していた地域連携計画の評価と見直しが適切にかつ簡便にできるように，本研究において前年
度までにその電子版の作成をおこなった．今年度はこれを実際に地域で導入した．地域全体で一斉に電子版への移行をすることは各施設の事情もあり，現実には不可能なので，紙ベースの地域連携パスとのさしあたって共存が可能なシステムで導入を始め，徐々に電子版を普及させることを目指した．定期的に参加施設より地域連携パス電子版のデータを集積して，症例毎に急性期〜回復期〜維持期〜在宅までデータを連結し統合した．この統合されたデータから連係の状況を分析し，その結果を年３回定期的に開催させる地域連携パスの会合で呈示した．
また，統合したデータの一部は脳卒中データバンクやリハ患者データバンクへの移行が可能なように作成されており，すでにリハ患者データバンクへの移行を実際に実行し，そのことも機能を実証した．急性期脳卒中データバンクへもデータ移行の予定である．

現在，K‑STREAM内に新たに専門部会を作り，適切なデータの評価とそれに基づく診療計
画のバージョンアップが持続的に可能なシステムを構築中である．

のをタブ付きテキストファイルとして出力し,ＣＤＡ・研究目的前年度までに作成した脳卒中地域連携パス電子に記録し事務局に郵送した．事務局では各施設か版を実際に地域で運用し，脳卒中地域連携の 実 情ら集積したデータはファイルメーカーpro・の機能を把握し，地域連携パスの適切な評価と見直しをを用いて急性期病院のＩＤと入院日をキーデータ

行う．

として症例毎に各施設のデータを急性期〜回復期

Ｂ、研究方法〜維持期〜在宅まで連結させ地域全体の統合され紙ベースで運用していた熊本地域連携パスをたデータとした．このデータから当地で地域連携

ファイルメーカーpro､で作成した電子版を２００９の現状を分析し参加施設に呈示した．同時に，こ

年１０月にダウンロードサイト（http://www・の統合したデータから施設毎に抽出したデータを

sunfusionnet/streamdownload､html)上で配布しベンチマーク用に各施設に還元した．

地域内の参加施設で導入した．実際の診療では地Ｃ，研究結果域連携パス電子版に入力後印刷したものを紙のパ

データ集積と分析は2010年８月と２月の２回試スとして運用することで紙ベースの地域連携パス

行した．１回目の集積では急性期６施設の839例との共存も可能にした．可能な施設から徐々に導と回復期２１施設の628例からデータを得た．２回入を促した．紙ベースで運用した施設ではデータ目の集積では急性期７施設から2147例，回復期をデータ集積時に入力支援することをその施設の23施設から１０７６例,維持期３施設から３１例のデー

事務職に依頼した．過去１年以内に退院した症例タを回収した．2009年１２月から２０１０年１１月まの提出を各施設に４ケ月毎に求めた．各施設で入での１年に急性期施設を退院した症例は1371例で，力し蓄積されたデータのうち個人情報を除いたもその病型の内訳は脳梗塞９１７例，脳出血362例，−５６−

<も膜下出血８９例，未入力１５６例であった（図3．その他

１)．この症例が急性期施設を退院した時のｍ−ＲＳ

なし

は０が４２例，１が９７例，２が１９３例，３が１８９例，４が444例，５が396例，６が３例であった（図２)

図１急性期施設の脳卒中内訳

回復期施設での入院期間（平均）は軽障Ａコース
病型が４５日，標準Ｂコースが９３日，重障Ｃコースがくも膜

１２２日だった．同じ期間に回復期施設を退（転）下院した症例は８６５例であったが，その転機は在宅が533例（62％)，療養型が122例（14％)，老健が70例（8％)，グループホームが１２例（1％)，
クリニックが９例(1％),急性期施設への転院が８２

例（10％)，死亡が26例（3％)，その他が11例（1％）であった（図３)．急性期で予測された回復期のリハコースと実際回復期で実行されたリハ
コースー致率は軽障コースで２１７中153例（70.5％),標準コースで195例中97例(49.7％),重障コースで165例中１５７例（95.1％）であった（図図２急'性期施設退院時のｍ−ＲＳ

４)．
退院時ｍ−ＲＳ

Ｄ，考察

'
；
：
:
Ｉ
Ｄ
､
メ
ー
、

電子化することで定期的な地域連携の状況の把握が容易になった．今後，未入力データの解消とさらなる電子版地域連携パス導入の促進が必要である．地域連携の 保険点数加算の条件緩和によりデータのフィードバックを電子「文書」で複数例をまとめておこなうことができるようになればさらに地域連携パスの電子化が普及することが期待される．現在，地域連携パスのデータの分析のための専門部会をK‑STREAM内に設置し，多方面からの評価と適切なバージョンアップを継続して行うシステムを構築中である．

図３慢性期施設退院時の転帰

Ｅ結論
死亡芝,：その他

電子化することで定期的に脳卒中地域連携の状況が把握できた．

ンＵ
ン１

Ｆ・研究発表ｸﾞル①寺崎修司，平田好文，橋本洋一郎，山鹿員樹夫，平野照之，内野誠：脳卒中地域連携パスからみえる地域連携の現状.第３６回日本脳卒中学会

総会（東京)，２０１１，３月（延期）Ｇ，知的財産権の出願。登録状況（予定を含む｡）
１．特許取得なし

２．実用新案登録
なし

−５７−

'
二

転帰

図４急性期施設を退院時に予想されたリハコー
スと回復期入院時に評価されたリハコース
回復期入院時蒔価のリハコース

、
〔

１

ース

急性期で予怒されたリハコ

Ｂ５

１
．

−１１５９

1
月

Ｂ ｌ ２

9７

R６

Ｃ １

７

1５７

−５８−

厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）（分担）研究報告書（平成22年度）

急性心筋梗塞、脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究（Ｈ20‑心筋一一般‑001）
研究課題電子カルテにおける急性期脳卒中患者データベースとの連携試行研究（くも膜下出血，脳出血のテンプレート追加および個人情報保護オプション追加）
研究協力者寺崎修司熊本赤十字病院神経内科
研究要旨：

前年度までに脳梗塞の電子カルテのデータを脳卒中データバンク（DB）に移行させるシステ
ムを構築した．今年度は脳出血とくも膜下出血でも同様のデータ移行システムの構築を試みた．
脳梗塞のときと同様に電子カルテ（富士通ＨＯＰＥＥＧＭＡＩＮＧＸ）内の脳卒中ＤＢと同一のテンプレートを作成し,これに入力したデータをＣＳｖフアイルとして電子カルテ外に出力した．このファイルをファイルメーカーPro・の機能を使って脳卒中ＤＢに取り込むシステムとした．データ移行試験を行い，適切に移行できたことを検証した．同社の電子カルテを採用している施設では，この移行システムが導入可能なので脳卒中ＤＢのデータ入力がさらに促進されることが期待される．

また，電子カルテのテンプレートに入力したデータを出力する際に年齢，病院ID，入退院日，死亡年月日を除く個人情報を除外するオプションも作成した．医療情報の電子化がさらに推進される一方で，電子データの取り扱いには細心の注意を要す．
Ａ，研究目的Ｄ・考察

脳出血，くも膜下出血でも電子カルテから，脳卒中ＤＢにデータ移行できるシステムを構築した．
個人情報保護の観点から電子カルテのネット以外にデータを出力するときに個人情報を削除するオ
プションを追加した．
Ｂ、研究方法脳梗塞で作成したときと同様に電子カルテ（富士通HOPE/ＥＧＭＡＩＮＧＸ)上に脳出血とくも膜下出血のテンプレートを脳卒中ＤＢと同一のレイアウトで作成した．このテンプレートにデータを入力後,ＣＳＶファイルに自動変換したものを特定の電子カルテの端末から手動で出力し，電子カル
テネットワークの外のＰＣ端末にファイルメー
カーPro､の取込機能を使って脳卒中ＤＢへのデー
タ取り込みを試みた．またテンプレート上のデー
タをＣＳＶファイルに出力するときに患者名,住所，
電話番号，生年月日を自動的に削除するようなオプションを追加した．年齢，入退院日，病院ID，

脳出血，<も膜下出血まで含む全脳卒中で電子カルテから脳卒中ＤＢへのデータ移行システムが構築できた．同じの電子カルテ（富士通

死亡年月日は削除対象とはしなかった．
Ｃ・研究結果富士通，サンフュージョン（脳卒中ＤＢのベンダ）の担当者立ち会いの下でデータ移行試験を行い，くも膜下出血，脳出血でも脳梗塞と同様に電子カルテから脳卒中データベースへのデータ移行が適切にできることを検証した．電子カルテのテンプレートから個人情報を削除してＣＳＶファイ

HOPE/ＥＧＭＡＩＮＧＸ）を使用している施設にこのシステムを提供することで脳卒中ＤＢへのデータ
入力症例がさらに促進されることが期待される．
症例の照合のために最低限必要な情報である病院
ＩＤと入退院日は今回しみずしや電子カルテからの出力不可能なデータとはしなかった．今後，個人情報のさらに厳重な管理を要すことが推定されるのでデータの管理には細心の注意を払うべきである．

Ｅ・結論脳出血，くも膜下出血でも電子カルテから脳卒中ＤＢへのデータ移行システムを構築した．個人情報を除外して電子カルテ内のテンプ
レートから出力するオプションも追加した．
Ｆ・研究発表なし

Ｇ、知的財産権の出願・登録状況（予定を含む｡）
１．特許取得ルに出力するオプションの機能も検証できた．

−５９−

なし

２．実用新案登録
なし

３．その他
なし

厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）（分担）研究報告書（平成22年度）

急性心筋梗塞、脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究（Ｈ20‑心筋一一般‑001）

研究課題電子カルテ上の記載と脳卒中データベースの連携システム開発に関する研究

研究分担者山口修平島根大学医学部内科学講座内科学第三研究協力者松井龍吉島根大学医学部附属病院神経内科
研究要旨：

脳卒中急性期病院で広く使われている脳卒中データへの入力作業を正確かつ簡略化することは、多忙な医師の時間を節約すると共に、脳卒中医療の標準化に重要である。２００８−９年の２年間で、電子カルテ内の入院時および退院時記載用テンプレートと、それから患者,情報をｃｓｖ
ファイルに書き出すソフトウェア、そしてそれを脳卒中データベースに転送できるソフトウェアを作成した。本年度の研究では、島根大学附属病院の神経内科患者のデータを使って、システムの検証を行った。その結果、いくつかの修正を行った上で、本システムにより脳卒中デー
タベースへのデータ入力が、容易に短時間でかつ正確に行えることを確認した。

システムからの情報の書き出し、および脳卒中

Ａ・研究目的

本研究の目的は、電子カルテに保存されている

データベースへの書き込みには個人情報の移動が脳卒中患者の病歴、身体所見、画像所見、治療内ある。しかし脳卒中データベースはstandalone形

容､退院時予後などのデータを､脳卒中データベー式であり、全国データベースへのデータ提出時にスに簡便に移行できるソフトウェアを開発するこは自動的に個人情報が消去され暗号化されて送付とである。全国的に様々な電子カルテが運用されされるので個人情報流出は起こらない。今回のているが、まず島根大学附属病院で使用されていデータの取り出し作業および入力作業はすべて大る電子カルテからの患者データ転送を目標とした。

学病院のネットワークの中で行い、最終的に大学

2008年度にはサンフージョンシステムズおよびのファイアーウオールで保護された内科学第三の住友電工と協同で、まずデータベースに必要な項

サーバーにある脳卒中データベースに入力した。

目を含んだテンプレートを作成し、電子カルテ上ｃ、研究結果情報をＣＳＶ

電子カルテ上のテンプレートについては、入院ファイルとして取り出すソフトウェアのプロトタ

時記載用と退院時記載用に分けて作成し、脳卒中イプを作成した。2009年度にはその試行と改良を

データベースの必須記載項目に対応するようにし行うと共に、ＣＳＶファイルから情報を脳卒中デーた｡このテンプレートの入力の所用時間は１０分以タベースに移行するソフトウェアを作成した。本内であり、十分に実用的と考えられた。入力ミス

年度は作成したソフトウェア全体をより簡便に使を減らすため、入力は出来るだけ定型入力形式にいやすいものに修正し、実際の運用を行いソフト変更した。

に配置した。そしてそこに記載された

次にＣＳＶファイルへの書き出しは､電子カルテ

ウェアを完成することを目的とした。

の中に新たに「カルテ抽出」ボタンを作成するこ

Ｂ・研究方法島根大学医学部附属病院神経内科に入院した脳とで、今後の機能拡張にも対応できるようにした。

卒中患者を対象に、電子カルテシステム（住友電

書き出しには患者単位と患者横断（複数患者）の工)から患者 情報をまずＣＳＶファイルに書き出す

項目を作成し、多数例をまとめての書き出しにもソフトウェアの検証を行う。次に、作成された

対応している。また任意の期間の患者データが扱

CSVファイルから脳卒中データベースへの取りえるようにした。その際のソフトの不具合を修正込むプログラムを検証する。

し、動作確認を行った。

倫理面への配慮に関しては、病院の電子カルテ−６０−

ＣＳＶファイルから脳卒中データベースへのデ ータ移行のソフトの運用を行った。データ ベ ー

independentofsubclinicalischemicbrainlesions

スの中に「オプションメニュー」項目を作成し、inJapaneseadults、DementiaandGeriatric

その中の「島根大学」項目を選択し、そこで目的

CognitiveDisorders,３０:479‑485,2010のＣＳＶファイルを選択すれば直ちにデータベー

ＯｎｏｄａＫ，KurodaY，ＹａｍａｍｏｔｏＹ，ＯｇｕｒｏＨ，スに正確に取り込まれる事を確認した。一度に移ＮａｇａｉＡ，BokuraH，YamaguchiS・Post‑stroke

行する患者数に制限はないため、任意の期間に入apathyandhypoperfusioninbasalganglia：

院した全ての患者を同時に処理することが可能でＳＰＥＣＴstudy・CerebrovascularDiseases，３１：６‐

あった。

１
１
，
２
０
１
１

Ｄ・考察

ChowdhuryMHNagaiA,BokuraHNakamura

本年度は３年間に開発したソフトウェアおよび

E，KobayashiS，YamaguchiS、Age‑related

そ れに付随するテンプレート追加などの検証 を 行changesofwhitematterlesions，hippocampal

い、必要な部分に関しては修正、改良を行った。

atrophyandcerebralmicrobleedsinhealthy

その結果、カルテからの書き出しソフトおよび脳subjectswithoutmajorcerebrovascularrisk

卒中データベースへの書き込みソフトウェアはい

factors，JournalofStroke＆Cerebrovascular

ずれも問題無く作動するレベルに到達した。

Diseases,inpress

今後の課題として、現在電子カルテから自動的

SuyamaY,MatsudaC,IsomuraMHamanoT,に引き出せるのは患者属性のみで、他の項目はテ

KarinoK，YamasakiM，YamaguchiS,Ｓｈｉｗａｋｕ

ンプレート入力を必要とする。今後は薬剤の投与

Ｋ，NabikaT､EffectsofsixfunctionalSNPson

期間やリハビリの開始時期などの情報も、入力無theurinary8isoprostanelevelinageneral

しで自動入力が望ましい。また、必須入力項目以Japanesepopulation；ShimaneCOHREStudy，外の項目をいかに効率よく入力するかも検討する

DiseaseMarkers,inpress必要がある。それには退院時サマリーをテンプ

BokuraH，SaikaRYamaguchiT，ＮａｇａｉＡ，レート化し、それを転送可能にするシステムが有ＯｇｕｒｏＨ，KobayashiS，YamaguchiS・用と考える。

Microbleedsareassociatedwithsubsequent

Ｅ・結論

hemorrhagicandischemicstrokeinhealthy

島根大学医学部附属病院の電子カルテに脳卒中症例用の入院時および退院時記載用テンプレート

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２．学会発表を作成し、脳卒中データベースに患者情報を転送

高吉宏幸、小林祥泰、演田智津子、安部哲史、三できるシステムを開発した。このことで、脳卒中

瀧真'悟、白津明、松井龍吉、小黒浩明、山口修

データベースへのデータ入力を容易に短時間でか

平:無症候性脳病変に対するＣＫＤの影響、第１０７

つ正確に行えるようになった。

回日本内科学会総会・講演会、東京、2010.4
三瀧真 悟、長井篤、SheikhAbdullah，並河徹、Ｆ・研究発表山口修平：シスタチンＣ遺伝子多型とＰＶＨの関１．論文発表連、第107回日本内科学会総会・講演会、東京、

TakeuchiF,IsonoMKatsuyaT,YamamotoK,

2010.4

YokotaM,SugiyamaT,NabikaT,FujiokaA

松井龍吉、高吉宏幸、小野田慶一、演田智津子、OhnakaK，ＡｓａｎｏＨ，ＹａｍｏｒｉＹ，YamaguchiS

安部哲史、三瀧真悟、白津明、小黒浩明、山口

KobayashiS,TakayanagiROgiharaT,ＫａｔｏＮ・

修平：脳血管障害発症に対するBloodpressureandhypertensionareassociatedに関する経年的脳ドックコホート研究､第３５回日

with71ociintheJapanesepopulation・

本脳卒中学会総会、盛岡、2010.4

Circulation,121:2302‑2309,2010

小黒浩明、小野田慶一、松井龍吉、塩田由利、長BokurａＨ，ＮａｇａｉＡ，ＯｇｕｒｏＨ，KobayashiS，井篤、小林祥泰、山口修平：脳ドックにおけるYamaguchiSTheassociationofmetabolic

アンチエイジングマーカーと認知機能、脳虚血病

syndromewithexecutivedysfunction

変の関連、第１９回日本脳ドック学会総会、山形、−６１

慢性腎臓病の影響2010.6

matterlesions、InternationalStrokeConference

高吉宏幸、小黒浩明、小野田慶一、長井篤、塩2011、LosAngels,ＵＳＡ，2011.2

田由利、小林祥泰、山口修平：無症候性頭蓋内動

YamaguchiS、BokuraH，NagaiA，ＯｇｕｒｏＨ、脈狭窄と脳梗塞発症､第１９回日本脳ドック学会総KobayashiS：Theassociationofmetabolic

会、山形、2010.6

syndromewithcognitiveimpairment

松井龍吉、小黒浩明、長井篤、塩田由利、小野

independentofsilentischemicbrainlesions，The

田慶一、小林祥泰、山口修平：無症候性頭蓋内動lOthlnternationalConferenceonAlzheimeriＳ＆

脈硬化性病変に関する脳ドックでの検討､第１９回

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3

日本脳ドック学会総会、山形、2010.6

山口修平：脳卒中と認知・情動障害、第１回日本

Ｇ知的財産権の出願・登録状況

血管 性認知障害研究会、東京、2010.8（予定を含む｡）

山口修平：脳卒中リスク管理における認知機 能 評
価の意義、第３３回日本高血圧学会総会、福岡、

１．特許取得なし

２．実用新案登録

2010.lO

なし

MitakiS、ＮａｇａｉＡ、AbdullahA、NabikaT，

YamaguchiS：ThecontributionofcystatinC
genepolymorphismsoncerebralishcemiｃｗｈｉｔｅ

−６２−

３．その他
なし

厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）（分担）研究報告書（平成22年度）

急性心筋梗塞脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究（Ｈ20‑心筋一一般−００１）
研究課題急性心筋梗塞、脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究２０１０年度報告

研究分担者横山広行独立行政法人国立循環器病研究センター心臓血管内科特任部長
Ａ，研究目的急性心筋梗塞の治療プロセスや超D、考察

急性期医療体制を評価するには疾病の重症度、治①診断基準の影響が考えられる。施設における療成績の全国規模での登録が必須である。本研究

AMI臨床基準は､ＣＰＫ正常上限２倍以上に上昇しでは全国規模での疾病登録システムとしてデータた場合としている。近年､ＷＨＯのＡＭＩ診断基準

ベース構築するために、多くの施設で現実可能なとしてトロポニンＴ陽性が用いられるため、不安方策を立案する。

定狭心症や胸痛でトロポニンＴ陽性例がＤＰＣ

Ｂ・研究方法医療機関の情報管理におけるＩＴ

コードで急性心筋梗塞となった可能性がある。

化の進歩と、電子カルテ・オーダリング等の施設

DPCにおいては、ＡＣＳ（急性冠症候群）の診断分

内情報管理システムの運用が広まっている。分担類がなく、ＡＭＩの診断基準が統一されていないこ

研究として３年目は、国立循環器病研究センターとが影響することが示された。

内の共通基盤として施設内サーバーを用いた院内②退院時IＣＤコードの ９ コードは、病名表記

症例登録システムを構築し､ＤＰＣデータを収集しの30〜40％程度に抑えることが必要であるが、現現実な活用 性を検討する。

場ではIＣＤコード小数点以下の記載が十分でな

Ｃ・研究結果2008/４〜2009/１２退院例でDPC

いことが示唆された。

O50030のデータ310例を解析した。

③所謂アンダーコーディングは9.4％、1248(特発①所謂オーバーコーディングを検討するためv退性冠動脈解離)、1469(心停止)、1509(心不全)､1639

院時DPCO50030と臨床診断上の急性心筋梗塞（脳梗塞）などの合併疾患によりＤＰＣコードが（ＡＭＩ）の一致は268例／310例（86.5％）であっ

ＡＭＩから変更された症例が含まれる。しかした。ＡＭＩ以外の臨床診断内訳は、心不全２例、不ＡＭＩでありながら急性冠症候群と考えたため狭安定狭心症18例、胸痛を伴うが有意狭窄なし16例、心症とコーディングされた症例がある可能性が示

たこつぼ型心筋症２例、その他４例であった。

唆された。

②退院時IＣＤコード 、９ コードを検討すると、Ｅ・結論
今後、ＤＰＣコードを広く疾病登録に活用する

DPCO50030の中でＡＭＩ 1219 で、梗塞部位を表す小数点以下が、梗塞部位不確定の

．９

コード

塞の診断基準の定義を明確にする必要があることが165例／268例（61.6％）を占めていた。

③臨床診断ＡＭＩの症例でＡＭＩ患者リストには、急性冠症候群・不安定狭心症・急性心筋梗かが判明した。

らＤＰＣデータを検索すると、退院時臨床診断がＦ、研究発表ＡＭＩの180例中、ＤＰＣデータ050030(ＡＭＩ）は156
１．論文発表例、ＤＰＣデータ050050(狭心症、陳旧性心筋梗塞）
20例（３例はPCIに合併ＡＭＩ)､ＤＰＣデータ050130

１．YasudaS，ＳａｗａｎｏＨ，ＨａｚｕｉＨ，Ｕｋａｉｌ，（心不全）１例（１例はPCI合併ＡＭＩ)､ＤＰＣデー

YokoyamaH,etaLHighRatesofSurvivalto

タ010060(脳梗塞）１例（ｌ例はＡＭＩで入院し冠動HospitalAdmissioninPatientswithShock‐脈治療なし)、ＤＰＣデータ050210(心停止）１例

ResistantOut‑ofHospitalCardiacArrest（CPAで入院、原因がＡＭＩ)、ＤＰＣデータ050040

TreatedwithNifekalantHydrochloride：（急性心筋梗塞後心室中隔穿孔）ｌ例であった。

ReportfromJ‑PULSEMulticenterRegistry．

−６３−

．
2

ＣｉｒｃＪ､2010;74(１１):2308‑13.

JinnaiT，SakamotoH，ＹａｍａｎｅＴ，Suzuki

2．YoshimutaT，YokoyamaH，etaL

M，ShirakiT，MinagoeS，KusuokaH，

Echocardiographicdiagnosisofaortic

YokoyamaH・DoesEarlyTreatmentwith

intramuralhematomaviatheposterior

OralBeta‑blockersReduceln‑hospitalparaspinalwindow、InternMed、2010;49(1)：MortalityinPatientswithAcuteMyocardial

83‑4.

lnfarctionUndergoingPrimary

3．YokoyamaH，ｅｔａｌａｎｄｔｈｅＪ−ＲＣＰＲ

Angioplasty？AmericanHeartAssociation

investigators・ReportfromTheJapanesethe83ndScientificSessions，Chicago，2010,

RegistryofCPRfbrln‑hospitalCardiac

November・Arrest(J‑RCPR).CircJ2011;75(4):815‑822
．
4

．
3

MiyashitaF，HagiharaT，YokoyamaH，ｅｔ

ＹｏｋｏｙａｍａｌＨｅｔａｌａｎｄｆＯｒｔｈｅＪ−ＰＵＬＳＥ‐

aLShorteningofonset‑to‑arrivaltimeafter

Hypolnvestigators・ImpactofTherapeutic

approvalofintravenousrt‑PAtherapyand

HypothermiaintheTreatmentofPatients

itsinfluenceonstrokeoutcome・

withOut‑ofHospitalCardiacArrestfrom

Internationalstrokeconference2011

theJ‑PULSE‑HYPOStudyRegistry・ＣｉｒｃＪ，Ｇ，知的財産権の出願・登録状況

2011.Ｉｎｐｒｅｓｓ（予定を含む｡）

２．学会発表

１．Ｈ、Yokoyama，Ｋ、Sekiguchi，Ｋ・Hashimura，

１．特許取得Ｍ,Kitakaze,Ｙ・Goto,HNonogi,HTomoike、なし

Patientswithflashpulmonaryedema
showedfluidredistribution，andrapidly

improvedofconditionbyinitialtreatment
withNIPPV，ESCCongress2010Sweden
2010Aug．

−６４−

２．実用新案登録
なし

３．その他
なし

厚生労働科学研究費補助金（循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事業）（分担）研究報告書（平成22年度）
急性心筋梗塞、脳卒中の急性期医療におけるデータベースを用いた医療提供の在り方に関する研究（Ｈ20‑心筋一一般‑001）

研究課題脳卒中データベースのためのＤＰＣデータ抽出プログラムの開発状況
研究協力者松田晋哉

産業医科大学

藤森研司

北海道大学

入江克実

白十字病院

研究要旨：

平成１５年度に特定機能病院で開始された包括評価制度（DPC,DiagnosisProcedure
Combination）は1,600余の医療機関に拡大し、急'性期医療を担うほとんどの医療機関が参加するに至った。ＤＰＣでは様式ｌならびにＥファイル､Ｆファイルと呼ばれる全国統一形式のデー

タが作成される。本報告書では、各医療機関で作成されるＤＰＣデータを用いて脳卒中データ
バンクの入力作業の省力化を目指し、どのような効果が期待されるか、どのような課題があるかについて検討を行った。
る。連続する複数月のデータを選択することも可A，研究目的

脳卒中データバンクでは治療に使用した薬剤や能である｡本プログラムはMS‑Windows上で動作

リハビリテーションの状況を記入するが、それらする。実行環境にはＪＡＶＡがインストール済みではＤＰＣデータで正確に把握されており、ＤＰＣある必要があるが、その他には制約はない。

データを活用することで入力作業の一部を省略で脳卒中データバンクに登録するためにＤＰＣ

きる可能性がある。そのようなデータ抽出を各医データから抽出すべき項目をマスターファイルと療機関で行うため、厚生労働省科研費政策科学総して用意する（図３)。図３で第一項の９桁コード

合研究事業（政策科学推進研究事業）である「診は厚生労働省のレセプト電算コードである。薬剤

断群分類の精綴化とそれを用いた医療評価の方法については商品、規格ごとにコードがあるので、論開発に関する研究｣(主任研究者東京医科歯科

必要な薬剤についてすべて列記する。第二項は薬大学教授伏見清秀)ではＤＰＣデータ抽出プ ロ グ

剤の力価あるいは成分質量である。この値で薬剤ラムを作成した。本研究ではこのプログラムでの規格に違いを吸収できる。第三項はどのように

DPCデータから脳卒中データバンクの登録に必グループ化をするかを指示するもので、同じ記号

要なデータを集計することができるか、データのは同じもの(グループ)として集計される｡第四､五突合にはどのような課題があるかを検討した。

項はそれらの説明であり、実際には不要である。
図３のマスターファイルで規定された項目をどのように抽出し、どのように集計するかを記述しB・研究方法

データの流れの全体像を図１に示す。各医療機たものが図４のスクリプトファイルである。ここ

関 において伏見研究班作成のＤＰＣデータ抽出 プ

では最も医療資源を投入した傷病名をICDlOでログラムを実行する。プログラムで処理された結指定して対象症例を抽出している。マスターファ

果は、１患者１入院につき１行のタブ区切りのテ

イル、スクリプトファイルは研究テーマごとに作

キストファイルとなり、脳卒中データバンクで使成するが、データ抽出プログラムは共通である。

用されているFileMakerProにインポート可能とC，研究結果なる。

プログラムのユーザーインターフェイスを図２

プログラムの実行速度はデータ量と使用するに示す。各医療機関は様式１と統合ＥＦファイル

ＰＣに依存するが､400床程度の医療機関で通常のを用意し、それぞれファイル選択画面から選択すＰＣを使用した場合､１カ月分の処理は数分である。

−６５−

図５に図３，４のファイルを使用して脳卒中データ

臨床データベースにおいては全項目を手入力す

バンク用に抽出した結果を示す｡各行が様式１の１

ることが一般的であり、多大な労力を要する一方

レコードに対応する。第１項が医療機関番号、第で、誤登録も起きやすい。医科点数表に記述され２項がデータ識別番号で一般には患者ＩＤに相当ている医療行為、厚生労働省の薬剤マスターに登する。第３項は入院年月日である。

録されている医薬品、償還価格の規定されている第４項から薬剤の抽出結果が示されている｡第４特定医療材料はＤＰＣデータに出力されており、こ項から第９項がエダラボンについてであり、第１０

れを抽出・集計することで迅速・正確なデータ登項以降に次の薬剤や医療行為が繰り返しで出力さ録が可能である。その一端は図６にも示されていれる。例として第４項〜第９項のエダラボンにつるが、複数日に使用される薬剤では特に終了日のいて記すと、マスターファイルに相当する略称、記述が不正確となりやすく、延べ日数にエラーが出現レコード数、開始年月日、終了年月日、延 べ生じやすい。さらに総投与量や総使用量は、手入数量（本数)、力価計（質量数）の順である。

力では正確に記入することは極めて困難である。

今回の検討では脳卒中データバンクの登録項目

ＤＰＣデータのＥファイル､Ｆファイルは医事シである脳梗塞の治療薬であるｔＰＡ、アルガトロバ

ステムから出力されるデータであり、正しく医事

ン、エダラボン、オザグレルに加え、ウロキナー

算定されていれば、正しくデータを集計すること

ゼ、ヘパリン、高張液を抽出した。また医療行為が可能である。Ｅファイル、Ｆファイルはデータ

ではリハビリテーションについて抽出を行った。

量が多く、データベースで扱うことを前提として脳卒中データバンクの突合として１病院のデーいるデータであるため、各医療機関においてこれタを用いて検証を行った。対象は平成２０年、２１

らのデータを臨床研究に活用することは困難で年度の７〜１２月退院患者である｡脳卒中データバあった。伏見研究班ではその課題を解決するため

ンク登録121例中、６例で患者ＩＤが一致せず、内に各医療機関でデータ抽出が可能なプログラムを

３例は入退院日も相当するものがなく患者を推測開発した。このプログラムにより、抽出用のマスし得なかった。脳梗塞１０６例中５例が院内発症でターファイルとスクリプトファイルを作成するこあり、入院日を手修正し突合を行った。ＤＰＣデーとで、各医療機関において必要なデータを抽出す

タは入院日で記載され、脳卒中データバンクは入ることが可能となった。

室日（転棟日）で記載されるため、院内発症で転様式１には入院契機病名、入院時併存症、入院科があった場合は両者の日付が異なる場合がある。

後続発症等の各種の傷病名がICD‑lOコードで記

図６にエダラボン使用80例のデータバンク上の載されている。医療行為のみならず、併存症につ使用日数と、ＤＰＣデータから集計された使用日数

いてもＤＰＣデータから把握できる可能性がある。

との関係を示す。データバンクでは８例でエダラ

また､ＤＰＣデータは１入院で作成することを原則

ボン使用の記載がなかった。５２例で使用日数が異としており、転科前あるいは転科後のデータも一なり、１２例は多く、４０例は少なかった。一般に、連のものとしてある。このため、院内発症例では

手入力であるデータバンクで使用日数が過小にな

発症前の状況も分かり、あるいは自科から転科しる傾向が見られた。

た後のリハビリテーションの状況なども把握可能である。さらに、自院であれば外来Ｅファイル．
Ｆファイルも結合可能であり、外来の医療行為(通D・考察
ＤＰＣデータでは行われた医療行為が実施日とともに記録されており、そのデータを活用するこ院リハビリテーション等）についても把握可能である。

とで臨床データベースのデータ登録を簡素化でき一方でＤＰＣデータが原理的に持たない 情報もることが期待される。本研究では、伏見研究班で多数あり、傷病の発症時間（発症日はＨ２2年度か作成されたＤＰＣデータ抽出プログラムを使用し、らある)、行為･薬剤の実施時刻、検査値、検査所

脳卒中データバンクにインポートするためのマス見、画像所見、入院途中のＡＤＬ変化（入退院時ターならびにスクリプトの作成を行い、統合のたはある)、退院後の転帰（退院時はある)、前医のめの課題を検討した。

医療行為等の−６６−

情報は持たない。これらのデータは

臨床データベースで正確に入力すべきものであり、そのための労力を確保するためにもＤＰＣデータ

くなる恐れがある。データ抽出の対象となる傷病の範囲を入院時併存症、入院後続発症に拡大するで把握可能なものはＤＰＣデータから取得するこことも容易であるが、治療を対象としない脳梗塞とが合理的である。

も抽出されるため、事後の処理が煩雑になる可能

データ統合のために解決すべき主な課題は、①性はある。

患者ＩＤの統一、②入院日の統一、③対象患者のデータ抽出の妥当性と統合のために必要な作業考え方である。ＤＰＣデータでは患者ＩＤは厚生労は明らかとなったので、具体的な運用並びに脳卒

働省に提出する段階で匿名化されていることが原

中データバンクのインターフェイスの設計に着手

則であり、１０桁の数値列で記述される。これを可能となった。

データ識別番号と呼び患者ＩＤとは別なものと認識される。一方、臨床データベースでは自院の患E・結論者ＩＤをそのまま使用していることが一般的であ各医療機関において厚労省提出用ＤＰＣデータ

り、必ずしも両者は一致しない。この違いをデーから、脳卒中ＤＢ登録に係る必要データを抽出す

タ統合時に解決する必要があるが、匿名化手法がるプログラムのためのマスターファイルとスクリ

単純であれば機械的に突合可能である。また、 脳

プトファイルを作成し、薬剤、リハビリ等の開始

卒中データバンクでは患者ＩＤが手入力のため､誤日､終了日､延べ日数､延べ数量を自動抽出した｡入記が発生している可能院日を統合のための連結キーとしているため、院性は常に否定できないため内発症等転科例では何らかの形で入院日を修正す

この部分の対処も必要である。
第二の課題は入院日の考え方であり、ＤＰＣデー
タでは転科の有無によらず入院初日を入院日とする必要があるが、ほぼ実用フェーズに近づいたと考えられる。

る。一方、脳卒中データバンクでは自科への転入日を入院日としており、転科症例においては実際

F・研究発表の入院日とは一致しない。退院日としても同様な

松田晋哉：ＤＰＣデータの傷病登録への活用可能

課題がある。このため転科症例においては脳卒中性、社会保険旬報、No.2403:6‑10,2009．

データバンクに実際の入院日を記載する必要があ

松田晋哉、藤森研司、桑原一彰、石川ベンジヤミ

るが、現状の運用と異なるために調整が必要であン光一、堀口裕正、康永秀生:ＤＰＣデータを用いろう。

た脳梗塞急性期リハビリテーションの現状分析、第三の課題はＤＰＣデータの抽出対象患者の考え方である。ＤＰＣコードは最も医療資源を投入しJoumalofClinicalRehabilitation，１９(6):607‑611,
2010.

た傷病名(ICD‑lO)で決定されるため、対象患者の抽出もこの傷病名を対象とすることが合理的であＧ・知的財産権の出願・登録状況

る。しかしながら、複数の重大な傷病をもつ患者（予定を含む｡）

では脳梗塞が必ずしも最も医療資源を投入した傷

１．特許取得

病名とはならない場合もあろう｡一方､脳卒中デーなし

タバンクは自科において脳卒中を治療した患者が対象であり、最も医療資源を投入した傷病名であるか否かを問題としない。従って、最も医療資源を投入した傷病名で対象を限定すると、対象が狭−６７−

２．実用新案登録
なし

３．その他
なし

図２DPCデータ抽出プログラム

図１DPCデータと脳卒中データバンクの連携
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各医療楼関で実行

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データ抽出.統合データ抽出プログラム

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３．脳卒中入院台帳(FileMakerP『o)にインポートする

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データバンク一一̲』瀧了実尭

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図３マスターファイルの抜粋

図４スクリプトファイルの抜粋。 − 贋 命 鐘 赫 建 余 垂 一 幻 室

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以下､続く｡…

図５結果出力のサンプル

図６データバンクとDPCデータの比較

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データバンクlZZ躯６７aZpmll元号０１．Q1CC畠Oヨ※研究成果の刊行に関しては、研究報告書にまとめた−６８−