吉野・黒田／日本保健医療行動科学会雑誌

34（2），2019109－117109〈研究ノート〉 ��������������������������������������

鍼灸師による介護予防活動―運動支援実践者へのインタビューの質的分析―
吉野亮子＊＊

関西大学人間健康研究科

黒田研二＊＊＊＊

関西大学人間健康学部

Activities for Preventive Care by Acupuncture and Moxibustion Therapists:
Qualitative Analysis of Interviews with Therapists Practicing Exercise Support
Ryoko Yoshino ＊ Kenji Kuroda ＊＊＊Graduate School of Health and Well-being, Kansai University＊＊

Faculty of Health and Well-being, Kansai University〈要旨〉
運動器の傷害は要支援・要介護になる主要な原因である。鍼灸師は業務上運動器の施術に携わる機会が多い。
鍼灸師が施術に介護予防運動支援を組み込む局面に有している条件を明らかにし，介護予防に対する鍼灸師の持つ可能性を探ることを目的とした。
運動支援を実践している鍼灸師 11 名にインタビュー調査を実施した。逐語録を作成し，運動支援に関する
ひとまとまりの文章（セグメント）を単位として整理した。運動支援を組み込む過程を 4 局面に区分し，各局面に相当するセグメントを，その類似性に即してサブカテゴリーに区分し，更にサブカテゴリーを元にカテゴ
リーにまとめ，名称を付与した。
結果，4 局面において，389 のセグメント，21 サブカテゴリー，8 カテゴリーにまとめられた。運動支援導入の局面では①運動の必要性を自覚していること②運動支援のニーズを持っている人と業務を通じて接する機会が多いこと，運動支援導入および施術所での実践の局面では③東洋医学の知識および鍼灸と運動の併用の効果を認識していること，施術所外での実践の局面では④介護関係の知識 , コミュニケーションなど鍼灸以外の知識・技術を有していることが示された。また今後の発展の局面において⑤個人活動に限界を感じていることが示された。
鍼灸師は，鍼灸施術に加え，運動支援の関連知識・技術を身に着け，その実践を付加することにより，介護予防の効果を高める可能性が示唆された。
〈Abstract〉
Musculoskeletal disorders are important causes of the need for long-term care. Acupuncture andmoxibustion therapists (AMTs) often treat patients with musculoskeletal disorders. The principal aims of
the present study were to clarify the conditions that AMTs have during situations of the incorporationof preventive exercise support when performing treatment and to explore the potential of AMTs forpreventive care.
Subjects were 11 AMTs practicing exercise guidance. Semi-structured interviews were carried out. Aftermaking verbatim transcript of interview contents, a set of sentences is divided into segments. These weredivided into four aspects, subcategories, categories, with similar semantic meaning that were classified
further into.
Four aspects, three hundred eight-nine segments, twenty-one subcategories and eight categories werecompiled. These were shown that ① They are aware of the necessity of exercise ② They have many
opportunities to meet individuals with a need for exercise support through their work in【introductionof exercise support】. ③ They recognize that acupuncture or oriental medicine and exercise are effective
when combined in【introduction of exercise support】and【practice at treatment facilities】. ④ They haveknowledge and skills outside of acupuncture and moxibustion, including knowledge of long-term care andcommunication in【practice at outside of the facilities】. ⑤ They feel their services are limited as individuals
in【future development】.
The results suggest that AMTs could increase the effects of preventive care by acquiring knowledge
and skills related to exercise support and incorporating those into their practice of acupuncture andmoxibustion

吉野・黒田／日本保健医療行動科学会雑誌

110

キーワード
鍼灸師
介護予防

Ⅰ

34（2），2019109－117

acupuncture and moxibustion therapist
preventive care

はじめに

年にその養成登録を受け，以降介護予防運動指導員

国民生活基礎調査によると，病気やけが等で自覚を養成する取り組みを行っている。個人開業をして症状のある人の率は，年齢が高くなるにしたがっている鍼灸師で，すでに鍼灸施術に加え運動支援（本上昇している。最も気になる自覚症状として男女共論文においては介護予防運動指導を含め介護予防運１)に多いのが腰痛と肩こりである 。また介護保険の動支援とし、以降運動支援を表す）を取り入れてい

要介護認定の要支援状態になった原因として，骨折・る人もいる。介護予防運動指導員養成講座を受講し転倒，関節疾患，高齢による衰弱など , 加齢によるた鍼灸師に対して 2016 年に実施したアンケート調

生活機能低下（老年症候群）が半数以上を占めてお査 10) では，施術所内での運動支援を取り入れていり２)，身体の状態の変化や体力の低下に不安を抱いる人の割合は多く，運動支援の実施に対する促進要ている人は多い。運動器疾患が生じると，それらが因として介護予防関連の知識・技術，運動支援のニー

連鎖複合して運動器の痛み , 筋力やバランス能力なズの高い人の来院，他職種・他機関との連携等の点

ど運動器の機能低下をきたし，習慣的な運動や身体で困難感が少ないことが見出された。しかし制度的活動を制限する傾向をもたらす。その結果，運動器

ないし経済的な基盤は脆弱であるために，指導員養疾患をさらに悪化させ，移動機能低下の状態に陥る

成講座の受講者であっても施術所外での取り組み割

可能性が高まる。慢性的な運動器の傷害を予防する

合は低く，他職種との関係の構築に困難感をもつ鍼ためには，習慣的な運動や身体活動を行うことが灸師が多かった。

３）

重要である。ロコモティブシンドローム ，フレイ
４）

５）

2018 年介護保険法における通所介護等の運営基といった老年症候群は，明確準の見直しにより，機能訓練指導員の確保と利用者な疾病ではない。症状が致命的ではないため，年のの心身機能を促進する観点から，現在の機能訓練指ル ，サルコペニア

6）せいとされ，本人の自覚がないことも多い 。症状

導員の対象資格である理学療法士，作業療法士，言の変化が緩慢でなおかつ複数の原因によって形成さ語聴覚士，看護職員，柔道整復師，あん摩マッサーれるため，自覚的に予防や対策の行動につながりにジ指圧師に加え，一定の実務経験を有するはり師・

7）

くい 。対象者自身が自分の状態を理解して，自らきゅう師（以降鍼灸師）が特別養護老人ホームや通老年症候群を予防しようと主体的に活動を継続する

所介護などの機能訓練指導員に従事することができことが重要であるが，自覚がないというだけではな

るようになった。要件とは鍼灸師以外の機能訓練指く，運動や身体活動の重要性を認識しているにもか導員がいる施設・事業所に６ヵ月以上勤め，機能訓

かわらず，必ずしも身体活動を実施していない高齢

練指導に従事した経験を持つことである 11)。 鍼灸者が少なくないとの報告もある８)。介護保険制度の師は機能訓練指導員としてかなり出遅れてのスター

見直しにより，予防重視型システムに転換され，地トとなったため，鍼灸師がどのような取り組みがで域でのサロン活動など社会資源が増えてはきたが，きるのか，鍼灸師にとっても，他職種にとってもわ

自ら運動を日常生活に組み込むことが出来ない人もかりにくいのが現状である。そこで，これから機能少なくない。

訓練指導員として活動していくためにも，これまで

東京都健康長寿医療センター研究所は虚弱高齢者

開業鍼灸師が地域において個々に実践してきた介護の介護予防プログラムを効果的・実践的に担える人

予防の取り組みを実証的に示すことは，鍼灸師の取

注 1)

の養成

り組み内容の明確化に貢献することが期待できる。

を行っている。公益社団法人日本鍼灸師会は 2005

本研究は , 前述のアンケート調査から得られた知材養成のための介護予防主任運動指導員

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34（2），2019109－117111

見をより具体的に確認するために実施したインタる。面接内容はインタビュー対象者の了承を得てビューに基づく質的研究である。鍼灸師が施術業務

IC レコーダーにて録音した。

に介護予防運動支援を組み込む局面においてどのよ３．分析方法うな条件を有しているのかを明らかにし，介護予防

録音した面接内容の逐語録を作成し，運動支援にに対する鍼灸師の持つ可能性を探ることを目的とし関するひとまとまりの文章（セグメント）を単位とた

して内容を整理した。アンケート調査によって得られた知見から，運動支援を組み込む過程における一

Ⅱ

研究方法

定の状況を局面と定義し，４つの局面（運動支援導１．研究協力者

入，施術所での実践，施術所外での実践，今後の発展）

大阪府および兵庫県の鍼灸師会に所属し，介護予に区分した。各局面に相当するセグメントを，その防運動指導員養成講座を受講した鍼灸師および介護

類似性に即してサブカテゴリーに区分し，さらにサ予防運動指導員の推薦を受けた鍼灸師で，運動支援

ブカテゴリーをもとにカテゴリーにまとめ，それらを実践している人を対象（以下研究協力者）とした。

に内容を表す名称を付与した。

研究協力者はすでに運動支援を実施している鍼灸師

分析には佐藤の著書「質的データ分析法 12)」にあであり，介護予防運動指導員養成講座を受講した鍼る漸次構造法を参考にした。佐藤氏の手法は，他の灸師 7 名と，それらの鍼灸師から推薦を受けた鍼灸

質的分析法と異なる点として，単にコーディングに師 4 名の合計 11 名であった。研究協力者の概要によってデータの集約を行うのではなく，何度となくついては表 1 に示す。

オリジナルの文脈に立ち帰ってそれを参照しながら２．データ収集内容と方法

行為や語りの意味を明らかにするところに特徴があ2018 年８月～ 10 月，研究協力者の施術所等におる。

いて半構造化面接法によるインタビュー調査を行っさらにサブカテゴリー，カテゴリーの区分の妥当た。時間は一人約 45 分から 70 分であった。インタ性を確保するために，鍼灸師と医師である 2 人の著

ビューの主な内容は，①介護予防と鍼灸に関する取者が共同で検討した。

り組み内容，②介護予防に関する知識と技術，③利

４．倫理的配慮

用者や他職種とのコミュニケーションについてであ
表１

インタビュー調査を承諾した鍼灸師に対して , 当

研究協力者の概要
鍼灸以外の スポーツ・身体 介護予防運動
免許取得 業務形態
環境
前職業
従業員
資格
活動の経験
指導員の資格期間
1 住宅地 なし
柔道 , 空手なし
なし
20 年以上 個人経営
なし
オフィス
10
年以上
2 街
なし
太極拳
あり
会社員
なし
20 年未満 個人経営
あん摩マッサー なし
3 駅前商業ありなし
20 年以上 個人経営
なし
施設
ジ指圧師
10 年以上 クリニック 受付兼助手
4 駅前商業
なし
空手
なし
会社員
施設
20 年未満 併設鍼灸院
5 住宅地 柔道整復師
ウォーキング あり
エンジニア 20 年以上 鍼灸整骨院 受付兼助手
10 年以上 往診専門
6 住宅地 介護福祉士
スポーツ一般 なし
公務員なし
20 年未満7 幹線道路
介護支援専門員 バスケットボール ありなし
20 年以上 個人経営
なし
沿い
8 住宅地 介護支援専門員 特にないが運動ありなし
20 年以上 個人経営
なし
は好き
9 住宅地 なし
気功 , 太極拳
あり
エンジニア 20 年以上 個人経営
なし
駅前商業
10
年以上
10 施設
介護福祉士
なし
あり
会社員
なし
20 年未満 個人経営
11 駅前商業
なし
マラソン
なし
なし
10 年未満 鍼灸院勤務 なし
施設

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112

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日改めて本研究の趣旨および方法，個人プライバる人が多いです ” など〈高齢者の施術をしている〉

シーの保護，研究参加意思の自由などを記載した依や，“ 関節疾患，五十肩，肩関節周囲炎，膝関節の頼書を書面と共に口頭で説明し，同意書への署名を変形やリウマチ，首 ” といった〈運動器の傷害〉のもって同意を得た。得られたデータ全体について厳ある人に，普段の施術業務において多く携わってい重に保管した。

た。また “ 健康寿命に向けて（運動を始める）きっ研究協力者の個人情報の保護については個人名をかけになればいい ”，“ 概ね 60 歳以上で介護保険の削除して入力し，個人を特定することはできないよ

認定を受けていない人で慢性の運動器の症状の人がうに配慮した。本研究は関西大学人間健康学部倫理多い ” など，〈運動や身体活動の効果が期待できる〉

委員会の承認を得て実施した（承認番号：2018-05）。

といった《ニーズを持っている人と業務を通じて接する》ことが多いと語っていた。

Ⅲ

結果

⑶

鍼灸プラスアルファ

運動支援に関する内容を表す 389 のセグメントが“ 明らかに運動不足や筋力不足が原因であった場抽出され，それらを 4 つの局面（運動支援導入，施合，鍼だけではカバーできない ”，“ 鍼灸で痛みは術所での実践 , 施術所外での実践 , 今後の発展）に軽減できても，日常生活でまた不活動を繰り返してあてはめ，それらの関係性を検討した結果，同様のいたら同じことの繰り返し ” など〈鍼灸だけでは不意味内容をもつ 21 のサブカテゴリーと，そこから十分〉とも感じていた。また “ 効果は鍼だけより高

８つのカテゴリーにまとめられた。これらを表２，い ”,“ 効果の持続が期待できる ” など〈効果や満足表３に示す。

度を上げる〉ためや ,“ 他の治療院にないものを提以下タイトル以外の記載について , 局面には【】，カテゴリーには《は〈》サブカテゴリーに〉，セグメントには “を補う時は（”，筆者が言葉供したい ” と〈他の治療院との差別化〉を考えていた。
２．施術所での実践の局面
運動支援の導入を考え，まず施術所内や往診先に）を表記する。

１．運動支援導入の局面

おいて，ニーズの有る人に実践を始める状況を【施運動支援を導入しようと考えた時点の状況やそれ術所での実践】の局面とした。この局面では ,《鍼以前の経験を【運動支援導入】の局面とした。この

灸の特性》という 1 つのカテゴリーがあり，3 つの局面には，語られた内容から９つのサブカテゴリー

サブカテゴリーで構成されていた。

が含まれ，さらに意味内容から《自身の経験》，《ニー⑴

ズを持っている人と業務を通じて接する》，《鍼灸プ《鍼灸の特性》の一つに〈個別対応〉がある。運ラスアルファ》の 3 つのカテゴリーにまとめた。

動支援の対象者に対し “ 横について一緒に ”，“ 関わ⑴

る時間が長い ” というように，個々に時間をかける

自身の経験

鍼灸師の特性研究協力者は〈スポーツ（指導）の経験〉があっことであった。また “ 痛みの緩和 ”，“ 自律神経に働たこと，“ 整形外科で働いていた ”，“ スポーツクラ

きかける ”，“ 浮腫を軽減させる ” といった〈運動とブ内の治療院で働いていた ” など，運動指導を実践

鍼の併用の効果〉がある。また “ 病名じゃない，出していた〈職場の経験〉があった。また “ 運動指導ている症状を緩和させる ”，“ ツボが親しまれている ”

をしているところを見て，これは必要だと思った ”

といった〈東洋医学の特徴〉を示す内容であった。

など運動支援導入以前に〈運動に対する興味・関心〉

３．施術所外での実践の局面を持っていた。これらは《自身の経験》というカテ施術所外での運動支援を始めた時，また実践をしゴリーに分類された。

ている状況を【施術所外での実践】の局面とした。

⑵

ニーズを持っている人と業務を通じて接する

この局面においては，鍼灸以外の知識・技術》《施

鍼灸を受けに来られる人は “ 高齢の方ばっかりで術所外へ踏み出す》，という２つのカテゴリーがあっす ”，“ 往診では高齢の方で足の筋力が低下していた。

吉野・黒田／日本保健医療行動科学会雑誌表２⑴34（2），2019109－117113

運動支援導入および施術所での実践の局面における運動支援に関連する内容

鍼灸以外の知識・技術

アサービス ”，“ 小学校の空き教室 ” といった，身近

施術所外では，“ 要領もわからない ”，“ 鍼灸師はなところから〈地域や他機関・他職種との関わり〉

介護に関する知識がほとんどない ” といった〈知識を持つことであった。また “ 自分の収入の安定 ”，“ま不足〉を感じていることであった。また “ ケアマネず経営の安定 ” といった〈経済的環境〉を整えるこさんの事務所とかで研修会 ”，“ 老人会とかの集まり ”とが必要であると語っていた。今回の研究協力者はといった地域での〈コミュニケーション〉を積極的

11 名中９名に施術所外での実践経験があった。施術に取ることであった。そして〈知識不足〉を補うた

所外では，個別支援をしている人が 11 名中７名，集めに，“ 介護予防運動指導員の講習 ” や “ 施設に出団支援をしている人が 11 名中８名であった。そのう入りして ”〈知識を得る努力〉をしていた。

ち個別支援では鍼と運動の併用をしている人が４名⑵（有償２名，
無償２名）であり，集団支援ではいなかっ

施術所外へ踏み出す
施術所外での実践においては，“ となりのデイケ

た。鍼の使用には、施設側の理解が必要である。

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114

４．今後の発展の局面⑵

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鍼灸師の認知度を上げる

施術所また施術所外での実践をしている人が，現《鍼灸師の認知度を上げる》ために，これまで鍼時点で今後に向けどのような考えを持っているのか

灸師は “ 職人気質 ” なところがあり，“ 技術があれば ”を【今後の発展】の局面とした。この局面では，《共といった個々の問題として意識してきた。しかし，通認識の形成》と《鍼灸師の認知度を上げる》といこれからは “ 一人ひとりみたら良いことやっていう 2 つのカテゴリーに分類された。

る ”，“ 一人であがいていてもそれで終わり ” といっ⑴

た，自分のことだけだはなく，《鍼灸師同士のつな

共通認識の形成“ それなりの規模で手広く経営している人だけ参がり》を持ち，“ 自分たち以外の業種の人をいろい入できるのではないか ”，“ 鍼灸師としてできる機ろ見る ”，“鍼灸の業界自体の認識がアップしないと，能訓練とは ”，“ 研修はどうするのか ” といった〈機今は良くても，後が続かない ” など，〈社会の理解能訓練指導員への思い〉は様々であるが，“ 公益事を得る〉ことが必要であると語っていた。

業として ”，“ 鍼灸師会全体で取り組む ” といった〈職能団体での取り組み〉に対する《共通認識の形成》の必要性を表していた。
表３

施術所外での実践および今後の発展の局面における運動支援に関連する内容

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Ⅳ考察109－117115

化すると，その影響で他の部位に症状が発生するこ

今回のインタビュー調査は，2016 年のアンケー
10)34（2），2019

とも多く，ストレッチして大きな関節を動かすことの結果を受けて実施したものであり，研で，症状が治まることが多いと語っていた。日々の究協力者は一般の鍼灸師に比べ，運動支援について業務においてロコモティブシンドローム３)，フレイの関心が高い人々である。アンケート調査では，施ル４)，サルコペニア５) といった高齢者や高リスク者

術所で運動支援を組み入れて実践している人の割合の施術に携わっている中で，研究協力者は鍼灸だけは多く，その要因として介護予防関連の知識，施術では不十分であると感じていた。本人がどうなりた業務における運動支援のニーズの高い人の来院，他

いのか，そのためにはどうしていくのがいいのかを，職種・他機関との連携に対する困難感が少ないこと

提示していくことが必要であると感じていた。鍼灸が見出された。約９割の人が施術所内で何らかの運だけでは補えないところを，運動や身体の使い方を動支援をしていたが，介護施設での業務やボラン指導することで，効果の持続が期待できると語っティア活動等施術所外で実践している人は調査対象ていた。運動器の衰えは中高年から始まっている。

者全体の 2 割に達していなかった。また施術所におAkune15） は中年期の運動習慣が高齢者におけるサ

ける実践経験が，施術所外での実践の促進要因に

ルコぺニアの防御因子であると述べている。運動のなっていることがわかった。アンケート調査では施必要性に対する自覚がない来院者に対して，研究協術所内外での実践の詳細については明らかにできな

力者は，鍼灸で痛みは軽減できても，不活動を繰りかったので，
今回の 11 人の鍼灸師へのインタビュー

返していたら同じことの繰り返しであると積極的にを行った。分析結果から，以下研究協力者に共通し運動を推奨し，来院者の生活習慣や運動習慣の改善て見られたことを，分析結果を元に考察する。

についての意識付けを行っていた。

ト調査

第一に自身の運動の経験，興味・関心があること第三の共通点は鍼と運動の併用の効果を認識してであった。研究協力者は鍼灸師の免許取得後 , １人いることであった。鍼灸施術の効果 16)17) は疼痛軽減を除いて 10 年以上のキャリアがあり，さらに鍼灸や機能改善だけではなく，行動や気分に対し良い影

以外の介護や機能訓練に関わる国家資格，介護支響を与えるという報告 18) もある。鍼施術には一般

援専門員の資格を所持している人が 11 名中６名で的に刺す鍼を使用するが，中村 19) は運動プログラ

あった。また鍼灸のみの資格所持者においても，運ム・トレーニングと貼るだけで手軽に使用できる円動支援の導入以前から，自らがスポーツ（指導）の

皮鍼 注 2) を併用することで，身体的 QOL が向上し経験，あるいは前の職場での経験，また運動支援にたと報告している。このような運動を併用した施術関する講習会等へ参加によって，運動への興味・関を行うためには一定の時間を要する。研究協力者は，心を持ち，知識や技術を身につけていた。

療養費による施術で 15 分から 30 分，自費診療では第二に運動支援のニーズを持っている人と業務を中には 1 時間以上かけて日常生活における活動や習通じて接する機会が多いことであった。先行研究で慣など，様々な話をしながら施術をすると語ってい

は高野ら

13）

は鍼灸院では運動器疾患を中心とするた。鍼施術鍼灸師は一人の来院者と接する時間が長慢性症状を多く扱っており，その目的が疾病治癒いことが特徴である 20)。それは主に鍼施術の前後にではなく，症状の軽減，ADL の維持・改善を通しストレッチをする，鍼をしながら身体を動かす，鍼て QOL の向上を図る事であると述べており，石崎

施術後に運動をするという方法であり，研究協力者

ら

14)

は鍼灸の受療目的は筋・骨格系の愁訴が多い

全員においていずれかの方法が実践されていた。

と述べている。今回の調査においても “ 膝，腰，肩 ”

第四に介護関係の知識，コミュニケーションなど，といった運動器の傷害の施術，筋力が低下した高齢

鍼灸以外の知識・技術を有していたことが挙げられ者の施術をしている場合が多かった。最初は急性症る。一般的に鍼灸の養成課程では介護関係のカリ状であっても，治しきれないで，悪化や慢性化してキュラムはないため，自分自身で知識を習得する必から来院する人が多かった。もともとの症状が慢性要がある。研究対象者は資格の取得，介護予防関連

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116の講習会への参加，実践の場で学ぶなど，自ら知識・Ⅴ

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結論技術を習得していた。まずは隣のデイサービスや近鍼灸師が施術業務に介護予防運動支援を組み込む

所の小学校など，身近な介護予防の現場を訪れ , 関

局面において，どのような条件を有しているのかを係者と積極的にコミュニケーションを取り，施術業

明らかにした。運動支援導入の局面では①運動の必務の合間などで，出来る範囲で実践することで他職要性を自覚していること②運動支援のニーズを持っ種・他機関との関係を築いていた。
このためアンケーている人と業務を通じて接する機会が多いこと，運

ト調査

10)

では，施術所の外で活動している人は調動支援導入および施術所での実践の局面では③東洋査対象者の２割程度であったが，本調査では 11 名

医学の知識および鍼灸と運動の併用の効果を認識し中９名が施術所外でも運動支援を実践していた。施ていること，施術所外での実践の局面では④介護関

術所外での鍼施術の使用に関しては，利用者のみな係の知識 , コミュニケーションなど鍼灸以外の知識・らず，活動する施設側の鍼に対する理解と費用面の技術を有していることが示された。また今後の発展問題が考えられた。

の局面において，⑤個人活動に限界を感じていた。

第五の共通点は個人活動における限界についての鍼灸師は，鍼灸施術に加え，運動支援の関連知識・言及である。鍼灸のみで開業している施術所は，従技術を身に着け，その実践を付加することにより，業員を雇わず鍼灸師一人のところが多い。今回の研介護予防の効果を高める可能性が示唆された。

究協力者においても従業員として鍼灸師を雇っていることころはなく，時間的・人員的な余裕といった環境が整わず，介護予防事業

注３)への参入に関して謝辞
本調査研究の実施にあたり , 調査にご協力を頂きました鍼灸師の皆様に心より御礼申し上げます。

困難感を示していた。
以上 5 つの共通点から，研究協力者は介護予防活動のニーズが高い人々と接する環境にて業務を行っ

注ており，自身の経験や介護予防関連の知識・技術を

1） 東京都健康長寿医療センター研究所は 2005 年度

習得することで，鍼灸の業務と介護予防運動を併用

より「介護予防主任運動指導員」と「介護予防という，鍼灸師ならではの介護予防運動支援を実践

運動指導員」を養成する取り組みを行っている。

していることがわかった。個人活動においては，コ

この事業の特徴は , 主任指導員を東京都健康長寿

ミュニケーションを取ることで身近な他職種・他機

医療センターで養成し , 主任指導員が所属する民関との関係を築き，施術所外での個人活動に繋げて間事業所等で指導員を養成するという 2 段階のいた。しかし，鍼灸師について一般の認知度は低く，システムになっている。
（https://www.tmghig.

人員的・経済的基盤が脆弱なため，介護予防事業へ

jp/research/shidoin/about/yobo1-3/ 2019.2.28 閲の参入は困難であると感じていた。他職種との関係

覧）の構築や連携に向け、鍼灸師の特性を活かした介護

2） 円皮鍼予防の実践の検証と共に，職能団体として鍼灸師がテープに短い鍼のついた , 貼るタイプの鍼。皮置かれた状況について共通認識を持ち，鍼灸師の業

膚に刺入しない接触タイプもある。

務に対する社会的理解を得る努力が必要である。
本研究は，大阪府及び兵庫県の鍼灸師会に所属し，介護予防運動指導員養成講座

注 1)3） 介護予防事業
2014 年の介護保険法改正により，市町村（保を受講した鍼灸師

険者）が行う地域支援事業の中の介護予防事業

及び介護予防運動指導員の推薦を受け，すでに運動は介護予防・日常生活支援総合事業となり，要支援を実践しているという限られた条件の人を対象

支援相当の人が利用できる介護予防・生活支援としたインタビュー調査の結果である。今後は地域サービス事業と一般高齢者を対象とする介護予特性を考慮し，対象者の幅を広げた調査を行い，比防事業に区分された。

較検討することが必要であると考える。

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文献

成 30 年度地域支援事業実施要綱等の改正点につ

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41(7): 462-468 20148） Crombie K., Irvine L., Williams B., et al.: Why

study, Medicines , 5(1): 18, 201818）恒松美香子，恒松恒太朗，宮本俊和，吉川恵士，
久野譜也 : 鍼施術が筋骨格系に痛みを訴える中
高齢者の身体活動量に及ぼす影響，日温気物医誌，72(2): 131-140, 2009

older people do not participate in leisure19）中村満 : 介護予防としての運動プログラム・ト

time physical activity: A survey of activity

レーニングとそれに併用する円皮鍼施術の包括

lrvel, beliefs and deterrents, Age and Ageing,

的 QOL に及ぼす影響について，日温気物医誌，

33(3):287-292, 2004

75(2): 95-111, 20129） 浜崎優子，森川裕子，中村幸志，森本茂人，中20）坂本歩 : 日本鍼灸は日本の医療を変えることが川秀昭：介護予防事業対象者における生活機能できるか―鍼灸教育の現状と課題を通じての考検査の参加状況と要介護状態発生との関連，日察―，全日本鍼灸学会雑誌，65(3): 170-177, 2015

本公衆衛生雑誌，59(11): 801-809, 201210）吉野亮子，黒田研二：鍼灸師による介護予防運動支援の取り組み―介護予防運動指導員養成講
座受講者への調査より―，全日本鍼灸学会誌，
51(4): 340-347, 201711）厚生労働省老健局振興課：介護保険最新情報 平