特集 注目を浴びる通販物流市場

ネット通販と物流（要約）
BtoC-EC and Physical distribution（Summary）
森田富士夫：物流ジャーナリスト
略歴

1949年茨城県常総市生まれ。ペトロケミカル分野で中間製品の流通構造ならびに最終製品の市場調査・分析・執筆などに従事。流通業界誌や物流業界紙誌の記者・編集者を経験。1997年からフリーの物流ジャーナリストとして今日に至る。

ネット通販会社のタイプ別分類と物流の特徴

実質的な店舗（物流センター）では無限大の商品アイテム数を取り扱い、配送先の対象はネット通販が注目されている。言うまでも全世帯という多カ所であり、しかも商品１個なくネット通販には物流が不可欠な要素だ。

当たりの輸送距離が長い。このような他の小スペースの制約からネット通販と物流に関し売業態とは異なる条件の中で、独自の物流シて全体的な構図を簡単に述べることにする。

ステムの構築が喫緊の課題になっているのネット通販は一般に無店舗販売と言われだ。

る。だが、視点を変えてパソコンやノート一方、ネット通販の物流を見る場合、ネッPC、タブレット PC、スマートフォンなどのト通販会社をタイプ別に分類することも必要

ディスプレイを「店舗」ととらえると、店舗である。ネット通販では物流コストが収益構面積が極めて狭小で店舗数が膨大、さらに店造上の大きな要素の一つだが、それぞれのタ舗が顧客と共に移動している小売業の一業態イプによってこれまでは物流に対する経営上といえる。つまり、ネット通販にとって顧客のプライオリティが違っていた。その相違がの PC のディスプレイは、究極のセルフ販売

昨今の当日配送をめぐる各社のビヘイビアの（販売員ゼロ）、極限まで店頭在庫を削減（店違いになって現れている。

頭在庫ゼロ）した「仮想店舗」である。だが筆者はネット通販会社を小売型（自社で商狭小な「店舗」でも、取扱商品数を無限大に品を仕入れてネット販売）、モール型（仮想できるという点が他の小売業態とは異なる特モールに多数の店舗を出店させる）、オーク徴の一つで、ネット通販の物流を見る場合にション型（オークションのサイトを中心に展は重要な視点である。

開）、総合通販型（カタログ通販などからスそして、膨大な数の仮想の無在庫店舗に対タートして最近ではネット通販のウエイトをして、物的な商品と顧客の接点すなわち実質高めている）、ネットスーパー型（ネットスー的な店舗は物流センターということになる。

パーの他に生協や会員制で食材などを宅配し6

特集 注目を浴びる通販物流市場ていてネット通販にも参入してきた企業なる。この動向が川中・川下物流の変化を促進ど）、リアル＋自社サイト型（消費財のメーし、宅配便分野以外の多くの物流事業者に大カーなどで、リアル＝問屋→小売→消費者ときな影響を及ぼすようになってくるものと予いう既存の販売チャネルと同時に、自社サイ想される。中小ネット通販大手モール依存型

ト＝独自のサイトでネット通販）、中小ネッは、大手モール型の仮想モールに出店するだ

ト大手モール依存型（中小ネット通販会社でけではなく、物流も委託（依存）するようなネット通販の主体をモール型大手ネット通販流れになってくる。自家物流よりもコストダに依存）、
中小ネット自社サイト指向型（モーウンできるからである。だが、顧客データなル型のモールに出店しているが、ネット通販どを把握され、結果的には傘下に組み込まれの主体を自社サイトにおいて展開）に分類しる可能性がある。そのため中小ネット通販自ている。

社サイト指向型は、独立系の EC 物流専門事

このうち、小売型と総合通販型は、自社で商品を仕入れて直接販売しているという点で業者に物流をフルフィルメントで委託するような傾向が強まってきている。

は同じである。総合通販型はカタログ通販の当時から物流コストが経営上の大きな課題で、独自の物流システムを確立していた。小

「在宅品」という商品カテゴリーの形成と小物物流・大物物流

売型も物流に対するプライオリティと言う点さらに、ネット通販で販売される商品カテでは同様である。それに対してモール型やゴリーという面からの分析も必要だ。消費財

オークション型は、これまでは物流に対するは従来、「買回品」と「最寄品」に大別された。

位置づけが低かった。自社で商品を直接販売

買回品とは、いくつかの店を回って商品や価するわけではないからだ。しかし、ブランド格などを比較した上で、どれを買うかを決めイメージやサービスレベルの均質化などかて購入するような商品である。それに対してら、物流のインソーシング化が必要になって最寄品は日用消耗品で、どの店で買ってもほきた。さらに小売型が当日配送を推進していぼ同じような商品のため、すぐに必要な場合るので、当日配送体制を早急に構築する必要には一番近い店で買ってしまう。一方、ネッに迫られている。ネットスーパー型は、店頭ト通販ではどこにいても購入できるし、商品在庫から宅配する店頭在庫型と、専用の物流が自宅に配達される。このような購買行動を拠点から宅配する在庫分離型があるが、ネッ基準にすると、ネット通販で購入される商品ト通販の他のタイプよりも配送エリアが狭い

は買回品や最寄品に対して「在宅品」と呼ぶためにリードタイムが短い。リアル＋自社サことができる。

イト型は、既存の販売チャネルによるオフラ

この在宅品は、ネット通販が出現する以前イン物流を、ネット通販のオンライン物流にから行われていたカタログ通販で見ると、最融合しようという水面下の動きを強めてい初は買回品の中の比較的廉価な商品であっ7

特集 注目を浴びる通販物流市場た。ネット通販が普及するにしたがって、少る。取扱商品のアイテム数を無限大に増やそしずつ価格の高い買回品をも在宅品に取り込うとすると、実質店頭在庫の回転率を高めるむようになってきた。たとえば家具の中でも重要性が一そう増す。小売型ネット通販会社

比較的廉価な商品や、家電商品のようにコモがオーバースペックの当日配送の先頭に立っディティ化した商品などが、最近では在宅品ているのはその証左である。一方、自社販売になりつつある。さらに最寄品の一部も在宅（自社在庫）が少ないモール型やオークショ品に組み込まれてきた。これはネットスーン型は、競争上から仕方なく物流をインソーパーの影響もある。最初は米や飲料水、トイシング化し、同時に当日配送体制の構築を急レットペーパーのように、重い、大きいなど、追しているというのがネット通販業界の物流購入して持ち帰るのが大変な最寄品の一部がをめぐる構図である。だが同時に、モール型在宅品化し、だんだん商品群を拡大してきた。などのネット通販会社も、物流のインソーシ

このようにして買回品と最寄品の中間に在ング化によって、中小ネット通販大手モール宅品という商品カテゴリーが新たに形成され依存型の現在の自家物流をビジネスとして取つつある。これもネット通販において独自のり込もうとしているのだ。

物流システムの構築が大きな課題になっていそれに対して大物商品は、大手のネット通る理由の一だ。買回品から在宅品になってき販会社といえども単独の配送体制ではコストた商品は、メール便や宅配便で配送される「小高になってしまうため共同配送を行ってい物」と２マン配送が必要な「大物」に大別でる。大物物流は元請事業者がいて、さらに各きる。小物商品と大物商品では物流システム地域ごとに協力会社が組み込まれている。こが全く違い、配送している事業者も異なって

れら実運送の協力会社は引越事業者、家電やいる。

家具などの２マン配送をしている事業者であ昨今、注目を集めている当日配送は小物商る。大物ではリードタイムは最長で 10 日な品である。大手ネット通販会社が当日配送体どとなっており、顧客ニーズとしては組立な制の構築を進めるとともに、それに対応するどを立ち会う都合から日時指定などが多い。

宅配便事業者の動きも活発化している。
だが、一方、最寄品から在宅品化した商品は日用当日配送を望むユーザーは少ないのが実態消耗品なのでネットスーパーとリードタイムだ。にもかかわらずネット通販大手が当日配で競合する（一部の地域ではコンビニの宅配送体制を構築しようとしているのは、ユーとも競合）。買回品から在宅品化した商品のザーのニーズよりもネット通販会社の自己都当日配送が小売型ネット通販会社の自己都合合と言える。先述のように実質店舗は物流セなのに対し、最寄品から在宅品化した商品カンターであり、センター在庫はすなわち実質テゴリーでは、キャンセル率を引き下げるた的な店頭在庫である。この店頭在庫の回転率めや、ネットスーパーとの競争上からも当日をいかに高めるかが収益性を大きく左右す配送にしなければならないという外部要因が8

特集 注目を浴びる通販物流市場ある。

を進めている。
だが、これでは全国の何カ所かに分散してEC 物流専門事業者と大手宅配便事業者の対応在庫を持てる規模のネット通販会社しかカバーできない。中小のネット通販会社が圧倒

では物流事業者はどうか。ネット通販会社的に多く、これら中小ネット通販会社の小物の自家物流（物流子会社）の他に、独立系の商品を広域的に当日配送するには、Many to

EC 物流専門事業者がある。これら EC 物流

Many（MtoM）の当日配送体制を構築しな事業者は、ネット通販会社の業務をオーダーければならない。もちろん、ネット通販会社メイド型で請けている事業者と、パターンメだけが対象ではなく、一般の宅配便ユーザーイド型で複数のネット通販会社の物流業務をへのサービス対応も含めた複数の経済圏にま共同のプラットフォーム化している事業者にたがる当日配送体制である。この MtoM の分類できる。大別すると前者は大手のネット当日配送になると、大手宅配便事業者の戦略通販会社を荷主とし、後者は中小ネット通販が３社３様に異なってくる。CtoC も含めた自社サイト指向型を主な顧客にしている。い

当日配送体制を構築しようとしている事業

ずれにしてもフルフィルメントで業務受託す者、BtoB の小口貨物（MtoM）をベースにるケースが多く、サービスの品質向上は当然当日配送体制を構築しようとしている事業

だが、サービスコンテンツをいかに増やすか、者、書籍や DVD などメール便扱いの荷物にといった競争のレベルになっている。

重点をおいて当日配送体制を構築しようとしこれら独立系 EC 物流事業者も、大手ネッている事業者への分化である。ネット通販のト通販会社の自家物流（物流子会社）も、小宅配に対するニーズの高度化に伴って、宅配物商品の配送はほとんど宅配便事業者に委託

便各社の事業インフラの違いも顕在化してきしている。そこで、宅配便事業者の動向を見た。

ると、宅配便と言っても今後は各社の特徴のさらに、消費財メーカーなどのリアル＋自違いが顕著になってくる。宅配便（メール便社サイト型ネット通販会社は、オフライン物も含む）の大手といえば誰でも頭に浮かぶの流のオンライン物流への融合を図ろうとしては３社であろう。これら宅配便事業者は当日いる。
これは従来のマルチチャネル戦略から、配送体制を２つの仕組みで構築しようとしてオムニチャネル戦略に対応した物流システムいる。その１つは自社の宅配便のターミナルへの移行でもあるが、それに伴って消費関連に物流センターを併設し、その物流センター商品の川中、川下の物流が大きく変化する可で在庫管理から配送までを行う。当該ターミ能性が高い。

ナルのエリアなら当日配送はさほど難しくない。これは One to Many（OtoM）方式による当日配送で、宅配便大手３社とも体制構築

参考文献
森田富士夫著『ネット通販と当日配送～ BtoC-EC が日本の物流を変える～』（白桃書房 2014 年 1 月）
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