ISSN 2188-5702
Online ISSN 2188-5710

日本転倒予防学会誌
第 10 巻2024 年 3 月

Vol.10 March 2024

日本転倒予防学会誌
第 10 巻
目

次

3

特

集

2024 年 3 月
⼈⽣いろいろな場⾯での転倒と転倒予防

5

特集に寄せて7

転倒データベースの構築に基づく子どもの転倒による傷害の予防

15

労働災害における転倒の特徴と対策

19

地域在住高齢者の転倒と転倒予防〜ロコモティブシンドロームおよび脊椎グローバルアライメントの観点から〜

⼩林
北村

吉之

大西

光司

西田

明宏

世木 直喜
田中 智史
長谷川 幸治

中島 宏彰
両角 正義
今釜 史郎

伊藤
村本

定之
明生

大内田 隼
小林 和克

飯田
石塚

浩貴
真哉

竹上 靖彦
関 泰輔

病院内における高齢者の転倒予防

27
33 特

佳史

北村

集

新

大高

洋平

高齢期における認知機能と転倒

35

特集に寄せて37

軽度認知障害および認知症における転倒の実態：疫学データ

45

認知症および軽度認知障害における転倒の特徴

49

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策

57

認知症本人の視点に立った転倒予防の実践

牧迫
杉本

飛雄馬
大貴

牧野 圭太郎
平瀬
月井

達哉
直哉

61 原

著

地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実態・因子構造・関連要因

75 原

著

 宅型有料老人ホーム入居高齢者における転倒と身体・認知機能との関連性に関する横
住
断研究

内山

谷

昌代

佳成恵

鈴木

津田

みずえ

彰

金盛

村田

琢也

伸

83 日本転倒予防学会より
83 報告

第 16 回転倒予防指導士基礎講習会

86 お知らせ

シンボルに込めた想い
ゆらいでも決して倒れない「起き上がりこぼし」をモチーフとして，しなやかな安
定感と活力を表現しています。
ゆらぎの造形は美しく咲く花にも通じ，転倒予防で人生が明るく美しく花開く様相を象徴します。
シンメトリカルな安定感あるフォルムは，JSFP の組織的な強さと多様性をも表現しています。
シンボルマークデザイン：株式会社中西元男事務所（PAOS）

特集
⼈⽣いろいろな場⾯での転倒と転倒予防特集に寄せて⼩林

吉之（国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター）

転倒データベースの構築に基づく子どもの転倒による傷害の予防北村西田光司（国立研究開発法人産業技術総合研究所人工知能研究センター）
佳史（東京工業大学）

労働災害における転倒の特徴と対策
大西

明宏（独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所
リスク管理研究グループ）

地域在住高齢者の転倒と転倒予防〜ロコモティブシンドロームおよび脊椎グローバルアライメントの観点から〜

世木 直喜（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）
中島 宏彰（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）
伊藤 定之（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）
大内田 隼（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）
飯田 浩貴（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）
竹上 靖彦（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）
田中 智史（ナゴヤガーデンクリニック整形外科）
両角
村本
小林

正義（刈谷豊田総合病院整形外科）
明生（刈谷豊田総合病院整形外科）
和克（日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院整形外科）

石塚 真哉（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）
関 泰輔（愛知医科大学メディカルセンター整形外科）
長谷川 幸治（関西福祉科学大学リハビリテーション学科）
今釜 史郎（名古屋大学大学院医学系研究科整形外科学）

病院内における高齢者の転倒予防
北村新（藤田医科大学保健衛生学部リハビリテーション学科）

大高

洋平（藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座）

日本転倒予防学会誌 Vol.10：5 2023

特集

⼈⽣いろいろな場⾯での転倒と転倒予防特集に寄せて⼩林吉之

国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター

日本転倒予防学会の一般社団法人化に伴い，転倒予防学会誌の編集体制もリニューアルされました。これまでも学会誌で特集企画が組まれたことはありましたが，今回からはフィールドエディターによる特集を組んでまいります。
今回は，リニューアル後初の企画として，何か特定の層の転倒や転倒予防にフォーカスした内容ではなく，⼈⽣の様々なシーンにおける転倒やそのための転倒予防について概観できるような内容を企画し，以下の先生方に執筆をお願いいたしました。
・産業技術総合研究所 北村光司先生，東京工業大学 西田佳史先生：子どもの転倒や転倒予防について
・労働安全衛生総合研究所 ⼤⻄明宏先生：労働現場における転倒や転倒予防について
・名古屋大学 世木直喜先生，中島宏彰先生，伊藤定之先生，大内田隼先生，飯田浩貴先生，竹上靖彦先生，石塚真
哉先生，今釜史郎先生，ナゴヤガーデンクリニック 田中智史先生，刈谷豊田総合病院 両角正義先生，村本明生
先生，日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院

小林和克先生，愛知医科大学メディカルセンター

関泰

輔先生，関西福祉科学大学 長谷川幸治先生：地域在住高齢者の転倒と転倒予防について
・藤田医科大学 北村新先生，大高洋平先生：病院内における高齢者の転倒予防について
北村光司先生と西田佳史先生には，子どもの転倒についてまとめていただいております。転倒というと，どうしても高齢者を対象とした研究が多いですが，子どもの事故の中でも最も多く発生する事故でもあります。特に北村光司
先生らが取り組まれた，転倒時の口腔への傷害を防止する歯ブラシの開発研究は必読です。
大西明宏先生にご執筆いただいたパートでは，日常生活ではあまり遭遇しないような要因（例えば油汚れなど）が原因となっていることや，月ごとの転倒災害の発生件数などが示されております。
世木直喜先生をはじめとした先生方にご担当いただきましたパートでは，1981 年から開始された地域住民コホート研究である「八雲研究（Yakumo study）」から得られた知見に基づいて，ロコモティブシンドロームおよび脊椎グローバルアライメントと転倒との関連性などについてまとめていただいております。
北村新先生と大高洋平先生に書き下ろしていただきましたパートでは，入院時のリスク評価から，転倒が発生してしまった後の対策までの一連の方策について，現状，最新の技術，今後の課題をとても分かりやすく書き下ろしていただきました。
改めて言うまでもありませんが，われわれの共通の関心事である転倒は，ある特定の層にのみ生じるものではなく，様々な年代やシーンで発生するものです。私たち個々人が持つ，ある特定の層の転倒に関する専門的な知見のなかには，別の層の転倒にも共通するもの，全く別のものもあると思います。そのような共通性・非共通性を知ることは，
自分の視野を広げるためにとても有効であると考えています。私自身，普段の業務に追われて，どうしても視野が狭くなりがちです。本特集が，改めて転倒について広く考えるきっかけとなれば，企画提案者として幸いです。それでは，「⼈⽣いろいろな場⾯での転倒と転倒予防」をお楽しみください。
連絡先：国立研究開発法人産業技術総合研究所人間拡張研究センター〒 277-0882

⼩林吉之



千葉県柏市柏の葉 6-2-3 東京大学柏Ⅱキャンパス内産総研人間拡張研究センター

TEL：03-3599-8493（直通）E-mail：kobayashi-yoshiyuki@aist.go.jp

受理日：2023. 4. 10

5日本転倒予防学会誌 Vol.10：7 - 13 2023

特集

転倒データベースの構築に基づく子どもの転倒による傷害の予防
北村

光司 1）

西田

佳史 2）

1）国立研究開発法人産業技術総合研究所人工知能研究センター
2）東京工業大学

要

約

子どもの転倒による傷害は，子どもの事故の中でも最も多く発生する事故である。しかしながら，転倒による傷害を予防するためにコントロール可能な変数は限られており，主に注意喚起に留まっている。この要因の 1 つは，転倒を科学的に捉えることができておらず，転倒の理解が進んでいないためである。本研究では，転倒を科学的に理解するために，実際の子どもの転倒をデータ化した転倒データベースの構築と，そのデータベースに基づく傷害リスク評
価に関する取り組みについて紹介する。

Ⅰ はじめに必要である。しかし，転倒による傷害の予防を科学的に子どもの事故による傷害は，子どもの発達と関係して行うためには，そもそも転倒の実態をデータに基づいて

おり，毎年同じように事故が発生している。14 歳以下理解する必要があり，それができて初めて予防策を検討の子どもの事故による死亡者数は，年間約 200 人となっすることが可能となる。

1）2）によると，令和 3 年に事

本稿では，子どもの傷害予防に関する基本的な考え方

故によって 12 歳以下の子どもが救急搬送された件数はの紹介をした上で，子どもの転倒による傷害予防を目的

13,027 件となっており，事故種別件数では，転倒によに，転倒の実態を把握するための転倒データベースの構るものが 3,535 件と 3 割弱を占めており，最も多い。従

築と転倒による傷害の予防への活用について述べる。

ている 。また，東京消防庁

来，子どもの傷害予防は保護者が注意して見守ることとされてきたが，四六時中見守ることはできず，また見守っていたとしても傷害を防ぐことは難しい。WHO の子どもの傷害予防に関するレポート

3）

でも，見守りはⅡ 子 どもの傷害予防に対する考え方と子どもの転倒による傷害の予防
1．子どもの傷害予防に対する考え方

定義が曖昧で，その効果も十分に検証されていないこと

子どもの事故による傷害は，発達と密接に関係して起が指摘されており，見守りに頼らない科学的な傷害予防きるため，大人の一般的な事故と異なり，本人が注意しが重要である。

て予防することは難しい。また，子どもを見守る立場に

しかし，その中でも転倒は予防が難しい。高齢者の転ある保護者などが注意していても予防は難しい。これら

倒に関しては，運動などによって筋力やバランス能力をは，そもそも変えることが難しい要素で，変えたい対象維持させるといったアプローチが取られるが，子どものである事故の件数や傷害の重症度を変えようとしている

場合，発達と密接関係して起きるため，同様のアプローため難しいアプローチとなっている。

チを取ることが難しい。そのため，転倒自体を防ぐので

例えば，1 歳は子どもが立てるようになる時期であるはなく，転倒による重症な傷害を予防するアプローチがが，バランスを取る力がまだ不十分であり，転倒が多い

連絡先：国立研究開発法人産業技術総合研究所人工知能研究センター生活行動モデリング研究チーム〒 135-0064

北村光司



東京都江東区青海 2-4-7

TEL： 03-3599-8311

E-mail：k.kitamura@aist.go.jp

受理日：2023. 4. 7

7

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

A
変えたいものA
変えたいもの

方法を変えるB
変えられないもの×B
変えられないもの予防効果が低い方法（変えられない方法）
図1

C
変えられるもの
予防効果が高い方法（変えられる方法）

予防効果が高い傷害予防の考え方時期である。だからといって，子どものバランス能力を2．子どもの転倒による傷害の予防

急に高めることは難しい。また，保護者が見守ることが子どもの傷害予防に関する考え方をふまえて，子どもできる力にも限界があるため，もっと見守るように要求の転倒による傷害予防について考えてみたい。子どものしても効果が低い。つまり，傷害予防を考える上で，変転倒事故は，主に，バランスを崩す，つまづく，滑るとえたい対象に対して，「変えられるもの」で予防のアプ

いった原因で発生する。このような転倒事故を環境改善

ローチを取っているか，という点は重要である。変えるによって予防しようとすると，つまづくような段差をことが難しい傷害予防と，変えられる傷害予防の対比をなくす，滑りやすい場所を滑りにくい素材に変える，と

図 1 に示す。図中の左側が，予防効果が低い，「変えらいったことは可能であるが，バランスを崩さないようにれないもの」で予防しようとするアプローチを示したも環境を変えることは難しく，玩具などのように移動させのである。図中の右側が，予防効果が高い，「変えられることが可能で床に置かれることがあり得るものによるるもの」で予防をするアプローチである。これは一見す

つまづきなどまで予防することは難しい。

ると当然のように思えるが，傷害に関わる要素をこの 3

次に，転倒の結果発生する傷害は，主に，床や地面へ

種類に整理して考えられていない場合が多く，予防効果の接触，テーブルなどの家具への接触，手に持っていたが低いアプローチが取られている。傷害予防では，「変ものや身に着けていたものとの接触といった原因で生じ

えられるもの」を見つけることが重要であり，「変えらる。これらの傷害を予防したり，重症度を低減するにれるもの」を検討することが可能なデータを整備するこは，床にクッションマットを敷いたり，家具の角にクッとも重要である。

ション材を取り付けたり，手に持ったり身に着けるもの「変えられるもの」に関しては，傷害予防全般で用い自体を柔らかいものにするなど，転倒によるエネルギーられている 3E モデル，環境改善（Environment），教を和らげるアプローチが考えられる。このとき問題とな

育（Education）， 法 的 規 制（Enforcement） の ３ つ がるのが，転倒によってどのようなエネルギーが発生し，参考になる。この 3 つの E の観点で，データに基づい

どの程度までそのエネルギーを低減することができれて「変えられるもの」を検討することで具体的な予防ば，重症にならないのかを検討するためのデータがない策を考えることができる。この 3 つの E は並列ではなことである。つまり，転倒した際に身体がどのような速く，環境改善（Environment）は人に依存しないことか

度になっているのか，といったように科学的に理解する

ら，Passive approach と呼ばれ，もっとも予防効果がことができない。そのため，予防策を科学的に検討する高いため，まず始めに検討すべきとされている。教育ことができないのである。

（Education），法的規制（Enforcement）は，環境改善

この問題に対し，著者らは子どもの自然な転倒に関す（Environment）を推進するために活用したり，環境改るデータを収集し，データベースを構築する取り組みを

善（Environment）では対応ができない場合のアプロー行ってきた。また，そのデータベースを活用して，具体チとして検討する。

的な傷害予防に関する検討を行ってきたので，それについて紹介する。

8日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

Ⅲ 子 どもの転倒データ計測および転倒データベースの構築

転倒データベースの構築に基づく子どもの転倒による傷害の予防

このシステムでは PC でセンサデータを受信するごとにその瞬間の各カメラのフレーム番号をセンサデータの前節のとおり，子どもの転倒による傷害を予防するた

末尾に付加することで両データの同期を実現した．計測

めには，子どもの転倒を科学的に理解可能にする転倒中の傷害事故発生防止のため，壁の角やドアの蝶番にはデータベースが必要である。著者らはこれまでに子どもクッションカバーなどを取り付けた。

の行動観察システムを構築して，転倒に関するデータを

2．行動計測システムを用いた計測および転倒に関する収集し，データベースを構築してきた。本節では，行

データの取得

動計測システムについて紹介するとともに，転倒デー

子どもの自然な転倒に関するデータを計測するため

タベースについて紹介する。なお，行動計測システムに，行動計測システムを設置した部屋で 1 時間程度，子については，2010 年当時のものであり，近年発展したどもに遊んでもらう行動観察実験を行った。対象は転倒

RGBD カメラなどのセンサ技術や AI 技術を活用すれが多いと思われる歩き始めの年代とし，おおむね 1 ～ 4ば，より手軽なシステムを構築可能であると考えられ歳の子どもとした。1 回の計測あたり，2 人の子どもにる。

参加してもらった。実験では，まず子どもの属性（月1．行動計測システム

齢，身長，体重）を記録し，子どもに加速度・ジャイロ

著者らは子どもの自然な転倒に関するデータを取得すセンサが取り付けられたビブスを着てもらった。行動計るための行動計測システムを構築した。行動計測システ

測中は，部屋にあるおもちゃなどを用いて保護者と自由

ムは 12 台のビデオカメラ，子どもの身体に装着する加に遊んでもらう。本研究で扱う転倒は非意図的に発生し速度・ジャイロセンサ，およびそれらを記録する PC かた転倒であるため，故意に転倒させる実験は実施していら構成される（図 2）。カメラは部屋のすべての位置でない。

ステレオ視を確保するように配置した。なお，部屋全体

行動計測により子どもの行動データを得たら，加速を撮影するために魚眼レンズを装着したカメラを 1 台設

度・ジャイロセンサデータに対して，図 3 に示す転倒検置している。この計測システムの出力は以下のとおりで

出アルゴリズムを用いて，転倒発生を検出し，それに対ある。

応する転倒映像を抽出する。子どもの転倒時の身体の動・加速度・ジャイロセンサデータ（サンプリング周期

きは大人とは異なるため，加速度データに急激な変化が起きた場合を検出するような単純なアルゴリズムでは転6 ms）：転倒検出に使用
・カメラ映像データ（12 台，各 30 fps）
：転倒姿勢解析

倒を検出することはできない。転倒時のセンサデータを詳細に分析すると，転倒の特徴はセンサから得られる各に使用

加速度・ジャイロセンサ
・167［Hz］
・ワイヤレス（Bluetooth）
同期
計測スペース（25.7 m2）

モニタリング・スペース（8.6 m2）
図2

IEEE1394.b Cameras（×12）
・30［fps］
・640×480（VGA）

行動計測システム

9日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

ω［′ ］＝｜ω［ ］/ω ｜得した。

［′ ］＝｜ ［ ］/｜

・頭部の速度（鉛直方向，合成速度）［′ ］＝｜ ［ ］/｜

・頭部の加速度（鉛直方向，合成加速度）
・頭部角度（頭頂部 - 耳珠点 - 鉛直方向で構成される角

1
F［ ］
＝
3

度）

∑

（ ［
′ ］＋

［
′ ］＋ ω ［
′ ］
）

＝−
（ −1）

・体軸角度（首の付根 - 腹部中央 - 鉛直方向で構成される角度）
3．転倒データベースの構築
前述の行動計測システムを用いて，11 か月～ 50 か月＞の 19 人の子どもの行動計測を実施し，105 回の転倒を
YES

転倒を検知
図3

転倒検知アルゴリズム計測した。105 回の転倒に関して転倒動作解析を行い，取得したデータから構成される転倒データベースを構築した。具体的には，以下のデータから構成されるデータベースを構築することで，子どもの属性や転倒状況など
で条件を絞って，転倒の特徴を把握することが可能であ

データで同時には表れない場合が多く，本研究ではこのる。

影響を打ち消すために加速度や角速度の時間積算値を計

・子どもの属性データ：月齢，性別，歩行歴，身長，体算する手法を開発した。転倒時，センサデータには急激な値の変化がみられるが，特に Gy（身体の上下方向の加速度），Gz（身体の前後方向の加速度），ωx（身体の重，利き手，利き足
・着地時のデータ：頭部速度（鉛直方向，合成），頭部
加速度（鉛直方向，合成），体軸角度，頭部角度

前後方向への回転の角速度）にその特徴がみられる。歩・転倒継続時間（転倒開始から終了までにかかった時間）

き始めの子どもの尻餅を突くような転倒の特徴は Gy に・転倒映像および転倒動作解析結果映像

強く表れ，一方 , 身体が前に大きく投げ出されるような・転倒モーションデータ

転倒の特徴は Gz やωx に強く表れる。また，転倒によ・転倒状況データ：着地部位，直前行動，転倒原因

る各値の分布は転倒の仕方によって異なる。

構築した転倒データベースを検索し，その結果を可視

これらの特徴を考慮し，上述の 3 種類のデータに表れ化するソフトウェアを構築した（図 4）。ソフトウェア

た転倒の特徴量を加算して転倒の有無を判断するパラ

では，子どもの属性，着地部位，直前行動，転倒原因をメータである転倒特徴強度 F を計算する。まず各デー

条件に検索することが可能で，条件に合致した転倒に関タをセンサで得られる最大値で割ることで無次元化し，するデータの一覧がテーブルとして表示され，転倒の速それらを足した上で最大値が 1 になるように正規化する

度，加速度，角度，転倒継続時間のヒストグラフまたことで F を計算する。ただし，各データに転倒の特徴

は確率分布グラフが提示される。テーブルで表示されたが表れるタイミングには最大で 200［msec］程度の差が個々のデータには，転倒動画が紐づいており，転倒の様あるため，240［msec］間のデータを積算することで，3子を映像で確認することができる。また，転倒時の頭部

種類のデータに表れた転倒の特徴量を加算した指標を算

速度の時間変化を可視化する機能もあり，図 5 に示すよ出している。F が閾値を超えたら転倒発生と判断し，セ

うに，転倒が発生した周辺の空間を格子状のメッシュにンサデータの末尾に付加されている各カメラのその瞬間

切り，各要素に頭部が到達したときの速度を円錐で可視におけるフレーム番号を参照することで，前後 2 秒ずつ化する。円錐の向きは速度ベクトルの向きを表し，色との転倒映像を自動的に抽出する。

大きさは速度の大きさを表しており，青から赤になるに取得した転倒映像を用いて転倒動作解析を行い，転倒

つれて速度が大きいことを表す。1 件の転倒についてだ

時の姿勢や速度，加速度のデータを得た。まず，複数箇

けでなく，検索条件に合致した複数の転倒に関するデー

所から同時に撮影された転倒映像に対して画像処理を行

タを統合して可視化することも可能である。このように

い，体軸を表す特徴点（頭頂点，耳珠点，首の付根，腹時空間的に，転倒速度の変化を把握することで，転倒時部中央）を抽出し，ステレオ視によって 3 次元位置を取に衝突する対象物の高さや位置を考慮したリスクの検討得した上で転倒動作解析を行った。具体的には，取得しが可能となる。

た 3 次元位置情報から以下の変数の時間変化データを取10日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

図4

転倒データベースの構築に基づく子どもの転倒による傷害の予防

転倒データベース検索ソフトウェア

1.651
［m/s］

0.125
［m/s］

図5

頭部速度の時間変化の 3 次元的な可視化

Ⅳ 転 倒データベースを用いた転倒による傷害予防への活用
1．転倒データベースと物理シミュレーションを用いた折や深い切り傷など）が発生するとされている。
本研究では，転倒データベースから前方への転倒 26
例を抽出し，頭部が最も床面に近い状況での頭部速度をリスク評価

初速度として，マルチボディシミュレーションソフト

転倒データベースを用いて，子どもの転倒を科学的にウェアである Madymo を用いて，床面の材質がコンク

捉えることができるため，転倒速度や方向の情報などをリートの場合をシミュレーションし，HIC を算出した。

用いて物理シミュレーションを行うことで，例えば，頭得られた HIC 値を元にパーセンタイル曲線にした結果部の傷害リスクを評価することが可能である。頭部の傷を図 6 に示す。最大でも HIC が 300 程度であり，重傷

害リスクを評価する方法の 1 つとして HIC（頭部障害を負う可能性は低いことが分かる。

4）基準） が広く活用されており，大人も含めた基準値と次に，床面への衝突ではなく，テーブルの角に頭部がしては HIC 1000 が用いられており，HIC が 1000 を超衝突する状況を想定したシミュレーションを行った。転えると，傷害が発生しない確率が 0 ％となり，傷害によ

倒中全体で最も頭部速度が最大であった転倒を抽出し，る死亡の確率が 0 ％ではなくなり，稀ではあるものの死

そのときの床面からの高さ：55 cm，頭部速度：5.6［m/

亡する可能性が出てくる。また，約 90 ％の確率で中程s］，頭部進行方向：水平方向から 45 度下方を初期条件

度の頭部損傷（頭蓋骨の骨折や，意識喪失を伴う顔の骨としてシミュレーションを行ったところ，HIC は 1371
11

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

（％）
100

30

90

25

80

20

70
頻度

60
50

10

40
30

5

20
10
0

0
0

50

100

150

200

250

300

HIC
図6

N＝105

15

コンクリート面への転倒時の HIC 値のパーセンタイル
曲線となり，重傷を負う可能性があることが分かった。

0.2〜 0.3〜 0.4〜 0.5〜 0.6〜 0.7〜 0.8〜 0.9〜 1〜
0.3 0.4 0.5 0.6
0.7 0.8 0.9
1
1.1
転倒時間

図7

転倒時間の分析結果（生後 11〜50 か月 合計 105 回の転倒）

倒自体ではなく，転倒しても重傷にならないように予防

このように，転倒データベースを用いた物理シミュする必要がある。考えられるアプローチの 1 つは，歯ブレーションを行うことで，実態に基づいたリスクの見積

ラシが口腔内を傷つけないように，転倒によるエネル

もりが可能となり，予防策を具体的に検討することにつギーを歯ブラシが吸収することであるが，従来，転倒時ながる。

に歯ブラシによってどのような力が発生しているかが不2．転倒データベースを活用した転倒時の歯ブラシによ明だったため，どの程度の力を吸収する必要があるのかる傷害リスクの検討

を工学的に検討することができなかった。これに対し，子どもの転倒事故では，身体を床面や家具などに接転倒データベースを活用することで，実際の転倒を反映

触することによる傷害だけでなく，転倒時に手に持っしたリスクの把握が可能である。

ていたもので傷害を負うことがある。これまでに，箸，

ここでは，一般的な歯ブラシ 3 種類（A1, A2, A3），

フォーク，綿あめの棒，棒付き飴の棒，歯ブラシなどを歯ブラシによる傷害予防を目的に開発されたネック部持っている際に転倒して，口腔内や喉に傷害を負った事分が曲がる構造を持つ歯ブラシ 1 種類（B1），歯ブラシ故が報告されている。

先端にゴム素材が取り付けられた歯ブラシ 3 種類（C1,例えば，歯ブラシによる事故に関して令和 3 年に消費者庁から発表された資料

5）によると，平成 28 年４月かC2, C3）に関して，転倒データベースを活用した落下試
験によるリスク評価を行ったものについて紹介する。

ら令和 3 年 3 月末までに 6 歳以下の事故情報が 120 件報

このリスク評価では，1 歳児と 3 歳児を対象とした評

告され，そのうち 3 歳以下の事故が 104 件であった。年価を行うことを目的とし，それぞれの年齢の子どもが転齢別では，1 歳児が最も多く 48 件，次いで 2 歳児が 32倒した際に歯ブラシによってどのような力が発生するの件，3 歳児が 23 件であり，3 歳以下の子どもで多く起きかと，口腔内を模した鶏肉（胸肉）に歯ブラシが突き刺ている。

さるかを，落下試験機を用いて確認した。落下試験で歯ブラシの事故については，従来の予防策は，子ども

は，上方に取り付けた頭部の重量の重りに歯ブラシをに座って磨くようにさせる，といった注意喚起に留まっ

固定し，下方に荷重計とその上に口腔内を模した鶏肉をていた。しかし，子どもの転倒は一瞬目を離した隙に発設置した。鶏肉に衝突する際に，転倒時の頭部速度とな生するため，保護者が注意していても実際には予防が難るように落下高さを設定し，歯ブラシを固定した重りをしい。見守りのみによる予防の難しさを転倒データベー落下させ，鶏肉への突き刺さり状況と荷重を計測した。

スを用いて確認してみる。具体的には，転倒し始めてか重りについては，自動車の安全性評価にも使われるダら，身体の一部が接地するまでの時間を分析（図 7）すミー人形に採用されている各年齢の頭部重量，1 歳児：

ると，0.5 秒程度が最も多いことが分かり，0.5 秒間目を2.64 kg，3 歳児：2.72 kg を採用した。転倒時の頭部速離すだけで転倒が発生するため，保護者の注意だけでは度については，転倒データベースを用いて分析したとこ予防が難しいことが分かる。

ろ，年齢と転倒速度に相関はみられなかったことから，転倒時の歯ブラシによる傷害を予防するためには，転12

年齢による区別はせず，転倒データベース全体の転倒速日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

転倒データベースの構築に基づく子どもの転倒による傷害の予防

（N）
900

1 歳児

800

3 歳児

700
荷重値

600
500
400
300
200
100
0

図8

A1

A2

A3

B1

C1

C2

C3

落下試験結果度の 80 パーセンタイル値である 2.08 m/s とし，その速ていた。そのため，例えば，歯ブラシによって起きる傷度を再現可能な落下高さ 22.1 cm として落下試験を実施

害などでは，注意喚起に留まっており，「変えられないした。

もの」で予防しようとする効果が低い予防策となってい落下試験を各条件で 3 回ずつ行い，荷重値の平均値をた。これに対し，転倒データベースを構築することで転まとめた結果を図 8 に示す。また，鶏肉への突き刺さり倒を科学的に扱うことが可能となり，「変えられる」変に関しては，B1 以外の歯ブラシでは 3 回の試験すべて数を増やすことにつながった。

で突き刺さった。グラフから，傷害予防対策が取られた

近年，センサ技術，IoT 技術，AI 技術の発展が目覚

B1 の歯ブラシが最も荷重値が小さいことが分かる。まましく，これまではデータ化することが難しかった日常

た，歯ブラシの先端にゴム素材をつけた C1 ～ C3 につ生活が，科学的に扱えるようになってきており，これまいては，一般的な歯ブラシである A1 ～ A3 と比べてもでは「変えられる」変数となっていなかったものを，予荷重値に大きな違いがなく，鶏肉への突き刺さりもみら防策に取り入れることが可能になってきている。そのたれたことから先端にゴム素材を取り付ける対策では不十め，転倒予防についても，これまでとは異なる新たなアプ分であることが分かった。B1 に関しては，歯ブラシがローチでの予防法が多く生み出されることに期待した

曲がることで衝撃を吸収するが，曲がり切った後にも歯い。

ブラシと頭部を想定した重りによる荷重がかかるため，
荷重値でみると A3 と近い値となっているが，歯ブラシ

参考文献が曲がることで接触面積が広くなり，応力としては小さ

1）厚生労働省．令和 3 年（2021）人口動態統計；2021.

くなるため，A3 は突き刺さり，B1 は突き刺さらなかっ

2）東京消防庁．令和３年中「救急搬送データから見たと考えられる。
以上のように，転倒データベースを活用することで，実態に即したリスク評価が可能となり，予防策の検討や予防策の効果評価が可能となる。

る 日 常 生 活 の 事 故 」https://www.tfd.metro.tokyo.
lg.jp/lfe/topics/nichijou/kkhdata/index.html；
2021.
3）The World Health Organization. World Report onChild Injury Prevention；2008.

Ⅴ おわりに4）Kleinberger, M. et al. Development of Improved

本研究では，子どもの転倒による傷害を対象にした予Injury Criteria for the Assessment of Advanced

防アプローチを検討するために，子どもの転倒を科学的

Automotive Restraint Systems；National Highwayに扱えるようにする転倒データベースを構築し，転倒

Traffic Safety Administration，1998.

データベースを活用した物理シミュレーションや落下試

5）消費者庁．子どもの歯磨き中の喉突き事故などに気験によって転倒による傷害リスクを評価した事例についを付けましょう！ https://www.caa.go.jp/policies/て紹介した。従来，子どもの転倒による傷害予防についpolicy/consumer_safety/caution/caution_050/ては，保護者などが気を付けることを促す注意喚起か，

assets/consumer_safety_cms204_210602_01.pdf；

家具などの角にクッション材を取り付けるなどに留まっ

2021.
13

日本転倒予防学会誌 Vol.10：15 - 18 2023

特集

労働災害における転倒の特徴と対策
大西明宏

独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所
リスク管理研究グループ

Ⅰ はじめに業 4 日以上の労働災害のデータ 4） にある発生状況が記

2005 年の休業 4 日以上の労働災害において転倒は初載された文章を用いた。この文章中に典型的な転倒原因

1）

めて最頻出の事故の型となり ，直近の統計値が確定である「滑り」「つまずき」「踏み外し」に加え，人ではしている 2021 年に至るまでこの状況は変わっていななく重機等の「物」が転倒したケースを含む合計 10 種

い。転倒がすべての労働災害に占める構成比に関して類に分類の上で集計した。
表 1 は そ の 結 果 で あ る。2011 年 は 滑 り が 2,673 件

は 2005 年の 18.0 ％から徐々に増加を続け，2018 年には2）になった。2005 年からわずか 13 年で“5 件に（40.0 ％）で最も多く，つまずきが 1,064 件（15.9 ％），1 件未満”から“4 件に 1 件”にまで増加しており，労踏み外しが 361 件（5.4 ％），二輪車の乗車中が 240 件

働現場における転倒予防は喫緊の課題であることがお分（3.6 ％），意識障害や熱中症，脚立・梯子・足場等使用

かりいただけるかと思う。この転倒予防にはその原因の時とスポーツ中は 1 ％に満たなかった。その他は 2,131

把握が必須といえるため，本稿では筆者が取り組んだ労件（31.9 ％）と多かったのは，発生状況の中に必ずしも25.0 ％

働災害における転倒原因の分析結果

3）

転倒原因が記載されていないことが理由である。

をもとにその特2012 年も前年に同じく滑りが 2,738 件（39.2 ％）で徴と求められる対策について紹介する。

最も多く，つまずきが 1,161 件（16.6 ％），踏み外しがⅡ 転倒原因の分析

334 件（4.8 ％），二輪車の乗車中が 273 件（3.9 ％），それ以外についても同様の傾向であり，構成比もほぼ変わ

転倒原因を把握するためのデータとして，厚生労働省

らなかった。

の「職場のあんぜんサイト」と呼ばれるウェブで公開している 2011 年および 2012 年に発生した死亡あるいは休表1

2011年および2012年の原因別の転倒による労働災害件数と構成比3）
2011年
%

n

%

滑り
つまずき
踏み外し
意識障害
熱中症
二輪車（自転車，バイク）の使用中
物，重機等
脚立・梯子・足場等使用時
スポーツ中
その他

2,673
1,064
361
32
2
240
133
26
23
2,131

40.0
15.9
5.4
0.5
0.0
3.6
2.0
0.4
0.3
31.9

2,738
1,161
334
31
4
273
121
10
19
2,285

39.2
16.6
4.8
0.4
0.1
3.9
1.7
0.1
0.3
32.8

合計

6,685

100.0

6,976

100.0

連絡先：独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所〒 204-0024

2012年

n

大西明宏



東京都清瀬市梅園 1-4-6

TEL：042-491-4512

内線 464

FAX：042-491-7846

E-mail：aohnish@s.jniosh.johas.go.jp

受理日：2023. 2. 3

15

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

Ⅲ 滑りの原因（表 2）を抽出した後，氷，雪，水系，油系，粉体，紙前述のとおり，滑りによる転倒は年間ベースで約 4 割

類，食品系，その他，不明の 9 種類に分類した（表 2）。

を占めているが，冬季に限ってみると全体の 6 割程度にその上で両年の月ごとに集計した結果 3） から労働現場まで増加することが確認されている 3）。滑り防止といっ

ではどのような滑りに注意すべきなのかを紹介する。

てもその原因によって対策は異なることから，滑り原因

1．月ごとにみた滑り原因の特徴についても詳細な情報が必要である。そこで先の表 1 に

表 3-1 および表 3-2 は 9 種類からなる滑り原因を両年示した滑りによる転倒の5,411 件を対象として発生状況
転倒予防 10 巻特集：大西氏
表2

ともに月ごとに集計した結果である。まず年間ベースで全体の傾向をみると，2011 年は水系が 883 件（33.0 ％），の文章中に記載されていた滑り原因とみなせる具体例
表2

滑り原因と具体例3）

滑り原因

具体例

氷
雪

氷，霜，ドライアイス
雪（溶けた雪を含む）
洗剤，湿り，お茶，食品用とろみ剤，味噌汁，ソース，煮物の汁，こんにゃく水，せっけん，ウエット商品，
でんぷん質，シャンプー，化粧品，ローション，リンス，魚の油，薬液剤，泥水，苛性ソーダ希釈水，薬剤 (ヨゴレトール)
ペンキ，ラベル剥し用スプレー，ワックス，塗料（油性），肉の油，マヨネーズ，殺虫剤，たれの油，肉汁
パン粉，塩，胡椒，おがくず，砂，灰，小麦粉，重曹，麺ほぐし剤（粉)ダンボール，チラシ，書類
芋の皮，卵，スパゲッティ，レタス，とろろ，魚の切れ端，揚げ玉，野菜屑，ぜんざい，肉片，お粥，鮭の内臓，
魚の尾，葉くず，ねぎ，みかん，レモンをカットしたもの，味噌，屑麺
石，土，泥(ぬかるみ)，砂利，タイル，蓋，布団，箒，養生シート，枯葉，スノコ，ビニール，クリアファイル，
苔，巻取紙，藻，屋根の仕上げローラー，埃，紙テープ，コーキング，接着剤，はみがき粉，丸太，竹，木，紙
おむつ，殺虫剤，スリッパ，靴下，パレット，コンパネ，畳，グレーチング，マット，どんぐり，シーツ，タイヤ，瓦，モジ網，かび，防虫作業，髪の毛，生地，海草(加工前)，コード，座布団，ネジ，松の葉，プラスチッ
クケース，麺ほぐし剤(粉と液特定できず)，嘔吐物の残骸，調味料，ほこり

水系
油系
粉体
紙類
食品系

その他

不明
表 3‑1

2011年の滑り原因ならびに発生月ごとの災害件数および構成比3）

n
氷
雪
水系
油系
粉体
紙類
食品系
その他
不明
合計

296
81
67
7
2
3
2
25
65
548

n
氷
雪
水系
油系
粉体
紙類
食品系
その他
不明
合計

16

1月

%

n

54.0
14.8
12.2
1.3
0.4
0.5
0.4
4.6
11.9
100.0

103
17
55
2
‑
2
2
39
62
282

7月

%

2.8
3
‑
‑
42 38.5
6.4
7
‑
‑
‑
‑
0.9
1
23 21.1
33 30.3
109 100.0

n

2月

8月

3月

%

n

36.3
6.0
19.6
0.7
‑
0.7
0.7
13.9
22.1
100.0

66
22
56
12
2
2
1
24
53
238

%

3.0
6
‑
‑
91 45.3
2.5
5
‑
‑
1.5
3
1.5
3
24 11.9
69 34.3
201 100.0

2011年

n

3
3
69
9
‑
‑
1
20
32
137

2.2
2.2
50.4
6.6
‑
‑
0.7
14.6
23.4
100.0

1
‑
150
4
1
1
4
57
42
260

%

2011年
10月
n
%

n

3.4
4
‑
‑
56 47.9
3.4
4
0.9
1
1.7
2
‑
‑
16 13.7
34 29.1
117 100.0

0.7
1
‑
‑
64 44.8
6.3
9
‑
‑
1.4
2
0.7
1
26 18.2
40 28.0
143 100.0

n

n

27.8
9.3
23.2
5.1
0.8
0.8
0.4
10.1
22.4
100.0

4月

%

9月

%

11月
%

5.9
9
2.6
4
54 34.6
7.2
11
‑
‑
0.7
1
1.3
2
6.5
10
63 41.2
154 100.0

5月

%

n

0.4
‑
57.7
1.5
0.4
0.4
1.5
21.9
16.2
100.0

2
‑
101
8
‑
1
1
15
47
175

n

12月
%

79 25.6
5.8
19
78 25.3
2.6
8
‑
‑
1.9
6
1.6
5
6.2
20
94 30.8309 100.0

6月

%

1.1
‑
57.7
4.6
‑
0.6
0.6
8.6
26.9
100.0

n

計

%

573 21.4
5.5
146
883 33.0
3.2
86
0.2
6
0.9
23
0.9
23
299 11.2
634 23.7
2,673 100.0

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表 3‑2

2012年の滑り原因ならびに発生月ごとの災害件数および構成比3）

n
氷
雪
水系
油系
粉体
紙類
食品系
その他
不明
合計

141
41
72
7
1
3
3
24
117
409

n
氷
雪
水系
油系
粉体
紙類
食品系
その他
不明
合計

労働災害における転倒の特徴と対策

1月

%

n

34.5
10.0
17.6
1.7
0.2
0.7
0.7
5.9
28.6
100.0

191
44
76
7
‑
‑
‑
15
81
414

7月

%

1.1
2
‑
‑
79 43.6
9.9
18
‑
‑
1.1
2
‑
‑
19 10.5
61 33.7
181 100.0

n

2月

8月

3月

%

n

46.1
10.6
18.4
1,7
‑
‑
‑
3.6
19.6
100.0

53
12
113
7
1
1
2
21
87
297

%

3.6
6
‑
‑
68 41.0
3.0
5
0.6
1
‑
‑
‑
‑
24 14.5
62 37.3
166 100.0

2012年

n

7
1
93
6
2
1
1
26
63
200

3.5
0.5
46.5
3.0
1.0
0.5
0.5
13.0
31.5
100.0

3
‑
47
8
‑
‑
1
14
59
132

%

2012年
10月
n
%

n

0.7
1
‑
‑
52 38.5
2.2
3
0.7
1
2.2
3
‑
‑
8.1
11
64 47.4
135 100.0

2.5
3
‑
‑
40 32.8
3.3
4
1.6
2
0.8
1
1.6
2
16 13.1
54 44.3
122 100.0

n

n

17.8
4.0
38.0
2.4
0.3
0.3
0.7
7.1
29.3
100.0

4月

%

9月

%

11月
%

8.3
16
1.0
2
75 38.9
1.6
3
0.5
1
0.5
1
1.6
3
21 10.971 36.8
193 100.0

5月

%

n

2.3
‑
35.6
6.1
‑
‑
0.8
10.6
44.7
100.0

1
‑
64
4
‑
‑
‑
20
44
133

n

12月
%

6月

%

0.8
‑
48.1
3.0
‑
‑
‑
15.0
33.1
100.0

n

計

%

546 19.9122 34.3
4.9
134
9.6
34
859 31.4
80 22.5
2.9
80
2.2
8
0.4
11
0.6
2
0.5
13
0.3
1
0.5
15
0.8
3
8.5
234
6.5
23
846 30.9
83 23.3
356 100.0 2,738 100.0

氷が 573 件（21.4 ％）であり，2012 年も水系が 859 件

Ⅳ 作業環境や季節影響に応じた滑り対策（31.4 ％）
，氷が 546 件（19.9 ％）であり，両年ともに水

1．水濡れ，油系への対策

系と氷が全体の半数を占めていた。この 2 つ以外も両年滑りによる転倒は，労働者側だけではコントロールでともに類似しており，雪が約 5 ％，油系が約 3 ％，粉きない床面の濡れや油汚れ，屋外では雨露あるいは降雪

体，紙類，食品系については 1 ％未満と少なかった。

など床面状態，すなわち作業環境の管理状況に依存して次に月ごとの集計結果から季節影響がどれくらい存在いるとの前提で対策を考えるべきである。そのため，基するのかを確認したい。2011 年は 4 ～ 11 月の 8 か月で本的には屋内外問わず摩擦係数の高い床材の採用，定期最も多かったのが水系で，7 月の 42 件（38.5 ％）から 5

的なモップ掛け等による床面の濡れ防止といった設備お

月の 150 件（57.7 ％）の範囲にあった。一方，寒さの影

よび作業管理面の対策が求められる。しかし実際には外響を受ける 1 ～ 3 月および 12 月の 4 か月は氷が最も多

出先などのように床面状態を管理できない場面は多々存

かったのだが，同じ冬季でも気温差を反映したようで 3在することから，水や油に対して所定試験で滑りにくさ

月の 66 件（27.8 ％）と 1 月の 296 件（54.0 ％）ではかが検証されている耐滑性 5） を有する安全靴等の着用もなり違っていた。

欠かせない。ただし耐滑性にも限界があり，氷や雪，粉2012 年も前年とほぼ類似した傾向であり，4 ～ 11
月の 8 か月で最も多かったのが水系で，10 月の 40 件

体には効果がないことも同時に知っておかねばならない。

（32.8 ％）から 3 月の 113 件（38.0 ％）の範囲にあった。

耐滑性に関しては，滑りやすい床面での作業に従事す

そして前年と同じく 1 ～ 2 月および 12 月の 3 か月は氷る業種では認知されているものの，残念なことに耐滑性が 最 も 多 く，12 月 の 122 件（34.3 ％） か ら 2 月 の 191のある靴の着用経験がない業種に従事する者にとっては件（46.1 ％）の範囲にあった。このように冬季の氷によその存在や効果がほとんど知られていない。当面の課題

る滑りとそれ以外の季節における水濡れによる滑り対策

はさらなる普及になるが，将来的には業種や作業内容をに注力することの重要性が示唆された。

問わず勤務時間内の標準装備にまで浸透して欲しいもの
である。

17

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

2．氷への対策
冬季は氷による滑りが最も多かった。冬だから凍結す
るのは当たり前なのだが，地域や気温差も大きいことからとりわけ対策が必要な場所や場面を特定することが重要である。労働災害における注意が必要な場所として

引用文献
1）中央労働災害防止協会．安全衛生年鑑

平成 18 年度版，東京，2006.
2）中央労働災害防止協会．安全の指標

令和元年度，

東京，2019.

は，屋外の管理が行き届きにくい場所，例えば通路や出

3）大西明宏．休業 4 日以上の労働災害における転倒

入口，駐輪場や駐車場が挙げられる。また凍結リスクが原因：月ごとの集計からみた特徴．人間工学．56

高い場面は天気予報からある程度予見ができる。そこで（3）：101-107, 2020.

やるべきことは路面の濡れ予見と融雪剤や凍結防止剤の4）厚生労働省 職場のあんぜんサイト．労働災害（死事前散布である。しかしながらすでに凍結している場合

亡・休業４日以上）データベース，入手先 <http://は氷の除去に限界があることや，気温上昇による氷表面

anzeninfo.mhlw.go.jp/anzen_pgm/SHISYO_FND.

の溶け出しを踏まえた対応が不可欠になる。溶ける程度

aspx>，< 参照 2012-10-19>の薄い氷であれば融雪剤，そうでなければ摩擦力を高めるための砂の散布が有効である。これら凍結対策に必要な凍結防止剤，融雪剤や砂などは上述の注意が必要な場
所付近に配置し，自由に使用できる体制づくりが求められる。

Ⅴ おわりに
本稿では転倒による死亡ならびに休業 4 日以上の労働災害データを対象に転倒原因および滑り原因の分析結果
を中心に紹介した。転倒といってもその実情は多岐にわたる。労働現場における転倒防止においては滑り防止が最優先であり，とりわけ冬季の氷による滑りとそれ以外の時期の床面の濡れ（水系）による滑りを意識した対応が求められる。

185）日本産業標準調査会．JIS T 8106（安全靴・作業
靴の耐滑試験方法），2016.

日本転倒予防学会誌 Vol.10：19 - 25 2023

特集地域在住高齢者の転倒と転倒予防〜ロコモティブシンドロー
ムおよび脊椎グローバルアライメントの観点から〜
世木直喜 1） 中島宏彰 1） 伊藤定之 1） 大内田

隼 1） 飯田浩貴 1）竹上靖彦 1） 田中智史 2） 両角正義 3） 村本

明生 3） 小林

和克 4）

石塚

真哉 1） 関泰輔 5） 長谷川

幸治 6） 今釜史郎 1）1）名古屋大学大学院医学系研究科 整形外科学
2）ナゴヤガーデンクリニック 整形外科
3）刈谷豊田総合病院 整形外科
4）日本赤十字社愛知医療センター名古屋第二病院 整形外科
5）愛知医科大学メディカルセンター 整形外科
6）関西福祉科学大学 リハビリテーション学科

Ⅰ はじめにめには，地域高齢者について運動機能や転倒リスクを調転倒は高齢者が日常生活で直面する問題である。65歳以上の高齢者の 30 ％が少なくとも年に 1 回の転倒を1）

査することが重要であると考えられる。
名古屋大学では地域住民コホート研究である「八雲研

経験し ，転倒により生じる骨折はその後の身体機能に究（Yakumo study）」によって，地域在住中高年者の大きな悪影響を及ぼす。その結果，転倒・骨折は要介

健康状態についてさまざまな研究を重ねてきた。当教室

護の原因の 13.0 ％を占め，認知症，脳血管障害，高齢が担当する運動器検診では，運動テスト，筋力テスト，

2）による衰弱に続く主要な原因となっている 。日本整形
3）

体組成計，重心動揺検査，脊椎アライメント，変形性関では，ADL（日常生活動作）

節症など多岐にわたる項目を継続して評価しており，こに重大な障害をもたらす大腿骨近位部骨折の発生原因のれらのデータを多角的に検討した結果を継続的に発信し77.7 ％は転倒で，90 歳以上に限れば 84.1 ％が転倒によている。本稿では，これまでに蓄積された解析結果かり受傷している。このように，昨今の高齢化社会においら，地域在住高齢者における転倒リスクについて，ロコて転倒は ADL 障害をきたす高齢者の運動器疾患とのつモティブシンドロームおよびグローバルアライメントのながりが強く，重要性を増している問題であり，健康寿

観点から述べたい。

外科学会による全国調査

命の延伸のために高齢者の転倒予防はきわめて重要な課

Ⅱ Yakumo study の紹介

題であるといえる。
病棟での転倒予防，在宅要援助者の転倒予防など，転Yakumo study は北海道八雲町と名古屋大学が協同し倒リスクが高い人々についての検討が行われている一方て開始した任意参加の住民検診で，生活習慣病および悪で，地域一般健康住民の転倒リスクについては未だ不明性腫瘍コホート研究として 1981 年に開始された。現在な点が多い。わが国では，福島県の地域住民コホート研

では内科，整形外科，泌尿器科，眼科，耳鼻科などの研究4）によって，地域在住高齢者（60 歳以上）の主観的疲労（SF-36 の Vitality サブスケール）が将来の転倒リ

究班から構成されており，コロナ禍による 2020，2021
年の例外的な中断を除いて継続実施されている。

スクと関連することや，中高年者（40 歳以上）におい

八雲町は北海道の南部に位置し，人口 17,252 人，老て男性の脊椎後弯と転倒の関連性が指摘されている。こ齢人口（65 歳以上）が 5,369 人（31.1%）を占めている（平のように，高齢者全般における転倒の問題を取り扱うた成 27 年国勢調査）。主な産業は水産業・酪農・農業など

連絡先：名古屋大学大学院医学系研究科 整形外科学〒 466-8550

世木直喜



愛知県名古屋市昭和区鶴舞町 65

TEL：052-741-2111

FAX：052-744-2260

E-mail：segi.naoki@med.nagoya-u.ac.jp

受理日：2023. 3. 14

19

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023の一次産業である。Yakumo study は任意参加であり，める。両脚で立ち上がれたら，次は片脚で行い，片脚でいわゆる「元気な」中高年者が母集団であることに注意

立ち上がれたら立ち上がりテスト合格とする。

が必要である。日常生活に介助を要する人や，日常生活

5．2 ステップテストに制限が加わるような疾病を持つ人は基本的には含まれ被験者に両足をそろえた状態からできる限り大股でず，ほぼすべての参加者は独立して日常の活動を営むこ

2 歩歩き，両足をそろえることを求める。2 歩分の歩幅とが可能な身体能力を保持している。

（cm）を計測し，身長（cm）で除した値を 2 ステップ

Yakumo study は名古屋大学大学院医学研究科倫理委

値とする。

員会の承認を得て実施しており，対象者には研究の目的

6．ロコモ 25

や内容について十分な説明を行い，書面にて同意を得て被験者に質問紙を用いて 25 の質問に回答してもらい，いる。また，すべての検査は検診対象者の自主的な参加合計点数をロコモ 25 点数とする。これら立ち上がりテによって実施されている。

スト，2 ステップテスト，ロコモ 25 の 3 項目が後述するロコモティブシンドロームの診断に用いられるテスト

Ⅲ Yakumo study 運動器検診の主な評価項目である。

運動器検診で実施している検診項目について紹介す7．体組成計体成分分析装置 InBody770（株式会社インボディ・

る。
1．転倒歴

ジャパン）を使用している。このデバイスは生体電気イ

質問紙を用いて，過去 1 年間の転倒回数について調査

ンピーダンス法（BIA）によって非侵襲的に筋肉・体水する。

分・体脂肪などを約 60 秒で測定可能である。

2．Timed Up and Go test（TUG）

8．重心動揺検査

立ち上がりと方向転換を組み合わせた歩行速度試験

重心動揺計 G-620（アニマ株式会社）を使用していで，移動能力の評価として開発されたが，転倒リスク評る。重心動揺計は立位における重心の軌跡を二次元で描価としても使用されている。45 cm の椅子と，椅子から出し，立位バランスを非侵襲的に短時間で計測可能であ3 m 先に目印のコーンを置き，椅子から立ち上がって目る。被験者はセンサープレート上に立ち，正面を見て視印まで歩き，折り返して着座するまでの所要時間（秒）線を動かさずに 30 秒または 1 分間保持し，次に閉眼しを計測する。

て同様に行う。軌跡長（計測時間内の重心の移動距離），

3．歩行速度

矩形面積（前後左右各軸の最大幅で囲まれる長方形の面

被験者に 10 m を最大努力で早く歩くことを求め，そ積）などのパラメータが得られる。
9．脊椎アライメントの所要時間（秒）を計測する。
4．立ち上がりテスト

検診時期によって脊椎アライメントの計測法が異な被験者に 40 cm の高さの台に腰かけてもらい，反動る。Yakumo study における脊椎アライメント計測は，をつけずに立ち上がりそのまま 3 秒間保持することを求

まずスパイナルマウス（インデックス有限会社，図 1）

非侵襲的に脊椎アライメントを測定可能である。
図1

20

スパイナルマウスによる脊椎アライメント計測

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

地域在住高齢者の転倒と転倒予防から始まった。スパイナルマウスは非侵襲的に脊椎アラ

lordosis，LL）が PI に対応する必要がある。このようイメントの計測が可能なデバイスで，脊柱可動域をも計に，腰椎部と仙椎（骨盤）のアライメントがグローバル

測できる利点があるが，近年注目されているグローバル

アライメントの基礎となるため，腰仙椎アライメント不アライメント（次項）における骨盤パラメータの計測は

良の有無はグローバルアライメントに大きく影響する。

困難であった。現在は単純 X 線撮影が導入され，通常

Schwab らは米国健常人の検討から，調和のとれたの整形外科診療と同様のアライメント計測が可能となっ腰仙椎アライメントの基準をおよそ PI－LL ＜ 10°としている。

た。この関係は人種の違い，疾患特性の違いなどが考慮

10．グローバルアライメントされないため議論はあるものの，ひとつの基準として広Dubousset ら，Duval-Beaupère らによって，立位にく認知されている。

おけるアライメント（配列）やバランスの理解には骨盤の形態が重要であり，脊柱アライメントや下肢関節が骨Ⅳ ロコモティブシンドロームとフレイル

盤形態に対応することで立位バランスが保たれているこ

高齢者の身体能力低下について，近年ロコモティブシとが知られるようになった。成人の脊柱アライメント異ンドロームおよびフレイルの概念から議論されることが常においては，冠状面ではなく矢状面アライメントが健多くなっている。ロコモティブシンドロームは 2007 年

康 関 連 QOL（health-related quality of life，HRQOL）に日本整形外科学会によって「運動器の障害によって，に最も影響するため，脊柱矢状面アライメントに対する介護・介助が必要，あるいは介護・介助が必要になるリ研究が行われ，2012 年の SRS-Schwab 分類など，成人

スクが高くなっている状態」と定義され，筋・神経系の脊椎疾患について病態や治療目標の決定についての理の機能低下や関節の変形，骨の脆弱化などから歩行障解が進んでいる。

害や要介護状態までを含む包括的な概念である 5）。ロコ

成人での脊柱病的状態では体幹は前傾することが多モティブシンドロームは，立ち上がりテスト，2 ステッ

く，HRQOL に強く関連する脊柱アライメントである

プテスト，ロコモ 25 の 3 つのロコモ度テストの結果か

sagittal vertical axis（SVA）は，前傾の程度を表す指ら判定され，その結果によりロコモ度 1 ～ 3 に分類され標のひとつである（図 2）。良好な立位矢状面アライる。

メントのためには，骨盤形態に調和した腰椎前弯が形

フレイルは，「加齢とともに，心身の活力（運動機能成されるところにその基盤があり，この概念は spino-

や認知機能等）が低下し，複数の慢性疾患の併存などのpelvic harmony と呼ばれている。すなわち，骨盤パラ

影響もあり，生活機能が障害され，心身の脆弱化が出メータである pelvic incidence（PI）が姿勢の影響を受現した状態であるが，一方で適切な介入・支援により，けない個人固有の骨盤形態を表し，腰椎前弯（lumbar

生活機能の維持向上が可能な状態像 6）」であり，ロコモ
ティブシンドロームとともに高齢者の健康の評価における重要な評価指標である。フレイルには身体的，精神・心理的，社会的の 3 側面があり，身体的フレイルはロコ
モティブシンドロームと密接に関連する。ロコモティブ
シンドロームがフレイルよりも早い時期から現れ，進行するとされ，移動機能の低下によって社会参加に支障をきたすロコモ度 3 が身体的フレイルに相当する段階であ

LL

SVA
PI

図2

る。さらに，ロコモティブシンドローム高齢者におけるSVA（sagittal vertical axis）：第 7 頸椎椎体中心を通る垂線と仙骨終板後縁との距離。
PI（pelvic incidence）：仙骨終板の垂線と，仙骨終板中央と大腿骨頭中心を結ぶ線分が成す角。
LL（lumbar lordosis）：第 1 腰椎上縁と仙骨上縁が成す角。
この模式図では PI に比して LL が小さく
（腰仙椎アライメントが不良で PI と LL が
調和しておらず），体幹が前傾し SVA が大きくなっている。

グローバルアライメント

転倒の発生率は，一般高齢者における発生率よりも高い 7） とされる。これらから，高齢者の転倒を検討する
上でロコモティブシンドロームが重要であると考えられる。
ロコモティブシンドロームとフレイルの関係については，Yakumo study においても Imagama ら 8）がその特徴と差異を明らかにしている。中高年者 1,016 名（平均 64 歳，女性 589 名）の解析において，ロコモティブ
シンドロームは参加者の 14.4 ％，フレイルは 10.8 ％で21

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

あった。ロコモティブシンドロームは疼痛，膝および腰リスクとの関連に有意性が見いだせなかった。これは，椎の変性，脊椎アライメント不良，ボディバランス不良

母集団がいわゆる元気な高齢者であるという地域特性がを反映していた一方で，フレイルは筋力低下を反映して表れている可能性がある。

いた。この結果からも，地域在住中高年者における身体

では，Yakumo study 参加者におけるロコモティブ

的 QOL 低下の評価には，フレイルよりもより早期に現シンドロームの状況はどうなっているのであろうか。

れるロコモティブシンドロームの方が重要である可能性

Kobayashi ら 11） は，5 年間の縦断検討（2011 年→ 2016がある。

年）によってロコモティブシンドローム有病率の変化だ
けでなく，ロコモ度 1 をスクリーニングすることの重要

Ⅴ バランスや転倒に関連した Yakumo study
Yakumo study におけるバランスや転倒リスクの解析
9）性を示している。当該両年の Yakumo study に参加した，合計 113 名（平均 65.0 歳，女性 64 名）の対象者にによる 2007 年参加者の解析に端を発

ついて 2011 年と 2016 年の結果を比較したところ，2011

する。この研究では，中高年男性 100 名（平均 70.2 歳）

年時はロコモなし：73 名（65 ％），ロコモ度 1：29 名について，転倒経験者は非転倒経験者に比較して 10 秒

（25 ％），ロコモ度 2：11 名（10 ％）で，2016 年はロコ

歩行テスト，背筋力，SVA，重心動揺検査における軌

モなし：51 名（45 ％），ロコモ度 1：45 名（40 ％），ロ

跡長などの項目に有意差を認めた。すなわち，この研究

コモ度 2：17 名（15 ％）であった。そして，2011 年時

は地域の中高年者におけるロコモティブシンドローム，のロコモ度 1 は，ロコモなしに比較して 5 年後の身体能フレイル，およびグローバルアライメントと転倒リスク

力が有意に低下していることがわかった。すなわち，実の関連を示唆し，これらの要素は相互に関連しながら転際に地域在住中高年者について 5 年間でロコモティブシ

倒リスクのみならず中高年者の ADL，HRQOL に影響

ンドロームを有する者が増加することが示されただけでを及ぼしていると考えられた。

なく，ロコモ度 1 がすでに将来の運動機能リスク状態と

1．ロコモティブシンドロームと転倒リスクなることがわかったのである。健常に日常生活を送っては Imagama ら

地域在住高齢者における転倒リスクとロコモティブシ
10）いる一般住民においても，転倒リスクは加齢に伴って潜が調査している。

在的に徐々に増加してくることがわかる。

これは 2019 年 Yakumo study に参加し，該当する運動

2．グローバルアライメントと転倒リスク

ンドロームの直接的な関係は Iida ら

器検診をすべて実施した高齢者（65 歳以上，189 名）の立位バランス能力について，体幹が与える影響は大き解析で，転倒リスク評価には 5 項目版転倒スコア（fallい。グローバルアライメントとロコモティブシンドロー

risk index，FRI-5）を使用した。FRI-5 は，（1）過去

ムの関連について，Muramoto ら 12） が中高年女性を対

1 年に転んだことはありますか（はい：5 点），（2）歩く象として検討している。2011 年 Yakumo study 参加者

速度が遅くなったと思いますか（はい：2 点），（3）杖の女性 125 名（平均 66.2 歳）のうち，26 名がロコモティを使っていますか（はい：2 点），（4）背中が丸くなっブシンドロームと判定された。年齢による調整を実施してきましたか（はい：2 点），（5）毎日お薬を 5 種類以ても，ロコモティブシンドローム群は spinal inclination

上飲んでいますか（はい：2 点）の 5 項目で構成されてangle（SVA と同様，体幹前傾の指標となる）が大きく，いる。

LL が小さかった（なお，当時の検診では PI は測定してFRI-5 が 6 点以上である高齢者を転倒リスクありといない）。すなわち，グローバルアライメントがロコモ

し， 転 倒 リ ス ク の 有 無 に よ り 2 群 に 分 け， 転 倒 リ ス

ティブシンドロームや身体能力と関連していることが示

クと関連する因子を検討した。転倒リスク群（30 名，された。

15.9 ％）ではロコモ 25 の点数が有意に高く，年齢など

さらに Morozumi ら 13） が腰仙椎アライメント不良で調整したロジスティック回帰分析の結果，ロコモ 25と 重 心 動 揺 に つ い て 検 討 を 加 え た。2016 年 Yakumo

は転倒リスクと関連する独立した因子であることが明ら

study に参加した中高年者 135 人（女性 78 名）を対象かとなった。ROC 解析では，転倒リスク予測に最適なと し，spino-pelvic harmony に 着 目，PI－LL ＞ 10°を

ロコモ 25 のカットオフ点数は 12 であり，これはロコモ

腰仙椎アライメント不良群と定義した。ロコモなし，ロ

度 1 の範囲に当てはまる。このようにロコモティブシン

コモ度 1 ，ロコモ度 2 での比較検討を行うと，腰仙椎ア

ドロームは実際に地域在住高齢者の転倒リスクと関連しライメント不良はロコモ度 2 群においてその占める率がており，ロコモ度 1 からリスクとなっていることがわ高かった。また，重心動揺計の結果から，腰仙椎アライ

かった。なお，興味深いことに，各種運動テストは転倒

メント不良群（68 人，平均 64 歳）は正常群（67 人，平22

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

地域在住高齢者の転倒と転倒予防

均 63 歳）に比較して軌跡長，面積とも有意に大きく，

ら，おそらくこれに対抗するために抗重力筋には負荷

腰仙椎アライメント不良と重心動揺悪化の関連が示されがかかる。このため，腰仙椎アライメント不良群においた。

て，特徴的な前後方向の重心の不安定性が現れたものと14）はこれを発展させ，高齢者（65 歳以上）に考える。言い換えると，立位における重心維持は可能でついて，立位姿勢が良好であっても腰仙椎アライメントあったとしても，腰仙椎アライメント不良があると抗重異常が潜んでいると立位バランスが悪影響を受けている

力筋群はより大きなエネルギーを必要とする非経済的なことを示した。2018・2019 年 Yakumo study 参加者を状態にあり，これがバランスの悪化につながると考えら対象として，SVA 5cm 未満，すなわち立位における体れる。

幹前傾が認められない参加者（180 名，平均 70.7 歳，女

3．グローバルアライメントと歩行

Segi ら性 102 名）に限定し，腰仙椎アライメント不良群と正常

さらに，われわれは 2019 年 Yakumo study において群を比較したところ，腰仙椎アライメント不良があると2 点歩行動揺計 THE WALKING（マイクロストーン社）

重心動揺検査における軌跡長や面積が有意に大きかっを導入し，歩行時の体幹の安定性について検討を行ってた。また，左右方向では有意差を認めなかったのに対いる。このデバイスは，上部体幹と下部体幹に装着した

し，前後方向において腰仙椎アライメント不良者の軌跡

加速度センサーで三軸加速度を測定することができ，動長は有意に大きいことがわかった。ただし，重心中心に揺比（下部体幹の動揺量を上部体幹の動揺量で除した有意差はなく，重心は維持されていた。よって，見かけ値）によって歩行時のバランスを評価可能である。このの姿勢は良くとも，腰仙椎アライメント不良があると立測定を実施した 108 名について，腰仙椎アライメント良位バランスにおける前後方向の不安定性が増大している

好群 74 名は体幹前後動揺と SVA の相関を認めず，左ことがわかった。

右動揺と SVA の有意な負の相関を認めた。対照的に，さらに，これら腰仙椎アライメントと立位バランスの腰仙椎アライメント不良群 34 名は前後動揺と SVA の検討はロコモティブシンドロームの側面からも観察され有意な負の相関を認め，左右動揺と SVA の相関を認て い る。2016 年 Yakumo study 参 加 者（292 名， 平 均

めなかった（世木ら，第 95 回日本整形外科学会学術総64.1 歳，女性 170 名）を対象としてロコモティブシンド

会）。このように，立位静止時のグローバルアライメン

ロームの有無と重心動揺検査による立位安定性の関係

トによって歩行時の体幹動揺性は異なることがわかったを調査した Tanaka ら

15）の報告では，ロコモ度 1 またが，この結果と運動テストや転倒リスクの関連や，転倒

は 2 は男性 122 名中 60 名，女性 170 名中 112 名に認めに及ぼされる影響は今後の検討課題である。

られ，ロコモティブシンドロームがあると重心動揺検査

4．過去と現在の Yakumo study

における軌跡長が有意に増加しただけでなく，Segi ら

Kobayashi ら 16） による Yakumo study 参加者の比較の結果と類似し前後方向の軌跡長がロコモティブシンド

検討により，近年の地域在住高齢者の身体能力は過去に

ロームリスクと最も関連する独立因子であった。このよ

比較して向上している可能性が示唆されている。2001

うに，腰仙椎アライメント不良，重心動揺検査における～ 2003 年の参加者（488 名）と 2016 ～ 2018 年の参加

前後方向不安定，ロコモティブシンドロームリスク状態者（309 名）を性別と年代（65 ～ 74 歳と 75 ～ 84 歳）

は相互に関連し，地域在住高齢者の立位バランス，ひい

別に検討した結果，10m 歩行時間，2 ステップテストのては転倒リスクに影響を及ぼしていると考えられる。

結果はいずれの性別・年代においても有意に向上してい腰仙椎アライメント不良に関連した立位バランス不良

た。基礎体力向上や健康志向，ロコモティブシンドロー

は，ロコモ度 1 と同じく前病的状態であると考えられムに対する啓発活動など，複数の要因が関与しているとる。成人脊柱変形と呼ばれる，脊柱の変形による姿勢や考えられるが，地域在住高齢者の身体能力はこの 15 年

バランス障害を症状のひとつとする疾患群では，体幹が間で向上しているのかもしれない。高齢者の転倒の減少

前傾し（SVA が正常範囲を超えて大きくなり），重心のを期待したい。

前方移動が認められる。この重心中心の前方移動は，背筋群をはじめとした抗重力筋の相対的な活動低下による

Ⅵ 研究の限界および今後の課題

14）

Yakumo study は地域住民に広く浸透していると考えの解析集団は SVA が病的に大きくない検診参加者であられるが，参加は任意であるため，参加者はより健康にるため，重心中心の移動は認められなかった。しかし腰対する意識が高い集団であると考えられる。また，ロコ

仙椎アライメント不良は体幹を前方化しようとするか

モティブシンドロームの有病率には地域差が存在するこ

体幹の前傾を反映したものである。一方で，Segi ら23日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023とがわかっており，八雲町のロコモティブシンドローム

hip fractures in Japan. J Orthop Sci. 15（6）：737-

有病率は都市部よりも低い

745, 2010.

17）。よって，Yakumo study

データには選択バイアスがある可能性がある。

4）Kamitani T, et al. Longitudinal Association

また，これまでわれわれは地域在住中高年者におけるBetween Subjective Fatigue and Future Falls

ロコモティブシンドローム，グローバルアライメント，

in Community-Dwelling Older Adult：The

重心動揺などの関連を探ってきたが，転倒リスクに直結

Locomotive Syndrome and Health Outcomes in

すると思われるバランス能力に関しては静止立位に対す

the Aizu Cohort Study（LOHAS）.J Aging Health.

る評価にとどまっており，歩行中などの動的なバランス

31（1）：67-84, 2019.

の評価が不十分であると考えている。われわれはこの問題に取り組むために，2019 年から加速度センサーを使

5）日本整形外科学会．ロコモティブシンドローム診療ガイド．文光堂，東京，2010.

用した歩行解析を導入した。しかし，コロナ禍のために

6）鈴木隆雄．後期高齢者の保健事業のあり方に関

この検診は現時点では予備的なものとなっているので，

す る 研 究．Accessed February 23, 2023. https://

今後のデータ収集を待ちたい。

mhlw-grants.niph.go.jp/project/25215

さらに，転倒リスクや転倒予防のためのデータは集積7）Matsumoto H, et al. Locomotive syndrome

されつつある一方で，実際に転倒を予防するためにこれ

presents a risk for falls and fractures in the elderly

らの知見をいかに社会に還元し実践するかは Yakumo

Japanese population. Osteoporos Sarcopenia. 2

study の課題として残っていると考える。

（3）：156-163, 2016.
8）Imagama S, et al. Differences of locomotive

Ⅶ まとめ

syndrome and frailty in community-dwelling

本学で長期間継続的に実施している Yakumo study

middle-aged and elderly people：Pain, osteoarthritis,の解析結果をもとに，地域在住高齢者，中高年者のロコ

spinal alignment, body balance, and quality of life.

モティブシンドロームやグローバルアライメントから観Mod Rheumatol. 30（5）：921-929, 2020.

察した転倒リスクについて述べた。地域に住まう高齢者

9）Imagama S, et al. Influence of spinal sagittalの転倒は今後も増加すると考えられ，きわめて身近かつalignment, body balance, muscle strength, and

重大な社会的問題である。引き続き検診を通じて知見を

physical ability on falling of middle-aged and深め，地域在住者の転倒予防に貢献できる研究成果を発

elderly males. Eur Spine J. 22（6）：1346-1353,

信していきたい。

2013.
10）Iida H, et al. Association between locomotive

Ⅷ 謝辞
北海道八雲町保健福祉課の皆様，貴重な資料を提供してくださった八雲町住民の皆様に感謝します。

syndrome and fall risk in the elderly individuals
in Japan：The Yakumo study. J Orthop Sci.
Published online, December 13, 2022.
11）Kobayashi K, et al. Locomotive Syndrome StageⅨ Funding
研究の一部は学術振興会科学研究費補助金を受け実施した（18K09102）。

1 Predicts Significant Worsening of Future Motor
Performance：The Prospective Yakumo Study.
BioMed Res Int. 2019：e1970645, 2019.
12）Muramoto A, et al. Spinal sagittal balance

引用文献

substantially influences locomotive syndrome and1）Tinetti ME, et al. Falls, Injuries Due to Falls, andphysical performance in community-living middle-

the Risk of Admission to a Nursing Home. N Englaged and elderly women. J Orthop Sci. 21（2）：J Med. 337（18）：1279-1284, 1997.

216-221, 2016.

2）内閣府．令和 4 年版高齢社会白書（全体版）．内13）Morozumi M, et al. Relationship between

閣府ホームページ．Accessed February 12, 2023.

lumbopelvic discordance and locomotive syndrome

https://www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/in a middle-aged community-living population：

w-2022/html/zenbun/index.html

The Yakumo study. J Orthop Sci. 25（4）：693-

3）Hagino H, et al. Nationwide one-decade survey of
24699, 2020.

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

地域在住高齢者の転倒と転倒予防

14） Segi N , et al. S p in op elv ic I mb ala nc e I s16）Kobayashi K, et al. Overcoming locomotive

Associated With Increased Sway in the Center

syndrome：The Yakumo Study. Mod Rheumatol.

of Gravity：Validation of the“Cone of Economy”

31（3）：1-8, 2021.

Concept in Healthy Subjects. Glob Spine J.
Published online, September 2021.

17）Tanaka S, et al. Differences in the prevalence of
locomotive syndrome and osteoporosis in Japanese15）Tanaka S, et al. Increasing postural sway inurban and rural regions：The Kashiwara andbalance test is related to locomotive syndrome

Yakumo studies. Mod Rheumatol. 32（1）：199-

risk：A cross-sectional study. J Orthop Sci. 24（5）：204, 2022.

912-917, 2019.

25

日本転倒予防学会誌 Vol.10：27 - 32 2023

特集

病院内における高齢者の転倒予防
北村

新 1）

大高

洋平 2）

1）藤田医科大学保健衛生学部リハビリテーション学科
2）藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座

キーワード

医療安全

転倒

外傷

活動

インシデントⅠ はじめに病院内の転倒・外傷予防対策の方策は多岐にわたる。

超高齢社会を迎えてなお高齢化が進むわが国では，入これは，転倒発生予防から外傷予防までの流れのなかで院患者も高齢化している。転倒は高齢者にとってけがや介入のポイントが複数存在するからである。患者個別に死に至る主要な事故であり，病院内では身体・精神的な時系列に沿って対策を考えると（図 1），入院時の転倒

合併症を伴うことで原疾患の治療に影響を及ぼし，入院リスクの評価，評価結果に基づいた患者への予防的な介期間の延長や医療費の増大を招く。病院内で生じる医療入，危険行動の検出と対応により転倒防止に努める。発事故で最も発生頻度が高いのは転倒であり，転倒予防は生した転倒に対しては，その影響を最小限に止めるため病院内の医療安全において主要な目標の一つである。

に，局所衝撃の吸収に努め，その後は状況や原因を評価

転倒リスク評価
・多職種カンファレンス
・スクリーニングツール
予防的介入・自立度と歩行補助具の決定
・環境調整 ・患者教育
・リハビリテーション
転倒行動検出・対応

再発防止
・個人に対する対策の見直し
・病棟のシステム改善

・定期的巡回・離床センサー転倒
局所衝撃吸収・衝撃吸収マット・ヒッププロテクター
転倒後の評価・インシデントレポート
・患者への聴取

図1

病院内における転倒予防対策の枠組みと現状

連絡先：藤田医科大学保健衛生学部リハビリテーション学科〒 470-1192

患者個別に行われる転倒予防対策の一連の流れを入院時からの時系列に沿って示す。各
介入ポイントで介入の内容や課題が異なる。

北村新

愛知県豊明市沓掛町田楽ヶ窪 1 番地 98

TEL：0562-93-9000

FAX：0562-93-6817

E-mail：shin.kitamura@fujita-hu.ac.jp

受理日：2023. 3. 27

27

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

して，患者個人の単位では再発の予防に努め，病棟単位活用する利点と欠点を表１に示す。当該モデルが臨床にではシステム全体の改善を検討する。本稿では各対策に導入されることの最大の利点は，患者個別に定期的に評ついて現状を述べたうえで，その課題と展望について論

価をするためにデータの取得やスコアリング，整理などじる。

に費やしていた人的資源が削減されることであろう。医療者の臨床的な判断と併用して転倒リスクを評価するこⅡ 転倒リスク評価とで，予測精度を下げずに資源削減が期待できる。それ

転倒リスクの評価は国内外で多くのチェックリスト型

は，逼迫した看護業務の改善に貢献し，その他の看護のスクリーニングツールが使用されている。国内の急性業務や医療安全に費やす時間をつくり出す可能性があ期病院では横浜市立市民病院が開発し看護協会や東京都る。また，転倒予防の主要な目的である外傷予防の観点

5）

がもっとも

から，転倒に伴う外傷を予測するモデルも開発されてよく使われており，各施設の状況に合わせて改変もされおり 6），今後のさらなる開発と臨床への導入が期待され

ている。

る。

によって普及されたアセスメントツール

これらのツールは転倒リスクによる患者の層別化や，患者個別のリスク因子の同定を可能とするが，一方で，
1）

Ⅲ 予防的介入

予測精度の不十分さや ，患者ごとに一定の頻度で繰り転倒リスクの評価結果に基づいて転倒予防対策の計画

返し評価をすることによる医療者の業務負担の増大，転が立案され，患者に対する介入が始まる。患者の能力評倒を減らす効果のエビデンス不足などが指摘されてい価に基づいて歩行補助具や車椅子が選定され，患者が自

2）3）。実際に従来の評価ツールと臨床的判断により患身で移動してよいか，または医療者の見守りや介助のも者のリスクを予測して，その結果に基づいて転倒予防対と移動するか，その範囲は病室のベッド周辺か，トイレ策を実施した群と，臨床的判断のみで予測して対策を実や病棟内の移動も含むか，などの活動における自立度を施した群の転倒発生率を比較した研究では，群間に有意決定する。特に高齢者は，加齢や不活動性によって身体差はなく，臨床的判断のみで予測した群では看護師の事

機能のみでなく認知機能が低下することも多く，受傷部

る

2）

務作業時間が短縮したことが示されている 。最新の転やその他の身体部位の機能改善を図るのみでは生活動作

倒予防に関するガイドラインでは，従来のスクリーニンが向上しないケースも多い。例えば，受傷後に病院内でグツールのスコアリングで評価するのではなく，多因子

車椅子を使用している場合，車椅子から立ち上がるときの転倒リスクを詳細に評価することを推奨しており，従に車椅子のブレーキをかける手順を覚えることができず

4）

転倒の危険性が高くなるため，医療安全の観点から車椅

来の手法を再考する動向がみられる 。

子・ベッド間の移乗やトイレ動作の自立が困難となるこ

こういった背景のなか，近年では日々の臨床業務で蓄とがある。

積される電子カルテ内のデータから自動で転倒リスクを評価は多職種チーム内でそれぞれの専門職の視点から算出するモデルが開発され，従来のツールと同程度かそ
5）行われ，転倒時の外傷リスクなどを含めた包括的な判断

れ以上の精度が確認されている 。この新たなモデルを

表1

電子カルテデータを利用した転倒予測モデルを利用するメリットとデメリット

評価に必要な要素

28

評価の特徴
既存アセスメントツール

AIによる転倒予防システム

AIを用いる利点・欠点

評価と情報収集にかかる負担の軽減

データの取得観察評価と医学的情報の参照 電子カルテ内の既存のデータ

評価の方法

繰り返し看護師が評価

定期的に自動で算出

評価にかかる負担の軽減

更新の頻度

不十分な可能性

高頻度

患者の状態に合ったリスク
予測が可能

データの蓄積

データの入力や整理が必要

他の臨床業務により自動で蓄積

ビッグデータにより予測精度の改善が期待できるリスク因子の同定

評価の過程で把握しやすい

リスクの高低のみでは結果は把握しにくい直接的に対策内容の決定につながりにくい日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

病院内における高齢者の転倒予防

により自立度が検討されることが望ましい。また，患者件であり，逼迫する病棟業務のなかで実現可能なシステの能力や動作方法に合わせて自室内の環境や使用する福ムや医療安全文化の構築が重要であると考えられる。

祉用具を調整することで，活動性の向上を止めずに転倒

リハビリテーションでは，訓練により能力の向上を図

リスクの減少を図ることができる（図 2）。決定されたることで転倒のリスク削減を図るが，一方で活動度の上

自立度や環境調整の内容は，医療者間で共有することで昇と転倒との関係が重要となる 10）。必ずしも能力向上統一した安全対策がなされる。

がそのままリスクを軽減するわけではなく，低くも高く

患者と転倒の危険性や予防戦略を共有する患者教育は
7）もない中途半端な能力を有する患者が最も転倒頻度が高

国外の研究にて転倒を減らす効果が示されている 。患

いことには留意する必要がある。すなわち機能・能力と者個別に実施する教育の効果は認知機能障害のない患者

転倒リスクには，逆 U 字の関係がある（図 3）11）。また，に限定される 8）。しかし，患者のみではなく病棟スタッ主役である患者がなぜ転倒リスクの高い行動をとるかとフへの教育も併せて行うことで，患者教育に関する介入いう点も介入のポイントがあるかもしれない。患者は機を直接受けていない認知機能障害を有する患者において能や能力の改善に伴い，自身の能力を確かめるかのよ9）も転倒を減らす効果が示されている 。つまり，病棟単

うなチャレンジする行動パターンをとることがある 12）。

位で取り組むことが患者全体の転倒を予防するための条

事前にリハビリテーション訓練内で安全が担保された環

左図：患者のベッドからトイレや車椅子までの動線に手すりを設置し，途絶えることなく伝い歩きで移動できるように調整されている。
右図：背もたれや肘かけがあるため転倒しにくい車椅子上で靴の着脱を行い，靴を履いていない状態でベッド・車椅
子間の移乗動作が行えるよう，足元に滑り止めマットが敷かれている。また，靴の着脱時に足元へ手を伸ばさなくてよいように，靴は手に取りやすい高さに設置されている。
図2

患者の能力に合わせた病室内の環境調整（/1,000患者・日）（n＝237）

15

転倒率

10

5

0

図3

1

2

3
4
5
FIM 移乗得点

6

7 （点）FIM：Functional Independence Measure
日常生活活動の自立度評価で，得点が高いほど自立度が高いことを示す。
1〜4 点は介助が必要，5 点は監視・声かけで動作が可能，6, 7 点は自立。
FIM4 点のときに転倒率が最も高く，全体として逆 U 字の関係性がみられる。
（文献 11 の図を改変）

移乗動作能力と転倒率の関係

29

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

境下で動作の経験をすることで，患者の理解を促進し，に適切に割くことが可能になる。連続モニタリングシス

活動性を損なわずに転倒を予防できる可能性がある。

テムによって病室内での患者の状態を定量的に記録することができれば，離床時間やスケジュールの管理にも役

Ⅳ 転倒行動の検出立てることができ，必要以上の臥床時間延長に伴う廃用離床センサーや医療者の巡視によって危険行動を検知症候群などを防止できるかもしれない。これらのシステする。認知症や脳卒中後の高次脳機能障害により判断能

ムは病院ではまだ普及が進んでおらず，今後は厳格な患力が低下している場合には，特に危険行動を起こすリス

者のプライバシー保護や頻回なベッド移動などの病院特クが高く，センサーの設置や看護師が巡視や対応がしや異的な状況・環境に対応したシステムの開発と，臨床にすい病室の配置が行われる。センサーはクリップ式やおける効果検証が期待される。

マット型など多種が臨床で普及しており，特定の対象者
や行動，状況に対しては有効である。しかし，いずれも

Ⅴ 転倒時の局所衝撃吸収

感度の設定が難しく，転倒に至る危険行動の必要最小限

発生した転倒に対しては，転倒から生じる外傷を最小で十分な検出は難しい。頻回な発報により業務負担の増限にするため，転倒時の衝撃吸収に努める。特に高齢者

大や警告への注意低下を招いている現状もある。発報かは，易転倒性，骨脆弱性，多種の併存疾患，内服薬の副ら転倒発生までの時間が短く，現実的に，現場に行く間作用などの背景により種々の外傷発生率が高い。また，には転倒が生じてしまい防止できない可能性もある。病受傷後は安静に伴う廃用症候群の進行により，さらなる室へのカメラ設置は，より正確な危険行動の検出を可能

機能や能力，活動性の低下を引き起こしやすいため，転とし，転倒予防の効果も示されているが，同時に患者の倒時の衝撃吸収は重要な介入点である。

受け入れの悪さやプライバシー保護の問題も指摘されている

13）

衝撃吸収マットの多くはベッドからの転落に備えたものであり，移動能力の高い患者や介護者にとっては，設。

この問題の解決手法の一つとしてシルエット画像の利置によるつまずきのリスク増大や，準備と片付けの負担用が考えられる。シルエット画像は個人の特定は困難でが懸念材料となる。低床ベッドはベッドからの転落時のあるが，対象者の動きを捉えることは可能であり，離床

位置エネルギーを最小化することで衝撃を緩和するが，や転倒などを判別できるため，医療機関におけるプライ

ベッド上での介護が必要な患者の場合は，医療者は身体バシーの問題を軽減しながらビデオカメラの代替手法と的負荷を減らすために毎回ベッドの昇降をしなければな

して活用できる可能性がある（図 4）。画像データの利

らず，手間や負担が増える。また，患者がベッドから起用は，AI を活用した画像処理技術と組み合わせること

き上がって歩き出す場合は，かなり低い位置から立ち上で，高い精度で転倒の検出や予測ができるシステムの開がらなければならず，転倒のリスクが増大する。いずれ発が期待できる。

にしても患者の自立度や活動パターンなどの状況を考慮

また，近年では IoT を利用した連続モニタリングシ

して個別に具体的な使用方法を決定する必要がある。

ステムも開発されており，施設などの介護現場を中心に

ヒッププロテクターは遵守率が高い状況下では一定の導入が進んでいる。精度の高いモニタリングにより，患効果が示されているが 14），着用時の不快感，脱着や排者の危険行動や状態変化を迅速に把握できるほか，医療

泄時の負担増大などの課題も残しており 15），国内では者が必ずしもすべての患者を一定の頻度で訪床する必要

普及しているとは言い難い。

がなくなるため，その分の人的資源を必要度の高い患者

近年では衝撃吸収床材が注目されている。従来は，床病室内をシルエット画像で記録することで，患者の動作が確認できる。図は患者がベッド上で立ち上がり，ベッド柵を越えようとしている最中に後方へ転落した様子。
図430

シルエット画像日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

病院内における高齢者の転倒予防

歩行時など通常は運動を阻害しない程度の硬さが維持され，転倒など大きな衝撃が加わった際に床が変形して衝撃を吸収する。
図5

衝撃吸収床材

材の柔らかさと床上での行う動作の安定性はトレードオ

や画像の利用は，前述したプライバシーなどのいくつか

フの関係として課題であったが，最新技術により動作のの課題を解決する必要がある。

安定性を損なわずに転倒時の衝撃を吸収する床材も開発
16）

シルエット画像（図 4）の利用は，プライバシーの観され始めている（図 5） 。衝撃吸収床材をベッド周囲点から医療機関でも比較的用いやすく，振り返りのツー

や病室，あるいは病棟全体に敷くことで，医療者が衝撃ルとして転倒の実態に基づいた具体的な対策立案にも貢吸収マットを出し入れする手間は省略され，ヒッププロ

献する。実際に筆者らの施設では転倒後に画像を確認す

テクターの遵守率の問題も解消される。材質の違いや研ることで，医療者の想定と異なる状況で転倒が生じてい究数の少なさから，転倒数減少に対する効果はまだ十分たことが分かり，その後の対策が変更されたケースが少に明らかではなく

17），さらなる開発と研究，臨床へのなくない。特徴的な転倒の画像記録は医療者間で共有す導入が期待される。

ることで，教育のツールとしても活用できる。

Ⅵ 転倒後のアセスメント

Ⅶ おわりに

転倒後は通常，病院単位で定められているインシデン

超高齢社会を迎え，なお高齢化が進むわが国では，病トレポートに医療者が転倒の状況を記載し，その情報を院内における転倒予防は今後ますます重要な課題となっ基に再発防止の対策を立案・実行する。また，転倒の原ていくことが想定される。従来の転倒予防対策には，多因を探求し，医療安全チームなどの組織を中心にシステ

種多様な業務が存在する病棟において，多くの資源が割ムの改善に努める。レポートは通常医療者からの視点でかれる。一方で，対策の多くは転倒を減らすエビデンス

まとめられることが多いが，転倒の主体は患者である。

は不十分であり 7）19），機会費用を見直した新たな対策や

なぜ危険行動をとったのか，経験した転倒をどのようにシステム構築の必要性が指摘されている 20）。近年では受け止めているかを知ることは，患者の活動に対する積

最新の技術を活かした新たな転倒予防対策の手法が開発極的な姿勢を阻害せずに，具体的な患者の行動に合わせされ，臨床にも導入されている。それぞれについて課題て再発防止の対策を立案するために重要である

12）。

インシデントレポートは潜在的に内容妥当性の問題をを明確にし，より効果的なシステム・対策方法の開発と実践が求められる。

抱えている。転倒の主要な発生場所は病室であり，医療者が見ていない状況で発生することが多く，転倒後の状況や患者への聴取により医療者が転倒の経過を推察せざ
るを得ない場合も多い。より正確な分析を可能とするために，ビデオなどの客観的データの併用も推奨されている。実際にインシデントレポートに記載されている内容とビデオを用いた分析の結果を比較すると，転倒の原因
や転倒時の活動に関する分析結果の一致率は実に半数以下であったことが報告されている 18）。しかし，ビデオ
31

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

引用文献

Independent Transfer Ability are at High Risk of1）Oliver D, et al. A systematic review and meta-

Falling. J Stroke Cerebrovasc Dis. 31（1）：106-

analysis of studies using the STRATIFY tool for

169, 2022.

prediction of falls in hospital patients：how well12）Aihara S, et al. Patients’ thoughts on their falls

does it work ? Age Ageing. 37（6）：621-627, 2008.

in a rehabilitation hospital：a qualitative study of2）Jellett J, et al. Falls risk score removal does notpatients with stroke. BMC Geriatr. 21（1）：713,

impact inpatient falls：A stepped-wedge, clusterrandomised trial. J Clin Nurs. 29（23-24）：45054513, 2020.
3）Meyer G, et al. Comparison of a fall risk

2021.
13）Hardin SR, et al. Inpatient fall prevention：useof in-room Webcams. J Patient Saf. 9（1）：29-35,
2013.

assessment tool with nurses’ judgement alone：a14）Santesso N, et al. Hip protectors for preventing

cluster-randomised controlled trial. Age Ageing.

hip fractures in older people. Cochrane Database38（4）：417-423, 2009.

Syst Rev.（3）：Cd001255, 2014.

4）Montero-Odasso M, et al. World guidelines for15）van Schoor NM, et al. Acceptance andfalls prevention and management for older adults：

compliance with external hip protectors：aa global initiative. Age Ageing. 51（9）：2022, afac

systematic review of the literature. Osteoporos

205.

Int. 13（12）：917-924, 2002.

5）北村新ほか．AI を活用した転倒転落予測システム

16）Tatemoto T, et al. Shock-absorbing effect

によるリスク管理の現状と今後の展望．新医療．48

of flooring-adopted mechanical metamaterial（2）：36-39, 2021.

technology and its influence on the gait and6）Wang L, et al. Preventing inpatient falls withbalance of older adults. Inj Prev. 28（5）：410-414,

injuries using integrative machine learning
prediction：a cohort study. NPJ Digit Med. 2：127, 2019.
7）Morris ME, et al. Interventions to reduce falls in
hospitals：a systematic review and meta-analysis.
Age Ageing. 51（5）：2022, afac 077.

2022.
17）Drahota A, et al. The SAFEST review：a mixed
methods systematic review of shock-absorbing
flooring for fall-related injury prevention. BMC
Geriatr. 22（1）：32, 2022.
18）Yang Y, et al. Agreement between video footage8）Haines TP, et al. Patient Education to Preventand fall incident reports on the circumstances ofFalls Among Older Hospital Inpatients. Archives

falls in long-term care. J Am Med Dir Assoc. 16

of Internal Medicine. 171（6）：516-524, 2011.

（5）：388-394, 2015.

9）Hill A-M, et al. Fall rates in hospital rehabilitation19）Cameron ID, et al. Interventions for preventing

units after individualised patient and staff

falls in older people in care facilities and hospitals.

education programmes：a pragmatic, stepped-

Cochrane Database of Systematic Reviews. 9（9）：wedge, cluster-randomised controlled trial. The

CD005465, 2018.

Lancet. 385（9987）：2592-2599, 2015.
10）大高洋平編．回復期リハビリテーションの実践戦
略

活動と転倒．医歯薬出版，東京，2016.

11）Kato Y, et al. Stroke Patients with Nearly3220）Barker AL, et al. 6-PACK programme todecrease fall injuries in acute hospitals：cluster
randomised controlled trial. BMJ. 352：h6781,
2016.

特集
高齢期における認知機能と転倒特集に寄せて牧迫

飛雄馬（鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻基礎理学療法学講座）

軽度認知障害および認知症における転倒の実態：疫学データ
杉本

大貴（国立研究開発法人国立長寿医療研究センター予防科学研究部）

認知症および軽度認知障害における転倒の特徴
牧野圭太郎（国立研究開発法人国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター予防老年学研究部，McMaster University, McMaster Institute for Research on
Aging）

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策
平瀬達哉（神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部リハビリテーション学科理学療法学専攻）

認知症本人の視点に立った転倒予防の実践
月井直哉（認知症介護研究・研修東京センター）

日本転倒予防学会誌 Vol.10：35 2023

特集

高齢期における認知機能と転倒特集に寄せて牧迫

飛雄馬

鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻基礎理学療法学講座

今回の特集は，「高齢期における認知機能と転倒」をテーマといたしました。本学会の転倒予防学会誌の編集体制がリニューアルされて企画された特集の第一弾「⼈⽣いろいろな場⾯での転倒と転倒予防」に続く，第二弾となります。
これまで，要支援・要介護の原因は脳血管疾患が最多でしたが，現在では認知症（18.7％）が最も多いことが報告されています（令和元年高齢社会白書）。高齢期における認知機能の低下は転倒の危険因子のひとつとして知られていますが，世界的に高齢化が加速する現状において，認知機能の低下を有する高齢者に対する転倒予防の取り組みがさらに重要となるものと考えます。軽度認知機能障害もしくは認知症を有する高齢者における転倒の特徴や転倒予防対策に関する最新の情報を更新することは，読者の皆様によって有益となるものと確信しています。
本特集では，疫学ならびに臨床研究を主とする研究者の他，地域や施設での認知機能低下を有する高齢者を対象とした転倒予防活動に従事する専門家や実臨床家に執筆していただきました。
・杉本大貴（国立長寿医療研究センター）：軽度認知障害および認知症における転倒の実態：疫学データ
・牧野圭太郎（国立長寿医療研究センター）：認知症および軽度認知障害における転倒の特徴
・平瀬達哉（神奈川県立保健福祉大学）：認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策
・月井直哉（認知症介護研究・研修東京センター）：認知症本人の視点に立った転倒予防の実践（敬称略）
前回の特集「⼈⽣いろいろな場⾯での転倒と転倒予防」で紹介されたとおりに，転倒は人生のさまざまなライフス
テージで発生し得る事象であり，転倒の発生するシチュエーションも多様です。そのため，転倒を予防するうえでは，
各ライフステージでの注意喚起や対策が必要となります。一方，高齢期では加齢に伴って転倒の発生件数が増大し，怪我や障害の発生による社会保障費への影響も懸念され，今後に 75 歳以上の後期高齢者のさらなる人口増加が推定されており，高齢期における転倒予防の重要性はさらに高まるものと考えます。
本特集では，執筆者それぞれの専門的な立場から，先行研究からの知見の紹介や自験データの分析に基づく研究成果，さらには実践例に至るまで，幅広い話題を提供してくださっています。しかしながら，認知機能の低下を有する
高齢者における転倒のメカニズムや介入の効果については不確かなことが多く，今後もエビデンスの蓄積が必要です。
本特集がひとりでも多くの読者にとって，高齢期における認知機能と転倒およびその予防策について改めて考える機会となり，今後の研究につながるアイディアが創出されるきっかけとなり，さらにはその結果としてひとりでも多くの高齢者の転倒を予防する将来につながることとなれば，企画に携わった者として大変嬉しく思います。そのような日が近い将来に訪れることを切に願っています。

連絡先：鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻基礎理学療法学講座教授〒 890-8544

牧迫飛雄馬



鹿児島市桜ケ丘 8-35-1

TEL：099-275-6775

FAX：099-275-6804

E-mail：makizako@health.nop.kagoshima-u.ac.jp

受理日：2023. 7. 10

35

日本転倒予防学会誌 Vol.10：37 - 43 2023

特集

軽度認知障害および認知症における転倒の実態：疫学データ
杉本

大貴

国立研究開発法人国立長寿医療研究センター予防科学研究部

Ⅰ はじめに
転倒は高齢者に多く，加齢に伴い増加する。地域在住持する例や，正常レベルに回復する例も多い。2 年以上高齢者においては，65 歳以上の高齢者の 30 ％，80 歳以の追跡調査を行った 25 報の縦断研究を検討したメタ解

1）2）

，過

析では，MCI から認知機能正常への回復率は 18 ％ （臨去 1 年以内に転倒歴があれば再度転倒するリスクはさら床現場 8 ％；地域在住高齢者 26 ％）と，認知症への進に高くなる。転倒の発生には，様々な内的因子と外的展率よりも高いことが報告されている 6）。認知症への進因子が関与することが知られており，筋力低下や歩行障

展率および回復率は，MCI のタイプによっても異なり，害，バランス障害などのほかに認知障害が独立した危険

一つの領域の障害よりも多領域にわたる障害を有する

3）

MCI で，認知症の進展率は高く，正常への回復率は低

わが国では，高齢化に伴い認知症およびその前段階

くなる 7）。そのため，MCI を早期に発見し対策を講じと し て 考 え ら れ て い る 軽 度 認 知 障 害（mild cognitive

ることで，認知障害の進行を抑制することが期待されて

impairment, MCI）を有する高齢者が急速に増加していいる。

上の高齢者の 50 ％が年に 1 回転倒するとされ因子として報告されている 。

る。2025 年には，高齢者の 5 人に 1 人が認知症である

MCI では，認知機能が正常な高齢者と比較して，転と推計されており，認知障害を有する高齢者の転倒予防

倒 リ ス ク も 増 加 す る。Sydney Memory and Ageing

が喫緊の課題となっている。本稿では，認知障害を有す

Study では，70 歳から 90 歳までの 419 名（うち 58 名

る高齢者の転倒の実態について疫学データを概説するとが非健忘性の MCI，19 名が健忘性の MCI）を対象とし

ともに，その背景について認知障害に高頻度で合併するて 12 か月間の転倒の発生を調査している 8）。転倒の発

身体機能の低下やサルコペニア，大脳白質病変の関与を

生は，1 年間のうちに受傷を伴う転倒が 1 回，または受紹介したい。

傷を伴わない転倒が 2 回以上あった場合と定義された。
観察期間中，141 名（33.7 ％） が 1 回以上の受傷を伴う

Ⅱ MCI と転倒

転倒，あるいは 2 回以上の転倒を認めた。年齢，教育

MCI は，本人や家族から認知機能低下の訴えがあり，歴を調整したロジスティック回帰分析では，MCI で有一定の認知障害を認めるものの，生活機能は概ね自立し意に転倒リスクが増加していることが示された（Odds

4）

た状態をいう 。MCI は，記憶障害の有無によって健ratio［OR］= 1.72, 95 ％ confidence intervals［CI］

忘性と非健忘性の MCI のタイプに分類される。MCI は= 1.03 – 2.89）（図 1）。さらに，MCI のタイプ別による認知症の最軽度状態と考えられ，健常な高齢者と比較し検討では，非健忘性の MCI で有意に転倒リスクが増加て認知症へ進展する割合が高い。41 報の研究をまとめし（OR ＝ 1.98, 95 ％ CI ＝ 1.11 – 3.53），認知障害のドたメタ解析では，MCI から認知症へ進展率は，もの忘

メインに着目すると，遂行機能の障害が転倒リスク増

れ外来などの専門医による追跡では，年間 9.6 ％，地域

大に関与していることが明らかになった（OR ＝ 1.27,

在住高齢者を対象とした研究では，年間 4.9 ％であると95 ％ CI ＝ 1.02 – 1.59）8）（図 1）。認知機能のドメイン報告されている 5）。

と転倒の関連は多くの検討が行われており，27 件の前一方で，MCI のすべてが認知症へと進展するわけで向きコホート研究のメタ解析では，地域在住高齢者にはなく，認知機能が悪化することなく MCI の状態で維おいて認知障害，特に遂行機能障害が将来の転倒リス

連絡先：国立研究開発法人国立長寿医療研究センター予防科学研究部〒 474-8511

杉本大貴



愛知県大府市森岡町 7 丁目 430 番地

TEL/FAX：0562-46-2311（内線 7779）

E-mail： taiki-s@ncgg.go.jp

受理日：2023. 7. 31

37

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

MCI

1.72（1.03 ‑ 2.89）

健忘性 MCI

1.18（0.39 ‑ 2.99）

非健忘性 MCI

1.98（1.11 ‑ 3.53）

注意機能

1.10（0.88 ‑ 1.37）

言語機能

1.23（0.98 ‑ 1.56）

遂行機能

1.27（1.02 ‑ 1.59）

記憶機能

0.94（0.76 ‑ 1.18）
1.0

2.0

3.0

4.0

Odds ratio
図1
表1

MCI と転倒リスク（文献 8 より作図）

身体機能および認知障害による認知症のハイリスク集団の操作的定義
身体機能

認知障害

認知的フレイル

身体的フレイル

軽度認知障害Reversible 認知的フレイル

プレ身体的フレイル／身体的フレイル

主観的認知障害

Potentially reversible 認知的フレイル

プレ身体的フレイル／身体的フレイル

軽度認知障害Motoric cognitive risk syndrome

歩行速度の低下

主観的認知障害

Physio-cognitive decline syndrome

歩行速度の低下／筋力低下

年齢，性，教育歴を考慮した標準値より1.5 SD 以上の認知機能の低下

クおよび受傷を伴う転倒リスクを増大させることも報た Physio-cognitive decline syndrome 14） などの新たな告されている 9）。さらに，Sydney Memory and Ageing

定義が提唱されている（表 1）。

Study では，MCI では認知機能正常者と比較して転倒

これらの認知的フレイルと転倒の関連を検討した前に起因する入院リスクも高くなることが明らかにされて向き観察研究 5 報のメタ解析（n ＝ 11,924）において

いる

10）

は，認知的フレイルを有する高齢者は，認知機能低下。

また近年では，認知障害と身体的フレイルが併存し11）やフレイルのない高齢者と比較して有意に転倒リスク

た状態である「認知的フレイル」 や，主観的認知機が高いことが報告されている（OR ＝ 3.02, 95 ％ CI ＝能低下の訴えと歩行速度の低下が併存した状態である

2.11 – 4.32）15）。また，MCR においても，5 つのコホー「motoric cognitive risk syndrome（MCR）」12）と転倒にト研究の参加者 6,204 名を対象としたメタ解析が行わ関する研究も蓄積されてきている。

れている。結果として，1 年から 3 年までのフォロ―

認知的フレイルは，2013 年に，International Acade-

アップ期間中に，対象者の 33.9 ％が転倒を経験し，そmy on Nutrition and Aging と International Associationの中で MCR を有する高齢者は，有意に転倒リスクがof Gerontology and Geriatrics の 国 際 コ ン セ ン サ ス グ

高 い こ と が 明 ら か に な っ た（RR ＝ 1.44, 95 ％ CI ＝

ループによって提唱された

11）。その後，国際コンセン

1.16 – 1.79）16）。

サスグループの基準にプレ身体的フレイル，主観的認知

MCR の 主 観 的 認 知 機 能 低 下 の 訴 え に つ い て は，障害や認知症の前臨床期 （無症候であるが Aβやタウな

Geriatric Depression Scale-15 の下位項目である「ほかどのバイオマーカーが陽性）を加えた “Reversible” 認の人に比べて記憶力が落ちたと感じますか」などの質問

知的フレイルと “Potentially reversible” 認知的フレイにより比較的容易に評価することが可能である。認知ルの 2 つのサブタイプを含む定義や

13），身体的フレイ的フレイルや MCR は，認知症のハイリスク集団をスクルの構成要素の中でも歩行能力低下や筋力低下に着目しリーニングするだけではなく，転倒リスクのスクリーニ

38

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

軽度認知障害および認知症における転倒の実態：疫学データ

ングとしても活用でき，介入ターゲットしても重要と考
えられる。

AD

Ⅲ 認知症と転倒

VaD

認知症は，一度正常に達した認知機能が器質的な脳の障をきたすようになった状態をいう。認知症の原因で最6.06（3.53 ‑ 10.4）

PDDも多いのは，アルツハイマー型認知症で半数以上を占め20.5（10.4 ‑ 40.2）
1.0ており，次いで血管性認知症，レビー小体型認知症の順
高齢者では認知症をきたす疾患は一つとは限らないこ

1.77（1.17 ‑ 2.69）

DLB障害によって持続性に低下し，日常生活や社会生活に支である。

1.95（1.01 ‑ 3.78）

10.0

20.0

30.0

40.0

転倒の発生密度比（95 ％ Cl）
AD＝アルツハイマー型認知症，VaD＝血管性認知症，とも重要である。高齢者では脳の動脈硬化が進むため，

DLB＝レビー小体型認知症，PDD＝認知症を伴うパーキンソン病

純粋なアルツハイマー型認知症は少なく，実際には脳の図2血管性病変を様々な割合で含む例が多い。認知症の病理

病型別にみた1年間における転倒の発生密度比（reference = コントロール群) （文献 19 より作図）

診断では，アルツハイマー型認知症と臨床診断された人の約 90 ％で，アルツハイマー病の病理に加え，それ以Ⅳ 認知障害を有する高齢者が転倒しやすい背景

外の神経変性疾患や血管障害が重複していたとされてい1．身体機能の低下とサルコペニア

る17）。認知症の症状や経過は，これらの原因疾患や合併病理，個々の心身状態によって一様ではない。

認知障害そのものが転倒のリスクではあるが，認知障害を有する高齢者は，転倒リスクと密接に関連する歩行また，高齢期の認知症の特徴としては，高血圧や糖尿機能やバランス機能などの身体機能の低下，サルコペニ

病などの生活習慣病を併発していることが多いことや，アを合併することが多い。サルコペニアは，高齢期にお転倒・骨折を含む老年症候群を伴うことが多いことがあいて筋量と筋力が進行性かつ全身性に減少した状態と定げられる。特に，転倒は認知症の進行とともに増加し，義される。サルコペニアは，歩行機能やバランス障害，

介護負担とも関連する
Allan ら19）

18）

ひいては転倒や日常生活活動の障害を引き起こし，施設。

は認知症の転倒の発生率について 179 名の高齢者（コントロール群 39 名，アルツハイマー型

入居や要介護状態，死亡などの帰結をもたらすことが知られている。

認知症 38 名，血管性認知症 32 名，レビー小体型認知認知症の原因疾患として最も多いとされるアルツハイ症 30 名，認知症を伴うパーキンソン病 40 名）を対象

マー型認知症では，認知症を発症するまでに 10 ～ 20 年

として 12 か月間の追跡調査を行っている。12 か月間間の前臨床期が先行すると考えられており，認知症と診の追跡期間中に 1 回以上転倒したものは，認知症高齢断される 10 年以上前から徐々に体重が減少しはじめ，者で 65.7 ％，コントロール群（認知症なし）で 35.9 ％特に発症の 2 ～ 3 年前に体重減少が加速するとされていであった（relative hazard ratio［HR］＝ 3.03, 95 ％ CIる 21） 22）。また，体組成に着目すると，筋肉量の減少が＝ 1.71 – 5.35）。原因疾患別に見てみると，転倒の発生

早期アルツハイマー型認知症の段階から認められ，病期率はアルツハイマー型認知症で 47 ％，血管性認知症での進行に伴ってさらに筋肉量は減少していく 23）24）。さ

47 ％，レビー小体型認知症で 77 ％，認知症を伴うパー

らに，アルツハイマー型認知症では，Functional reach

キンソン病で 90 ％であったことが報告されており，年

test や片脚立位時間などのバランス機能が早期から低下

齢と性別を調整しても認知症のないコントロール群と比し，認知障害の進行に伴い歩行能力や筋力も低下するこ較して統計学的に有意に転倒の発生率が高かった（図とが報告されている（図 3）25）。

2）19）。また，オーストラリアの New South Wales にお

MCI が歩行やバランスに及ぼす影響を検討した 14 報

ける 10 年間（2003 年〜 2012 年）にわたる 65 歳以上のの研究のメタ解析においても，MCI では歩行速度の低235,612 名の入院と死亡のデータを解析した結果による下や歩行のばらつきの増大，バランス機能の低下が報告と，認知症のある人では，認知症のない人と比較して，されている 26）。

転倒による骨折，特に大腿骨頸部骨折が多いことや，骨国立長寿医療研究センターのもの忘れ外来通院患

折による入院のリスクが高いこと，在院日数も長く，死者 418 名（ 認 知 機 能 正 常：35 名，MCI：40 名， ア ル

亡率も高いことが明らかにされている

20）。

ツハイマー型認知症：343 名）を対象とした調査では，
39日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

（秒）
14

TUG
12.2

12
10
8

（秒）
28

10.3

握力
23.8

23.2
18.6

18

17.1

13
認知機能
正常者

軽度認知
障害

軽度AD

中等度AD

認知機能
正常者

軽度認知
障害

軽度AD

28.4

25.1

23
13.8

13
軽度認知
障害

23.2

18

11.0

軽度AD

中等度AD

Functional reach

31.1

28

18.9

認知機能
正常者

8

（cm）
33

片脚立位時間

25.6

18

図3

23

10.7

23

8

（kg）
28

13.5

13

中等度AD

8

認知機能
正常者

軽度認知
障害

軽度AD

中等度AD

アルツハイマー型認知症の身体機能の低下 （文献 25 より作図)（％）
70

認知機能正常者
早期AD
軽度AD
中等度AD

60
サルコペニアの有症率

50

47

60

47

45

41

40

36

30
20
13

11

10
0
図4

AD：アルツハイマー型認知症

男性

女性

アルツハイマー型認知症におけるサルコペニアの有症率（文献 28 より作図)

MCI，アルツハイマー型認知症でのサルコペニアの有病± 4.8 歳，MMSE：27.3 ± 2.3 点）で 11 ％，早期（81.2

率は，12.5 ％，23.3 ％と，認知機能正常者の 8.6 ％と比± 5.1 歳，MMSE：25.0 ± 1.0 点）で 36 ％，軽度（82.9較すると増加していた

27）。

± 5.2 歳，MMSE：22.0 ± 0.9 点）で 45 ％，中等度（82.6

また，Ogawa, et al は，認知症の重症度別のサルコペ± 5.9 歳，MMSE：17.4 ± 2.4 点）で 60 ％と，認知障害

ニアの有症率について調査しており，男性の認知機能の進行に伴いサルコペニアは増加していたことを報告し正常者（80.1 ± 4.4 歳，Mini-Mental State Examinationている（図 4）28）。

［MMSE］：27.5 ± 1.4 点）で 13 ％，早期アルツハイマー

アルツハイマー型認知症でサルコペニアが増加する背型 認 知 症（82.3 ± 4.0 歳，MMSE： 24.4 ± 1.0 点 ） で景には，ビタミン D 低下のほか，食欲低下や意欲低下

41 ％，軽度（81.9 ± 4.7 歳，MMSE：22.1 ± 0.7 点）で（アパシー）などアルツハイマー型認知症の代表的な行

47 ％， 中 等 度（81.3 ± 6.5 歳，MMSE：18.0 ± 2.3 点 ）動・心理症状が関連する 27）。サルコペニアは，転倒おで 47 ％であった。また，女性の認知機能正常者（81.1

よび骨折のリスク因子であることがメタ解析で明らかに

40

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

軽度認知障害および認知症における転倒の実態：疫学データ

なっており 29），認知症早期からサルコペニアへの対策

白質病変が重心動揺や片脚立位などのバランスコントが必要である。

ロールの低下，歩行速度などの歩行能力の低下と関連

2．大脳白質病変

し，転倒リスクを増加させるとするエビデンスが蓄積さ大脳白質病変は，脳小血管病（small vessel disease：

れている 31）。

SVD）の一つであり，アジア人に多く健常人でも 50 歳

294 名の地域在住高齢者を対象とした 12 か月間の観以降から加齢に伴って増加し，高齢者では半数以上に察研究では，大脳白質病変の容積を 5 分位にわけて，最認められる。大脳白質病変の画像所見としては，頭部も白質病変が多いグループ（＞ 16.5 mL）は最も少ない

MRI で T2 高信号，Fluid-attenuated inversion recovery

グループ（＜ 6.2 mL）と比較して，転倒リスクが 2.32

（FLAIR） 高 信 号 領 域 と し て 検 出 さ れ る。MRI で 観

倍（relative risk ＝ 2.32, 95 ％ CI ＝ 1.28-4.14） 高 か っ

察 さ れ る 大 脳 白 質 病 変 は，Fazekas 分 類 に 沿 っ て 評た（図 5）32）。

価 さ れ る こ と が 多 く， 深 部 白 質 病 変（deep white

また，LADIS 研究においては，脳の部位別の大脳白matter hyperintensity：DWMH） と 脳 室 周 囲 高 信 号

質病変と転倒リスクについて検討しており，前頭葉の（periventricular hyperintensity：PVH）に分けること

PVH が最も転倒を予測することを報告している。国立ができる。背景病理としては，ミエリンの菲薄化，血液長寿医療研究センターのもの忘れ外来に通院する軽度認

脳関門の障害，ミクログリア活性化，アストログリアの

知障害およびアルツハイマー型認知症患者においても，増生と変性，オリゴデンドログリアのアポトーシスが指前頭葉における PVH が転倒と関連することが明らかに摘されている30）

なっている 33）。加齢に伴う大脳白質病変の増加は，前。

大脳白質病変は，高血圧を有する高齢者に高頻度に認

頭葉や頭頂葉で顕著であるとされ，認知機能障害，特にめられ，高血圧以外にも，加齢，喫煙や肥満，糖尿病な情報処理速度や注意，遂行機能の障害と関連し，歩行能

どの生活習慣病，ビタミン D 不足，ホモシステイン値

力の低下や転倒を増加させる要因になっていると考えらの上昇，酸化ストレス等の危険因子が報告されている。

れる。

また，大脳白質病変増大の最大の予測因子は，既に病変

現在，大脳白質病変は経過とともに進行し，改善するが存在していることであり，時間の経過とともに病変がことは通常ないとされている。しかし，高齢者におい広がっていく30）て，認知機能障害や歩行障害，転倒がみられる場合に。

大脳白質病変の意義としては，欧米の Leukoaraiosis

は，MRI にて血管性病変の有無を確認し，認められたand Disability study（LADIS study） を 中 心 と し て，場合には，高血圧などの危険因子の積極的な治療に加え認知障害，うつ，歩行障害，排尿障害などの様々な老年て，運動療法や栄養指導により大脳白質病変の進展を予症候群と関連することが示されている（95％ Cl）
2.5

2

30）

＜6.2 mL
8.1 ‑ 10.6 mL＞16.5 mL

2.32
（1.28, 4.14）

6.2 ‑ 8.0 mL
10.7 ‑ 16.5 mL

転倒発生の相対リスク

1.42（0.79, 2.56）

1.5

1防することが望ましい 34）。

。また，大脳1.21（0.65, 2.23）

1.40（0.68, 2.66）

1.00

0.5

0
大脳白質病変の容積
図5大脳白質病変と転倒リスク（文献 32 より作図)

41

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

Ⅵ おわりに
以上のように，MCI および認知症では，認知障害の高齢者と比較して転倒および転倒によって引き起こされin fall risk among older adults：a systematic
review and meta-analysis. Age Ageing. 41（3）：299-308, 2012.

る骨折や入院などのリスクが高い。認知障害を有する高10）Harvey LA, et al. Injury-related hospitalisation

齢者の転倒には，本稿で紹介した身体機能の低下，サル

in community-dwelling older people across the

コペニア，大脳白質病変だけではなく，糖尿病などの併cognitive spectrum：A population based study.

存疾患や薬剤の影響など様々な要因が相互に関与していArch Gerontol Geriatr. 83：155-160, 2019.

ることが考えられ，包括的な評価と対策が必要である。

11）Kelaiditi E, et al. Cognitive frailty：rational and認知障害を有する高齢者における効果的な転倒予防のた

definition from an（I.A.N.A./I.A.G.G.）international

めの更なるエビデンスの構築が急がれる。

consensus group. J Nutr Health Aging. 17（9）：726-734, 2013.

引用文献
1）Hausdorff JM, et al. Gait variability and fallrisk in community-living older adults：a 1-year
prospective study. Arch Phys Med Rehabil. 8212）Verghese J, et al. Motoric cognitive risk
syndrome and the risk of dementia. J Gerontol A
Biol Sci Med Sci. 68（4）：412-418, 2013.
13）Ruan Q, et al. Cognitive frailty, a novel target（8）：1050-1056, 2001.

for the prevention of elderly dependency. Ageing2）Inouye SK, et al. Medicare nonpayment, hospital

Res Rev. 20：1-10, 2015.

falls, and unintended consequences. N Engl J Med.
360（23）：2390-2393, 2009.
3）Bridenbaugh SA, et al. Epidemiology and Falls

14）Chen LK, et al. Physio-cognitive decline as
the accelerated aging phenotype. Arch Gerontol
Geriatr. 88：104051, 2020.

Risk Factors in Cognitively Impaired Older

15）Guo X, et al. Cognitive Frailty as a Predictor

Adults. Falls and Cognition in Older Persons.

of Future Falls in Older Adults：A Systematic

Springer. p 35-48, 2020.

Review and Meta-Analysis. J Am Med Dir Assoc.

DOI：10.1007/978-3-030-24233-6_3

24（1）：38-47, 2023.

4）Petersen RC. Clinical practice. Mild cognitive16）Callisaya ML, et al. Motoric Cognitive Risk

impairment. N Engl J Med. 364（23）：2227-2234,

Syndrome and Falls Risk：A Multi-Center Study.

2011.

J Alzheimers Dis. 53（3）：1043-1052, 2016.

5）Mitchell AJ, et al. Rate of progression of mild

17）Kapasi A, et al. Impact of multiple pathologies

cognitive impairment to dementia--meta-analysis ofon the threshold for clinically overt dementia.

41 robust inception cohort studies. Acta Psychiatr

Acta Neuropathol. 134（2）：171-186, 2017.

Scand. 119（4）：252-265, 2009.

18）Kamiya M, et al. Factors associated with6）Canevelli M, et al. Spontaneous Reversion ofincreased caregivers’ burden in several cognitive

Mild Cognitive Impairment to Normal Cognition：

stages of Alzheimer’s disease. Geriatr Gerontol Int.

A Systematic Review of Literature and Meta-

14 Suppl 2：45-55, 2014

Analysis. J Am Med Dir Assoc. 17（10）：943-948,
2016.
7）Brodaty H, et al. Mild cognitive impairment in19）Allan LM, et al. Incidence and prediction of falls
in dementia：a prospective study in older people.
PLoS One. 4（5）：e5521, 2009.

a community sample：the Sydney Memory and20）Harvey L, et al. The influence of dementia on

Ageing Study. Alzheimers Dement. 9（3）：310-

injury-related hospitalisations and outcomes in

317.e1, 2013.

older adults. Injury. 47（1）：226-234, 2016.

8）Delbaere K, et al. Mild cognitive impairment as21）Johnson DK, et al. Accelerated weight loss may

a predictor of falls in community-dwelling older

precede diagnosis in Alzheimer disease. Archpeople. Am J Geriatr Psychiatry. 20（10）：845-

Neurol. 63：1312-1317, 2006.

853, 2012.
9）Muir SW, et al. The role of cognitive impairment
4222）Stewart R, et al. A 32-year prospective study ofchange in body weight and incident dementia：

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

軽度認知障害および認知症における転倒の実態：疫学データ

the Honolulu-Asia Aging Study. Arch Neurol. 62：

Functions at Various Stages of Alzheimer Disease.

55-60, 2005.

Front Neurol. 9：710, 2018.

23）Burns JM, et al. Reduced lean mass in early29）Yeung SSY, et al. Sarcopenia and its association

Alzheimer disease and its association with brain

with falls and fractures in older adults：A

atrophy. Arch Neurol. 67：428-433, 2010.

systematic review and meta-analysis. J Cachexia24）Murata S, et al. Functional Decline and Body

Sarcopenia Muscle. 10（3）：485-500, 2019.

Composition Change in Older Adults With

30）Pantoni L. Cerebral small vessel disease：

Alzheimer Disease：A Retrospective Cohortfrom pathogenesis and clinical characteristics to

Study at a Japanese Memory Clinic. Alzheimer

therapeutic challenges. Lancet Neurol. 9（7）：689-

Dis Assoc Disord. 35：36-43, 2021.

701, 2010.

25）Fujisawa C, et al. Physical Function Differences

31）Zheng JJ, et al. Impact of white matter lesions

Between the Stages From Normal Cognition toon physical functioning and fall risk in older

Moderate Alzheimer Disease. J Am Med Dir

people：a systematic review. Stroke. 42：2086-

Assoc. 18：368.e9-368.e15, 2017.

2090, 2011.

26）Bahureksa L, et al. The Impact of Mild

32）Srikanth V, et al. Cerebral white matter lesions,

Cognitive Impairment on Gait and Balance：A

gait, and the risk of incident falls：a prospective

Systematic Review and Meta-Analysis of Studies

population-based study. Stroke. 40：175-180, 2009.

Using Instrumented Assessment. Gerontology. 6333）Ogama N, et al. Regional white matter lesions（1）：67-83, 2017.

predict falls in patients with amnestic mild

27）Sugimoto T, et al. Prevalence and associatedcognitive impairment and Alzheimer’s disease. J

factors of sarcopenia in elderly subjects withAm Med Dir Assoc. 15：36-41, 2014.

amnestic mild cognitive impairment or Alzheimer34）Morley JE. White matter lesions（leukoaraiosis）：

disease. Curr Alzheimer Res. 13（6）：718-726,

a major cause of falls. J Am Med Dir Assoc. 16：

2016.

441-443, 2015.

28）Ogawa Y, et al. Sarcopenia and Muscle

43

日本転倒予防学会誌 Vol.10：45 - 48 2023

特集

認知症および軽度認知障害における転倒の特徴
牧野 圭太郎
国立研究開発法人国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター予防老年学研究部
McMaster University, McMaster Institute for Research on Aging

Ⅲ 認知症における転倒の特徴

Ⅰ はじめに世界的な高齢化に伴い転倒やそれに関連する受傷はま認知症が転倒を引き起こすメカニズムは認知症の原

すます増加しており，これらの予防と管理は喫緊の課題

因疾患により様々であるが，主な要因として，認知症である。転倒に対する適切な対策を講じるためには，対の進行に伴う運動機能の低下，認知機能障害や行動・象者の状態像に応じた転倒の特徴やメカニズムをよく理

心理症状（Behavioral and Psychological Symptoms of

解することが必要となる。本稿では，高齢期に特に多く

Dementia：BPSD）による危険回避能力の低下，認知症

みられる状態像として，認知症および軽度認知障害にお治療薬による副反応の影響などが挙げられる（表 1）5）。

ける転倒の特徴について概説する。

例えば，認知症では重症化に伴って基本的な運動機能が障害されることが知られているが，歩行能力などは認

Ⅱ 転倒リスクとしての認知機能障害の位置づけ

知症の前臨床期から低下を始める可能性が指摘されてい認知機能障害は，数ある転倒リスクの中でも主要な内る 6）。また，血管性認知症では発症のきっかけとなる脳的要因の一つとして分類され，認知機能低下や認知症を

梗塞や脳出血に伴って運動麻痺や感覚障害を抱えている有する高齢者の転倒発生率は認知的に健常な高齢者の約ケースが多く，レビー小体型認知症ではパーキンソン症

2 倍ともいわれている1）- 3）。また，転倒の発生は，骨折状の出現が特徴的である。これらを原因とした歩行機能や頭部外傷，転倒恐怖感などから閉じこもりや要介護状

やバランス機能の低下は，認知症高齢者の転倒リスクを態を招き，身体機能のさらなる低下が再転倒や死亡のリ

直接的に高めていると考えられる 5）。加えて，認知症のスクを高める，いわゆる「転倒後症候群」の問題も知ら中核症状である認知機能障害についても，注意機能や視4）

れているが ，認知機能障害はこの悪循環をも助長させ空間機能などの低下は障害物の適切な把握を阻害し，判てしまう危険性を持っている点に注意が必要である。

断力や見当識の低下は安全行動の選択を困難にすると考表1

認知症に特徴的な転倒要因の代表例（文献 5 より著者作成）

分類

具体例

認知症に伴う運動機能低下・認知症の重症化に伴う歩行機能の低下
・運動麻痺（血管性認知症）
・パーキンソン症状（レビー小体型認知症）

認知機能障害および BPSD

・注意機能╱視空間機能の低下
・判断力╱見当識の低下・興奮╱徘徊╱睡眠障害など（BPSD）

認知症治療薬の副反応・不眠╱眠気・めまいなど連絡先：国立研究開発法人国立長寿医療研究センター老年学・社会科学研究センター予防老年学研究部特任主任研究員



牧野圭太郎
〒 474-8511

愛知県大府市森岡町 7 丁目 430 番地

TEL：0562-44-5651（内線 5640）

E-mail：kmakino@ncgg.go.jp

受理日：2023. 5. 2

45

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

また，Uemura らによる地域在住高齢者を対象としたえられる。
BPSD として現れることの多い興奮や徘徊，睡眠障害調査では，ベースライン時点で MCI と判定された高齢などの症状も転倒の機会を増加させてしまう原因とな者は 15 か月後に新たな転倒恐怖感を有する確率が高く，

7）る 。さらに，認知症治療に用いられる薬剤であるコリ

この MCI と転倒恐怖感の関連は転倒歴や歩行速度など

ンエステラーゼ阻害薬は副作用として不眠や眠気などがとは独立して認められたことを報告している（図 1）10）。

現れる可能性があり，メマンチン（NMDA 受容体拮抗

このように，認知機能障害は転倒の発生リスクだけでは薬）は副作用として不動性めまいや傾眠などが報告されなく，転倒恐怖感をはじめとする転倒後症候群にも悪影

7）

ている 。

響を及ぼす恐れがある点を理解しておく必要がある。

このように，認知症を有する高齢者は，通常の加齢に伴う身体機能低下に，疾患特有の様々な影響が及ぶこと

Ⅴ 認知機能障害と身体機能低下の併存と転倒リスク

で，直接的または間接的に転倒リスクが高まっている点が特徴である。

認知症や MCI と同様に，加齢に伴って生じやすい病態の代表例に身体的フレイルがある。この身体的フレイ
ルと認知症の間には，慢性炎症や心血管リスク，うつ病

Ⅳ 軽度認知障害における転倒の特徴などの共通の背景病態が存在し 11），両者は相互に影響

認知機能障害と転倒の関連は，認知症高齢者のみなを及ぼし合っていると考えられている。
Shimada らは地域高齢者 5,104 名を対象としたコホー

らず，その前段階である軽度認知障害（Mild cognitive
impairment：MCI）においても認められている。

ト調査から，年代が上がるにつれ MCI と身体的フレイ

Liu-Ambrose らは，認知症や神経変性疾患を持たなルを併せ持つ割合が高まること，認知的に健常な高齢者

い地域高齢者に対する調査から，認知的に健常な高齢者に比べて MCI 高齢者は身体的フレイルが併存するリスと比べて MCI 高齢者では，バランス機能を含む運動パ

クが約 2 倍であったことを報告しており（図 2）12），認

フォーマンスや転倒と密接に関連している実行機能に低知機能障害を有する高齢者には身体的フレイルが同時に8）下がみられたことを報告している 。

存在しているケースが少なくないことがわかる。

また，Makizako らが地域に住む MCI 高齢者を対象

近年，この身体的フレイルと認知機能障害が併存しに行った調査では，12 か月間の追跡期間中に転倒を発た状態は「認知的フレイル」と呼ばれ，新たなハイリ

生した群はそうでない群と比較してベースラインの補足

スク像として注目されている。認知的フレイルの定義

運動野および背側前帯状皮質の体積が小さかったことをに関しては未だ議論が続けられているが，International

9）

Academy on Nutrition and Aging と International

報告している 。
したがって，MCI を有する高齢者は転倒リスクが高

Association of Gerontology and Geriatrics に よ る ワ ー

く，その中でも脳萎縮等の神経病理症状が進行している

キンググループは，「身体的フレイル」と「認知機能障場合は，特に転倒の危険性が高いと考えられる。

害（MCI レベルであり認知症ではない）」の併存状態を

転倒恐怖感の新規発生率

転倒恐怖感の新規発生リスク

（％）
50
40

健常

オッズ比
1.4

32.2％
30

MCI

25.1％

20
0.8
10
0

図1

46

1

1.2

1.4

1.6

1.8

2

調整済みオッズ比

健常

MCI

MCI と転倒恐怖感の関連（文献 10 より著者作成）（調整変数：年齢，性別，教育歴，服薬数，転倒歴，歩行速度，抑うつなど）

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

MCI と身体的フレイルの合併有症率

認知症および軽度認知障害における転倒の特徴

身体的フレイルの併存リスク

（％）
10
8

健常

6.9％

6

MCI

4
2
0

図2

オッズ比
2.0

3.4％
1.6％

65 歳
〜
69 歳

2.2％

0.6

1

1.4

1.8

2.2

2.6

3

調整済みオッズ比
70 歳
〜
74 歳

75 歳
〜
79 歳

（調整変数：年齢，性別，教育歴）

80 歳
以上

MCI と身体的フレイルの併存（文献 12 より著者作成）

転倒歴なし vs 転倒歴あり（骨折なし）

転倒歴なし vs 転倒歴あり（骨折を伴う）

健常

健常

認知機能障害認知機能障害身体的フレイル

身体的フレイル

認知的フレイル

認知的フレイル

0.6

1

1.4

1.8

2.2

2.6

0.6

調整済みオッズ比

1

1.4

1.8

2.2

2.6

3

3.4

調整済みオッズ比（多項ロジスティックモデル；調整変数：年齢，性別，教育歴，BMI，服薬数，慢性疾患，骨密度，抑うつ）
図3

認知的フレイルと転倒および転倒骨折（文献 14 より著者作成）

認知的フレイルとする定義を提唱している 13）。

能低下の併存状態を表す別の概念として，Verghese ら

Tsutsumimoto らは地域高齢者 10,202 名を対象としたは Motoric Cognitive Risk Syndrome（MCR）を提唱し横断調査から，認知的フレイルと過去 1 年間の転倒歴とている 15）。MCR は「歩行速度の低下」と「主観的認知の関連を検討した 14）。対象者を健常群，認知機能障害

機能低下の訴え」を併せ持つ状態と定義され 15），それ群，身体的フレイル群，認知的フレイル群（認知機能障

ぞれの要素が転倒リスクを高めるとともに，併存状態で害＋身体的フレイル）に分類した結果，骨折を伴わないある MCR は最も転倒リスクが高いことが Verghese ら

転倒歴を持つリスクは健常群に比べて他のすべての群にによって確認されている 16）。MCR が転倒を引き起こす

おいて高かったのに対し，骨折を伴う転倒歴を持つリス

メカニズムは十分には明らかにされていないが，歩行速

クは認知的フレイル群のみにおいて増加が認められたこ

度は様々な身体機能を代表する指標であり，主観的認知14）とを報告している（図 3） 。

機能は実際の認知機能に加え心理的要素を反映する指標

このように，認知機能障害と身体機能低下を併せ持っであることから，転倒と密接に関連すると考えられていた高齢者の場合は，転倒に伴う受傷リスクも特に高まっる 16）。MCR は比較的簡便に判定可能である点が特徴でている可能性があり，転倒そのものだけではなく転倒にあり，時間的制約の多い臨床場面においても有用な指標

伴う受傷を予防していくことが重要となる。

といえる。

また，認知的フレイルと同様に身体機能低下と認知機
47

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

Ⅵ おわりにずえ編，認知症者の転倒予防とリスクマネジメン

以上，本稿では認知症および軽度認知障害における転ト．第 3 版．日本医事新報社，東京，2017, p 17-20.

倒の特徴について先行研究の知見をもとに解説した。し8）Liu-Ambrose TY, et al. Increased risk of falling

かしながら，認知機能と転倒に関するエビデンスは，筋in older community-dwelling women with mild

力やバランス機能，歩行機能といった運動機能に比べる

cognitive impairment. Physical therapy. 88（12）：と未だ十分とはいえない状況にある。今後，さらなる研

1482-1491, 2008.

究の積み重ねから認知機能と転倒に関するメカニズムを

9）Makizako H, et al. Poor balance and lower grayより詳細に解明し，転倒の予防と管理を追求し続けるこ

matter volume predict falls in older adults withとで，認知症や MCI を有する人々の生活の質の維持向

mild cognitive impairment. BMC neurology. 13：

上に寄与することが求められる。

102, 2013.
10）Uemura K, et al. Effects of Mild Cognitive

引用文献

Impairment on the Development of Fear of1）Tinetti ME, et al. Risk factors for falls among

Falling in Older Adults：A Prospective Cohort

elderly persons living in the community. The New

Study. Journal of the American Medical Directors

England journal of medicine. 319（26）：1701-1707,

Association. 16（12）：1104.e1109-1113, 2015.

1988.

11）Robertson DA, et al. Frailty and cognitive2）van Doorn C, et al. Dementia as a risk factor

impairment--a review of the evidence and causal

for falls and fall injuries among nursing homemechanisms. Ageing research reviews. 12（4）：residents. Journal of the American Geriatrics

840-851, 2013.

Society. 51（9）：1213-1218, 2003.

12）Shimada H, et al. Combined prevalence of frailty3）American Geriatrics Society BGS, and Americanand mild cognitive impairment in a population of

Academy of Orthopaedic Surgeons Panel on Falls

elderly Japanese people. Journal of the American

Prevention. Guideline for the prevention of falls in

Medical Directors Association. 14（7）：518-524,

older persons. American Geriatrics Society, British

2013.

Geriatrics Society, and American Academy of13）Kelaiditi E, et al. Cognitive frailty：rational andOrthopaedic Surgeons Panel on Falls Prevention.

definition from an（I.A.N.A./I.A.G.G.）international

Journal of the American Geriatrics Society. 49（5）：consensus group. The journal of nutrition, health664-672, 2001.

& aging. 17（9）：726-734, 2013.

4）武藤芳照．講義 1 転倒予防の基本理念と展望．武14）Tsutsumimoto K, et al. Cognitive Frailty is

藤芳照，奥泉宏康，北湯口純編．転倒予防指導士公Associated with Fall-Related Fracture among

式テキスト Q&A．新興医学出版社，東京，2017，

Older People. The journal of nutrition, health &p8-16.

aging. 22（10）：1216-1220, 2018.

5）鈴木みずえ．講義 7 認知症と転倒．武藤芳照，奥15）Verghese J, et al. Motoric cognitive risk

泉宏康，北湯口純編．転倒予防指導士 公式テキス

syndrome：multicountry prevalence and dementia

ト Q&A. 新興医学出版社，東京，2017, p 64-68.

risk. Neurology. 83（8）：718-726, 2014.

6）Buracchio T, et al. The trajectory of gait speed16）Callisaya ML, et al. Motoric Cognitive Risk

preceding mild cognitive impairment. Archives ofSyndrome and Falls Risk：A Multi-Center Study.

neurology. 67（8）：980-986, 2010.

Journal of Alzheimer’s disease : JAD. 53（3）：7）杉本大貴，櫻井孝．第 1 章 Q02 認知症高齢者はなぜよく転倒するのか．武藤芳照，原田敦，鈴木み481043-1052, 2016.

日本転倒予防学会誌 Vol.10：49 - 55 2023

特集

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策
平瀬達哉

神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部リハビリテーション学科理学療法学専攻

Ⅰ はじめに
高齢期における転倒は，日常生活活動（activities of5）
れている（30.7 ％ vs 14.7 ％）（図 1-b）。つまり，認知daily living；ADL）制限や生活の質の低下のみならず機能障害を有する高齢者に着目した転倒予防対策が健康

1）

死亡率の増加にも影響を及ぼす 。75 歳以上の高齢者

寿命を延伸するためには重要であり，その対策に寄与す

人口が急増している本邦においても，転倒が原因で要介る効果的な介入戦略の開発が求められている。

護状態に陥る高齢者の数は加齢とともに増加することが明らかとなっていることから 2），その対策は健康寿命をⅡ 認 知機能障害を有する高齢者の転倒発生に影響を及ぼす因子

延伸するためにも重要といえる。
高齢期における転倒の発生には多くの因子が影響をChantanachai ら 6） は，認知症および軽度認知障害を及ぼすが，その 1 つに認知機能障害が挙げられる 3）。実有する地域在住高齢者の転倒発生に影響を及ぼす因子

際，認知症を有する高齢者では，それを有していない者について，16 の前方視的研究（n ＝ 1,171）からシステに比べ，転倒を発生するリスクが 8 倍高くなることが示

マティックレビューを行い，身体パフォーマンスや神4）されている 。加えて，認知症を有する高齢者では，そ経心理機能といった観点からその因子を抽出している。

れを有しない者に比べ，転倒が原因で入院する者の割合

バランス，筋力，固有受容感覚，移動能力，歩行速度，が有意に高く（90.9 ％ vs 75.2 ％）（図 1-a），大腿骨近ADL，身体活動量といった身体パフォーマンスと転倒

位部骨折を発生するリスクも約 2 倍高くなることが示さ

発生との関連性とその研究数を表 1 に示す。

a. 転倒に起因する入院

b. 大腿骨近位部骨折

（％）
100

（％）
100

90

90

80

80

70

70

60

60

50

50

40

40

30

30

20

20

10

10

0

認知症なし
（n＝273,349）

認知症あり（n＝58,083）

0

認知症なし
（n＝273,349）

認知症あり（n＝58,083）

オーストラリアのニューサウスウェールズ州で 2003‑2012 年に傷害で入院した 65 歳以上の高齢者 331,432 名を対象に解析
図1

認知症の有無別での転倒に起因する入院者および大腿骨近位部骨折発生者の比較（文献 5 を参考に著者作成）

連絡先：神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部リハビリテーション学科理学療法学専攻〒 238-8522

平瀬達哉



神奈川県横須賀市平成町 1-10-1

TEL：046-828-2730

FAX：046-828-2731

E-mail：hirase-rx7@kuhs.ac.jp

受理日：2023. 6. 23

49

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表1

認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒発生と身体パフォーマンスとの関連性（文献 6 を参考に著者作成）
対象
MCI

静的バランスADMCI と AD 混合低下と関連：1 研究低下と関連：5 研究

動的バランス低下と関連：3 研究

下肢筋力

関連なし：3 研究AD 混合

関連なし：1 研究
上肢筋力
ステップ反応時間

関連なし：2 研究低下と関連：1 研究

固有受容感覚関連なし：2 研究

視覚コントラスト感受性

関連なし：3 研究

移動能力
TUG
TUG‑DT

高値と関連：1 研究

低値と関連：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：1 研究

高値と関連：2 研究

関連なし：2 研究

高値と関連：2 研究

POMA

高値と関連：1 研究5 回椅子起立時間
歩行速度

高値と関連：1 研究低下と関連：3 研究

良好と関連：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：1 研究

ADL低下と関連：1 研究

関連なし：1 研究

身体活動量

関連なし：3 研究

関連なし：3 研究低下と関連：3 研究
良好と関連：1 研究低下と関連：1 研究低下と関連：1 研究

関連なし：1 研究
MCI：Mild Cognitive Impairment. AD：Alzheimerʼs Disease. TUG：Timed Up and Go. DT：Dual Task. POMA：Performance Oriented Mobility Assessment. ADL：Activities of Daily Living.
移動能力の高値と低値は，それぞれ良好でない状態と良好な状態を意味する。

認知機能障害を有する高齢者の転倒発生に影響を及ぼていた静的および動的バランス能力の低下，歩行速度のす因子としては，静的バランス能力の低下と歩行速度の低下，移動能力の障害（TUG 高値），うつ症状のそれぞ低下が最も多く（それぞれ 6 研究），次いで Timed Up

れと転倒発生との間の関連性に関するメタ分析も行ってand Go（TUG） 高 値（TUG-Dual Task 含 む 5 研 究 ），いる。静的および動的バランス能力の低下と転倒発生

動的バランス能力の低下（3 研究）という結果であった。

との関連性に関するメタ分析の結果をみると，転倒発

一方，筋力低下や固有受容感覚障害と転倒発生との間に生者は，転倒非発生者に比べ静的および動的バランス

は関連性を認めておらず，これらが認知機能障害を有す能力が有意に低下していることが明らかとなっている

る高齢者の転倒発生に影響を及ぼすか否かについては明（Standardized Mean Difference：0.62 ，95 ％信頼区間：

らかになっていない。

0.45-0.79 ，p ＜ 0.001）。

また，神経心理機能と転倒発生との関連性とその研究

また，移動能力の障害と転倒発生との間の関連性に関数（表 2）をみると，認知機能障害を有する高齢者の転するメタ分析の結果では，転倒発生者は，転倒非発生者

倒発生に影響を及ぼす因子としては，うつ症状と実行機に比べ TUG 時間が 3.8 秒遅延することが示されており能障害が最も多く（それぞれ 4 研究），次いで反応時間（95 ％信頼区間：2.0 - 5.5 ，p ＜ 0.001），同様に，歩行速の遅延（3 研究）
，情報処理能力の低下（2 研究）という度の低下と転倒発生との間の関連性に関するメタ分析の結果であったことが示されている。

結果においても，転倒発生者は，転倒非発生者に比べ歩一方，多くの研究が認知機能障害を有する高齢者の転倒発生と Mini-Mental State Examination（MMSE）と行速度が 0.15m/ 秒遅くなることが示されている（95 ％
信頼区間：− 0.28 - − 0.01 ，p = 0.03）。

いった全般的な認知機能との関連性について検討していさらに，うつ症状と転倒発生との関連性に関するメタ

たが，その関連を認めたとする研究は 1 研究のみであっ分析の結果では，転倒発生者は，転倒非発生者に比べ老たことが示されている。さらに，このシステマティック

年期うつ評価尺度の得点が 2.2 点高値であることが示さレビューでは，認知機能障害を有する地域在住高齢者のれており（95 ％信頼区間：1.5 - 2.9 ，p ＜ 0.001），これ

転倒に影響を及ぼす因子として，多くの研究で抽出されらが認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒発生に

50

低下と

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表2

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策

認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒発生と神経心理機能の間の関連性（文献 6 を参考に著者作成）
対象

全般的な認知機能

MCIADMCI と AD 混合

AD 混合

関連なし：2 研究

関連なし：2 研究低下と関連：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：6 研究
実行機能

関連なし：1 研究

関連なし：1 研究低下と関連：4 研究

視空間認知能力関連なし：1 研究

良好と関連：1 研究低下と関連：2 研究
関連なし：1 研究

情報処理能力低下と関連：2 研究

反応時間

関連なし：1 研究

言語流暢さ

関連なし：1 研究低下と関連：3 研究
関連なし：1 研究低下と関連：1 研究
関連なし：1 研究記憶

関連なし：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：3 研究

注意機能

関連なし：1 研究

関連なし：1 研究

関連なし：2 研究悪化と関連：1 研究

関連なし：2 研究悪化と関連：2 研究

うつ症状悪化と関連：1 研究

関連なし：1 研究
不安症状悪化と関連：1 研究

情動悪化と関連：1 研究

転倒恐怖悪化と関連：1 研究

行動変容

関連なし：2 研究

MCI：Mild Cognitive Impairment. AD：Alzheimerʼs Disease.

有意に影響を及ぼす因子であることが報告されている。

出している研究が多い。つまり，認知機能障害を有する

つまり，認知機能障害を有する地域在住高齢者の転倒予施設入所高齢者の転倒予防対策としては，運動機能や心防対策としては，運動機能や心理面の改善に着目した介理面の改善に加えて認知機能の改善にも着目した介入戦

入戦略が効果的である可能性が高いと思われる。

略が有効である可能性が高く，このような介入を提供す

一方，Whitney ら

7）

は，英国の南ロンドン近郊の認知機能障害を有する施設入所高齢者 109 名（平均年齢る際には，年齢や抗うつ薬・向精神薬の使用状況も考慮する必要があると思われる。

84.5 歳，女性 63 ％）を対象に転倒発生に影響を及ぼす因子について前方視的に検討している。対象者の認知機能は注意・見当識，記憶，言語の流暢さ，視空間Ⅲ 認 知機能障害を有する高齢者に対する運動を主体とした介入の転倒予防効果

認知能力といった項目から構成された Addenbrooke’s

認知機能障害を有する高齢者では，地域在住高齢者とCognitive Examination（ACE）を用いて評価されてお施設入所高齢者ともに共通して運動機能の低下が転倒発り，その得点の中央値が 42 点というレベルであった。

生のリスクファクターであることから，運動を主体とし対象者の転倒発生を平均 25.5 週間追跡調査した結果，た介入は転倒を予防する戦略として有効である可能性が

1 回 以 上 転 倒 し た 者 は 53 名（48.6 ％） で あ り，22 名高い。そこで，ここでは運動を主体とした介入が認知機（20.2 ％）が転倒による傷害，2 名（1.8 ％）が転倒によっ能障害を有する地域在住高齢者ならびに施設入所高齢者て骨折していたことが示されている。

の転倒予防に効果的か否かについて検討している先行研

そして，転倒発生に影響を及ぼす因子としては，注
意・見当識障害，不安定面上での静的バランス能力の低下，不安，抗うつ薬の使用が抽出されており，これらに究を紹介する。
1．認知機能障害を有する地域在住高齢者に対する介入効果着目した介入戦略が認知機能障害を有する施設入所高齢Pitkala ら 10）は，運動を主体とした介入がアルツハイ

者の転倒予防には効果的である可能性を示唆している。

マー型認知症を有する地域在住高齢者の転倒予防に効

認知症を有する施設入所高齢者の転倒発生に影響を及果的か否かについてランダム化比較試験で検証してい8, 9）

る。具体的には，フィンランドのヘルシンキ近郊在住のの結果をみると，その因子として高年齢，向精神薬の使

アルツハイマー型認知症と診断された 65 歳以上の在宅用，バランス能力の低下，歩行障害，心理面の障害を抽

高齢者 210 名を対象としており，歩行補助具を使用してぼす因子について検討したシステマティックレビュー

51

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

も歩行できない者は除外している。そして，対象者をを併用した介入プログラムが認知機能障害を有する地域

集団で運動を行う群 70 名［集団運動群；平均年齢 78.3

在住高齢者の転倒予防に効果的か否かについてランダム

歳，女性 64.3 ％，MMSE 平均得点 18.5 点，Functional化比較試験で検証している。対象はオーストラリアのシIndependence Measure（FIM） 平 均 得 点 88.5 点 ］， 在

ドニー近郊のクリニックやデイセンターを利用している宅での個別運動を行う群 70 名（在宅運動群；平均年齢

65 歳以上の地域在住高齢者で，MMSE もしくは Mini-

77.7 歳，女性 57.1 ％，MMSE 平均得点 17.8 点，FIM 平

ACE 得点が 24 点未満，医師から認知機能障害を診断さ

均得点 87.3 点），通常のケアを受ける群 70 名（対照群；れた者としているが，重度の認知機能障害（MMSE も

平 均 年 齢 78.1 歳， 女 性 62.9 ％，MMSE 平 均 得 点 17.7

しくは Mini-ACE 得点が 12 点未満）と歩行補助具を使点，FIM 平均得点 86.8 点）の 3 群にランダムに振り分用しても 1m 以上歩行できない者は除外している。そけ，介入期間中の転倒発生率，身体パフォーマンス，

して，対象者を在宅での個別運動と環境調整を併用しADL を比較検討している。介入期間は 12 か月間，介入た介入群 153 名（平均年齢 82.2 歳，女性 52.1 ％）と通頻度は集団運動群と在宅運動群ともに週 2 回であり，そ常ケアを受ける対照群 156 名（平均年齢 82.5 歳，女性

れぞれの運動群に対する介入は理学療法士によって提供

44.9 ％）の 2 群にランダムに振り分け，介入期間中の転されている。各群の具体的な介入内容を表 3 に示す。そ

倒発生率について比較検討している。介入期間は 12 かの結果，介入期間中の転倒発生率は，対照群に比べて集月間であり，そのスケジュールは理学療法士もしくは作団運動群は 39 ％，在宅運動群は 56 ％それぞれ有意に減業療法士による在宅訪問 11 回，電話での確認・支援 10

少し，加えて，集団運動群と在宅運動群では介入期間中回から構成されている。個別運動は，理学療法士によるの身体パフォーマンスや ADL が対照群に比べて低下し

在宅訪問時に提供され，その内容は 40 ～ 60 分間のバラ

なかったことが示されている。

ンストレーニングや筋力トレーニングから構成されてい以上のことより，アルツハイマー型認知症を有する高る。加えて，理学療法士が在宅に訪問しない時の個別運

齢者に対する理学療法士の管理下で提供された 12 か月

動は，主介護者がパンフレットに基づいて提供してい間の運動介入は転倒予防のみならず身体パフォーマンス

る。環境整備プログラムは，作業療法士が在宅訪問時にや ADL の低下予防にも有効であることが示唆されてい転倒するリスクが高い環境を評価し，リスク軽減に向ける。

たパンフレットを作成することで行われている。

一方，Taylor ら

11）

表3

は，在宅での個別運動と環境整備

その結果，介入期間中の転倒発生率は 2 群間で有意差

認知機能障害を有する地域在住高齢者に対する運動を主体とした介入内容の例（文献 10 を参考に著者作成）
介入内容

52

集団運動群

介入期間：12 か月間，介入頻度：週 2 回
1 回あたり 60 分程度の集団運動
デイケアセンターでの 4 時間の滞在中に運動を実施（送迎や昼食も提供）
1 グループは 10 名の対象者で構成され，2 名の理学療法士の監視下で運動を実施
運動内容：耐久性，バランス，筋力トレーニング，実行機能トレーニング
耐久性トレーニング：エルゴメーターを使用して実施
バランストレーニング：ライン上歩行，バランスボールやラダーを使用したトレーニング
筋力トレーニング：運動負荷を変更できるマシンを用いて実施
実行機能トレーニング：早く正確なボール投げ，数を数えながら右手と左手で異なる動作を行うトレーニング

在宅運動群

介入期間：12 か月間，介入頻度：週 2 回
理学療法士によって提供される 1 回あたり 60 分程度の個別運動
運動は個々のアセスメント結果に基づき提供され，対象者と理学療法士が協議して目標を設定
運動内容：階段昇降，バランストレーニング，移乗練習，歩行，二重課
題練習，屋外活動などを含む
重錘やボール，杖などトレーニングを強化するために様々な機器を使用

対照群

フィンランドのヘルスケアシステムによって提供される通常ケアを受ける
栄養や運動に関するアドバイスも受ける日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策を認めなかったものの，ベースライン時の運動機能レベ介入を行う介入群 76 名（8 施設）と通常ケアを受ける

ルが良好な対象者においてのみ転倒発生率が有意に減少

対照群 72 名（8 施設）の 2 群に対象者をランダムに振したことが明らかとなっており，認知機能障害を有するり分け，介入期間中の転倒発生率や身体パフォーマンス

高齢者の転倒を予防するためには，運動機能レベルに応を比較検討している。介入群に対しては，バランスト

じた介入を考慮する必要があることを示唆している。

レーニングや筋力トレーニングから構成された 60 分間運動を主体とした介入が認知機能障害を有する地域在の個別に処方された運動プログラムが 25 週間，週 2 回

住高齢者の転倒予防に有効か否かについて検討したシス提供され（合計 50 時間），その後 6 か月間の維持プログ

12）の結果では，このラムが週 2 回提供されている（表 4）。その結果，介入

ような介入は転倒発生率を約 30 ％減少することが示さ群では対照群に比べて介入期間中の転倒発生率が 50 ％，テマティックレビューとメタ分析

2

れているが，研究間での異質性が高く（I = 74 ％），サ

転倒による傷害の発生率が 59 ％有意に減少し，加えて，

ブ解析を行うと転倒発生率に影響を及ぼさなかったこと

介入群では対照群に比べて静的および動的バランス能力が明らかとなっている。以上の知見を踏まえると，認知や下肢筋力も有意に改善したことが示されている。

機能障害を有する地域在住高齢者の転倒を予防する介入

以上のことより，認知機能障害を有する施設入所高齢戦略として長期間にわたりリハビリテーション専門職の者に対する運動介入は転倒予防のみならず運動機能の改管理下で提供された運動を主体とした介入は効果的であ善にも有効であることが示唆されている。

る可能性が高いものの，その効果は限定的であり，さら

一方，Toot ら 14）は認知症を有する施設入所高齢者になる介入戦略の開発が求められているといえよう。

対する運動介入が転倒発生に及ぼす影響についてクラス

2．認知機能障害を有する施設入所高齢者に対する介入

ターランダム化比較試験で検証している。具体的には，

効果
Mak ら

スウェーデンのウメオ近郊の 16 のナーシングホーム
13）

は，運動を主体とした介入が軽度から中等に入所している 65 歳以上の認知症と診断された高齢者

度の認知機能障害もしくは認知症を有する施設入所高齢

186 名（平均年齢 85.1 歳，女性 75.8 ％，MMSE 平均得者の転倒予防に効果的か否かについてクラスターランダ

点 14.9 点）を対象としており，MMSE 得点が 10 点未ム化比較試験で検証している。対象はオーストラリア

満である者，介助なしでの椅子からの立ち上がりが困難のシドニー近郊の 16 の長期ケア施設に入所している 65

な者は除外している。そして，対象者を運動介入を行う

歳以上の高齢者 148 名（平均年齢 86.6 歳，女性 64 ％，介入群 93 名と座位での活動を行う対照群 93 名の 2 群にMMSE 平均得点 23.8 点，修正版 ACE 平均得点 67.0 点，

ランダムに振り分け，介入終了後 1 年間の転倒発生率を認知症者 29 ％）であった。そして，運動を主体とした比較検討している。両群に対する介入期間は 4 か月間で

表4

認知機能障害を有する施設入所高齢者に対する運動を主体とした介入内容の例（文献 13 を参考に著者作成）
介入内容

介入群

＜第 1 ステージ：個別に処方された運動プログラム＞
25 週間，週 2 回，1 回あたり 60 分間の運動（合計 50 時間）
理学療法士の管理下で実施
段階的に運動負荷を増加する筋力トレーニングと段階的に運動の難易度を向上するバランストレーニングから構成
運動負荷：理学療法士が対象者の自覚強度に基づき設定し，1 つの運動
を 10〜15 回反復で 2〜3 セット行った際に中等度きつい（Borg Scale で
12〜14/20 点）と感じるレベルから開始
運動負荷の変更は理学療法士が行い，対象者が中等度きつい（Borg Scaleで12‑14/20 点）と感じなくなると負荷を増加
運動は最大10名までを 1 グループとして実施
クールダウンとしてストレッチを実施＜第 2 ステージ：維持プログラム＞
6 か月間，週 2 回，1 回 30 分間の運動
負荷量を増加しない筋力トレーニング，自重負荷，バランストレーニング
介入についての教育を受けた施設スタッフもしくはボランティアによっ
て実施

対照群

シドニーのヘルスケアシステムによって提供される通常ケアを受ける

53

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

あり，その頻度は週 2 ～ 3 回であった。介入群に対して

PLoS One. 4（5）：e5521, 2009.

は，バランストレーニングや筋力トレーニングから構成

5）Harvey L, et al. The influence of dementia on

された 39 種類の運動内容が理学療法士によって提供さ

injury-related hospitalisations and outcomes in

れ，対照群に対しては，座位での活動（読書，会話，音

older adults. Injury. 47（1）：226-234, 2016.

楽を聴くなど）が作業療法士によって提供されている。

6）Chantanachai T, et al. Risk factors for falls in

その結果，介入終了後 1 年間の転倒発生率において 2older people with cognitive impairment living in

群間に有意差を認めず，運動介入による転倒予防効果に

the community：systematic review and meta-

は限界があることが示唆されている。施設入所高齢者にanalysis. Ageing Res Rev. 71：101452, 2021.

対する運動を主体とした介入が転倒予防に有効か否かに
15）7）Whitney J, et al. Understanding risk of fallsの結果を

in people with cognitive impairment living in

みても，運動介入は施設入所者の転倒予防に有効である

residental care. J Am Med Dir Assoc. 13（6）：ことが示されているものの，これが認知機能障害を有す

535-540, 2012.

ついて検討したシステマティックレビュー

る施設入所高齢者の転倒予防にも有効か否かについては

8）Fernando E, et al. Risk factors associated with

不明であり，今後の更なる研究の必要性が提示されていfalls in older adults with dementia：a systematicる。

review. Physiother Can. 69（2）：161-170, 2017.
9）Kropelin TF, et al. Fall determinations in older

Ⅳ おわりにlong-term care residents with dementia：a

認知機能障害を有する高齢者の転倒予防対策は健康寿
命を延伸するために重要である。高齢者の転倒予防に関

systematic review. Int Psychogeriatr. 25（4）：549-563, 2013.

によると，50 時間以10）Pitkala KH, et al. Effects of the Finnish

上の運動介入が必要であることが示されており，このこ

Alzheimer disease exercise trial（FINALEX）：aとは認知機能障害を有する高齢者の転倒予防にも同様のrandomized controlled trial. JAMA Inten Med. 173

ことがいえるようである。

（10）：894-901, 2013.

するシステマティックレビュー

16）

また，認知機能障害を有する高齢者の転倒を予防する

11）Taylor ME, et al. Tailored exercise and home

ためには理学療法士や作業療法士といったリハビリテー

hazard reduction program for fall prevention

ション専門職の管理下で提供されるバランストレーニン

in older people with cognitive impairment：the

グや筋力トレーニングを含んだ運動プログラムが有効でi-FOCIS randomized controlled trial. J Gerontol A

ある可能性が高い。しかしながら，その効果を高める介Biol Sci Med Sci. 76（4）：655-665, 2021.

入戦略についてはさらなる検討が必要であるといえ，今後の質の高い研究が期待される。

12）Li F, et al. Efficacy of exercise-based
interventions in preventing falls amongcommunity-dwelling older persons with cognitive
impairment：is there enough evidence? An

引用文献

updated systematic review and meta-analysis. Age1）Montero-Odasso M, et al. World guidelines for

Ageing. 50（5）：1557-1568, 2021.

falls prevention and management for older adults：13）Mak A, et al. Sunbeam program reduced rate

a global initiative. Age Ageing. 51（9）：1-36, 2022.

of falls in long-term care residents with mild to2） 厚 生 労 働 省．2019 年 国 民 生 活 基 礎 調 査 の 概moderate cognitive impairment or dementia：

況．https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/

subgroup analysis of a cluster randomized

k-tyosa/k-tyosa19/index.html.

controlled trial. J Am Med Dir Assoc. 23（5）：3）Li Y, et al. Risk factors for falls amongcommunity-dwelling older adults：a systematic14）Toots A, et al. The effects of exercise on falls

review and meta-analysis. Front Med. 9：1019094,

in older people with dementia living in nursing2023.

homes：a randomized controlled trial. J Am Med4）Allan LM, et al. Incidence and prediction of falls
in dementia：a prospective study in older people.
54743-749, 2022.

Dir Assoc. 20（7）：835-842, 2019.
15）Gulka HJ, et al. Efficacy and generalizability of日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

認知症および軽度認知障害高齢者に対する転倒予防対策

falls prevention interventions in nursing homes：

prevention of falls：a systematic review and meta-a systematic review and meta-analysis. J Am Med

analysis. J Am Geriatr Soc. 56（12）：2234-2243,

Dir Assoc. 21（8）：1024-1035, 2020.

2008.

16）Sherrington C, et al. Effective exercise for the55

日本転倒予防学会誌 Vol.10：57 - 60 2023

特集

認知症本人の視点に立った転倒予防の実践
月井直哉

認知症介護研究・研修東京センター

要

約本 稿 で は， 転 倒 の 要 因 の 一 つ で あ る 認 知 症 の 行 動・ 心 理 症 状（behavioral and psychological symptoms ofdementia ; BPSD）の背景要因とその対応について認知症本人の視点に立つことの重要性を交えて解説する。
BPSD の多くは，認知症本人の視点で考えると，アンメットニーズサイン（個人の満たされないニーズが表情や仕草，声，言葉や行動で表出されたもの）であり，背景要因もさまざまである。そのため，全人的なアセスメントをもとに本人の想いを満たすかかわりが必要となる。認知症の人を深く知り，一人の人として尊重し，向き合う姿勢を持つことで転倒に関連する行動の背景が少しずつ見えてくることがある。認知症本人に寄り添う姿勢こそが，転倒予防の第一歩ではないかと考える。

キーワード

BPSD

アンメットニーズサイン

本人視点

Ⅰ はじめに認知症

転倒予防

Ⅱ BPSD の背景要因の分析とその対応

わが国の認知症の有病者数は 2025 年には約 700 万人

BPSD は，国際老年精神医学会によって，「認知症患に達し，65 歳以上の高齢者の約 5 人に 1 人を占めると者に頻繁にみられる知覚，思考内容，気分または行動の1）

推計されている 。認知症は，歩行能力やバランス能力障害による症状」と定義され，具体的には妄想，誤認，の低下，向精神薬の使用など転倒リスクが高い要因を持

幻覚，抑うつ，不安などの心理症状と，攻撃的行動，

2）

つ疾患である 。また，認知症特有の症状として，徘徊徘徊，不穏，焦燥などの行動症状が挙げられている 4）。

や介護拒否などの認知症の行動・心理症状（behavioral

BPSD は，認知症の人の 90 ％以上が経験するとされてand psychological symptoms of dementia ; BPSD） がおり 5），特に過活動性 BPSD（陽性兆候）は軽度，低頻ある。突発的な行動をとることや，興奮して動き回る，度であっても介護者が負担を感じやすいことが報告され看護・介護援助に対する抵抗などの BPSD は転倒を予ている 6）。そして，介護者の主観的な判断のプロセスに測する転倒関連行動とされており，これらの行動をとる

よって，結果（提供するケアや転倒リスク）が異なると3）指摘されている 7） ことからも転倒予防を図る上では適者は転倒しやすいことが報告されている 。
認知症の人に対する転倒予防に関しては，一般的な転切な知識や対応が求められる。

倒の要因に加え，認知症特有の要因もあるため，複雑でBPSD は医学用語であることから治療対象と考えられ個別性の高いかかわりが必要となる。本稿では，対応ているが，BPSD の多く（脳の変性による BPSD を除に苦慮することが多く，転倒の要因の一つである BPSDく）は，認知症本人の視点で考えると，アンメットニーの背景要因とその対応について，認知症本人の視点に立

ズサイン（個人の満たされないニーズが表情や仕草，

つことの重要性を交えて解説する。

声，言葉や行動で表出されたもの）であるととらえることができる 6）8）。

連絡先：認知症介護研究・研修東京センター〒 168-0071

月井直哉



東京都杉並区高井戸西 1-12-1

TEL：03-3334-2173

FAX：03-3334-2718

E-mail：n.tsukii@dcnet.gr.jp

受理日：2023. 7. 21

57

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

例えば，日常生活において，転倒リスクの高い認知症

Ⅲ 認知症本人の視点に立った環境調整の重要性の人が動き出すと多くの介護者は「勝手に動かないでく

転倒の要因となる BPSD の代表的な症状として徘徊ださい」と声をかける。介護者の視点で見ると，認知がある。徘徊の要因はさまざまであるが，場所の見当識症の人が歩き回っていたら「徘徊する人」，介護を拒否

障害や記憶障害に起因した徘徊がある。生活場面を例にして，手を振り払ったら「暴力をふるう人」と認識されすると，認知症の人がトイレの場所がわからず歩き回った場合は，BPSD が生じていると判断されるかもしれなている状態を介護者は徘徊ととらえられることがある。

い。しかしながら，これらの行動は認知症本人の視点

認知症の人がトイレまでたどり着けず，迷い続けることで考えると，「目的のある行動」であり，コミュニケー

は，疲れや，尿意や便意による注意力の低下を招き，転ション能力の低下によって思い通りに表現できない状態

倒につながる可能性がある。
認知症の人のトイレまでの移動支援の一つにマークのであると考えることができる。
BPSD はアンメットニーズサインであることから背景設置があり，環境調整として推奨されている。しかしな要因はさまざまであり，個別性の高いかかわりが必要とがら，介護者が考えている認知症の人にとってわかりやなる。BPSD の背景要因をアセスメントする際に参考とすいマークと認知症本人にとってわかりやすいマークがなる情報を図 1 に示した。例えば，興奮は，空腹感，喉異なる傾向を示した報告がある（図 2）11）。このことかの渇き，暑さ，寒さ，恐怖感など身体や心理的な不調か

ら認知症本人の視点に立たず，憶測のみで環境調整を行

9）

ら生じることがある 。当然のことながら BPSD の要因

うことは本人にとってより良い暮らしになるとは限らなは身体や心理的な不調だけでなく，社会的要因や環境要いことが推察される。環境調整を行う際にも，認知症本

因もあることから全人的なアセスメントが重要である。

人に直接聞くことや，本人の視点に立つことは必要といBPSD が生じた際には，介護者は直接，認知症本人にえる。

意思を確認するほか，本人の視点に立ち，気持ちを推察することが求められる。認知症の人にかかわる際には，可能な限り本人の想いを把握し，満たしていくことで
BPSD が軽減し，転倒予防に寄与するであろう。

健康状態・疾患・既往歴

機能レベル□ 認知機能の低下□ 身体機能の低下□ 食事・水分摂取量が不足□ 排尿・排泄に問題がある□ 眠気や疲労がある□ 身体に痛みや痒みがある□ 薬剤が合わない

活動レベル□ 基本的日常生活動作能力・
手段的日常生活動作能力の低下□ コミュニケーションの機会
の減少

環境因子
□ 周囲が騒がしい□ まぶしい・暗い□ 周囲がにおう□ 馴染みの場所や□ 暑い・寒い
関係の不足
図1

58

参加レベル
□ 役割の不足□ 趣味の不足□ 生きがいの不足□ 外出の不足□ 宗教行事の不足

個人因子□ 好みが合わない□ 悲しい・怒り・寂□ 経済的不安がある
しい□ 失敗・無力感がある □ 疎外感がある

認知症の行動・心理症状の背景要因（文献 9，10 を参考に筆者が作成）

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

男性のアルツハイマー型認知症の人（n＝11）
＊

5

3

4

2

1

5

3

4

1

1

1

1

0

2

1

2

お手洗い

2

10

1

3

20

30

40

職員が男性のアルツハイマー型認知症の人を想定（n＝114）
1

60

2

17
4

5

6

70

80

28

10

28

7

90 100
（%）

24
10

7
10

4

20
6

お手洗い

0

10

20

6
7

7

4
30

7

9

8
40

とてもわかりにくい

50

70

80

わかりにくい

45

10

29

11

1

12

3

37
42

28

37

7

32

7

41
50

10

30

20

30

40
40

50

60

17

70

80

90 100（%）

職員が女性のアルツハイマー型認知症の人を想定（n＝ 114）
＊

3

27

36

37

6

10

40

45

6

12

41

33

11

38

2

5

19
60

53

24

0

14
3

36

7

お手洗い

3 2
3

33
20

2

50

5

2

女性のアルツハイマー型認知症の人（n＝44）
1
＊

＊

5

7

認知症本人の視点に立った転倒予防の実践

90 100
（%）

2

3

0

どちらともいえない

26

50

20

52
30

40

50

わかりやすい

60

70

1
2

10
26

45
10

18

53

27
お手洗い

11

8

3

12
80

90 100（%）

とてもわかりやすい

グラフの中の数値は人数を示す。
グラフはマークがついている部屋がトイレだとわかりやすいと回答した割合を比較している。標準案内用図記号（JIS Z8210）のお手洗（＊）をわかりやすいと回答した割合（赤枠）は，アルツハイマー型認知症の人の回答では最も低かった。一方で，職員がアルツハイマー型認知症の人の立場に立った回答では 3 番目に高かった。わかりやすさの傾向には乖離があったことから，認知症本人のための取り組みには，本人がかかわるプロセスを組み込み，本人の視点を反映させることの重要性が示唆された。
図2

アルツハイマー型認知症の人と職員のトイレマークのわかりやすさに関する回答（文献 11 の図 2 を筆者が一部改訂）

Ⅳ 認 知症本人の視点に立った転倒予防を実践するにあたって重し，向き合う姿勢を持つことで転倒に関連する行動の背景が少しずつ見えてくることがある。介護者の当たり認知症の人への転倒予防を実践するにあたり，転倒を前といった感覚を押し付けず，認知症本人の立場に立ちなくすことを目的とすると，抑制や行動制限等につなが続けることで，わずかながらではあるが，認知症の人のることが想定される。そのため，その人らしい暮らし

世界観を理解することができるのではないだろうか。認を損ねるだけでなく，アンメットニーズサインとして，知症本人に寄り添う姿勢こそが，転倒予防の第一歩では

BPSD が生じ，結果的に転倒リスクの高い行動につながないかと考える。

る可能性がある。認知症の人がその人らしい暮らしを送るためにも抑制や行動制限するのではなく，転倒したとしても大きな怪我が発生しないよう配慮することが大切であろう。
認知症本人やその家族，馴染みのある人から本人に関謝辞
本稿にコメントをいただいた群馬医療福祉大学リハビ
リテーション学部リハビリテーション学科理学療法専攻の村山明彦様に深謝します。

する情報を収集し，本人を深く知り，一人の人として尊59

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

引用文献
1）厚生労働省：「認知症施策推進総合戦略（新オレン ジ プ ラ ン ） 〜認知症高齢者等にやさしい 地 域

6）月井直哉ほか．BPSD 評価尺度の特徴と本邦にお け る 使 用 状 況． 認 知 症 ケ ア 研 究 誌．5： 30-40,
2021.

づくりに向けて〜」について．入手先＜ https://7）村山明彦ほか．バリデーションとユマニチュード .

www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12300000-

総合リハビリテーション．48（10）：933-938, 2020.

Roukenkyoku/nop101.pdf ＞，参照 2023-7-15.

8）Tsukii N. Holistic and individualized interventions

2）Fernando E, et al. Risk Factors Associatedfor behavioral and psychological symptoms ofwith Falls in Older Adults with Dementia：A

dementia. Ann Alzheimers Dement Care. 6（1）：Systematic Review. Physiother Can. 69（2）： 161-

14-18, 2022.

170, 2017.
3）Suzuki M, et al. Impact of fall-related behaviors
as risk factors for falls among the elderly patients

intervention, and care. Lancet. 390：2673-2734,
2017.

with dementia in a geriatric facility in Japan. Am10）月井直哉．第 3 部 研究事業 B：BPSD の軽減に

J Alzheimers Dis Other Demen. 27（6）： 439-446,

資するケアのあり方の検討の詳細報告，代表研究2012.

者：山口晴保「BPSD の予防・軽減等を目的とした

4）国際老年精神医学会．認知症の行動と心理症状
BPSD. 第 2 版，アルタ出版，東京，2013.
5）Cerejeira J, et al. Behavioral and psychological609）Livingston G, et al. Dementia prevention,

認知症ケアモデルの普及促進に関する調査研究」，
令和 4 年度老人保健事業推進費等補助金 老人保健
健康等増進事業，2023.

symptoms of dementia. Front Neurol. 3： 2012,11）月井直哉ほか . 施設におけるアルツハイマー型認available from ＜ https://www.frontiersin.org/

知症の人が理解しやすいトイレに関連したマーク

articles/10.3389/fneur.2012.00073/full ＞ . Accessedの予備的検討．老年精神医学雑誌．33（12）：1313-

2023-7-15.

1322, 2022.

日本転倒予防学会誌 Vol.10：61 - 73 2023

原著

地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実態・
因子構造・関連要因
内山

昌代

鈴木

みずえ

金盛

琢也

国立大学法人浜松医科大学医学部看護学科臨床看護学講座

要旨【目的】本研究の目的は，地域高齢者の転倒予防行動を促進させるために，地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実施状況を明らかにし，転倒予防セルフケア行動を分類し関連する要因を分析することである。
【方法】2022 年 4 月～ 7 月の期間に A 市内のシニアクラブに所属する高齢者を対象に自記式質問紙調査と身体能力測定を実施して調査を行った。調査開始前に地域在住高齢者の転倒予防行動を査定する質問項目を作成した。調査終了後に転倒予防セルフケア行動を因子分析し分類を行った。転倒予防セルフケア行動と分類された転倒予防セルフケ
ア行動を目的変数とし，年齢，夜間トイレ回数，健康管理自己効力感，転倒予防自己効力感，握力，立位バランスなどを説明変数としたステップワイズ法による重回帰分析を行った。
【結果】対象者 208 名，平均年齢は 79.1 ± 5.8 歳であった。転倒予防セルフケア行動 15 項目のうち，実施率が高かった項目は「豆腐・肉・魚などのタンパク質を多く含む食品をとるようにしている」「はきものは自分の足の大きさに合う『かかとのあるもの』をはくようにしている」「牛乳や小魚などのカルシウムを多く含む食品をとるようにしている」の 3 項目であり，実施率が低かった項目は「転倒予防のために，杖やシルバーカーを使用している」と「家の中の転びやすい場所について専門家からアドバイスを受けている」の 2 項目であった。転倒予防セルフケア行動は「身体機能を向上させるためのセルフケア行動」と「移動時の安全のためのセルフケア行動」の 2 つに分類された。
転倒予防セルフケア行動の総合計点に関連する要因は，健康管理自己効力感（β＝ 0.451）が最も強く，次いで握力（β＝− 0.185），転倒予防自己効力感（β＝− 0.149）であった。「身体機能を向上させるためのセルフケア行動」の合計点に関連する要因は，健康管理自己効力感（β＝ 0.439），握力（β＝− 0.179），立位バランス（β＝ 0.180）であった。
「移動時の安全のためのセルフケア行動」の合計点に関連する要因は，転倒予防自己効力感（β＝− 0.339），健康管理自己効力感（β＝ 0.301），転倒リスク（β＝ 0.159）であった。
【結論】地域高齢者の転倒予防セルフケア行動の実施状況を調査した結果，実施率が高かったのは，「タンパク質やカルシウムを多く含む食品摂取」と「適切なはきものの着用」であり，実施率が低かったのは「転倒予防のための杖やシルバーカー使用」と「家の中の転びやすい場所について専門家からのアドバイスを受けること」であった。転倒予防セルフケア行動は「身体機能を向上させるためのセルフケア行動」と「移動時の安全のためのセルフケア行動」の2 つのタイプに分類された。転倒予防セルフケア行動は，健康管理自己効力感，握力，転倒予防自己効力感に関連することが示された。

キーワード

高齢者

転倒予防

セルフケア

自己効力感

連絡先：国立大学法人浜松医科大学医学部看護学科臨床看護学講座〒 431-3192

内山昌代



静岡県浜松市中央区半田山 1-20-1

TEL： 053-435-2511

E-mail：uchiy511@hama-med.ac.jp

受付日：2023. 3. 19

受理日：2023. 12. 18

61

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

Ⅰ はじめに自ら意図せず接地するイベント」とした 6）。
「セルフケ

わが国における高齢者の人口は年々増加し，高齢化にア」は，ドロセア・オレムのセルフケアの看護理論を参伴い要介護認定者数も増加し，「転倒・骨折」が要介護

考に「自分のために自ら遂行する諸活動」とした 7）。転状態の主要な原因となり，地域高齢者の転倒発生率は年

倒予防セルフケア行動は，「転倒を回避するために，自1）間 20 ％前後といわれている 。高齢者の転倒は，転倒

ら遂行する諸活動」とした。

恐怖感による活動制限や閉じこもりなど高齢者の生活の2．研究デザイン

質を一変させる影響があり，転倒予防対策や運動指導な

本研究は横断研究である。
3．対象者

どの包括的なケアが求められている。
地域高齢者の転倒は，医療従事者などの専門家の管理

2022 年 4 月～ 7 月の期間に，研究者の機縁によって下にある病院や施設ではなく，高齢者が生活している場依頼したシニアクラブ H（会員数 4,400 名）で研究参加

面で起こる。地域高齢者の転倒予防を促進させるために募集の案内を配布し，研究参加者を募った。シニアクラ

は，運動，栄養バランス，安全な環境の整備など，自分ブ H は，16 のグループ活動部，30 地区単位のクラブでで転倒を予防しようというセルフケアが大切になってく組織されている。まずはシニアクラブの理事会を通しる。また，高齢者に対して，転倒および転倒予防の重要て，全体クラブに案内を回覧依頼し，協力してくれるグ性について単に教育するだけではなく，高齢者が自己のループと地区を募い，そのうち研究承諾の得られた 7 のライフスタイルを改善しどのように転倒を回避しているグループ活動部と 6 地区のクラブの 208 名から協力を得かを確認し，必要なセルフケアについて支援していくこられた。各活動場所で自記式質問紙調査と身体能力測定とが望ましいと考える。

を実施した。選択基準は，65 歳以上の者，歩行補助具

ほとんどの転倒予防教育の研究は，転倒予防セルフケの使用有無に関わらず歩行が自立している者，本研究へ

ア行動ではなく，転倒リスクや転倒率が主要アウトカムの参加について本人による同意が習得できた者とした。

2）として報告されている 。高齢者の転倒予防の介入効果

除外基準は重度のコミュニケーション障害がある者，調に関するシステマティックレビューでは，レジスタンス

査当日に体調不良がある者とした（図 1）。

やバランス等の運動および環境整備，薬剤の検討などの

4．転倒予防セルフケア行動の作成

多因子介入が転倒リスク軽減に有効であると報告されて3）

地域在住高齢者の転倒予防行動を査定する質問項目のいる 。国内の地域高齢者の転倒予防行動の研究は少数作成を行った。鳥羽らが監修した転倒予防ガイドライ

であるが，報告されている。例えば，高齢者の転倒予防

ン 8），高齢者の転倒予防と管理のための世界的ガイドラ

対策は，運動や教育面での対策といったいわゆる内的対

イン 3） 等を参考に，奨励されている転倒予防として運策に偏り，環境整備などの外因対策を実施している者は動・食事・環境整備等の 30 項目を挙げた（補足資料）。

4）

極めて少数であったと報告されている 。

次に，項目の表面妥当性を確認するために，医療機関やまた，地域高齢者の転ばないための心がけの有無に関通所サービスで高齢者に関わる職種 15 人（理学療法士，連する因子は，年齢，定期的な通院の有無，転倒予防自作業療法士，看護師，介護福祉士）に転倒予防行動の各

己効力感，動的バランスが関連し，実施率が高いのは，項目に関して妥当性の有無や意見を記載するように依頼歩き方などの「行動」やラジオ体操などの「運動」であり，した。

「補助具の活用」や「環境整備」は実施率が低いことが5）

高齢者の行動として実践困難な項目や妥当性が低いと報告されている 。しかし，国内外で奨励されている転評価された項目等を削除するとともに文章表現なども修

倒予防の項目を地域高齢者がどれだけセルフケアとして正して妥当性の高い項目を抽出した。例えば ,「調子の実施しているのか，転倒予防セルフケア行動に影響を及

悪い時には出歩かない」等は抽象的で , 「天気の良い日

ぼす要因との関係を明らかにした報告は見あたらない。

は日光浴をする」「ビタミン D を意識して摂取する」「地

本研究の目的は，地域在住高齢者が実施している転倒

面が濡れていないか確認して歩く」等はエビデンスが明予防セルフケア行動を調査し，実態と因子構造および関らかでない，「ベッド周りのものは手の届く範囲に置く」

連要因を明らかにすることである。

「ズボンを着替える時は椅子に座る」「ベッドから立ち上がる時，摑まるものが固定されているか確認する」等は

Ⅱ 研究方法個人の生活様式で異なると判断して削除した。さらに，

1．用語の定義

地域在住高齢者 90 人に質問項目が書かれた用紙を配布「転倒」は，WHO の定義を参考に「地面や床の面にし，わかりやすくなるように加筆を依頼し，回収した。

62

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実態・因子構造・関連要因

研究参加者募集
・シニアクラブＨ 会員数：4,400 名
・16 のグループ活動部，30 地区単位のクラブで組織
選択基準
・65 歳以上の者
・歩行補助具の使用有無に関わらず自立歩行ができる者
・本研究への参加について本人による同意が得られた者
除外基準
・重度のコミュニケーション障害がある者
・調査当日に体調不良がある者
研究承諾
活動部：7 グループ，クラブ：６地区

自記式質問紙調査と身体能力測定を実施
調査対象者
n＝208
図1
補足資料
項目番号
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30

調査対象者の選定

転倒予防セルフケア行動

30 項目
項目

寝起きや夜間のトイレなどで，ベッドから起き上がる時や体勢を変える時は慎重にする
調子の悪い時は出歩かない
移動する時は急がない
はきものは自分の足の大きさに合う「かかとのあるもの」をはく
ベッド周りの良く使う物は手の届く範囲に置く
段差のあるところや階段，玄関には手すりを設置する
部屋を片付けて床に物を置かないようにする
家の中の転びやすい場所について専門家からアドバイスを受ける
移動する先の混み具合を確認する
歩く時，床面が濡れてないか確認して歩く
ベッドから立ち上がる時，摑まるものが固定されているか確認する
自分が転びやすい場所を把握する
ズボンを着替える時には椅子に座る
おでかけした場所のトイレの場所を確認する
トイレには時間にゆとりをもって行く
便座にゆっくり座る
トイレでふらつく場合は，手すりを使用する
歩く時はつま先を挙げるようにしている
転倒予防のために，杖やシルバーカーを使う
階段の昇り降りは手すりを使う
歩く時の方向転換は周りを確認してからゆっくりと行う
豆腐・肉・魚などのタンパク質を多く含む食品をとる
天気の良い日は日光浴をする
ビタミンDを意識して摂取する
カルシウムを多く含む食品をとる
飲んでいる薬にどんな副作用があるか確認する
定期的に視力検査を受けて，点眼薬をしたり眼鏡をかけたりして良く見えるようにする「1 回 30 分以上・週 2 日以上」の運動をする
片足立ちなどのバランスを保つ体操をする
スクワットなどの足の筋力をつける体操をする

63

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表1

転倒予防セルフケア行動

15 項目

項目番号

項目

1

豆腐・肉・魚などのタンパク質を多く含む食品をとる

2

はきものは自分の足の大きさに合う「かかとのあるもの」をはく

3
4
5
6
7

牛乳や小魚などのカルシウムを多く含む食品をとる
部屋を片付けて床に物を置かないようにする
スクワットなどの足の筋力をつける体操をする「 1 回 30 分以上・週 2 日以上」ウォーキングなどの運動をする
定期的に視力検査を受けて，点眼薬をしたり眼鏡をかけたりして良く見えるようにする
片足立ちなどのバランスを保つ体操をする
夜間の足元を明るくする照明を設置する
階段の昇り降りは手すりを使う
寝起きや夜間のトイレなどで，ベッドから起き上がる時や体勢を変える時は慎重にする
段差のあるところや階段，玄関には手すりを設置する飲んでいる薬にめまいやふらつきなどの作用がないか確認する
転倒予防のために，杖やシルバーカーを使う
家の中の転びやすい場所について専門家からアドバイスを受ける

8
9
10
11
12
13
14
15

最終的に質問項目は 15 項目とし，表１に示す。

ポート尺度」のうち，「情緒的サポート」4 項目および5．調査項目「手段的サポート」4 項目のみを使用した 9）。今回の調自記式質問紙調査により，転倒予防セルフケア行動，
基本的属性，ソーシャルサポート，社会的活動，生活査では高齢者のポジティブな関係性の把握に着目し「ネガティブサポート」は使用しなかった。

機 能（JST 版 活 動 能 力 指 標 ）， 転 倒 リ ス ク（Fall Risk

各項目に対してサポートの提供主体となる人の有無にIndex：以下 FRI），心理的特性，転倒を自己管理する

関して回答を求め，「いる」を 1 点，「いない」を 0 点と自信，転倒予防に関する経験を尋ねた。身体能力測定

して，8 点満点として評価し点数が高いほどサポートがで，握力と立位バランスを研究者が測定した。

得られていることを示す。

質問紙は記入漏れがないことを確認した後に当日回収した。視覚障害などにより自己記入が困難な場合には聞4）社会的活動
社会的活動は，シニアクラブの活動の参加頻度についき取り調査を行った。

て調査した。

1）基本的属性5）生活機能（JST 版活動能力指標）

基本的属性は，年齢，性別，家族形態，転倒の有無，

岩佐らが開発した地域在住高齢者の生活機能を測定す

病院への定期的な通院の有無，疾患の種類，入院の経験

る「JST 版活動能力指標」を使用した 10）。「新機器利用」の有無，夜間トイレ回数，転倒の経験について調査し「情報収集」「生活マネジメント」「社会参加」の 4 つのた。転倒については調査を行った日から遡って 1 年以内

下位尺度に 4 項目ずつ計 16 項目から構成されており，に転んだことがあるかないかと尋ねた。定期的な通院は「はい」（1 点），もしくは「いいえ」（0 点）で回答を求め，疾患を伴ったもので，調査日から 1 年以内に継続して通0 ～ 16 点で評価し，点数が高いほど日常生活の活動性院しているとし頻度は定めなかった。入院は疾患に伴うが高いことを示す。

ものとして，目的は治療や検査入院も含めて尋ねた。

6）転倒リスク：FRI

2）転倒予防セルフケア行動

鳥羽 11）が開発した地域在住高齢者の生活機能を測定

質問項目 15 項目のそれぞれの項目に対して，「とてもする「Fall Risk Index」を使用した。簡便な転倒リスク

している」（4 点），「少ししている」
（3 点）
，
「あまりし

のスクリーニング方法で 21 項目あり，「はい」（1 点），ていない」（2 点），「まったくしていない」（１点）の 4

「いいえ」（0 点）で回答を求め，0 ～ 21 点で評価する。

件法で質問した。得点が高いほど転倒予防セルフケア行

10 点以上で転倒のリスクが高いと判断する。

動を実践しているように配点した。

7）主観的健康感

3）ソーシャルサポート「普段自分が健康だと思いますか」の質問に対し，「1：

野口が開発した 12 項目の「高齢者用ソーシャルサ
64

健康ではない」「2：あまり健康ではない」「3：健康なほ日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

うだ」
「4：非常に健康だ」の 4 件法から回答を求め，健地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実態・因子構造・関連要因

近 藤 ら が 開 発 し た「（The Standing Test For

康状態の知覚を測定した。

Imbalance And Disequilibrium：SIDE）」 を 使 用 し8）健康管理自己効力感

た 15）。静的立位バランス保持能力を開脚立位，閉脚立

横川らが開発した健康管理に関するセルフエフィカ
シー尺度を使用した

12）

位，つぎ足立位，片足立位の順に行い，可能な動作と不。1 因子 15 項目で構成され，回可能な動作によって低い能力から順にレベル 0，1，2a，

答は「全く自信がない」（1 点），「あまり自信がない」（2

2b，3，4 の 6 つのレベルに分ける判別的立位バランス点），「まあ自信がある」（3 点），「非常に自信がある」（4

保持能力テストである。

点）の 4 件法であり，総得点は 15 点～ 60 点とする。得

5．統計解析

点が高いほど健康管理に対する自己効力感が高いと評価

過去１年以内の転倒経験の有無を「転倒群」と「非転倒群」の 2 群にわけた。

する。
「高齢者にとっての健康管理とは，日常生活動作の自転倒予防セルフケア行動をそれぞれの項目に対して立を維持していく上で，不健康行動の改善や，積極的に「とてもしている」
・「少ししている」を「している群」
，

11）

」

「まったくしていない」
・「あまりしていない」を「してとされており，転倒予防のためのセルフケア行動は健康いない群」の 2 群にわけた。各評価項目と群間比較をす

増進と関連があるのではないかと仮定して測定をした。

るために，連続変数は対応のないｔ検定，転倒予防セル

9）転倒予防自己効力感（Fall Prevention Self-Efficacy：

フケア行動はχ2 検定，データの数値が 5 以下のセルが健康増進のための行動を実施することと考えられた

FPSE）

ある時にはフィッシャーの正確検定を実施した。

征矢野らが開発した転倒予防自己効力尺度を使用した

13）

転倒予防セルフケア行動 15 項目のうち，天井・フロ。虚弱な地域在住高齢者が転倒を意識しやすい 10

ア効果のあった 5 項目を除外した 10 項目を分類するたの場面について，転ばずにやり遂げる自信を「大変自信めに探索的因子分析を行った。因子の抽出は主成分分がある」（4 点），「まあ自信がある」
（3 点）
，
「あまり自

析，因子数はスクリープロットによって判断し，プロ信がない」（2 点），「まったく自信がない」（1 点）の 4

マックス回転を行った。信頼性は Cronbach のα係数を件法で質問し，総得点は 10 点から 40 点となる。「でこ確認した。さらに，転倒予防セルフケア行動 10 項目のぼこした地面は危ないから歩かない」などその行為を避総合計（点）と分類された転倒予防セルフケア行動合計

けている場合は自信の程度に関わらず 1 点とする。

（点）を目的変数とし，年齢，夜間トイレ回数，健康管

10）転倒を自己管理する自信

理自己効力感，転倒予防自己効力感，握力，立位バラン

Quiwei Li らの研究を参考に転倒に関する自己管理のスなどの評価した項目すべてを説明変数としたステップ

自信の 5 項目「転倒しても起き上がることができる」「転ワイズ法による重回帰分析を行った。統計解析ソフトは倒を減らすことができる」「転倒しても大きなケガをしSPSS statistics ver26（IBM 社製）を使用した。すべてないように身を守ることができる」「転倒しないようにの分析において統計学的有意水準は 5 ％未満とした。

体力をつけることができる」「バランスよく安定した動6．倫理的配慮

作ができるように工夫する」について，「大変自信があ

本研究の実施にあたり，対象者には研究に関する説明る」（4 点），「まあ自信がある」（3 点），「あまり自信がとプライバシー保護に関する説明を行った後，書面にてない」（2 点），「まったく自信がない」（１点）の 4 件法同意を得た。また，本研究は浜松医科大学生命科学・医

で質問した

14）

。総得点は 5 点から 20 点とし，合計点数が高いほど転倒を自己管理する自信があることを示す。

学系研究倫理委員会の承認を得て実施した。（承認番号：
21-298）

11）握力
研究者が対象者に調査会場で測定した。握力の測定はデジタル式握力計 GRIP-D（竹井機器工業株式会社製）

Ⅲ 結果
1．対象者の基本属性を使用した。最大努力による把持を左右交互に 2 回ずつ

本研究の対象者は 2022 年 4 月～ 7 月の間に浜松市の測定したうちの最高値を代表値（kg）とした。握力はシニアクラブに所属し，自立歩行が可能な高齢者 208 名

全身の総合的な筋力と関連があることが多く，簡便かつ（男性 69 名，女性 139 名）とした。対象者の属性を表 2

安全に測定ができることから，筋力測定の指標として測に示す。平均年齢は 79.1 ± 5.8 歳（65 ～ 93 歳）
，家族

定した。

形態では一人暮らしをしている者が 35 名（16.8 ％）で12）立位バランスあり，ほとんどが家族と生活していた。ソーシャルサ
65転倒予防 10 巻特集：大西氏
日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表2

表2

対象者の属性

項目

年齢（歳）

性別
家族形態

主観的健康感（n＝208）転倒群（n＝45）

全体（n＝208）

非転倒群（n＝163）

人数

人数／
全体
208

人数

人数／
転倒群数
45

人数／
人数 非転倒群数
208

人

（％）

人

（％）

人

（％）

65歳以上
75歳未満

52

（25.0）

6（13.3）

46（28.2）

75歳以上

156（75.0）

39（86.7）

117（71.8）

男性

69（33.2）

14（31.1）

55（33.7）

女性

139（66.8）

31（68.9）

108（66.3）

一人暮らし

35（16.8）

9（20.0）

26（16.0）

夫婦のみ

65（31.3）

12（26.7）

53（32.5）

その他

108（51.9）

24（53.3）

84（51.5）

健康ではない

6

（2.9）

4

（8.9）

2

（1.2）

あまり健康ではない

45（21.6）

18（40.0）

27（16.6）

健康な方だ149（71.6）

22（48.9）

127（77.9）

非常に健康だ

8

（3.8）

1

（2.2）

7

（4.3）

p値

オッズ比

95％
信頼区間

0.040

0.390

0.15~0.98

0.740

0.88

0.43~1.80＜0.0010.58

0.15~0.21

0.013

4.25

1.24~14.5

0.690＜0.001

あり

14

（6.7）

11

（24.4）

3

（1.8）

なし

194

（93.3）

34（75.6）

160（98.2）

定期的な
通院の有無

あり

167

（80.3）

42（93.3）

125（76.7）

なし

41（19.7）

3

（6.7）

38

（23.3）

疾患の種類

高血圧

84

（40.4）

17（20.2）

67（79.8）

0.687

整形疾患

44

（21.2）

15（33.3）

29（17.8）

0.190

糖尿病

16

（7.7）

4

（8.9）

12

（7.4）

0.735

心疾患

12

（5.8）

2

（4.4）

10

（6.1）

0.667

白内障

9

（4.3）

1

（2.2）

8

（4.9）

0.433

その他

19

（9.1）

4

（8.9）

15

（9.2）

0.771

あり

149

（71.6）

37（82,2）

112（68.7）

0.750

2.10

0.91~4.84

なし

59（28.4）

8（17.8）

51（31.3）

あり

43（20.7）

11（24.4）

32（19.6）

0.480

1.32

0.60~2.89

なし

165（79.3）

34（75.6）

131（80.4）

入院の有無(関節痛･骨折･骨粗鬆症）転倒予防 という言葉について聞いたことがあるかどうかの有無
転倒予防教室の参加の経験
χ² 検定

ポート尺度は平均 7.1 ± 1.3 点で，健康管理自己効力感の経験がある」「定期な通院がある」人の割合が有意には平均 45.8 ± 6.4 点であった。

多かった。浜松市は政令指定都市であり，対象者の所属

過去 1 年以内の入院経験がある者は 14 名（6.7 ％），するシニアクラブ H の地域は都市近郊で農業が盛んな

全体の 80.3 ％の者が定期的な通院をしており，疾患の平野部にあり，定年退職後も自治会や農作業などの活動

種類は高血圧が最も多く，次いで整形外科疾患，糖尿病をしている高齢者が多い地域である。

の順であった。転倒予防について聞いたことがある者は

2．転倒予防セルフケア行動を転倒の有無で比較

149 名（71.6 ％），転倒予防教室に参加したことがある
者は 43 名（20.7 ％）であった。

転倒予防セルフケア行動の実施状況を転倒の有無で比較した結果を表 3 に示す。転倒予防セルフケア行動 15

過去１年以内の転倒経験有無をもとに対象者を 2 群に項目のうち実施率が高かった項目は，「豆腐・肉・魚な分類した結果，転倒群 45 名（21.6 ％），非転倒群 163 名

どのタンパク質を多く含む食品をとる」92.3 ％，「はき（78.4 ％）となった。転倒群は非転倒群に比べて，「年齢

ものは自分の足の大きさにあう『かかとのあるもの』を75 歳以上」「主観的健康感は健康でないと思う」「入院

はく」88.9 ％，「牛乳や小魚などのカルシウムを多く含

66

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表3

地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実態・因子構造・関連要因

転倒予防セルフケア行動を転倒の有無で比較
項目

No

結果

全体
(n＝208)（n＝208）転倒群(n＝45)

非転倒群(n＝208)

統計学的検定人数／
人数／
人数／
人数 全体208 人数 転倒群 人数 非転倒 p値 オッズ
95%
比
信頼区間
数45
群数163
人 （％） 人 （％）

人 （％）

標準 平均値 平均値
平均値 偏差 ＋標準 −標準偏差 偏差

豆腐・肉・魚などの している 192 （92.3） 40 （88.9） 150 （92.0） 0.771 1.213 0.330‑4.457 3.37
1 タンパク質を多く含む食品をとる
していない 16 （7.7） 3 （6.7） 13 （8.0）
1.000
─

0.64

はきものは自分の足 している 185 （88.9） 42 （93.3） 143 （87.7） 0.289 1.958 0.556‑6.912 3.34
2 の大きさに合う かかとのあるもの を していない 23 （11.1） 3 （6.7） 20 （12.3）
1.000
─
はく

0.80

牛乳や小魚などのカ している 183 （88.0） 40 （88.9） 143 （87.7） 0.832 1.119 0.395‑3.168 3.28
3 ルシウムを多く含む
食品をとる
1.000
─
していない 25 （12.0） 5 （11.1） 20 （12.3）

0.68

3.96

2.60

部屋を片付けて床に している 162 （77.9） 28 （62.2） 134 （82.2） 0.004 0.356 0.173‑0.735 3.01
4 物を置かないように
する
1.000
─
していない 46 （22.1） 17 （37.8） 29 （17.8）

0.73

3.75

2.28

スクワットなどの足 している 156 （75.0） 29 （64.4） 127 （77.9） 0.065 0.514
5 の筋力をつける体操
1.000
していない 52 （25.0） 16 （35.6） 36 （22.1）
をする

0.82

3.75

2.12

1 回 30 分以上・週 している 156 （75.0） 32 （71.1） 124 （76.1） 0.496 0.774 0.370‑1.620 3.03
2 日以上 ウォーキ
6 ングなどの運動をす していない 52 （25.0） 13 （28.9） 39 （23.9）
1.000
─
る

0.92

3.95

2.11

定期的に視力検査を している 150 （72.1） 34 （75.6） 116 （71.2） 0.561 1.252 0.586‑2.677 3.00
受けて，点眼薬をし1.000
─
7 たり眼鏡をかけたり していない 58 （27.9） 11 （24.4） 47 （28.8）
して良く見えるよう
にする

1.01

4.00

1.99

片足立ちなどのバラ している 146 （70.2） 28 （62.2） 118 （72.4） 0.187 0.620 0.314‑1.257 2.86
8 ンスを保つ体操をす
1.000
─
していない 62 （29.8） 17 （37.8） 45 （27.6）
る

0.82

3.68

2.04

している 142 （68.3） 37 （82.2） 105 （64.4） 0.023 2.555 1.115‑5.852 2.88
9 夜間の足元を明るくする照明を設置する していない 66 （31.7） 8 （17.8） 58 （35.6）
1.000
─

1.02

3.91

1.86

階段の昇り降りは手 している 141 （67.8） 40 （88.9） 101 （62.0） 0.001 4.911 1.839‑13.11 2.75
10 すりを使う
1.000
─
していない 67 （32.2） 5 （11.1） 62 （38.0）

1.00

3.75

1.75

寝起きや夜間のトイ している 129 （62.0） 29 （64.4） 100 （61.3） 0.705 1.142 0.574‑2.270 2.67
レなどで，ベッドか11 ら起き上がる時や体 していない 79 （38.0） 16 （35.6） 63 （38.7）
1.000
─
勢を変える時は慎重
にする

1.04

3.70

1.63

段差のあるところや している 123 （59.1） 31 （68.9）
12 階段，玄関には手すしていない 85 （40.9） 14 （31.1）
りを設置する

92 （56.4） 0.133 1.709 0.846‑3.451 2.65

1.18

3.83

1.47

飲んでいる薬にめま している 115 （55.3） 28 （62.2）
13 いやふらつきなどの作用がないか確認す していない 93 （44.7） 17 （37.8）
る

87 （53.4） 0.291 1.439 0.731‑2.831 2.55

1.17

3.71

1.38

転倒予防のために， している
29 （13.9） 15 （33.3） 14 （8.6）p<0.001 5.321 2.327‑12.17 1.48
14 杖やシルバーカーを
使う
1.000
─
していない 179 （86.1） 30 （66.7） 149 （91.4）

0.87

2.35

0.61

家の中の転びやすい している
24 （11.5） 6 （13.3） 18 （11.0） 0.67 1.239 0.461‑3.333 1.49
場所について専門家
15 からアドバイスを受 していない 184 （88.5） 39 （86.7） 145 （89.0）
1.000
─
ける

0.76

71 （43.6）

76 （46.6）

1.000

1.000

0.252‑1.04 2.94

4.00

2.73

※1
4.14

2.54

※1

─

※1

─

─

※2
2.25

0.72
※2

χ² 検定
注

している群 ： とてもしている と 少ししている
していない群 ： まったくしていない と あまりしていない※ 1 天井効果※ 2 フロア効果

67日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表4

転倒予防セルフケア行動項目の因子分析結果

No（n＝208）

項目内容

第 1 因子 第 2 因子

第 1 因子：身体機能を向上させるためのセルフケア行動
2

スクワットなどの足の筋力をつける体操をしている

0.854−0.1481

片足立ちなどのバランスを保つ体操をしている

0.810−0.0663

1 回 30 分以上・週 2 日以上

0.651−0.1174

部屋を片付けて床に物を置かないようにしている

0.591

0.169

12

牛乳や小魚などのカルシウムを多く含む食品をとるようにしている

0.529

0.373

ウォーキングなどの運動をしている

第 2 因子：移動時の安全のためのセルフケア行動
11

階段の昇り降りは手すりを使うようにしている−0.2030.737

10

寝起きや夜間のトイレなどで，ベッドから起き上がる時や体勢を変える時は慎重にしている−0.0200.705

7

段差のあるところや階段，玄関には手すりを設置している−0.0370.551

6夜間の足元を明るくする照明を設置している

0.274

0.508

15

飲んでいる薬にめまいやふらつきなどの作用がないか確認している

0.029

0.471

2.590
37.86237.862

1.994
20.09257.954

0.738

0.569

固有値
寄与率
累積寄与率
クロンバッハのα係数因子抽出法：主成分分析

10 項目全体

α＝0.613

回転法：プロマックス法

む食品をとる」88.0 ％の 3 項目であり，実施率が低かっ

足立ちなどのバランスを保つ体操をしている」「『1 回 30

た項目は「家の中の転びやすい場所について専門家か分以上・週 2 日以上』ウォーキングなどの運動をしていらアドバイスを受ける」11.5 ％と，「転倒予防のために，る」「部屋を片付けて床に物を置かないようにしている」

杖やシルバーカーを使う」13.9 ％の 2 項目であった。

「牛乳や小魚などのカルシウムを多く含む食品をとるよ

転倒群は非転倒群に比べて，「部屋を片付けて床に物うにしている」の 5 項目から構成され，因子負荷量はを置かないようにする（オッズ比 0.36）」を実施してい0.854 ～ 0.529 であり，
「身体機能を向上させるためのセる人が有意に少なく，「夜間の足元を明るくする照明を

ルフケア行動」と命名した。

設置する（オッズ比 2.56）」
・「転倒予防のために，杖や第 2 因子は「階段の昇り降りは手すりを使うようにしシルバーカーを使う（オッズ比 5.32）」
・「階段の昇り降ている」「寝起きや夜間のトイレなどで，ベッドから起りは手すりを使う（オッズ比 4.91）」の 3 項目を実施しき上がる時や体勢を変える時は慎重にしている」「段差ている人が有意に多かった。

のあるところや階段，玄関には手すりを設置している」

3．転倒予防セルフケア行動項目の因子分析結果「夜間の足元を明るくする照明を設置している」「飲んで転倒予防セルフケア行動を天井・フロア効果のあっいる薬にめまいやふらつきなどの作用がないか確認した 5 項目を除外した 10 項目で探索的因子分析を行ったている」の 5 項目から構成され，因子負荷量は 0.737 ～結果を表 4 に示す。スクリープロットにより第 2 因子を0.471 であり，「移動時の安全のためのセルフケア行動」

境に傾きが平坦になっていたため 2 因子が適切と判断しと命名した。2 因子間の相関係数は 0.06（p = 0.69）であた。主成分分析，プロマックス回転を行った結果，2 因

り有意な相関は認められなかった。

子 5 項目の構造が妥当と考えた。

4．転倒予防セルフケア行動に関連する要因

クロンバッハのα係数は 10 項目全体で 0.613 ，第 1

転倒予防セルフケア行動合計点に関連する要因を分析

因子：0.73 ，第 2 因子：0.56 であった。第 1 因子は「スするためにステップワイズ法により重回帰分析を行った

クワットなどの足の筋力をつける体操をしている」「片結果を表 5 ～ 7 に示す。

68

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表5

地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実態・因子構造・関連要因

転倒予防セルフケア行動 10 項目総合計（点）に関連する因子
独立変数

β

t値

p値

健康管理自己効力感（点）

0.451

6.467

握力（kg）−0.185転倒予防自己効力感（点）−0.14995%CI

共線性の統計量

下限

上限

許容度

VIF

0.000

0.190

0.356

0.768

1.303

−2.9340.004−0.177−0.035

0.937

1.067

−2.0760.039−0.236−0.006

0.725

1.379

調整済みの R 二乗＝0.227
ステップワイズ法による重回帰分析
従属変数：転倒予防 セルフケア行動 10 項目合計（点）β：標準化係数
CI：Confidence Intervals
VIF：Variance Inflation

表6

身体機能を向上させるためのセルフケア行動 5 項目合計（点）に関連する因子
独立変数

β

t値

p値

健康管理自己効力感（点）

0.439

7.612

−0.1790.180

握力（kg）
立体バランス（SIDE）

95%CI

共線性の統計量

下限

上限

許容度

VIF

0.000

0.122

0.207

0.930

1.075

−3.087

0.002−0.104−0.023

0.924

1.082

2.963

0.003

0.156

0.776

0.837

1.195

調整済みの R 二乗＝0.360
ステップワイズ法による重回帰分析
従属変数：身体機能を向上させるためのセルフケア行動 5 項目合計（点）β：標準化係数
SIDE：The Standing Test For Imbalance And Disequilibrium
CI：Confidence Intervals
VIF：Variance Inflation

表7

移動時の安全のためのセルフケア行動 5 項目合計（点）に関連する因子
独立変数

β

t値

p値

転倒予防自己効力感（点）−0.339−4.358

健康管理自己効力感（点）0.301

転倒リスク（FRI）

0.159

95%CI

共線性の統計量

下限

上限

許容度

VIF

0.000

−0.293−0.110

0.648

1.542

4.249

0.000

0.071

0.195

0.783

1.278

2.206

0.029

0.017

0.310

0.756

1.323

調整済みの R 二乗＝0.187
ステップワイズ法による重回帰分析
従属変数：移動時の安全のためのセルフケア行動 5 項目合計（点）β：標準化係数
FRI：Fall Risk Index
CI：Confidence Intervals
VIF：Variance Inflation

転倒予防セルフケア行動 15 項目のうち，天井・フロ− 0.179），立位バランス（β＝ 0.180）であった（表 6）。

ア効果のあった 5 項目を除外した 10 項目の総合計点

移動時の安全のためのセルフケア行動 5 項目の合計点に有意に関連する因子は，健康管理自己効力感（β＝に有意に関連する因子は，転倒予防自己効力感（β＝0.451），握力（β＝− 0.185），転倒予防自己効力感（β＝− 0.339），健康管理自己効力感（β＝ 0.301），転倒リス− 0.149）であった（表 5）。身体機能を向上させるため

ク（β＝ 0.159）であった（表 7）。重回帰分析に際し共のセルフケア行動 5 項目の合計点に有意に関連する線性の診断を行ったが VIF は 10 以下であり，多重共線因子は，健康管理自己効力感（β＝ 0.439），握力（β＝性の発生はみられなかった。
69

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

Ⅳ 考察

身体能力の衰えにより，床の物を運んだりすることが困

1．対象者の特性難である可能性もある。

本研究の対象者の平均年齢は 79.1 ± 5.8 歳で転倒率が今回の調査では，対象者の部屋の状況と転倒場所の確

21.6 ％であり，わが国の地域在住高齢者の転倒率 20 ％

認はできていないため，部屋の片付けと転倒との因果関前後と同程度であった。健康状態については，8 割近く係は明らかにできなかった。先行研究では，地域高齢者の対象者が現在定期的に通院し何らかの疾患を有していを対象とした自宅内の転倒予防・安全対策教育の介入にたが，対象者の 7 割以上が主観的健康感を健康な方だと

より転倒予防効果があったと報告されている 17）。今後，

回答していた。健康管理自己効力感の平均得点は，横転倒を未然に防ぐためにも，地域高齢者と専門家が一緒

川

12）に住宅内の危険個所の点検などを奨励する必要があるとら研究と同様の点数を示した。

以上の結果から，本研究の対象者はシニアクラブの会考えられた。

員であり，多くは疾患を有しながらも，適切な健康管理

転倒群は非転倒群に比べて「夜間の足元灯の設置」「階をして生活していることが推測される。対象者の 8 割は段昇降時の手すりの使用」の実施率が高かった。先行研

家族や配偶者と同居し，ソーシャルサポート尺度の平均

究では，転倒経験者は，再転倒を予防するために転倒の得点が高く，情緒的・手段的にもサポートに恵まれてい危険を感じる場所を意識し，「足元に注意する」「何かにる。シニアクラブ活動では，講師を招いて健康教室や携つかまる」などの行動をとることが報告されている 18）。

帯電話やパソコンなどの勉強会をしており，健康意識や本研究結果も同様に，転倒経験がある高齢者は，危険な情報リテラシーの高い活動的な高齢者が多かったことが箇所や自分自身の能力の限界を認識して移動時の転倒を考えられた。

未然に防ぐために，足元灯の設置や階段昇降時に手すり

2．転倒予防セルフケア行動の項目別の実施状況

を使用するなどのセルフケア行動がなされていたと考え

地域高齢者を対象に転倒予防セルフケア行動の実施
状況について調査を行った。実施率が高かった項目は，られた。
3．転倒予防セルフケア行動に影響を及ぼす要因「タンパク質やカルシウムを多く含む食品の摂取」と「適転倒予防セルフケア行動 10 項目の合計に関連する要

切なはきものの着用」であった。これらの項目は転倒の因として，健康管理自己効力感が最も強い影響を示し，有無に関わらず，地域高齢者に実施しやすいセルフケア

次いで握力と転倒予防自己効力感であった。先行研究で行動であることが明らかになった。

は，転倒予防管理ができる高齢者の特徴として，健康状

実施率が低かった項目は「杖やシルバーカーの使用」

態がよく，転倒に対する不安を持ち，転倒予防自己効力と「家の中の転びやすい場所についての専門家からのア感が高いことが挙げられている 19）。本研究も同様の結ドバイス」であった。これらの項目の実施率が低かった果が得られた。

要因として，調査対象者が自立歩行可能で今は歩行補助

健康管理自己効力感が高いということは，高齢になっ具が必要でなく，要介護認定を受けていない元気な高齢ても自分自身の健康は自分で守れるという自信の現れで者であり，リハビリテーションや住宅改修などの専門家ある。健康管理自己効力感を測る尺度項目には「健康をが介入をしていないためではないかと考えられた。しか守るために必要な情報を集められる」「必要な薬を正しし，杖やシルバーカーの使用は全体での実施率は低いもく使える」「悩みごとを家族や友人と話し合える」「孤立のの，転倒群は非転倒群に比べて実施率が高かった。転しないよう地域の人と交われる」「毎日の生活に運動を倒を経験し，身体機能の衰えを認識した高齢者は，手す取り入れられる」「身近にある運動のための施設や場所

りや杖をためらわずに使用していると考えられる。

を利用できる」「できるだけ多くの種類の食べ物をとれ「部屋を片付けて床に物をおかないようにすること」

る」「健康に良いものは毎日続けて食べられる」などがは，転倒群は非転倒群に比べて実施率が低かった。高齢ある。これらの生活習慣に関連した項目が，転倒予防セ者の住宅では，廊下，居間，寝室などにあまり使われな

ルフケア行動の項目の運動・食事・薬の管理と強く影響い物が空間を占拠して置かれ，動作の妨げとなり，転倒したと考えられる。本研究の対象者の多くが，健康的なの誘因となるケースが多いとされる

16）。住宅内での転

自律生活の中でシニアクラブ活動を通し仲間に恵まれ，倒事故の多くはこのような高齢者自身の住み方に問題が健康に関する情報を得て転倒予防セルフケア行動を実践ある場合が多いが，高齢者自身は本人なりに片付けていしていた可能性がある。

るかもしれないし，その危険に気が付いていない可能性

転倒予防セルフケア行動 10 項目を因子分析した結果，がある。もしくは，危険に気が付いていても，転倒群は転倒予防セルフケア行動は「身体機能を向上させるため

70

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023のセルフケア行動」と「移動時の安全のためのセルフケア行動」の 2 つのタイプに分類された。

地域在住高齢者の転倒予防セルフケア行動の実態・因子構造・関連要因

Ⅴ 結論
地域高齢者の転倒予防セルフケア行動の実施状況を調

身体機能を向上させるためのセルフケア行動に関連す査した結果，実施率が高かったのは，「タンパク質やカる要因として，健康管理自己効力感が最も強い影響を示

ルシウムを多く含む食品の摂取」と「適切なはきもののし，次いで握力と立位バランスであった。健康管理自己着用」であり，実施率が低かったのは「杖・シルバーカー

効力感が高い高齢者は，握力低下などの身体機能の低下の使用」と「住宅内の危険箇所についての専門家からのを実感し，先を見据えた転倒予防対策として，バランス

アドバイス」であった。転倒予防セルフケア行動は「身やスクワットなどの運動で体を鍛え，部屋の片付けで安体機能を向上させるためのセルフケア行動」と「移動時全確保し，カルシウム摂取して骨を丈夫にするといったの安全のためのセルフケア行動」の 2 つのタイプに分類

身体機能を向上させる行動を行っているのではないかとされた。転倒予防セルフケア行動は，健康管理自己効力考えられた。

感，握力，転倒予防自己効力感に関連することが示され移動時の安全のためのセルフケア行動に関連する要因た。

として，転倒予防自己効力感が最も強い影響を示し，次
いで健康管理自己効力感と転倒リスクであった。転倒リ
スクがあり転倒予防自己効力感が低い高齢者は，移動時Ⅵ 利益相反本研究において申告すべき事項はない。

に手すりを使用し慎重に行動し，足元灯や手すり等の設置といった環境を整えて，移動時の安全のためのセルフケア行動を行っているのではないかと考えられた。

Ⅶ 研究資金本研究は令和 4 年度（第 33 回）公益財団法人フラン先行研究では，健康管理自己効力感は，介護予防行

スベッド・メディカルホームケア研究・助成財団のリハ

動に最も強く影響を及ぼす要因であると報告されていビリテーション活動や機器に関する研究助成と令和 4 年

る20）。転倒リスクが高く転倒予防自己効力感が低下している高齢者でも，健康管理自己効力感が高けれれば，度浜松医科大学学内研究プロジェクト（HUSM Grantin-Aid）の支援を受けて実施したものである。

転倒を回避する転倒予防セルフケア行動を行い介護予防
行動につながる可能性が示唆された。

Ⅷ 謝辞

本研究の結果から，地域高齢者の転倒予防セルフケア

本研究の実施にあたり，調査にご協力を頂きました対行動を促進させるためには，健康教育の一環として，転象者の皆様，ならびにご指導くださった方々に心より感

倒リスクと実際に行っている転倒予防セルフケア行動を謝申し上げます高齢者と専門家が一緒に確認し，個々の高齢者の好みや身体機能に合わせた運動・環境整備等を行い，自己効力

引用文献感を高める介入方法を検討する必要がある。また，住宅

1）大高洋平．高齢者の転倒予防の現状と課題 Fall

内の危険箇所を確認する項目の実施率が低かったため，

Prevention in Older People：Present and Future

高齢者の自宅の環境点検を行えるような地域連携を提案

Perspectives. 日本転倒予防学会誌．1（3）：11-20，

していくことが重要である。これらの介入が高齢者の転2015.

倒予防セルフケア行動の主体性を高め，転倒予防を促進

2）Ong MF, et al. Fall prevention education to

することにつながるのではないかと考えられた。

reduce fall risk among community-dwelling older

4．本研究の限界と今後の課題

person：A systematic review. Journal of Nursing

本研究は横断研究であり，転倒予防セルフケア行動とManagememt. 29：2674-2688, 2021

転倒経験は同一時点で回答されたため，これらの関連性

3）Odasso MM, et al. World guidelines for falls

を因果関係として捉えることには限界がある。また，シprevention and management for older adults：a

ニアクラブ会員という比較的健康な高齢者を対象とした

global initiative. Age and Ageing. 51：1 – 36, 2022.

ため地域在住高齢者を代表とする結果とは言い難かっ

4）川上景子ほか．在宅高齢者における転倒経験と転た。前述の因果関係を明らかにするために，今後は縦断

倒予防対策の実施状況との関係．理学療法学群馬．

調査を行い転倒予防セルフケア行動と転倒の因果関係を

16：15-15，2005.

明らかにする必要がある。

5）浅川康吉ほか．転倒予防教室参加者における教室
参加前の転倒予防対策実施状況．日本老年医学会雑71日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

誌．43（1）：117-121，2006.

Confidence in Self-Manegement of Falls among6）World Health Organization. WHO global report

Old Adults. International Journal of Enviromental

on falls prevention in older age. Available From.

Research and Public Health. 16（24）：5054, 2019.

Accessed 2020-6-30.

15）Toshio T, et al. A Discriminative measure for7）ドロセア E・オレム著，小野寺杜紀訳．オレムのstatic posture control abilitiy to Prevent in-hospital

看護論 - 看護実践における基本理念．改訂第 3 版，

falls : Reliability and validity of the Standing Test

医学書院，東京，2002，p183.

for Imbalance and Disequilibrium（SIDE）. Jpn

8）鳥羽研二監修．高齢者の転倒予防ガイドライン．
メディカルビュー，東京，2012.
9） 野口裕二．高齢者のソーシャルサポート - その概念と測定．社会老年学．34：37-48，1991 ．
10）岩佐一ほか．地域在住高齢者における新たな生活機能指標の開発：JST 版活動能力指標の測定不変性

Compr Rehabi Sci. 1：11-16, 2010.
16）児玉桂子ほか．高齢者の転倒予防ための住環境．
老年精神医学雑誌．16（8）：941-946 ，2005.
17）亀井智子．地域在住高齢者を対象とした Home
Hazard Modification Program の 効 果． 老 年 看 護
学．14（2）：42-49 ，2010.

ならびに標準値．厚生の指標．66（15）：1-7，2018.

18）平真紀子ほか．入院高齢者の転倒経験とその後の

11）鳥羽研二ほか．転倒ハイリスク者の早期発見の評

予防のとらえ方．日本看護研究学会雑誌．25（2）：価方法作成ワーキンググループ：転倒予測のための「転倒スコア」の開発と妥当性の検証．日本老年医学会雑誌．42：346-352，2005.
12）横川吉晴ほか．地域在住高齢者の健康管理に対す
るセルフエフィカシー尺度の作成．日本公衆衛生雑誌．46（2）：103-11，1999.
13）征矢野あや子ほか．転倒予防自己効力感尺度の信頼性・妥当性の検討 . 身体教育医学研究．6（1）：21-30，2005.
14）Quiwei L, et al. Perception of Falls and72

17-28 ，2002.
19）Kumiko O , et al. Fall Prevention SelfManagement Among Older Adults：A systematic
Review.

American Journal of Preventive

Medicine. 56（5）：747-755, 2019.
20）深堀敦子ほか．地域で生活する健常高齢者の介護予防行動に影響を及ぼす因子の検討 . 日本看護学会
誌．29（1）：15-24 ，2009.

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.10：2023

Original

Self-care Behaviors, Actual Conditions, Factor Structure,
and Related Factors for Fall Prevention among Communitydwelling Older Adults
Masayo UCHIYAMA

Mizue SUZUKI

Takuya KANAMORI

Faculty of Nursing, Hamamatsu University School of Medicine

Abstract【Purpose】The purpose of this study was to clarify implementations of fall prevention self-care behaviors incommunity-dwelling older adults, classify fall prevention self-care behaviors, and analyze associated factors.
ber in 2018, 6,009 patients who were admitted to our hospital（acute general ward）, excluding inpatients withcompletely bedridden patients were included. The data were from Form 1 and H files, which are part of the DPC（Diagnosis Procedure Combination）. Fall assessment data were used to assess the risk of falling. Albumin andhemoglobin levels at admission were used to assess nutritional status and anemia. Logistic regression analysis wasused for statistical analysis. The necessity of oral care was used as an exposure factor, and age, gender, nutritional
status, anemia, ADL on admission, and clinical severity were successively entered as covariates for explanatory
variables.
【Methods】TA self-administered questionnaire and physical ability measurements were conducted on elderly
people belonging to a senior club in City A during the period from April to July 2022.
Results：A total of 208 subjects（mean age 79.1 ± 5.8 years）were included in the study. Fall prevention selfcare behaviors were classified into two categories：self-care behaviors to improve physical function and self-carebehaviors for safety during mobility. The factor most strongly correlated with the total score of fall prevention
self-care behavior was health care self-efficacy（β = 0.451）, followed by grip strength（β = − 0.185）and fall
prevention self-efficacy（β = − 0.149）, factors associated with the total score for“self-care behaviors to improvephysical functioning”were health care self-efficacy（β = 0.439）, grip strength（β = − 0.179）, and standingbalance（β = 0.180）, factors associated with the total score for“self-care behavior for safety during mobility”
were fall prevention self-efficacy（β = − 0.339）,health care self-efficacy（β = 0.301）,and fall risk（β = 0.159）.
【Conclusions】Fall prevention self-care behaviors were classified into two types：self-care behaviors to improvephysical function and self-care behaviors for safety during mobility. Fall prevention self-care behaviors wereshown to be related to health care self-efficacy, grip strength, and fall prevention self-efficacy.

Keywords

older adults, fall prevention, self-care, self-efficacy

Corresponding author：Masayo UCHIYAMA, Hamamatsu University School of Medicine1-20-1, Handayama, Chuo-ku, Hamamatsu city, Shizuoka, Japan
TEL：＋81 53435-2511

E-mail：uchiy511@hama-med.ac.jp

Received：March 19th, 2023

Accepted：December 18th, 2023

73

日本転倒予防学会誌 Vol.10：75 - 82 2023

原著

住宅型有料老人ホーム入居高齢者における転倒と身体・認知機能との関連性に関する横断研究
佳成恵 1）

谷

津田

彰 2）

村田

伸 3）

1）帝京科学大学大学院医療科学研究科
2）帝京科学大学医療科学部
3）京都橘大学健康科学部

要旨【目的】転倒と加齢に伴う身体，歩行，認知，精神および心理機能低下，住環境，社会経済状況の影響と関連が報告されている。本研究では，住環境と社会経済状況がほぼ等質であると考えられる，住宅型有料老人ホーム入居高齢者を対象として，転倒と身体・認知機能との間の関連性を検討した。
【方法】住宅型有料老人ホーム入居高齢者 35 名（転倒経験群 6 名，17.1 ％；非経験群 29 名，82.9 ％）を対象とした。
過去 1 年間の転倒経験の有無および身体（握力，指運動機能，下肢筋力），歩行，認知（総合的な認知機能，感覚・平衡機能）を測定した。
【結果】転倒経験の有無を独立変数とした対応のない t 検定および Mann-Whitney の U 検定の結果，転倒経験群は非経験群よりも，下肢筋力，重心動揺の前後幅および矩形面積に有意な低下が認められた。その他の項目に有意差は認められなかった。
【結論】住宅型有料老人ホーム入居高齢者における転倒に関連する機能として，下肢筋力の低下と平衡機能の低下が挙げられる。

キーワード

転倒

身体機能

認知機能

住宅型有料老人ホーム

Ⅰ 緒言

高齢者

先行知見は，地域在住高齢者を対象としている。

転倒は高齢者の生活機能を損なう要因の一つであ

高齢者人口の増加に伴って，有料老人ホームや介護施る。例えば，転倒は日常生活動作（Activities of Daily

設等の高齢者向け施設の利用者が増加している。とり1）

Living ; ADL）の低下や閉じこもりの原因となる 。まわけ住宅型有料老人ホームの利用者（以下，住宅型有た介護保険制度における要介護認定の原因として，転倒

料老人ホーム入居高齢者）は，過去 10 年で利用者数が2）と骨折は第 4 位である 。このように高齢者において生

約 3 倍に増加し 9），今後もその利用者数の増加が見込ま

活機能を維持するために，転倒を予防することは重要なれる。住宅型有料老人ホーム入居高齢者は入居一時金や課題である。

月額利用料といった費用と，居室の広さや建物の構造が転倒の発生要因は複数報告されている。例えば，身統一されているという点で，社会経済的要因の下限が統体，歩行，認知，精神および心理機能といった個人の内制され，住環境がほぼ等質な集団である。施設に入居し的要因と段差や滑りやすい床，転びやすい履き物といっている高齢者を対象とした転倒予防は，地域在住高齢者，中・高所得者が少ない地域ほど転倒よりも効果が認められにくいという報告もある 1）。した発生率が高いという社会経済的要因である 8）。これらのがって，転倒の発生に影響する機能が，先行知見の対象

た外的要因

1）3）
-7）

連絡先：帝京科学大学大学院医療科学研究科〒 120-0045

谷佳成恵



東京都足立区千住桜木 2-2-1

TEL：03-6910-1010

E-mail：kanaetani92@gmail.com

受付日：2023. 8. 18

受理日：2023. 12. 21

75

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

者である地域在住高齢者と住宅型有料老人ホーム入居高脳卒中後遺症やパーキンソン病，関節リウマチなどの典齢者との間では異なる可能性がある。

型的な身体障害を示す対象は含まれていなかった。まそこで本研究では住宅型有料老人ホーム入居高齢者をた認知機能に重度な障害を示す者は含まれていなかっ対象として，転倒と身体・認知機能との間の関連性を検た（Mini-Mental State Examination ; MMSE で 23 点以討することを目的とした。高齢者向け施設に入居してい上）。複数回参加した者については解析対象を原則初回

る高齢者は，地域在住高齢者よりも転倒予防介入の効果の結果とし，初回に欠損値が含まれていた場合は欠損値が認められにくいことが報告されている 。本研究で住のない参加回の測定値を採用したため，解析対象者の重宅型有料老人ホーム入居高齢者における転倒と身体・認複はない。また複数回参加している途中で，転倒を経験

知機能との間の関連性が明らかとなることによって，施した者については，転倒経験後の測定値を採用した。

設に入居している高齢者への転倒予防に貢献できると考2．調査項目えられる。

1）基本属性1）

認知機能の中でも，注意機能や実行機能の低下は，転3）

倒発生のリスクを増大させる 。また転倒に関連する身転倒経験の有無に関する質問は「過去 1 年間を振り返って，転倒した経験はありますか？」とした。年齢，。そこで本研究では，性別，要介護認定の程度，通院の有無，同居者の有無，

身体機能の一つである下肢筋力を測定する 30 秒椅子立

転倒経験の有無について，自己記入式の質問紙で記入を体・認知機能は相互に影響する
ち上がりテスト

10）

3）
-5）

と，全般的認知機能検査である Mini-

Mental State Examination

11）に加えて，身体機能および認知機能検査のテストバッテリーである脳実行機能計

12）を測定に用いた。脳実行機能計は視野，聴覚，皮求めた。身長と体重の計測を行い，BMI を算出した。
2）身体機能
握力，指運動機能および下肢筋力を測定した。
ⅰ 握力

膚感覚，指運動，姿勢制御機能，重心動揺，握力という後述する脳実行機能計 12）の測定項目の一部として測複数の検査を組み合わせた機器で，注意機能検査とし定した。スメドレー式のデジタル握力計（竹井機器工業ての信頼性と妥当性が確認されている

13）。本研究では，

脳実行機能計で測定可能な認知機能のうち，視野，聴製）を用いて左右 2 回ずつ合計 4 回行い，4 回の平均値を算出した。

覚，皮膚感覚を感覚機能とした。姿勢制御機能と重心動

ⅱ 指運動機能

揺は平衡機能とした。身体機能は指運動機能，握力とし後述する脳実行機能計 12）の測定項目の一部として測定した。右手で 8 秒間，左手で 8 秒間，ボタンを押す，

た。

離すの動作を規則正しく繰り返した回数を測定した。開Ⅱ 方法

始から 2 秒は練習とし，その後の 6 秒について 1 秒あた

1．対象

りの回数を算出した。

2015 年 4 月から 11 月までに福岡県にある住宅型有料

ⅲ 下肢筋力老人ホーム S において健康測定会を実施した。参加者

30 秒 椅 子 立 ち 上 が り テ ス ト（30-sec Chair-Standの募集は，施設内へのポスター掲示と職員からの呼びか

test；CS-30）を使用した 10）。測定方法は中谷ら 10） にけによって行われた。住宅型有料老人ホーム S の居室従った。

総数 183 室に入居している高齢者（以下住宅型有料老3）歩行機能人ホーム入居高齢者）のうち， 40 名（21.9 ％）が参加

ウォーク Way MW-1000（アニマ株式会社製）を使用

し，測定項目に欠損値がない転倒経験者 6 名と非経験者した。長さ 6.4 m の歩行路の中央に 2.4 m の測定シート

29 名の合計 35 名（19.1 ％）が解析対象となった。社会を設置し，シート上を歩いた際の歩容を測定する。歩行

経済状況による転倒の影響として，中・高所得者が少な

路に段差や障害物はない。教示は口頭で行い，内容は

8）

い地域ほど転倒発生率が高いことが報告されている 。

「普段歩いているように歩いてください」とした。本研

住宅型有料老人ホーム S の利用料金は，入居一時金が究では歩行機能の指標として，歩行速度を用いた。

約 800 万円以上であり，入居後は月額約 15 万円である。

4）認知機能したがって住環境だけでなく，社会経済状況による転倒

総合的な認知機能，感覚機能，平衡機能を測定した。

への影響もまたほぼ等質であると考えられる。

ⅰ 総合的な認知機能

本研究の選択基準は 65 歳以上であることとした。本
研究の対象者において，歩行時に杖を使用している者，
76

Folstein ら 11）による MMSE を使用した。

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

住宅型有料老人ホーム入居高齢者における転倒と身体・認知機能との関連性に関する横断研究b）重心動揺ⅱ 感覚・平衡機能
脳実行機能計 EF-60 （以下脳実行機能計）によって

静的バランスを測定した。正面を向いて 30 秒間開眼測定した。脳実行機能計はノートパソコン，左右の押し

立位静止して行った。本研究では軌跡長，左右幅，前後ボタンユニット，ヘッドセット，重心動揺計グラビコー

幅，矩形面積を解析に用いた。

ダ GP-7（アニマ株式会社製），目隠しユニット，握力計

3．統計解析

12）で構成される。検査の順番は，脳実行機能計に従って視基本属性の人数分布の比較には，各項目に期待度数が野機能，聴覚機能，発語機能，皮膚感覚機能，指運動機

5 未満のセルが含まれていたことから，Fisher の正確確能，姿勢制御機能，重心動揺，握力とした。ノートパ率検定を行った。各項目の分布の正規性を確認するためソコンは対象者の正面から 40 cm 離れた場所に設置しに Kolmogorov–Smirnov 検定を行った。正規性を認めている（アニマ株式会社，私信）。検査の教示はすべてた場合は対応のない t 検定を行い，効果量 Cohen’s d を

ノートパソコン上に表示される。視野機能，聴覚機能，算出した。効果量の判定は水本ら 14）に従った。Cohen’s

皮膚感覚機能については複数回検査を行うことから，反d は，0.2 ≦ d を小，0.5 ≦ d を中程度，0.8 ≦ d を大と応時間（秒）の平均値を算出し，1 回あたりの反応時間した。正規性を認めなかった場合は Mann-Whitney のを解析に用いた。

U 検定を行った後，効果量 r を算出した。r は，0.10 ≦ⅱ－ 1：感覚機能

r を小，0.30 ≦ r を中程度，0.50 ≦ r を大とした。解析a）視野機能ソフトは SPSS Ver.28 を使用した。有意水準は 5 ％とノートパソコンの画面中央を点線によって左右に分割した。

し，中心から中心視野（中心から視角 2 度の位置）と周

4．倫理的配慮

辺視野（視角 11 度の位置）に白丸を表示する。対象者

対象者に対して研究目的，内容および得られたデータ

は目隠しユニットによって片目を覆った状態で，白丸がは研究目的以外で使用しないこと，研究の参加は自由意

左右のどちら側に表示されたかを左右ボタンユニットを思であり，参加しない場合であっても対象者の不利益に押して反応する。右目を 16 回，左目を 16 回，合計 32

ならないことを口頭と書面で説明し，対象者本人の同意回測定した。

を得た。本研究は 2 回の倫理委員会の承認を得た。1 回b）聴覚機能目は測定会前に，久留米大学御井学舎倫理委員会の承認

ヘッドセットから音が聞こえた側の左右ボタンユニッ

を得た（承認番号：388）。その後，測定会から 5 年以上

トを押して反応時間を測定した。音の大きさは 40，60，が経過し，人を対象とする生命科学・医学系研究に関す

80 dB として，左右 2 回ずつ，合計 12 回測定した。

る倫理指針の改訂が 2021 年に行われた。また研究者のc）皮膚感覚機能所属の異動があったため，帝京科学大学「人を対象とす

左右ボタンユニットを使用し，振動した側のボタンる研究」に関する倫理審査委員会において 2 回目の承認を押して反応時間を左右合計 8 回測定した。振動は 133を得た（承認番号：21A049）。2 回目の承認後，同意をHz 程度とした。

拒否する機会を設けるために，住宅型有料老人ホーム S

ⅱ－ 2：平衡機能において発行される雑誌と職員の案内によってオプトアa）姿勢制御機能ウトを実施した。

静的バランスの指標として姿勢機能を，動的バランスの指標として膝運動機能を測定した。重心動揺計の上でⅢ 結果

膝の屈伸を立位，屈伸，立位，屈伸，立位の順に 5 秒ず

本研究の対象者 35 名の基本属性を表 1 に示す。本研

つ行い，足圧中心を測定した。立位静止時の足圧中心の究で転倒経験群と分類されたのは 6 名（17.1 ％），非経

揺れた値を合計し，サンプリング数で除した値を姿勢機

験群は 29 名（82.9 ％）であった。転倒経験群は非経験能の値として算出した。膝運動機能は，屈曲 2 回の足圧群よりも，要介護認定の程度における自立の人数が有意中心の平均値と伸展 2 回の足圧中心の平均値を合計し，に少なかった（p ＜ .01）
。前期高齢者と後期高齢者の割

姿勢機能の値で除した値を算出した。姿勢機能は屈伸前合，性別，通院の有無，同居者の有無に有意差は認めら

後の立位静止時のゆれを，膝運動機能は屈伸時のゆれをれなかった。

評価する。姿勢機能と膝運動機能の単位は，任意単位（arbitrary unit，以下 a. u. ）である。

正規性を確認するために Kolmogorov–Smirnov 検定を行った結果，正規性の逸脱が複数の測定項目において認められた。正規性を認めた項目は平均値±標準偏差，77日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

逸脱を認めた項目は中央値（四分位範囲 25-75）で示す。

した（p <.05）。その他の項目に有意差が認められなかっ転倒経験の有無による基本属性および身体・歩行機能のた。効果量の大きさを判定した結果，2 群間に有意差の比較を表 2 ，認知機能の比較を表 3 に示す。転倒経験の認められた年齢，下肢筋力，重心動揺の前後幅，矩形面有無を独立変数，各測定項目を従属変数とした。転倒

積では中程度または大であった。有意差は認められな経験群は非経験群よりも有意に年齢が高齢で（p <.05），

かったが，中程度以上の効果量が感覚機能の一つである

下肢筋力が低かった（p <.05）。転倒経験群における重皮膚感覚機能において認められた。これら以外の項目に

心動揺の前後幅と矩形面積は非経験群よりも有意に延長おける効果量は小またはほとんどなしであった。

表1

対象者の基本属性
対象者全体（n＝35）

転倒経験群
（n＝6）

非経験群
（n＝29）

%

n

%

P 値§

11.4
88.6

0
0.0
6 100.0

4
25

13.8
86.2

1.00

8
27

22.9
77.1

1
5

16.7
83.3

7
22

24.1
75.9

1.00

自立
要支援 1
要支援 2
不明

23
8
3
1

65.7
22.9
8.6
2.9

0
4
1
1

0.0
66.7
16.7
16.7

23
4
2
0

79.3
13.8
6.9
0.0

＜.01

通院の有無

有
無

27
8

77.1
22.9

4
2

66.7
33.3

23
6

79.3
20.7

0.60

同居者の有無

同居者有
独居

6
29

17.1
82.9

1
5

16.7
83.3

5
24

17.2
82.8

1.00

測定項目

区分

n

%

年齢区分

前期
後期

4
31

性別

男性
女性

要介護認定の程度

n§；転倒経験群と非経験群との間における Fisher の正確確率検定の結果

表2

転倒経験の有無による基本属性・身体・歩行機能の比較

測定項目

基本属性
年齢（歳）
身長（cm）
体重（kg）BMI（kg/m2）

対象者全体（n＝35）

転倒経験群
（n＝6）

非経験群
（n＝29）

P値

効果量

83.0（77.0‑86.0）
153.0±7.7
51.7±8.0
22.0±2.5＜.05 b0.50 a0.38 a0.58 a−0.35 d0.31 c0.40 c0.25 cmean±SD
mean±SD
mean±SD/median（25‑75） /median（25‑75） /median（25‑75）84.0（81.0‑86.0） 86.5（85.3‑87.3）
150.8±3.0152.6±7.1
48.5±7.451.1±7.921.4±3.2
21.9±2.6

身体機能
握力（kg）#
指運動機能（回/秒）
下肢筋力（回）19.6±6.4
3.8±0.915.3±5.0

19.2±4.0
3.6±0.5
11.3±2.7

19.7±6.9
3.8±0.916.2±5.0

0.88 a0.63 a＜.05 a0.07 c0.22 c1.02 c

歩行機能
歩行速度（m/秒）

1.0±0.2

0.9±0.1

1.0±0.3

0.34 a0.43 c

BMI；Body Mass Index#；左 2 回右 2 回合計 4 回の測定値の平均値
a；対応のない t 検定，b；Mann-Whitney の U 検定，c；効果量 Cohenʼs ，d；効果量78日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

表3

住宅型有料老人ホーム入居高齢者における転倒と身体・認知機能との関連性に関する横断研究

転倒経験の有無による認知機能の比較

測定項目

総合的な認知機能
MMSE 合計点（点）感覚機能
視野機能（秒/回）
聴覚機能（秒/回）
皮膚感覚機能（秒/回）
平衡機能
姿勢制御機能姿勢機能（a.u.）
膝運動機能（a.u.）
重心動揺
軌跡長（cm）
左右幅（cm）
前後幅（cm）
矩形面積（cm2）

対象者全体（n＝35）

転倒経験群
（n＝6）

非経験群
（n＝29）

P値

効果量

28.0（24.5‑30.0）

0.25 b−0.20 dmean±SD
mean±SD
mean±SD/median（25‑75） /median（25‑75） /median（25‑75）
28.0（25.0‑29.0） 26.5（25.0‑28.0）
0.6±0.2
0.7（0.6‑0.8）
0.6（0.5‑0.8）

0.6±0.1
0.8（0.6‑1.1）
0.7（0.6‑0.9）

0.6±0.2
0.7（0.5‑0.8）
0.6（0.4‑0.7）

0.82 a0.19 b0.07 b0.10 c−0.22 d−0.31 d0.0（0.0‑0.0）
8.4（2.3‑12.7）

0.0（0.0‑0.1）
4.9（0.7‑14.1）

0.0（0.0‑0.0）
8.4（2.8‑16.3）

0.42 b0.38 b

−0.14 d−0.15 d42.1（33.4‑53.8） 48.8（32.6‑69.0）
2.6（1.6‑4.7）
1.9（1.5‑2.7）
3.6±1.1
2.7±0.9
8.8（5.1‑17.2）
4.7（3.5‑7.2）

42.1（32.6‑48.9）
1.8（1.5‑2.5）
2.6±0.8
4.0（3.4‑7.0）

0.60 b
0.09 b＜.05 a＜.05 b

−0.09 d−0.29 d1.15 c−0.41 d

MMSE；Mini-Mental State Examination
a.u.；arbitrary unita；対応のない t 検定，b；Mann-Whitney の U 検定，c；効果量 Cohenʼs ，d；効果量

Ⅳ 考察

均的な水準で，12 回以下は低い水準であると判定され転倒は加齢に伴う身体，歩行，認知，精神および心理る。したがって，転倒経験群の下肢筋力は低い水準で，機能低下のみならず，住環境や社会経済状況の影響によ

非経験群は高い水準であったと考えられる。川端・日り発生する。先行知見の対象者は地域在住高齢者で，住浦 6） は転倒を予測する CS-30 のカットオフ値として，環境や社会経済状況は統制されていない。そのため近年

14.5 回を報告している。本研究の転倒経験群の下肢筋力利用者が増加している高齢者向け施設に入居している高は川端・日浦のカットオフ値を下回り，非経験群は上齢者における転倒と身体・認知機能との間の関連性は先回っている。本研究の結果は川端・日浦 6）と一致する。

行知見と異なる可能性がある。そこで本研究では，社会

川端・日浦 6） は地域在住高齢者を対象としている。本

経済状況および住環境がほぼ等質であると考えられる住研究の結果は，下肢筋力の低下が転倒発生へ影響すると宅型有料老人ホームに入居する高齢者を対象として，転いう知見が，地域在住高齢者に加えて，住宅型有料老人

倒と身体・認知機能との間の関連性を検討した。本研究ホーム入居高齢者においても認められることを示唆して

では転倒経験群の下肢筋力と重心動揺の前後幅および矩いる。下肢筋力低下は平衡機能を低下させることが報告

形面積が，非経験群よりも低いことを明らかにした。こされている 15）。本研究で，転倒と静的バランスの指標の結果は，下肢筋力と平衡機能が住宅型有料老人ホームである重心動揺の前後幅および矩形面積との間に関連性

入居高齢者の転倒に影響する機能の一つであることを示が認められたことは，先行研究と一致した，妥当な結果唆している。

であると考えられる。

下肢筋力の低下は転倒の発生要因であることが報告さ
れている

1）6）

平衡機能の低下は転倒発生要因の一つである。平衡機。本研究の対象者における下肢筋力の平均能低下によって歩行機能が低下した結果，転倒が生じる

値は，転倒経験群で 11.3 回，非経験群で 16.2 回であっことが指摘されている 1）16）。本研究では，転倒と歩行機た。本研究で下肢筋力の評価に用いた CS-30 は，中谷能，屈伸前後の静的バランスの指標である姿勢機能およらによって下肢筋力の基準値が 5 段階年齢性別ごとに報び屈伸中の動的バランスの指標である膝運動機能との間告されている10）に関連性が認められなかった。歩行には屈伸運動を伴。

本研究の転倒経験群および非経験群の平均年齢は，い10）う。したがって，転倒と歩行機能のみならず屈伸運動にの基準によると，

関連している姿勢機能および膝運動機能との間の関連性

80 歳以上における CS-30 は，13 回から 16 回までは平が認められなかったことは，猪飼ら 16）の報告と矛盾せずれも 80 歳以上であった。中谷ら

79日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

ず，妥当であると考えられる。
本研究の限界として，以下の 6 点が挙げられる。

Ⅶ 利益相反
すべての著者において申告すべき事項はない。

第 1 に，本研究の転倒経験群には，測定会へ複数回参加している途中で転倒経験した者が含まれている。その引用文献

ため転倒経験群と非経験群との間で認められた身体・認

1）鈴木隆雄．転倒の疫学．日老医誌．4（2）：85-94 ，

知機能の違いは，転倒後症候群による影響を含めた，転倒経験に関連する機能の違いを反映している可能性があ
る。

2003．
2）内閣府編．第 1 章高齢化の状況（第 2 節高齢期の暮らしの動向）．令和 4 年版高齢社会白書．日経印

第 2 に，地域在住高齢者で認められた転倒と身体・認

刷 株 式 会 社， 東 京，2022，p29． 入 手 先 <https://

知機能との間の関連性が，住宅型有料老人ホーム入居高www8.cao.go.jp/kourei/whitepaper/w-2022/

齢者との間にも認められた原因について明らかにできな

zenbun/pdf/1s2s_02.pdf>，参照 2023-8-10．

い。
第 3 に，横断研究であるため，転倒と身体・認知機能低下との間の因果関係を明らかにできない。
第 4 に，サンプルサイズが小さいことが挙げられる。
対応のない t 検定および Mann-Whitney の U 検定の結3）牧迫飛雄馬．高齢者の認知・精神機能と転倒リスク．日転倒予会誌．3（3）：5-10，2017．
4）村田伸ほか．地域在住高齢者の転倒と身体・認知・
心 理 機 能 に 関 す る 前 向 き 研 究． 理 療 科．24（6）：807-812，2009．

果，感覚機能の皮膚感覚機能において有意差を認めな

5）村田伸ほか．在宅障害高齢者の身体機能・認知機

かったが，効果量は中程度以上で認められた。サンプル

能と転倒との関係（1 年間の追跡調査より）．行動

サイズを大きくすることによって，より正確な検討が可

医研．11（1）：32-40，2005．

能となる。
第 5 に，転倒と立位静止時の重心動揺との間に関連性が認められたが，屈伸時の姿勢機能および膝運動機能との間に関連性が認められなかった原因について明らかにできない。
第 6 に，サンプルの代表性を挙げる。本研究の対象者
は同一施設の入居者である。本研究の結果を，住宅型有料老人ホーム入居高齢者の結果として一般化するためには，同程度の社会経済状況で，住環境の似た多施設で検討する必要性が考えられる。

6）川端悠士，日浦雅則．地域在住高齢者における転倒予測テストとしての CS-30 の有用性．理療科．
23（3）：441-445，2008．
7）大屋友紀子ほか．地域在住高齢者の易転倒性と膝伸展筋力に関する研究．日老医誌，45（3）：308314，2008.
8）近藤克則．健康格差社会と転倒予防．日転倒予会誌．6（1）：5-13，2019．
9）厚生労働省編．高齢者向け住まい・施設の件数．
第 179 回社会保障審議会介護給付費分科会（オンライン会議）資料【資料６】認知症対応型共同生活介

Ⅴ 結論

護．2020，p6． 入 手 先 <https://www.mhlw.go.jp/

転倒発生は社会経済状況や住環境による影響が報告さ

content/12300000/000648154.pdf>，参照 2023-1-7.

れている。これらが等質な有料老人ホーム入居高齢者と10）中谷敏昭ほか．日本人高齢者の下肢筋力を簡便に

地域在住高齢者とでは，転倒と身体・認知機能との間の評価する 30 秒椅子立ち上がりテストの妥当性．体関連性が異なる可能性がある。本研究では，住環境およ育研．47（5）：451-461，2002．

び社会経済状況が等質であると考えられる住宅型有料老11）Folstein MF, et al. “Mini-mental state”（a人ホーム入居高齢者を対象として，転倒と身体・認知機

practical method for grading the cognitive state of

能との間の関連性を検討した。住宅型有料老人ホーム入

patients for the clinician）.J Psychiatr Res. 12（3）：居高齢者における転倒に関連する身体機能として，下肢189-198, 1975.

筋力の低下と平衡機能低下が挙げられる。

12）下山一郎．簡易脳多機能スクリーニング機器の開発．電子情報通信学会技術研究報告 MI 医用画像．

Ⅵ 謝辞

106（145）：25-26，2006．

健康測定会に参加してくださった皆様，調査の準備や

13）谷佳成恵，津田彰，村田伸．注意機能検査として場所の提供に協力してくださった社会福祉法人創生会のの脳実行機能計の信頼性と妥当性．行動科学．投稿

職員の皆様に心より御礼を申し上げます。

中．

80

日本転倒予防学会誌 Vol.10 2023

住宅型有料老人ホーム入居高齢者における転倒と身体・認知機能との関連性に関する横断研究

14）水本篤ほか．研究論文における効果量の報告のために（基礎的概念と注意点）．英語教育研究．31：
57-66，2008．

いて．理療科．23（6）：817-821，2008．
16）猪飼哲夫ほか．歩行能力とバランス機能の関係．
リハ医．43（12）：828-833，2006．

15）塩田琴美ほか．筋力とバランス能力の関連性につ81

Japanese Journal of Fall Prevention Vol.10 2023

Original

A Cross-sectional Study of the Association between Falls
and Physical and Cognitive Function among Older Adults in
a Residential Private Nursing Home
Kanae TANI 1）

Akira TSUDA 2）

Shin MURATA 3）

1）Graduate school of Medical Science, Teikyo University of Science2）Faculty of Medical Science, Teikyo University of Science
3）Faculty of Health Science, Kyoto Tachibana University

Abstract【Purpose】Falls have been reported to be associated with age-related decline in physical, walking, cognitive,
mental, and psychological functions, living environment, and socio-economic factors. In this study, we investigated
the association between falls and physical and cognitive function in older adults in a private nursing home, whose
living environment and socio-economic factors, were almost homogeneous.
【Methods】Thirty-five older adults（Six experienced a fall, 17.1%；twenty-nine without experienced a fall；82.9%）
in a private nursing home were included in the study. Falls within the past year and physical（grip strength,
finger tapping, and lower extremity muscle strength）, gait, cognitive（overall cognitive, sensory, and balance
functions）were assessed.
【Results】The results of an unpaired t-test and Mann-Whitney’s U-test with falls as the independent variableshowed significantly less lower limb muscle strength, postural sway（anterior-posterior direction and sway area）
in the group with a fall than in the group without a fall. No significant differences were found in other items.
【Conclusions】Functions associated with falls in older adults in a residential private nursing home included thatlower extremity muscle weakness and decreased balance function.

Keywords

falls, physical function, cognitive function, residential private nursing home, older adults

Corresponding author：Kanae TANI, Granduate School of Medical Science, Teikyo University of Science
2-2-1, Senju-Sakuragi, Adachiku, Tokyo, Japan
TEL：＋81 36910-1010

E-mail：kanaetani92@gmail.com

Received：August 18th, 2023

82

Accepted：December 21th, 2023



報告

第 16 回転倒予防指導士基礎講習会
教育研修担当理事

北湯口 純

このたび約 3 年半ぶりに，現地会場での対面形式による講習会開催が実現しました。
これまで当講習会は，現地対面によるリアルな交流や多職種協働によるグループワークを重視し，より実践の場で活かせる学びと経験の提供を目指してきました。こうした方式による開催はコロナ禍で困難を極めましたが，5 類感染症への移行に伴いようやく現地開催できる運びとなりました。
この間，何度も中止に見舞われた学会員の方がいらっしゃったと思います。今後より一層のプログラム向上に努めるとともに，安定的に講習会が開催できるよう活動を推進してまいりますので，改めて受講をご検討いただければ幸いです。担当理事・スタッフ一同，学会員各位の参加を心からお待ちしております。
以下，今回の開催内容と成果について報告します。
今回の開催では，これまでの未開催期間と収容人数等を考慮して，最終的に 93 人の参加を受け付けた。
その内訳は，看護師 35 人，理学療法士 35 人，作業療法士 8 人，医師 4 人といった医療関係職が 85 人（91％）で最も多く，この他にも介護福祉関係者やスポーツ・運動指導者，企業関係者などの多職種の参加があった。
講習会は，
令和 5 年 7 月 22 日（土）～ 23 日（日）に，初めての開催会場となる芝浦工業大学豊洲キャンパスで行われ，以下のプログラムにより開催した。

第 1 日目

7 月 22 日（土）12:30

開会あいさつ（事務連絡）12:40

講義１「転倒予防の基本理念と展望」

13:10

自己紹介（アイスブレーキング）

13:20

休憩（換気）

13:30

講義２「転倒および転倒予防の現状と課題／転倒後の外傷に対する治療とその予後」

14:15

休憩（換気）

14:25

講義３「転倒のリスクおよび機能評価／転倒予防の運動療法」

講師：北湯口純

15:10

実技

講師：北湯口純
村山明彦

転倒予防体操の実技

15:40

休憩（換気）

15:50

グループワーク「転倒予防指導士３分間チャレンジ」

18:20

事務連絡

18:30

解散

第 2 日目

7 月 23日（日）8:40

集合・事務連絡8:50

講義６「病院における転倒予防／転倒転落アセスメント」

9:35

休憩（換気）

9:45

講義４「疾病と転倒予防（神経疾患，正常圧水頭症，糖尿病，前立腺関連について）
」

10:30

休憩（換気）

10:40

講義５「認知症者の転倒予防／薬剤と転倒予防」

11:25

休憩（換気）

11:35

講義７「地域社会における転倒予防／多職種連携のためのチームマネージメント」

12:20

昼食

13:20

認定試験の説明13:25

認定試験（開始 25 分より退室可）

14:15

休憩（換気）

14:30

総合討論

15:00

修了証授与，閉会の辞

講師：萩野浩

講師：大高洋平

講師：征矢野あや子
梅原里実

講師：黒川美知代
講師：鮫島直之
講師：鈴木みずえ
講師：村山明彦

ランチョンプレゼンテーション（アクションジャパン株式会社，株式会社 Magic Shields）

講習会後アンケート

83＜講師＞（五十音順）
梅原里実（高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科准教授：認知症看護認定看護師）
大高洋平（藤田医科大学医学部リハビリテーション医学Ⅰ講座教授：リハビリテーション科医師）
北湯口純（島根県雲南市立身体教育医学研究所うんなん主任研究員：健康運動指導士）
黒川美知代（武蔵野赤十字病院看護師長）
鮫島直之（国家公務員共済組合連合会東京共済病院脳神経外科部長：脳神経科医師）
鈴木みずえ（浜松医科大学臨床看護講座教授：看護師）
征矢野あや子（京都橘大学看護学部大学院看護学研究科教授：看護師）
萩野浩（独立行政法人労働者健康安全機構山陰労災病院副院長：整形外科医師）
村山明彦（群馬医療福祉大学リハビリテーション学部理学療法専攻准教授：理学療法士）

プログラムの基本的な構成として，コロナ禍以前の内容をベースに，転倒予防の基礎的知識に関する学習と実践形
式による実習を盛り込み，7 つの講義とグループワーク，転倒予防体操の実技を実施した。また，多職種連携による転倒予防の実践を重視する観点から，参加者や講師との交流・情報交換をできるだけ促進するよう配慮した。
講義では，転倒予防に関する総論として，転倒予防の基本理念，現状や課題，効果と限界，今後の展望について説明を行い，さらに各論として，外傷に対する治療とその予後，転倒に関連する疾病，転倒リスク評価，運動療法，薬剤，そして地域社会での転倒予防の実例やそのための多職種マネージメントについて説明した。
講義の合間には，参加者の緊張緩和と交流促進を意図し，アイスブレイクを組み込んだ。
このほか，運動療法の説明内容に基づいて，転倒予防に効果的な要素を取り入れた運動遊びの実例とその指導法について説明した。
グループワークでは，転倒予防に関わる実際の現場や場面を想定したロールプレイ形式による実習を行った。具体
的には，A）スタッフを対象に転倒リスクのアセスメント（視診 / 観察）方法を 3 分間で指導する，B）「絶対に転ばせないで」という家族に対して転倒予防について 3 分間で説明する，C）転倒予防チームの支援を求めるために 3 分間でプレゼンテーションする，D）転倒のハイリスク高齢者に，無理なく生活の中に取り込める体操を 3 分間で指導する，の 4 つの課題を設定し，これらを各グループが 3 分間で実演できるよう実習時間内で計画・準備することを目指した。
各グループとも，多職種編成ならではの経験・視点に基づく意見交換が活発に行われ，最後に行われた各グループからの発表も大変充実していた。
第 2 日目の昼食後には〇×選択形式による 60 分間の認定試験を行った。試験内容は，講習会の内容に基づき転倒に関する基礎知識を確認する 50 問の問題であった。試験結果は，平均 49.1 点，全員合格となった。受講後アンケートでも，各講義の理解度は高く，学習効果を上げていた。また，講習会受講後のアンケートでも，「転倒予防の基礎知識を
科学的根拠に基づいて実践的に行うことを前提に学ぶことができた」「多職種かつ同じ目的で集まるとモチベーションが維持されとても効果的な学習になった」など，有意義な参加機会になったとの意見が多く寄せられた。また，「グルー
プワークでは全グループの発表を聞きたかった」など，実践的な情報をより多く得る機会への確保に関しての要望も寄せられた。
今回新たに合格した者を含め，転倒予防指導士合格者の延べ総数（失効者含む）は計 1,158 人となった。今後も転倒予防指導士のフォローアップ体制の充実に努め，一つでも多くの転倒を社会から減らすことができるよう，引き続き皆様とともに「転倒予防の輪」をより広げていきたい。

84

『転倒予防指導士』合格者名簿（2023 年 7 月 23 日）
奥 俊介

吉柴 成予

西尾 ともみ飯屋崎 裕子

加藤 紀仁

小原 謙一

程田 幸秀

岡村 恵

板木平 順子

加藤 小代子

米田 樹

飯田 祐輝

大谷 仁

田中 悠貴

小金丸 なつみ

堀人 法子

杉戸 裕一

谷 真由

椿野 幸子

大久保 勇紀

西田 佳祐

内田 寛樹

石岡 登志

明石 昌代

今井 健人

藤原 秀平

中村 文

柴田 博紀

高見 友也

久保 春奈

虫明 孝史

行 功一郎

竹森 大紀

釜山 仁

松重 喜久恵

櫛川 翔

村岡 優

加藤 智裕

淵本 理恵

堂山 拓也

近江 あかり

今泉 美子

新谷 亨

槇 恭央

江﨑 貴博

豊田 祐子

嘉山 絵美

平井 勝

西脇 理恵

高橋 伸宏

中嶋 淳隆

川添 ひとみ苦田 哲也

伊藤 由紀子

町井 厚子

横山 杏子

末永 幹弘

渡邊 智美

室内 良隆

山川 蝶子

松山 直樹

栁本 舜

吉田 哲郎

漆舘 俊尚

山内 遼

遠藤 寿子

鈴木 実佳

田中 裕美

森 治子

吉野 卓

松浦 悠真

稲垣 ひかり

宝田 優子

伊東 誠二

中根 誠

森吉 晋作

上村 修二

中村 杏奈

三島 信之

森本 真理
認定 93 名

その内，公開同意しない 13 名

※申し込み順に掲載しています。

講義

実技

総合討論

修了証授与

85

お知らせ

新役員および新代議員
 2023 年 10 月 7 日（土）社員総会で選任され，2023 年 10 月 8 日（日），日本転倒予防学会第 10 回学術集会（京都）の第 2 回会員協議会において発表が行われました。
新理事（敬称略）
尾﨑 まり

鳥取大学医学部附属病院リハビリテーション部 部長／准教授

新代議員（五十音順，敬称略）
伊藤 由貴

株式会社朝日エル 代表取締役

射塲 靖弘

鳥取大学医学部附属病院 作業療法士

内山 昌代

浜松医科大学医学部看護学科 教務補佐

鎌田 博司

医療法人社団哺育会笠幡病院 看護師

杉浦 太紀

株式会社 Magic Shields 取締役 COO

田中 雅博

社会医療法人三和会りんくう永山病院リハビリテーション科 部長

谷口 直史

山梨大学附属病院 講師

仲島 圭将

大阪大学大学院医学系研究科 特任研究員

牧野 真弓

富山大学学術研究部医学系老年看護学講座 助教

水野 幸治

名古屋大学大学院工学研究科機械システム工学専攻 教授

山内 希世

国家公務員共済組合連合会東京共済病院 医療安全対策室師長

優秀論文賞


選考会議で審議し，2023 年 10 月 7 日（土）理事会で決定いたしました。2023 年 10 月 8 日（日），日本転倒予防学会第 10 回学術集会（京都）の第 2 回会員協議会において発表が行われました。
本賞は，『日本転倒予防学会誌』に掲載された原著論文の中から，年度ごとに選ばれます。最も優れた論文 1 編に「優秀論文賞」が，また，論文受付時，35 歳未満の筆頭著者によるもので，最も優れた論文１編に「若手研究奨励賞」が授与されます。今回は 2022 年度の「優秀論文賞」となります。「若手研究奨励賞」は該当なしでした。
2022 年度

氏名

優秀論文賞
稲井 卓真
JSFP BEST
TakumaPAPER
INAI
AWARD 202286

論文タイトル（和文）

論文タイトル（英文）

転倒経験者と非転倒経 Optimal Gait Feature
験者を判別するための Identification to
最適な歩行特徴の特定 Distinguish Fallers and〜足部クリアランス測 Non-Fallers based on
定部位の違いと遊脚期 “Difference in Footの最大・最小クリアラ Clearance Measurement
ンスに着目して〜
Position”and“Minimumand Maximum Clearances
during the Swing Phase”

共著者
（敬称略）

掲載巻・号

小林 吉之
中嶋 香奈子沓澤 岳
工藤 将馬『日本転倒予防学会誌』
二瓶 史行
第 9 巻第 2 号
中原 謙太郎
黄 晨暉
藤田 浩二
山本 晧子

お知らせ

転倒予防川柳 2023 受賞作品
 厚生労働省との共催で開催され，全国から 382 句の応募がありました。
入選作品および入選された方は次のとおりです（敬称略）。
大賞

スマホより 手すりを持って 上り下り

のほほん（愛媛県）

厚生労働省特別賞

こけかけた 床見たけれど 何も無し

羽場 ゆり子（徳島県）

佳作

物価より 上がってほしい 俺の足荒流戯亭卵白（奈良県）

段差なし 何故かつまづき 老いを知る

吉 哉郎（鹿児島県）

つまづきを 支えてくれる 妻と杖わたあめ（石川県）（※順不同）

日本転倒予防学会

第 11 回学術集会～家庭でも職場でも社会でも転ばない in SAGA ～会

長：浅見 豊子（佐賀大学医学部附属病院リハビリテーション科 診療教授）

副会長：梅原 里実（高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科 准教授）
上内 哲男（独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）相模野病院 理学療法士長）内田 泰彦（医療法人三愛健康リハビリテーション内田病院 院長）
日時：2024 年 11 月 23 日（土）〜 24 日（日）会

場：SAGA アリーナ（佐賀市日の出 2 丁目 1 番 10 号）＜第 12 回以降の学術集会開催予定＞
会長

テーマ

日程

会場

梅原 里実
（高崎健康福祉大学保健医療学部看護学科
第 12 回准教授）
上内 哲男（独立行政法人地域医療機能推進機構（JCHO）

転倒予防の未来を描く

2025 年

─多職種で織りなす

10 月 4 日（土）地域包括連携─2018 5 日（日）G メッセ群馬（群馬県高崎市）

相模野病院 理学療法士長）

87このたび，記念すべき第 10 巻をオンラインにて発刊することができました。
第 10 巻では 2 編の原著論文に加えて，2 つのテーマによる特集を掲載しています。
原著論文 2 編はそれぞれ有料老人ホーム入居高齢者と地域在住高齢者を対象とした研究報告となっております。また，本巻より掲載された特集では，「人生いろいろな場面での転倒と転倒予防」と「高齢期における認知機能と転倒」をテーマとしています。高齢期における転倒予防の対策は重要な課題であり，本巻に掲載の原著論文もいずれも高齢者を対象としていますが，転倒の場面は多様であり，労働災害をはじめとして，高齢期に限らず生涯を通してさまざまな場面での転倒予防対策が必要であると考えられます。
「予防」の推進には，予防すべき事象の危険因子を低減させると同時に，保護（防御）因子を促進することが重要となります。転倒の予防においてはさまざまな危険因子や保護因子が報告されていますが，多様な場面で生じる転倒を予防するうえでは，さらなる調査や研究が必要となります。
本誌では，原著論文の他，ケースレポートや転倒予防指導士による実践報告なども広く募集しております。ぜひ，多くの会員に情報を共有する場として本誌を活用いただけると幸いです。

2024 年 3 月
日本転倒予防学会

牧迫

編集委員会

飛雄馬（鹿児島大学医学部保健学科理学療法学専攻 教授）

2023 年度に査読をしていただいた先生方（敬称略五十音順）

88

副委員長

荒木草太

安在絵美

上田哲也

河合恒

北村新

小林吉之

髙橋淳太

藤本雅大

牧迫飛雄馬

工藤将馬

松本浩実

小林宏気

山田実

和田直樹

日本転倒予防学会誌 第 10 巻
Japanese Journal of Fall Prevention Vol.10
令和 6 年 3 月 10 日発行
発行人：『日本転倒予防学会誌』編集委員会

編集事務局：一般社団法人日本転倒予防学会〒 389 - 0402

長野県東御市布下 6-1 ケアポートみまき内

URL：http://www.tentouyobou.jp/
e-mail：jimukyoku@tentouyobou.jp
編集・制作：株式会社さくら工芸社〒 102 - 0072

東京都千代田区飯田橋 3 - 4 - 10

TEL：03 - 3261 - 6598

FAX：03 - 3261 - 1988

© 本書の内容の一部あるいは全部を，転載あるいは複製（コピー，スキャン，デジタル化等）することは，著作権法上認められている場合を除き，禁じられています。

89