神戸大学

大学教育研究センター

第 ８ 号 （1999年度）

大学教育研究2000年 3月発行：51-61

イギリスのエリート教育の動向−変わりゆくパブリック・スクール−
山内乾史（神戸大学大学教育研究センター助教授）

山内乾史

イギリスのエリート教育の動向−変わりゆくパブリック・スクール−
山内乾史（神戸大学大学教育研究センター助教授）

序節−エリート研究の傾向と問題点−

エリート研究／エ リート 教育 研究は 、社 会階層／社会階級、ジェンダー、人種／民族など社会学の最も重要な研究領域と交錯す る研究 領域 であり 、し たがってかなりの研究が蓄積されてきた。しかし、当然のことながら、すべての領域にわたって、すべての時代にわたって、万遍なく行われてきたのではなく、領域によっても、時代／社会状況によっても、かなりの濃淡が存在する。また、研究方法にも多くの問題が存在する。本節では、イギリスにおけるエ リート 研究 の動向 を探 る前提として、限られた紙幅の中で、これまで行われてきたエリー
ト研究／エリート教育研究の問題点を簡潔に概観する。
ところで、従来の エリー ト研 究／エ リー ト教育研究が政治学者、社会学者、教育社会学者によって行われる傾向が強かったのに 比べ、 近年 では比 較教 育学者がこういった問題に取り組み始めた。当然、分析の視点も異なってくるわけであ り、社 会学 者／教 育社 会学者のキータームである社会階層と社会移動よりもむしろ、留学がキーワードになる。つまり、留学を通じた高等教育機関のエリート形成機能の検証が中心テーマなのである。
そういった意味で比 較教育 学者 による エリ ート研究の先駆としては、石附実『近代日本の海外留学史』をあげねばならない。石附 の研究 は日 本の黎 明期 のエリートの留学に関しての研究であるが、後の研究に大きな影響を及ぼしている。
さらに、ローレンス ・Ｊ ・ブラ ーム 『チャ イナ・パワーエリートの系譜』や東京大学東洋文化研究所『韓国政治エリート研究資 料』は 中国 ・韓国 の政 治エリートの貴重な研究資料であると言える。全体としては、これまでのヨーロッパ、 北米な どの 先進国 にお けるエリートの研究から東南アジアやラテン・アメリカなどの発展途上国におけるエリ ートの 研究 へと対 象が 広がっている。ごく一部ではあるが、引用・参考文献リストに掲載したので、そちらを参照されたい。
しかし、ヨーロッ パのエ リー トに対 する 関心が衰えたわけではない。もうひとつの最近盛んに試みられる研究領域として、主と してヨ ーロ ッパの エリ ートに関する比較社会史的研究である。望田幸男の『ドイツ・エリ
ート養成の社会史』などはその代表例である。
このように、エリ ートの 研究 対象は 、エ リートの領域についても、対象国についても大いに広がりを見せている。では、エリート研究は深みを増し、発展していると言えるのであろうか。
まず、筆者自身を 含めて の反 省では ある が、既存エリート研究の問題点のうち、もっとも大きな問題点は、研究方法にあるので はない かと 思う。 ある 種の人名事典を引っぱり出してきて、各種変数を抽出し、エリートの領域なり、コーホ ートな りと クロス させ て分析するという研究手法は麻生以降頻繁に使われている。こういった手法を問題とす る理由 の一 つは、 あま りにも安易に人名事典を持ち出しすぎるというところにある。人名事典の持つ利点と欠 点を十 分に 吟味し 、限 界を何らかの方法で補うという姿勢が近年の研究にはかなり乏しくなってきている。

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大学教育研究なるほど、すべて の資料 には 限界が あり 、したがって、すべての研究には限界がある。だから、資料の適不
適に過敏になっては 研究が でき ないと いう のはその通りである。しかし、だからといって資料の限界に無自覚・無批判でいるようでは、これもまた問題であろう。
つまり、「こういう分野に関心があります→たまたま身近にこういう事典がありました→それを分析したらこうなりました」とい うだけ では 、全く ディ レッタントの域をでないというのである。なぜこの人名事典を使うのかということにつ いての 必然 性が− もち ろん、絶対的な必然性のレベルではなく、相対的な必然性のレベルでもよいのだが−全 く吟味 され ておら ず、 資料の限界性、それに起因する研究の限界性に無自覚・無反省な研究が少なからずある 。資料 を無 批判に 使用 し「こうなりました」というだけの研究は、エリート研究のみならず、近年教育社会学 の歴史 研究 に蔓延 して いるように思われる。少なくともエリート研究に関してはかなりあり、これはエリート 研究全 体の 信頼性 を低 下させることになりかねない。実際、学会などで資料の限界性について尋ねると、「この資料は重要です。しかも、他にはこの類のものはありません。何でそんな質問をするんですか。」と言わんばかりの、質問者が底意地悪いと言わんばかりの返答が返ってくる。
もう一つはエリー ト「形 成」 の研究 と称 しつつ、教育などの重要なファクターが数個のの変数に代表されてしまうため、具体的 な「形 成」 の過程 が全 く見えないという点である。田中一生の批判はまさにこの点をついたものである。たと えば、 エリ ートに 東京 の出身者が多かったとしても、この事実が具体的にどのような意味を持つのかは、クロ ス表を 見つ めても でて こない。ただ、いくつかの仮説と方向性が示されるだけであり、その仮説は別の作業によって検証しなければならない。
しかし、ことに近 年の研 究に はその 作業 を怠っているものが多い。言うまでもなく、クロス表を中心とする計量的分析が無駄と いうわ けで はない 。こ れらは必要な基礎的作業である。しかし、あくまでも基礎的作業であって、むしろそこ から研 究は 始まる とい えるだろう。近年の研究には、このスタート地点であぐらをかいているような類のものが多いように思える。
もう一つの問題は 、マイ ナー な領域 （国 ・分野・時代）を取り上げる場合、たしかに誰も研究していないか
ら未開拓の領域であ る場合 が多 い。だ が、 それだけが研究の理由になるというのではまずいだろう。個別領域の研究の場合は、総 論的な 研究 では不 可能 な、深いレベルの分析が可能になるはずであり、だからこそ、そういう研究が行われる のであ ろう 。とこ ろが 、その利点を十分に生かしていない研究が多い。分析枠組みでも、エリートの概念でも 、総論 的に 述べる 場合 よりも洗練されていてしかるべきであるのに、なんらそういった点を省みず、ただ「誰もやっていません→分析したらこうなりました」式の研究が少なからずある。
さらに、前述の問 題とも 関連 するが 、エ リート概念についての無自覚・無反省がある。ここで述べていることは、語義上のレベ ルでの 哲学 的な概 念定 義ではなく、操作的なレベルでの実践的な概念定義である。たとえば、ほかの人名事典 を使用 した 場合、 全く 異なる結果がでる可能性があるのか、ないのか。あるとすれば、それをどう説明できる のか。 分析 対象と する エリートの範囲を広げれば結論が揺らぐのか、揺らがないのか。揺らぐとすればそれを どう説 明す るのか 。こ ういった疑問に答えられないに違いないエリート研究なるものが蔓延している。操作的 なレベ ルで もいい から 、ある程度エリートの概念を洗練することが必要なのではないのだ
ろうか。
以上、エリート研 究には 数多 く問題 があ り、しかも、この領域のパイオニアである麻生誠以降そういった問題が解消される方向 に向か った のでは なく 、むしろ拡大される傾向にあるように感じられるのは残念なことである。少なくとも麻 生の時 代に は（麻 生の 著作をみればわかるように）諸問題の存在に自覚的であった。しかし、現在の研究がそ ういっ た問 題に自 覚的 で、それを乗り越えようとする努力をしているのであろうか。私見では、答えは否であ る。こ うい った事 情も 相まって、エリート研究は、領域・対象国に関してかなりの広がり

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を見せつつも、深まりにおいては今一つ進歩が感じられないのである。
結論として述べれ ば、エ リー ト研究 は現 在著しいマンネリ化に陥っている。上述の問題点を多少なりとも解決することがマンネ リ化打 破に 必要で ある 。だが、それは可能なのであろうか？それには今まで積み重ねてきた実証研究を包括的 ・複合 的に にとら え直 し、かつそこから浮かび上がってくる、いくつの仮説を検証していく、メタ理論が必要 なので あろ う。し かし 、そういったメタ理論を、これまでのエリート研究が求めてきた気配はあまり感じられ ない。 現状 は、メ タ理 論を求めず、そのかわりに中範囲の理論を求めているというべきであろうか。とにかく 、個別 領域 の実証 研究 を重ね、相互に関連をあまり求めないエリート研究が量産されている。実証研究のスタ ート時 点に は、不 毛な 道徳論・価値論がかった理念レベルのエリート研究ではなく、現実のデータに立ち向か うとい うモ チーフ があ りそれが意義をもっていたことは間違いない。しかし、今や実証研
究の成果をふまえ、それを包括していく理論研究に立ち返るべき時期ではないのか。
教育社会学に一つ の大き な潮 流を作 り、 時代を切り開いてきたエリート研究は、すっかり「流れ作業」化してしまい、マンネリ化打破を求めねば、色あせてしまう危険性にさらされていると言えるだろう。

第２節

イギリスのエリート研究の停滞と限界

日本とイギリスの 関係は 歴史 上かな り深 く、教育に関してもかなりの影響をイギリスから受けてきた。文官育成に関して、イギ リス留 学を 通して どれ ほどの者が影響を受けてきたかは、序節でふれた石附実の研究など
により明らかにされ てきた とこ ろであ る。 また、日本国内の教育システムについても、例えば旧制高校などにおいては、イギリス のエリ ート 形成シ ステ ムの影響がかなり見受けられる。さらに、システムのレベルを離れても、外国人教師と して、 日本 の学生 に深 い影響を与えたイギリス人教師の数は多い。武官育成に関しても、日本海軍はイギリス海軍の影響を深く受けていたことが知られている。
しかし、エリート 形成と いう 事に関 して は、日本ではイギリスの事情がさほど知られていないようにも思われる。もちろん、そ れは主 観的 なもの であ るから、異論もあろう。ただ、それと関連して、イギリスのエリー
ト研究に関して、不幸と思われることがいくつかある。特にここでは、二つあげておこう。
一つは、イギリス の研究 と称 しなが らも 、イングランドについてしか語らない研究が多いことである。周知のように、ウエール ズ、ス コッ トラン ドを 合わせた３国からグレート・ブリテンは成立し、それに北アイルラ
ンドを加えたものが連合王国（Ｕ．Ｋ．）である。イギリスにおける「国」という概念はわれわれにははかりがたいものがある。例 えば、 1998年６月にフランスで開かれたワールド・カップ・サッカー大会は、それぞれが国単位で代表チーム を結成 し、 予選を 勝ち 抜いたチームが本戦に出場した。ところが、イギリスはサッカーの祖国として特別の敬 意を表 され 、イン グラ ンド、スコットランド、ウエールズ、北アイルランドの４カ国がそれぞれ代表チームを 結成し 、出 場した 。そ れとは別にアイルランド共和国も予選には出場した。結局は、イングランドとスコットランドのみが本戦に出場した。
また、1998年４ 月に アイル ランド共和国とイギリス間の北アイルランドを巡る長年の紛争に一応の決着がついたのだが、この両 国間の 関係 は非常 に面 白い。例えば、ラグビーが適例である。ＮＨＫの衛星放送で中継されている「５カ国対抗ラグビー（ファイヴ・ネイションズ）」という人気のリーグ戦がある。これはイングラン
ド、スコットランド 、ウエ ール ズ、ア イル ランドにフランスを加えた５カ国で行われているものである。面白いことに、アイルラ ンド・ チー ムは、 北と 南の合同チームである。なお、今年度からイタリアが加わり「６カ国対抗ラグビー（シックス・ネイションズ）」となった。
ともかく、アイル ランド 共和 国とイ ギリ スとはパスポートなしで行き交いできることもあり、われわれ日本-3-大学教育研究

人の感覚ではなかな かわか らな い奥深 いも のがある。ちなみに、周知の通り、このサッカーもラグビーもパブ
リック・スクールで行われていたスポーツが世界に広まったものである。
話がすっかり脱線 してし まっ たが、 エリ ート研究のみならず、教育学研究、社会学研究においてもこれらイングランド以外の３ 国の研 究は 僅少で ある 。日本ではイングランドについては比較的資料が入手しやすいという事情もあろうが、 それば かり ではな いだ ろう。なぜならイギリス本国においてもそういう指摘がなされているからだ（例えば、アンダーソンの指摘を参照のこと）。
もう一つは、ヨー ロッパ は古 くから 階級 社会として知られ、したがってエリート研究の最も重要かつ必要なフィールドであった にもか かわ らず、 さほ ど社会階級とエリートとの関連についての研究が盛んに行われてこなかったことである。しかも、ここ数年にいたっては、全く沈滞しているというのが実情ではないか。
なるほど、イート ン校や ラグ ビー校 など のパブリック・スクールについての学校案内であれば、ふんだんに街の本屋で見かける 。パブ リッ ク・ス クー ルの研究書も増えているようである。オックスフォード大学やケンブリッジ大学に留学 した経 験を 持つ人 も珍 しくはなくなった。しかし、われわれがイギリスの学校とエリート形成との関連について得られる情報は多くはないと思われる。
たしかに、個人的 体験を もと にした 優れ たエッセイの類は豊富である。しかし、それらの多くはパブリック・スクール礼賛ある いはイ ギリ ス礼賛 の類 のもので、社会学的研究と呼べるものは決して多くはなかった。近年パブリック・スク ールや フラ ンスの グラ ンゼコールの優れた研究書が著されたり翻訳されてはいるが、量的には少ないのではないだろうか。
それはなぜだろう か？序 節で も見た よう に、近年アジア諸国のエリート形成に対する関心が高まっているのに、ヨーロッパのエ リート 形成 に対す る関 心はなぜ、高まらないのか？これを単純に、時代が変わっただの、
パラダイム転換が起 こった だの という 理由 に帰するのは簡単であるが、もっと異なる背景もあるように思われる。
少し引用が長くな るが、 政治 学者ウ ェス ターガードに耳を傾けよう。ウェスターガードが述べるところによれば、次のようになる。「階級にかんする事実は、イギリスでも、他の多くの西側諸国でも、1980年頃から不平等がきわめて劇的に 拡大し てい ったこ とを 示している。しかし、まさにこの同じ頃、流行の理論や影響力ある
イデオロギーは、ほ とんど その 正反対 を語 っているかのようであった。金持ちと貧乏人のギャップが事実ます
ます乖離しているの に、支 配的 なイデ オロ ギーはこれを無視しようとし始めた。支配的なイデオロギーと主導的な社会理論の両者 は、そ んな ことは どの みち問題ではないのだと論じ始めたのである。階級的不平等の事実がどうであれ、そんなことはさしたる問題ではない」。ウェスターガードは、こういった認識は間違っていると反駁するのである。
ウエスターガード の自説 の当 否は別 とし て、イギリスにおいて、もはや階級が政治的にも学問的にもかつてほどウエイトを持っ て語ら れな いとい う事 情があるのではないだろうか。ちょうど日本が一億総中流化などと各種調査研究で指摘されていたのと好一対であると言えよう。
エリート研究の必 要性は 、一 国の指 導者 の代表性、その指導者の選抜・育成・配分の基準などを考察することを通して、その国 がいか なる 国家で ある のか（例えば、民主主義の度合、階級の強固さなど）を吟味するところにある。したが って、 社会 経済的 地位 を規定する社会階級は、単なる出自、経済的状況のみではなく、教育などをも左右する 点で、 特に ヨーロ ッパ では最も重要な変数であったはずである。ことにイギリスは「二つのイギリスがある」 といわ れた ように 、強 固な階級社会が存在すると思われており、ブルデューの文化資本とか、社会関係資本と かの理 論が 最も適 用可 能なフィールドの一つであった。したがって、社会階級に対する関心の衰えが、エリート研究への関心の衰えにも、間接的にであるにせよ、つながっているのではないか。

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なお、もう一つの 理由と して 、ヨー ロッ パではエリート研究ではなく、プロフェッション研究というスタンスで比較的類似の研 究が行 われ てきた とい う事情がある。残念ながら、この問題にふれるだけの紙幅の余裕はないが、もともと、 ヨーロ ッパ の大学 が聖 職者の養成をはじめとして、医者、弁護士、大学教員など専門職の養成を旨としていた ことか ら考 えると 、エ リート研究がプロフェッション研究に取って代わられているというのも不思議ではない。ただこういった研究のスタンスは、「歴史社会学」といわれる方法でしばしば行われており、したがって、歴史的過去に題材を求めた研究が多くなってくるのは当然の帰結である。
ただ、本稿でわれわれが特に求めているのは、「現在の」パブリック・スクールをはじめとするエリート教育の実態についてであ る。そ こで 、イギ リス のエリート教育がどのように行われているのかを概観しておこう。

第３節

パブリック・スクールとは？

イギリスのエリー ト教育 と言 えば、 オッ クスフォード大学やケンブリッジ大学についてよりも、パブリック・スクールについて 語られ るこ との方 が多 い。そこでパブリック・スクールとエリート形成との関連について
簡単に概観しておこう。
まず最初に、パブ リック ・ス クール につ いて、その機関の性格を簡単に述べておこう。パブリック・スクー
ルとはイングランドでは私立学校を指す（スコットランドでは公立学校を指す）。私立学校全体はインディペン
デンス・スクールと 呼ばれ るが 、その 中で 歴史・伝統のある、いわゆる名門校がパブリック・スクールと呼ばれるのである。パブ リック のパ ブリッ クた る所以は、やや複雑ではあるが簡単に説明すると次のようになる。
パブリック・スクールは、公教育という概念がまだ登場していなかった時代に登場したため、「パブリック」という名を冠せられている。伊村元道によれば、「金持ちの息子は、金があるのだから、自分で教師を雇って家庭で勉強すればよい という わけ で、中 等教 育はともかく、初等教育の段階は、かなり後まで、住み込みの家庭教師（チューター、女性はガヴァネス）に任せるのが上流階級では普通だった」のであり、「中世のイギリス、あるいは近代に入っ てもか なり の間、 学校 というものは、孤児院・養老院と並んで、金持ちが慈善事業の一つとして貧しい人々の ために 建て る施設 とい うことになっていた」のである。ところが、後に給費生は隅に追いやられて、金持ちの息子が増えるのである。ともあれ、「パブリック」という呼称は、公教育のない時代に設立された、公的な性格 を持っ た機 関だっ たか らである。ちなみに、イギリスやアメリカ合衆国など学校が草の根レベルから発生してきた（つまり、発展途上国のように政府が先進国から輸入し、上からつくったのではない）国では、現在も 教育は 私事 である と考 える傾向は日本よりも強いように思える。一定の条件の下に、という但し書きつきでは あるが 、学 校に適 応で きない子どもは、家庭教師を雇うなど、家庭で教育を受けることによって公教育に代替することが今でも認められている。
パブリック・スク ールと 呼ば れる学校の中で最も古いのは、伊村元道によれば、1382年創立のウィンチェス
ター・コレッジである。1440年に一際有名なイートン・コレッジが創設された。その後名門校が、16世紀から1
7世紀初頭にかけて創設されており、特に優れたものは「ザ・ナイン」と呼ばれる。すなわち、上述の２校と、セント・ポールズ校 、シュ ール ズベリ ー校 、ウエストミンスター校、マーチャント・テーラーズ校、ラグビー
校、ハロー校、チャーター・ハウス校の９校である。
ちなみに、この９ 校以外 にも 、パブ リッ ク・スクールは数多くあり、どこまでがパブリック・スクールであるのかどうかは、識 者の間 でも 意見の 分か れるところである。公聴会のメンバーであるか否かが重要な問題であるとのことだが、紙幅の都合でふれない。
さて、こういった学 校は 、社会 的に はどの ように機能していたのであろうか。ここではそのエリート育成機-5-大学教育研究

能に目を向けたい。 ロイ・ ロウ ェによ れば 、エリート養成に関する教育機関の役割には二つの解釈があるという。
一つは「漠然と『 伝統的 』解 釈と銘 打っ たもの」である。この解釈によればイギリスの権力と特権を備えた
地位は産業化の開始期に比較的小集団によって守られ、その後の民主化しようとする社会変動の流れに反して、そうあり続けている 。ロウ ェは ジョン ・ス コット、サタンワース＝ギデンス、Ｐ．Ａ．ウェルビー、デビッド・ボイド、フリッツ ・リン ガー を引き 合い に出して、パブリック・スクールと伝統的ユニバーシティ（オックスブリッジ）の権力 は増大 して いると いう 指摘を紹介している。パブリック・スクール→オックスブリッジ→
専門職というゆるぎのないコネクションが存在するというのである。
もう一つの見解はハロルド・パーキンやＷ．Ｄ．ルビンシュタインなどによって示されている、「社会移動の障害というよりもむしろその媒体としての大学についての議論」であり、パーキンはここ100年にわたって社会の中流からエリート の地位 への リクル ート メントが増大したことを示した。ロウェによれば、パーキンの主張
は、大学は若き紳士 と将来 ある 聖職者 のた めの完成教育を行う機関から、近代産業社会の一大中央権力機構へと変容したというこ とにな る。 ルビン シュ タインもパブリック・スクールの少年の両親の経済的・社会的地位を調査した結果、そ れが非 常に 多様で ある と結論している。ルビンシュタインにとってはエリート教育制度は
社会移動の障害では なく、 まさ に社会 移動 の正の触媒なのである。新興中流階級が20世紀初頭の社会変容の原動力であり、「ロンドンおよび南東部に居住する」中流階級が、やはりロンドンおよびその近郊にあるパブリッ
ク・スクールを経由してエリートになっているというのである。
この二つの議論は 一見対 照的 である よう に見える。一つのポイントは産業化への大学の対応であり、もう一つのポイントはその波に新興中流階級がどうのっかったのかである。
ちなみに、ロウェ 自身の 見解 は前者 に近 いものになっている。彼によれば奨学金の不均等な配分が高等教育の階層性を強化しているということになる。たとえば、1913年〜1914年にオックスブリッジによって提供された432のスカラシップは86％がパブリック・スクールの生徒、６％がグラマー・スクールの生徒、７％が公立中等教育機関の生徒、0.5％が私立学校の生徒に与えられた。これは輩出率でみるともっと不均等配分が際だつ。
もっとも教育費のか さむ学 校に 通った 生徒 がもっとも多く奨学金をかっさらうのである。中等教育の拡大と高等教育の拡大は確かに、「限定された社会移動」を可能にしたが、差別的な本質を隠蔽したとロウェはみるのである。ただし、ロウェが論じているのは、20世紀初頭までの実体であり、その後の変化にはふれていない。
さて、次にウォル フォー ドの 近年の パブ リック・スクール論に耳を傾けよう。ウォルフォードは『パブリック・スクールの社会 学』と 題す る著書 にお いて、パブリック・スクールについて、校長会議において「払拭すべき10の神話」として掲げられたものを列挙する。すなわち；ａ．能力がなく無教養な生徒たちの逃げ場である。
ｂ．ラテン語教育のみに専心し、自然科学を教えない。
ｃ．生徒が新設大学や赤レンガ大学に進学することを好まない。
ｄ．内輪の入学枠など、オックスブリッジ入学の特権をもつ。
ｅ．財界、陸軍士官学校、議会、法曹界を独占している。
ｆ．産業界に生徒を就職させず、近代技術を軽蔑している。
ｇ．体罰や下級生使役などによって、いじめやサディズムを助長する。
ｈ．野蛮な生活環境にある。
ｉ．教職員の対生徒比が大きく不公平である。

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ｊ．同性愛を助長する。

の10項目である。この 10項目 に対するパブリック・スクール側の反論と実態をウォルフォードは次のように解説する。
ａについては、「もはや富裕階級の無能力な子弟のためのものではない」と一蹴している。ただし、「無教養でも学業成績がよけ れば、 パブ リック ・ス クールに入学できるのである」とも述べ、後半部分は留保されている。ｂについては、「生徒が古典の勉強だけをして過ごした時代は今や昔の語り草である」と述べ、パブリック・スクールの自然科学のカリキュラム開発についても、かなりスペースを割いて論じている。ただ、「パブリック・スクールは英国 の他の どの 学校よ りも 実際にはラテン語教育を重視していることは否めない」とも述べている。ａ、ｂともに 、やや 否定 的、部 分的 に否定的であるわけだ。しかし、ｃについてはウォルフォードは否定しない。ｄについ ても「 現在 はオッ クス フォード大学、ケンブリッジ大学ともに内輪の入学枠を設けていない」と述べつつも、「パブリックスクールと同じことを公立校でやれないわけではないが、これまで多くの出願者を出しており、関 係が緊 密で あるた めに 、より深い知識に基づいて、競争で生徒に有利なスタートを切らせることができる」と断言している。ｅについては、現在のエリート構成についてデータを入手できたとしても、それは40年から50年前 のエリ ートとパブリック・スクールのものであり、わからないと述べている。ｆについては、「近代技術も、パブリック・スクールにおいて既に確固たる地位を占めている」と述べつつも、パブリッ
ク・スクール出身者 で理工 学を 専攻す るも のが少ないことをあわせて指摘している。ｇについては、昔話と一蹴している。ｈにつ いては 「正 しいと はい えないにしても、学校の生活は自宅の生活ほどには快適ではないことは確かだ」と肯定的に述べている。ｉについては、具体的なデータを提出し、パブリック・スクール１：12.
0に対し、公立校１：16.2である。この結果は不公平なほど大きいかどうかは主観の問題であると述べている。
最後に、ｊについては、明言を避けている。
以上、パブリック ・スク ール につい ての 10の神話、つまり古典的なイメージの内、いくつかは誇張されていたり、あるいは真実 を正し く伝 えてい ない 。だが、進学に関してオックスブリッジが重視される傾向を否定していない。なぜなら、ウォルフォードが別の箇所でも述べているように、「エリートの地位を得るには、パブリック・スクール出身 という 学歴 よりも オッ クスブリッジの学歴の方が重要であるようにおもわれる」からだ。
同書を訳した竹内洋が指摘するように、「1960年代半ばからパブリック・スクールは学業重視に大きく変化し」、
保護者の期待も人格教育よりもオックスブリッジなどの有名大学に同隠させることになってきた、と指摘する。
竹内によれば、それ を象徴 する のが、 全寮 制から通学制への切り替えである。全寮制は人格教育を支える大きな柱の一つであった からだ 。今 でもパ ブリ ック・スクールでは、多くの課外活動が行われているのは、様々な書物の説くところで ある。 しか し、パ ブリ ック・スクールも生き残りをかけて、人格教育と学業のバランスをどこに求めるか、岐路に立たされているのである。
イギリスと日本と の比較 で述 べるな らば 、第二次世界大戦前の旧制高等学校がパブリック・スクールに比肩し得る存在であろう 。竹内 の指 摘する よう に、両者の間には、授業料の違いに関わる、社会階級の差違等の相違点はある。ただ、 日本の 場合 、敗戦 とＧ ＨＱによる教育の民主化によって、旧制高校は廃止されたわけであって、逆に言えば、 旧制高 校こ そは旧 体制 の温床であると見られたわけである。こういった国家の屋台骨を支える人材を輩出する 機関を 失っ て、そ の後 急速に大衆化し、大衆的な教育レベルの著しい向上と、エリートの質の低下が叫ばれる日本とは好対照なのがイギリスである。
労働党政権が繰り 返し、 パブ リック ・ス クールの全廃を掲げてきたのは、パブリック・スクールこそが体制の温床であるとみな された から に他な らな い。しかし、日本の旧制高校と異なり、西欧の古典、スポーツ、芸-7-

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術を含む、学業偏重ではないカリキュラムから、徐々に学業重視のカリキュラムへと移行しつつある。これは、先にも述べたように、オックスフォードやケンブリッジなどへの入学の特別枠がほとんどなくなっていること、それからサッチャー 、メー ジャ ーの両 保守 党政権時代に、登場したリーグ・テーブルのプレッシャーがある。
リーグ・テーブルとは、市場原理の導入という保守党政府の狙いを表した「公開される学校順位表」である。
良質の学生を求めて 、学校 が様 々な面 で競 い合うのは、いつの時代にもどの国にもあることであり、珍しいことではない。だが、 ことイ ギリ スに関 して は、多様性と個性を尊重する国柄であり、リーグ・テーブルの登場は少なからぬショックを関係者に与えたようだ。ただし、リーグ・テーブルは、筆者の知る限り、一般には「情報公開」という 意味で 好意 的に受 け取 られたようである。ただ、それが学業成績についてしか語らぬことで、学校関係者・教育関係者の間からはかなりの不満が出ている。
ともあれ、パブリ ック・ スク ールも 私学 である以上、伝統にあぐらをかいて、リーグ・テーブルの順位には無関心でいいというわけにはいかない。前掲のウォルフォードが語るとおり、学業面への傾斜が近年著しいし、また、男女共学化、 通学制 化す ること で、 かつてのパブリック・スクールのイメージとは些か異なったものになりつつあるようで ある。 人格 教育と 受験 勉強のバランスをどうとっていくのか、それが将来のエリートにいかなる影響を与えるのか、今後注目されるところであろう。
日本が旧制高校の 廃止と いう 、急激 な改 革、制度面の変革によって、エリート教育機関を放棄したのに対して、イギリスは、漸 進的な 改革 、カリ キュ ラム面の変革によって、エリ−ト教育機関の変質が進んでいる。ただ、共通するのは、 いずれ も外 圧が強 かっ たということである。日本の場合は敗戦という有無を言わさぬ厳しい現実があったし、 イギリ スの 場合も 、保 守党政権による学校の企業化、競争原理の導入などの厳しい事情に晒されたわけである。

第４節

二大政党制とパブリック・スクール−まとめに代えて−言うまでもなく、 イギリ スは アメリ カ合 衆国同様小選挙区制を布いており、保守党と労働党という二大政党が存在する。この二つの政党は第二次世界大戦後のイギリス政界を支配してきた。
アメリカ合衆国の 共和党 と民 主党、 ある いはつい先頃までの日本の自由民主党と新進党の場合とは異なり、イギリスのこの二大 政党の 場合 は、少 なく ともごく最近までは階級政党であると標榜してきた。この含意は、
つまり、政権交代が おこな われ るたび に大 きく政策が変更されることを意味し、教育に関する問題は、その好例としてしばしばあ げられ てき た。保 守党 政権下の時は、労働党のシャドー・キャビネット閣僚の子弟がグラ
マー・スクールやパ ブリッ ク・ スクー ルに 通っていると、それだけで大スキャンダルとして保守党の攻撃を受ける事態になり、同 僚から 辞職 を求め られ たりする。現にそういうケースがここ数年繰り返された。労働党幹部の子弟がエリート 校に通 って いると いう ことが、政敵にとっては、政治生命を脅かす、格好の攻撃材料になると言うのも、日本 ではあ まり ピンと こな い。ともかくも、階級と政策・政党・教育の結びつきをよく示すエピソードである。
さて、1960年前 後か ら現在 まで労働党のパブリック・スクール政策は大きく転換している。パブリック・ス
クールはエリート養 成機関 であ り、平 等を 重視する労働党の政策とはもちろん相容れない。しかし、望田研吾によれば、労働党の政策の重点は公立学校改革に置かれてきたということである。つまり、望田によれば、「パブリック・スクール が教育 機械 の平等 の他 姓にとって大きな障害要因であることは認めながらも、まずは公的学校における機会の 不平等 を解 消する とと もに、公的学校の水準を向上させる方が先決問題であるとの認識が支配的であった」の である 。労 働党の 主張 を突き詰めれば階級的分断を再生産するパブリック・スクールを廃

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校するという政策に 行き着 かざ るを得 ない のだが、それは一方で、親の学校選択の自由や教育の自由を侵害するおそれがあるというのである。
1997年５月、ト ニー ・ブレ アが 政権 の座につき、パブリック・スクールがどうなるのか大いに注目された。
しかし、その明確な 回答は まだ 出てい ない 。ただ、一つだけ言えることがある。それは、パブリック・スクー
ルは、ここしばらく は少な くと も、か つて イギリスでそれが占めてきたような位置を占め続けるであろうし、したがって、その変 質は（ あっ たとす れば の話ではあるが）今後のイギリスに大きな影響を与えるであろうということだ。むしろ 私立学 校の 存在に 否定 的な労働党政権が誕生したことによって、真っ先に危うい立場に陥った学校は、フリー ・スク ール の先駆 とい われるニールのサマーヒルであったことは周知の事実である。基本
的にはブレア労働党 政権は 、サ ッチャ ー、 メージャー両保守党政権の教育政策を引き継ぎ推進しているとみてよいであろう。
さて、日本の教育 改革は 脱画 一化と いう 掛け声、個性の尊重という掛け声のもとに進み、一方イギリスの教育改革は逆の向きに 進んで いる のでは ない か、というのはよくいわれるところである。いわゆる日本のイギリ
ス化、イギリスの日 本化で ある 。であ ると すれば、イギリスの教育改革が進んだ場合、日本でこれまで存在してきた問題があらわ れない 可能 性はな いと は言えないだろう。逆も然りである。エリート育成に関しては、日本が過度に平等化し すぎた 教育 環境の 中で 、特異な才能を引き立てる才能教育の開発、あるいはエリート教育
機関へのノスタルジ アが起 こっ ている のに 対して、イギリスでは大衆化しつつある受験社会の中での、かつてのエリート教育機関 の変容 がど うある べき か、あるいは変質したのかが議論される。イギリスのたどってきた道の検証は、日本の よりよ いエ リート 育成 の方法に多くの示唆を与えるし、逆に日本のたどってきた教育改革の歴史の検証はイギリスに多くの示唆を与えるのではないか。

引用・参考文献＜邦文＞
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麻生誠、1991『日本の学歴エリート』玉川大学出版部
飯盛嘉助、1977「エジプトの政治的エリートの構図」『海外事情』第25巻第９号、拓殖大学海外事情研究所、65頁〜71頁
石附実、1992『近代日本の海外留学史』中央公論社
伊村元道、1993『英国パブリック・スクール物語』丸善
馬越徹、1981「エ リー トの形 成と海外留学−アメリカ留学と日本留学の比較的考察−」馬越徹『現代韓国教育研究』高麗書林、223頁〜251頁
大塚豊、1992「中国のエリート形成における高等教育・留学の効果」『比較教育学研究』第18号、53頁〜64頁
柏倉康夫、1996『エリートのつくり方−グランド・ゼコールの社会学−』筑摩書房
近藤申一、1977「イスラエルの政治エリート」『海外事情』第25巻第９号、拓殖大学海外事情研究所、55頁〜64頁
斎藤泰雄、1996「メキシコの政治エリートの学歴構成」『大学論集』第25集、広島大学大学教育研究センター、187頁〜205頁
坂田貞二、1977「近代インドのエリート」『海外事情』第25巻第９号、拓殖大学海外事情研究所、47頁〜54頁
竹内洋、1996「パ ブリ ック・ スクールのディレンマ−解説にかえて−」Ｇ．ウォルフォード（竹内洋・海部優-9-大学教育研究

子訳）下掲書、299頁〜315頁
竹熊尚夫、1990「マレーシアにおけるエリート教育の特色」『九州教育学会研究紀要』第18巻、41頁〜48頁
竹熊尚夫、1991、「マレーシアにおけるマレー系エリート教育の発展とその特色」日本比較教育学会編『比較教育学研究』第17号、東信堂、41頁〜48頁
竹 熊 尚 夫 、 1992「 マ レ ーシ ア に お け るハ イ タ レ ン ト ・ マ ン パ ワ ー の 養 成 」『九 州大学 教育学 部紀要 （教育 学部門）』第38集、133頁〜147頁
東京大学東洋文化研 究所、 1987『韓国政治エリート研究資料』東京大学東洋文化研究所附属東洋学文献センター
福島正徳、1977「ラテン・アメリカにおけるエリート」『海外事情』第25巻第９号、拓殖大学海外事情研究所、72頁〜79頁
朴基性、1992「韓国のユニオンリーダー−実態調査を中心に−」『日本労働研究雑誌』No.389、20頁〜34頁
望田研吾、1996『現代イギリス中等教育改革の研究』九州大学出版会
望田幸男・田村栄子 、1990『 ハーケンクロイツに生きる若きエリートたち−青年・学校・ナチズム−』有斐閣
望田幸男、1998『ドイツ・エリート養成の社会史−ギムナジウムとアビトゥーアの世界−』ミネルヴァ書房（より包括的なエリ ート研 究文 献リストについては山内乾史、 1995 『文芸エリートの研究−その社会的構成と高等教育−』有精堂の巻末を参照のこと）＜翻訳＞
Ｊ．ウェスターガード（渡辺雅男訳）、1993『イギリス階級論−サッチャーからメージャーへ−』青木書店
Ｐ．ブルデュー＆Ｊ．Ｃ．パスロン（宮島喬訳）、1991『再生産−教育・社会・文化−』藤原書店
Ｇ．ウォルフォード（竹内洋・海部優子訳）、1996『パブリック・スクールの社会学−英国エリート教育の内幕−』世界思想社
ローレンス・Ｊ・ブラーム（和田誠一訳）、1996『チャイナ・パワーエリートの系譜』国書刊行会＜英文＞
Anderson, Richard. D., 1992, Universities and Elites in Britain since 1800, The MaCmillan Press LTD.
Conze, Werner und Kocka, Jürgen (hrsg.),

1985, Bildungsbürgertum im 19. Jahrhundert Teil Ⅰ, Klett-Cotta

Lowe, Roy, 1985, English Elite Education in the Late Nineteenth and Early Twentieth Centuries, in Conze, Wernerund Kocka, Jürgen (hrsg.)op cit, pp.147-162

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山内乾史

THE RECENT TRENDS IN THE STUDIES ON THE
ELITES IN UNITED KINGDOMYAMANOUCHI, Kenshi (Associate Professor, R.I.H.E., Kobe University)
The purpose of this paper is to mainly examine the recent trends in the studies on the elites inUnited Kingdom. The main results will be summarized as follows:
1. Some of the recent Japanese studies on the elites are problematic, because they use the one cyclopedia
lightly and without any critic. And many studies on the elites have been done , but they have no mutual
relationship. Because of this trend, the quality of studies on the elite is getting poorer and poorer.
2. Many studies on the elites in United Kingdom talk about only those in England.

This is not peculiarfeature of the studies in Japan. Many studyes in U.K. have a same feature.
3. In United Kingdom, the issue on the social classes is no longer a popular one.

That results thepoverty of the studies on the elites in United Kingdom. In sum, it's not "Hot Issue".
4. What I examined in this paper is just basic information and review in this field.
confusions about the word "public school".

Why is it called "public"?

There are some

And the legend on the publicschools is still alive? And how about Oxbridge? This paper offers the basic framework in thinking about
this matter.

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