No.101 February 2015

ニュースレター
Hokkaido University
Institute for the Advancement of Higher Education

北海道大学 高等教育推進機構
Newsletter No. 101

第 15 回ソウル大学・北海道大学ジョイントシンポジウム分科
会「グローバル時代における教育・学習支援の方略」（7 ページ）
全学教育科目における学生の自習時間─平成 25 年度
授業アンケートと 2013 年度学生調査の結果より─ （15 ページ）

高等教育研究部客員教員による講習会実施（25 ページ）（詳しい目次は裏表紙にあります）

巻頭言 FOREWORD
高等教育研究部門の今後 10 年を見据えて高等教育推進機構

副機構長・高等教育研究部門長

理学研究院

教授 山下

正兼

はじめに

な解決策を提言するこ

昨年 4 月から高等教育推進機構の副機構長ならとで高等教育を先導す

びに高等教育研究部の部門長を務めている理学研

るシンクタンクとして究院の山下正兼です。ニュースレター 101 号の発機 能 し， 北 海 道 大 学 の行にあたり，高等教育研究部門の現在の業務内容

教育改革コンサルタンを紹介すると共に，今後の活動について，特にスート と な る こ と で す。 そパーグローバル大学創成支援事業との関連で，思の対象には，高大連携，

うところを記させていただきます。

入試制度，学士課程教育，大学院教育，生涯学習などが含まれます。これらの広範な分野を対象と高等教育研究部門の現在した調査・研究は，現在，教育支援，教育評価，

ニュースレター 98 号に掲載された細川敏幸先生

地域社会連携，学生支援の 4 つのグループで進めの記事にあるように，高等教育研究部門はこれまられており，本学の教育や経営に役立つ情報の提で，その所属とメンバー構成を変えてきました。

供や教育改革の提言を行っています。加えて，調査・しかし，部門の目的は変わりません。すなわち，研究の成果を活用した多くの実務にも関わってい高等教育における諸問題を調査・研究し，具体的ます。例えば，高校生向けの活動として，東京・

1

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No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

大阪・名古屋で開催される進学相談会や道内外のとになります。本センターは，教職員，TA，ティー

主要都市で開催される北大セミナー等の入試説明

チングフェロー（TF），大学教員を志望する大学院会，高大連携授業聴講型公開講座，サイエンスグ

生に対して，教育技法，研究倫理，業務等に関す

ロ ー バ ル キ ャ ン パ ス（http://ime.ist.hokudai.

る一元的な研修を行い，本学の国際対応力の高度

ac.jp/SSP/）等の特別教育プログラムなどが挙げ化を支援する重要な組織です。この構想は，研究られます。教職員向けには教員研修（FD）や職員部門と実践部門を別組織とする米国の大学を参考

研修（SD）があり，学生向けにはティーチング・にしたもので，高等教育研究部門が研究を，高等アシスタント（TA）研修，大学院生のための大学

教育研修センターが実践を担います。高等教育研

教員養成（Preparing Future Faculty：PFF）授業，究部門は教育支援グループを中核として，本セン

卒業後の状況も含めた教学情報の収集・分析（イターの設立と運営体制の確立に最大限の力を注ぐ

ンスティテューショナル・リサーチ：IR），キャリ必要があります。

ア教育，インターンシップ，スポーツトレーニン「Hokkaido ユニバーサルキャンパス・イニシア

グセンターの管理運営を含む課外活動などの各種

チブ」の最終目的は国際競争力を向上し，世界の学生支援があります。さらに一般市民向けには，

課題解決に貢献する北海道大学を作ることです。

北大全学企画講座や道民カレッジなどの公開講座・

これを達成するために様々な取組が構想されてい公開セミナーの開講など，多種多様なサービスをますが，上記に加えて，高等教育研究部門が対応

学内外に提供しています。

すべきもう一つ重要な事業は入試改革です。国際

これらのサービスは，従来の研究部門の業務を性豊かな人材を育成するため，米国共通試験（SAT，引き継いだものであり，いずれも重要な業務ではACT）やフランス・バカロレア試験などの国際通ありますが，限られた人員の下で，部門として今用性のある試験を活用した新たな入学者選抜の実後集中すべき活動を考えた時，これらのサービス施が検討されています。高等教育研究部門は，こを従来と同様に続けるべきかは議論が必要です。

れまでに培ってきた高大連携や入試に関する豊富

本稿では，その口火を切る意味で，高等教育研究

な情報と経験を最大限に生かして，新しい入試制

部門の今後の業務について，個人的な意見を述べ度の導入に貢献すべきです。

させていただきます。

スーパーグローバル大学支援事業における「NITOBE 教育システム」についても，高等教育研

高等教育研究部門とスーパーグローバル
大学創成支援事業

究部門は力を発揮しなければなりません。NITOBE

今後の 10 年で高等教育研究部門が果たすべき役ルで実施される先進的な教育技法や教育体系であ割を考える上で，北海道大学がスーパーグローバ

り，多様な背景の学生からなるチームでのアクティ

ル大学創成支援事業に採択されたことは重要です。

ブラーニング，反転授業，修学ポートフォリオな本学が提案した「Hokkaido ユニバーサルキャンパ

どを含みます。これらは教学評価や教学 IR と関連

ス・イニシアチブ～世界に開かれ世界と協働～」させて，より実行性のあるものにする必要があり，

構 想（http://www.jsps.go.jp/j-sgu/data/shinsa/

高等教育研究部門の教育評価グループが力を発揮

h26/sgu_chousho_a01.pdf）を具体化する組織とすべき事業です。NITOBE 教育システムには同窓して，高等教育推進機構と国際連携機構（国際本部，

会ネットワークを活用したキャリア・デザイン教

国際連携研究教育局（GI-CoRE），グローバル教育

育も含まれます。これには地域社会連携グループ推進局から構成）が挙げられています。前者におや学生支援グループが大きく貢献する必要がありける実施組織は，オープンエデュケーションセン

ます。

教育システムとは，新渡戸カレッジや新渡戸スクー

ター，高等教育研修センター，新渡戸カレッジ，
新渡戸（グラデュエート）スクールです。高等教
育研究部門は，これらのいずれにも関係しますが，
特に高等教育研修センターの設置に深く関わるこ2

高等教育研究部門の将来上で述べたように，高等教育研究部門における教育支援，教育評価，地域社会連携，学生支援のニュースレター

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4 つのグループは，いずれもスーパーグローバル事業として軌道に乗った後は，全学的な実践部隊

大学支援事業の中核を担う組織として機能するこあるいは各部局に実施は任せ，自らは高等教育にとが期待されます。しかし，これまでの業務を継おける新たな問題に挑み，その解決法を見いだし，続したままで，この期待に応えるのは無理だと思全学へ普及させることに集中すべきでしょう。今います。限られた人員と予算の中で，本学がめざ

回のスーパーグローバル大学支援事業は，高等教す最重要課題である国際競争力の向上を達成する

育研究部門が本来果たすべき業務を想起・確認さためには，高等教育研究部門の従来の業務を精査せるカンフル剤になるのではないかと期待していし，必要な業務に集中することが肝要です。特に，ます。もちろん，これを達成するためには，これ高等教育のシンクタンクとして機能するという本まで高等教育研究部門が担ってきた実務を肩代わ

来 の 目 的 を 果 た す た め に は， 高 校 説 明 会，FD，

りする組織が必要であることは言うまでもありまSD，公開講座，学生支援などの実務に軸足を置くせん。研修関係の実務は高等教育研修センターがのではなく，高等教育における諸問題を調査・研引き継ぎますが，部局単位での実施が可能な業務究し，それらの成果を踏まえた提言に集中すべきについては，基本的に受益者負担の原理に基づき，だと思います。この意味で，研修関連項目の実践

高等教育研究部門が開発した手法を各部局が FD/部分を担当する高等教育研修センターの設立は，

SD を通じて修得し，最終的には高等教育研究部門

非常に大きな意味を持つと思います。

に頼らず，独自に実施できるシステムを構築する「高等教育研究部門では，多彩な調査・研究が実ことが重要だと思います。

施され，様々な情報を持っているようだが，それらが具体的に本学の教育改革にどのように貢献しているのか良く判らない」という批判があります。

おわりに国際化の大きな流れの中，早急な大学改革の必高等教育研究部門は，この批判に率直に耳を傾け要性が声高に叫ばれています。北海道大学は，時る必要があります。繰り返して記したように，高流に乗り遅れないことは言うまでもなく，一歩先等教育研究部門は，本来，実践部隊としてサービを見据えた改革に取り組む必要があります。高等スを提供する組織ではなく，高等教育の諸問題に

教育研究部門が真に本学の教育改革コンサルタン

関する調査・研究成果に基づき，教育改革につなトとして機能し，社会が大学に求める現在のニーがる提言を策定する組織です。新規事業の試行段

ズはもちろん，今後生じるであろうニーズを先取

階では，その評価・検証を目的として当該事業にりし，それらに即した教育改革を先導する組織と具体的に取り組むことはあっても，内容が確定し，なることを期待します。

全学教育 GENERAL EDUCATION ＆ 総合教育 FIRST YEAR EDUCATION
学務委員会報告平成 26 年 6 月初旬（持ちまわり），7 月 31 日（木）そして 12 月 2 日（火）にそれぞれ平成 26 年第 1 回，

平成 26 年度第 1 回学務委員会（持ち回り）
議題：

第 2 回，第 3 回の学務委員会が開催され，以下の

1．道内国立大学の教養教育連携による高等教育推議題について話し合いました。なお，本年度から進機構における特別聴講学生の受入について

iPad によるペーパーレス会議システムにより会議が行われるようになりました。

道内国立大学の教養教育連携により，他大学の学生を高等教育推進機構において特別聴講学生として

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受け入れることが了承されました。

平成 26 年度第 2 回学務委員会
議題：

February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

ローの選考等に関する要項について
2．平成 27 年度全学教育科目の開講計画について
3．平成 27 年度全学教育科目に係る TA について
4．新 GPA 制度導入に伴う平成 27 年度「全学教育1．平成 27 年度全学教育科目の開講計画について

科目の成績評価基準のガイドライン」の作成に

2．北海道大学における「北海道地区国立大学におけついてる教養教育に係る単位互換」の取扱いについて
3．学生の除籍について
報告事項：
1．平 成 26 年度全学教育専門委員会の検討事項について
2．平成 26 年度第 1 学期履修者数について
3．平成 25 年度第 2 学期の成績評価結果等について

5．平 成 27 年度全学教育部・総合教育部行事予定
表について
6．新 GPA 制度導入等に伴う履修登録上限設定単位数及び自由設計科目の取り扱いについて
7．新 GPA 制度導入に伴う総合教育部における特別修学指導について
8．平 成 26 年度における医学部医学科，歯学部，

4．平成 25 年度第 2 学期の GPA について

薬学部薬学科及び獣医学部の志望者にかかる振5．平 成 25 年度初習外国語Ⅱの CALL 授業に関す

り分け定員境界同席次者の取り扱いについてる報告について9．大学院共通授業実施要項の改正について

6．学生からの成績評価に対する申立て制度の取扱
いについて

報告事項：

7．学生による授業アンケート報告書及び授業アン

1．平成 18 年度からの教育課程の検証及び平成 27

ケートにおけるエクセレント・ティーチャーズ

年度の実施に向けての検討・改正内容についてについて
8．総合入試入学者の移行先の決定について
9．平成 25 年度 1 年次学生の異動について

2．全学教育科目に係る授業アンケート結果を受けての問題点・改善点の報告・公表について
3．1 年次学生の異動について
4．平 成 27 年度新入生オリエンテーション及び総平成 27 年度全学教育科目の開講計画について
和田全学教育部長から平成 27 年度の開講計画について説明があり，了承されました。

合教育部ガイダンスについて
5．平 成 26 年度第 2 学期北海道地区国立大学教養
教育連携の単位互換科目に係る特別聴講学生の受入れ許可について

北海道大学における「北海道地区国立大学における教養教育に係る単位互換」の取扱いについて

6．平 成 27 年度大学院理工系専門基礎科目及び大学院共通授業科目の開講計画について

第 1 回目の持ち回りの学務委員会で報告がされたとおり，北海道地区国立大学における教養科目

北海道大学全学教育科目ティーチング・フェローの単位互換にかかる協定が締結されたことにともの選考等に関する要項についてない，『北海道大学における「北海道地区国立大学

平成 27 年度よりティーチング・フェロー（TF）

における教養教育に係る単位互換」の取扱い（骨子・制度が導入されます。TF の導入に当たっては選考案）』が了承されました。

等についての要項を制定することが規定されていなお，この取扱いに沿って，平成 26 年第 2 学期
から遠隔事業システムによるトライアル授業が開ます。全学教育科目における TF の選考に関する要項が審議され了承されました。

始されています。

平成 26 年度第 3 回学務委員会

平成 27 年度全学教育科目に係る TA について
平成 27 年度全学教育科目に係る TA の採用につ議題：いて了承されました。TF の採用結果によって当初

1．北 海道大学全学教育科目ティーチング・フェの TA の採用状況も例年より減少する見通しです。

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新 GPA 制度導入に伴う平成 27 年度「全学教育科

平成 26 年度における医学部医学科，歯学部，薬学目の成績評価基準のガイドライン」の作成について

部薬学科及び獣医学部の志望者にかかる振り分け

新 GPA 制度導入に伴い，全学教育科目での成績

定員境界同席次者の取り扱いについて評価基準のガイドラインが作成され，了承されま

医学部医学科，歯学部，薬学部薬学科及び獣医した。全学教育科目を担当される教員の皆さんは，学部では，医療資格に関係することから定員が厳

このガイドラインをシラバスへの入力や成績付け密に管理されております。そのため，総合入試枠などの指針にしてください。

入学者が 2 年次移行するときにも定員通りの移行が求められています。ただし，現在までのルール

新 GPA 制度導入に伴う総合教育部における特別修では，万が一同席次者が出た場合には最終的に抽学指導について選するものとするとされていました。今のところ

従前から総合教育部では成績不良者を対象に，このような抽選されたケースはありませんでした

修学指導を行っていますが，新 GPA に伴い特別修が，今後は最終的には抽選でなく，面接によって学指導学生対象者の基準が変更されました。修学選考することが提案され，了承されました。なお，指導を行う対象者は GPA2.6 未満のものあるいは

平成 27 年度以降は新 GPA 制度に移行するため，修得単位数 16 単位以下のもの（留年生では 32 単

改めて同席次者の取り扱いについて議論される予位未満のもの）としますが，来年度以降の成績分

定です。
（鈴木久男

布等を考慮し検証していく予定です。

理学研究院教授・総合教育部長）

教育支援 EDUCATIONAL SUPPORT第 25 回北海道大学教育ワークショップ～学生主体型授業の設計～

11 月 14 ～ 15 日，北広島クラッセホテルで第考えるうえで，心の準備となるものです。2 つ目は

25 回北海道大学教育ワークショップを開催しまし「教材」セッションです。ここでは，素材を授業用た。学内 27 名，他大学 5 名の教員が参加しました。

に加工することで初めて教材となり，学生主体型に今回のテーマは「学生主体型授業の設計」です。

結びつくことを学びます。3 つ目は「自分のシラバ

どのようにすれば学生が自ら学ぶ授業になるのかをスの校正」です。参加者は，ワークショップで学ん

シラバスの作成を通して学びました（表 1）。

だことを自分のシラバスに反映させ，これらは全て

ワークショップは，各グループに新たな授業を発世話人によって添削を行いました。4 つ目は，教育案してもらう形で進められます。参加者は，5 グルー

総長賞受賞者の講演です。具体的な実例に参加者はプに分かれ，授業題目，一般目標，到達目標，授業

興味深々で，多くの質問がありました。

計画，評価の順にシラバスを構成していきました。

事後アンケートによると，100％の参加者が満足

今回新たに導入したセッションは 4 つあります。

と回答していますが，企画側ではまだまだ反省点が

1 つ目は，ワークショップ「授業へのモチベーショ

見つかり，次につなげてゆく必要性を感じています。

ン」です。これは，2 日間缶詰状態で教育のことを



（山田

邦雅）

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写真 1 グループ討議の様子

表 1 第 25 回北海道大学教育ワークショッププログラム
2014 年 11 月 14 日（金）8：30	受付開始

高等教育推進機構

スタジオ型中講

義室
8：45

挨拶

新田孝彦理事・副学長

9：00	バス出発

オリエンテーション（FD の意味，

自己紹介）

17：30

グループ討議③「教材」

18：30

中間発表③「教材」

19：00

夕食

19：50 《個人提出課題》参加者のシラバスの返却
19：50	講演「私が進める生物学Ⅱ：平成 25 年度教育総
長賞受賞

大原

懇親会

10：00

北広島クラッセホテル到着，集合写真

20：40

10：05

ワークショップ「授業へのモチベーション」

11：05

レクチャー①「講義題目・目標の設定」

2014 年 11 月 15 日（土）11：35

グループ討議①「講義題目・目標の設定」

12：35

昼食

13：30

中間発表①「講義題目・目標」

14：00 《個人提出課題》参加者のシラバス修正作業
14：10	授業に関する Q ＆ A「あなたのお悩みにお答え
します」
14：40

休憩（10 分）

14：50

レクチャー②「授業方略」

15：20

グループ討議②「授業方略」

16：20

中間発表②「授業方略」

16：50

休憩

17：00 《個人提出課題》参加者のシラバスの提出
17：00

6

レクチャー③「教材」

雅」

7：30 ～ 朝食
8：30

各グループ修正作業

9：00 《個人提出課題》参加者のシラバスの再提出
9：00

レクチャー④「適切な成績評価」

9：30

グループ討議④「教育評価」

10：30

休憩

10：40

作成したシラバス「学生主体型授業」の発表

11：30

講評

11：45

レクチャー⑤「教育倫理」

11：55

修了証書授与式

12：00

バス出発（参加者・世話人の感想）

13：00

札幌駅到着

ニュースレター

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第 15 回ソウル大学・北海道大学ジョイントシンポジウム
分科会「グローバル時代における教育・学習支援の方略」

ソ ウ ル 大 学 CTL（Center for Teaching &Learning）とのシンポジウムは今回で 6 回目になります。分科会「Teaching and learning support
strategies in the era of globalization」 は，11 月
28 日午前 10 時から午後 4 時まで本学情報教育館 4階の共用多目的教室（1）で開催されました。北大から 7 名ソウル大学側から 3 名の参加者がありました。
細川によるキーノートスピーチの後北大からは①
新渡戸カレッジの導入②新渡戸スクールの紹介（山中康裕教授），③アカデミッ
クサポートセンターの活動（アカデミックサポート
センター：清水将英），④ 7 大学連携教育（北海道

授業（English-mediated class）は学部教育全体の地区国立大学連携教育機構：小池貴行，山本堅一，

12％に及び本学との大差を知ることになりました。

藤井哲之進）について報告しました。ソウル大学か

英語による授業は授業評価の満足度が韓国語によるら は ⑤ 留 学 生 の た め の 韓 国 語 指 導（Hyung Jin

授業よりも高いことがアンケートから明らかになっ

Lee, Research Prof.），⑥グローバル化に対応したています。このシンポジウムでは，本学の進んだ試

英 語 に よ る 授 業 の 現 状（Heewon Lee, Research

みをソウル大学に紹介するとともに，ソウル大学のProf.）について報告されました。

英語化された講義についての詳しい様子（現状と課①及び②の新渡戸カレッジならびに新渡戸スクー

題）を知ることができました。

ルについての話は，国際化の観点で韓国側から強いクロージングスピーチは Prof. Deogsu Kim（CTL

興味が示されました。③では一学期に 2000 名に及センター長）により，お互いの大学の国際化の進展

ぶ相談者の数に驚き，④の遠隔授業の試行についてと教育学習センターの役割についてまとめられましも質問が寄せられました。一方，ソウル大学にはた。来年も，さらに充実したシンポジウムが企画運2700 名（全体の 16.4％）の留学生がおり⑤のプロ営される予定です。

（細川

敏幸）

グラムが効果を上げています。また，⑥英語による

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第 4 回北海道大学教育改善マネジメント・ワークショップ～学生の自習時間を増やす方法～

12 月 5 日，高等教育推進機構・大会議室におい作成された計画書では，学習内容とその意義の明て第 4 回北海道大学教育改善マネジメント・ワー

確化や，学生の支援設備・体制の整備などが盛り込

クショップを開催しました。このワークショップは，

まれており，現実的な計画案となっていました。し中堅教員の管理運営能力の向上を目指して年 1 回

かし，参加者にとっては，成果物よりも討論過程に開催しています。今回は学内の 13 部局から 16 名，

おける他部局間交流や教育に関する議論から得たも他大学から 2 名の参加がありました。

のが大きいようでした。

このワークショップは，教育改善計画を構成して事後アンケート結果では，86％の参加者が満足いく過程を通して，目標管理を基礎としたマネジメしたと回答していますが，実際に参加者のマネジメ

ント力を向上させるのが目的です。今回のテーマはント力が向上したかという点では，まだ本研修会に「学生の自習時間を増やす方法」です。3 グループ

改善の余地が残されています。マネジメント力養成に分かれて 3 つのセッション「課題の背景とニーズ」

型 FD は全国的にも珍しい取組みで，さらなる模索「目標設定」「行動計画」で討論を行い，計画書を作が必要です。

（山田

邦雅）

り上げていきました（表 1，写真 1）。
表 1 第 4 回北海道大学教育改善マネジメント・ワークショップのプログラム
9：00
9：15
9：20
9：25
9：35

受付

高等教育推進機構

中会議室

写真撮影
開会挨拶 新田孝彦 副学長・理事
世話人／参加者 自己紹介

ミニ講義「このワークショップの趣旨」
9：45 アイスブレーキング
10：00 〈休憩〉10：10 テーマ「学生の自習時間を増やす方策」について
10：40	ミニ講義「課題の把握とニーズ・背景・課題の解析と意志決定」
10：50 WS ①「課題の背景・ニーズ・関係者・期限の把握」
11：30 WS ①の発表
11：50 〈昼食〉

8

12：50

13：10

ミニ講義「目標管理とチームワークの方法」

WS ②「課題解決への組織的目標設定」
14：10 WS ②の発表
14：30 〈休憩〉14：40 ミニ講義「チームによる目標達成への行動計画・役割分担」
15：00 WS ③「行動計画・役割分担の設計」
16：00

WS ③の発表
16：25 〈休憩〉16：35 ミニ講義「成果確認と評価・発展」
16：45 修了証授与式
16：50 研修についてなど，感想・意見・アンケート
17：00 〈解散〉

ニュースレター

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平成 26 年度北海道地区 FD・SD 推進協議会総会開催される表記の会合が 12 月 10 日（水）学術交流会館で

改正で FD が義務化されるとともに GP 等の予算が開催されました（表 1）。例年のプログラムと順序配布されることで，多くの大学に FD が導入されまを変え，新田副学長の挨拶の後，まず議事を行いました。現在では，京都コンソーシアムのような自治した。そこでは来年度から会費を徴収することと，

体大学連携，四国や山形のような大学間連携，教育

幹事校の選出を次回以降輪番制にすることなどが議関係共同利用拠点などの協力体制も導入され，個別題となり，了承されました。今年の特別講演は細川大学のみならず連携した FD が開催されるようにが担当し，日本及び世界の FD の歴史と現状についなってきました。

て解説をしました。午後のテーマ別セッションでは，

欧米の FD は 1970 年代には活動を開始しており，3 グループに分かれて，参加大学が互いに報告・討

その中心は米国と英国でした。 米国では 70 年代議しました。以下，その報告です。

に は F D の 学 会 で あ る POD（Professional andOrganizational Development Network in Higher

特別講演

Education）が活動を開始しています。80 年代に

歴史をひもとくと大学は 12 世紀にイタリアとフは FD ならびにその運用者の重要性が認識され，ランスで，神学，法律，医学の専門家を育てるため

TA や 若 手 研 究 者 へ の 教 育（PFF：Preparingに国際的な学生集団をベースとして発生しました。

Future Faculty）が始まりました。90 年代には FD

それが，1850 年頃ベルリン大学の研究中心型大学

専門職が形成され，テニュア審査で教育力も要求さの考え方が導入され，農科大学や工科大学の創成とれるようになりました。一方，英国での FD は 60

ともに全世界に広がっていきました。

年代に開始され，70 年代には大学教員訓練調整委

ま た， 戦 後 大 学 改 革 の 基 礎 的 な 手 法 と さ れ る

員会が FD 活動の内容を調整するようになりまし

PDCA サイクルのアイデアが，米国の統計学者かた。大学管理職団体の協定で 3 年間の仮雇用制度

ら日本の企業の製品管理を経て，再び米国の企業にもはじまり大学は 3 年の間に能力開発を支援する採用されたこと。米国の企業はその手法を製品管理必要が出てきました。1993 年には FD の専門家団のみならず組織管理にも適用し，それを 1990 年代

体 SEDA（Staff and Educational Developmentに米国の大学が導入し，さらに日本の大学に組織活

Association）
が発足しました。2004 年にはデアリン

動の基本的な動作原理として求められるようになり

グ 報告を受け，HEA（Higher Education Academy）

ました。1990 年代から，冷戦が終わりパソコンやが設置され，高等教育教授能力資格課程（PgCert：

インターネットが普及したことで社会が大きく変化

Post Graduate Certificate of Teaching in Higher

したこと，少子化や政府と企業の資金難などから大Education）をHEAが 認証する仕組みができました。

学の役割がクローズアップされ対応が求められるよ

ヨーロッパやアジア諸国の大学では，採用時研修

うになりました。

が数日から 200 時間以上要求されています。日本

日本の FD は，1990 年頃から始まります。世界

も社会の要求にしたがって，教員の教育能力を高めの FD は学生運動の収束直後から始まっていました

る FD の実施が今以上に求められることになるでが，日本では好景気と学生の虚脱感などから，ほと

しょう。

（細川

敏幸）

んど目立った動きはありませんでした。しかし，
1991 年の大学設置基準の大綱化以降，いくつかの大学に大学教育センターが設置されるようになり，
世紀の変わり目前後には，京都大学の公開授業，北テーマ 1：
FD・SD の効果をいかに判定するか

分科会「アクティブラーニングについて」には，大の教育ワークショップ，名大の「成長するチップ

9 大学から 10 名の参加がありました。この課題にス先生」など，現在の FD につながる活動が開始さ対する答えを出すのは難しく，各大学ともいろいろれました。さらに 2007，2008 年の大学設置基準

な方策を考え，実行していることがわかりました。

9

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表 1 平成 25 年度北海道地区 FD・SD 推進協議会総会プログラム
第 1 部（10：00 ～ 12：00）会場：学術交流会館 1 階

小講堂

1．開会挨拶（北海道地区 FD・SD 推進協議会代表幹事校

北海道大学

理事・副学長

新田

孝彦）

2．議事
①会費の徴収について②幹事校の選出について③平成 26 年度活動報告④平成 27 年度活動計画
3．特別講演「日本の FD

世界の FD」（北海道大学高等教育推進機構

教授

細川敏幸）

第 2 部（13：00 ～ 15：00）会場：学術交流会館 1 階

第 2・3・4 会議室

テーマ別セッション・テーマ 1「FD・SD の効果をいかに判定するか」・テーマ 2「学生の自習を促す FD」
・テーマ 3「職域別 SD について」ある大学では FD の効果として，学生の GPA や

味あるところでした。また，授業アンケートを学期

自習時間の上昇，学生による授業評価の総合点の上の中頃で実施する大学で，その修正が学期内で当該

昇，Active Learning 科目の浸透数，あるいは過去学生に及ぶことから，効果が上がっている旨の報告の FD 参加者へのアンケート結果などをあげましもありました。

た。また，授業アンケートで講義についての評価がさらに，様々な形式の FD が報告される中で，学悪いことから，シラバスの書き方について FD を実生との対話の機会を設けるなど，複数の大学が学生施した大学も報告されました。

参加型 FD を企画運用していることがわかりまし一方，授業評価アンケートの効果を教員へのアン
ケートから評価している大学もありました。アンた。参加の学生数は数十名で，多くはないようですが，教育的効果を上げているそうです。

ケート結果を学科毎に毎年検討して次の講義に役立全体として，学習型 FD に加えて授業評価アンてている大学もあります。単位を取りやすい科目がケートと学生参加型 FD が効果的であるとの印象を必ずしも満足度の高い科目ではないという結果は興受けました。

10

（細川

敏幸）

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

写真 2 テーマ別セッションの様子

テーマ 2：FD の参加者を増やす工夫について

テーマ 2 では，「学生の自習を促す FD」について，各大学の事例報告及び質疑応答がありました。

評価基準の公開，授業回ごとの多様な難易度設定などによる学生の自習時間伸長の取り組みについて紹介がありました。
以上の事例報告に基づき，総括討論では，設置審事例報告では，多くの大学でシラバス作成のためによる授業外の自習時間の確保と単位の実質化につの FD やワークショップを開催しており，シラバス

いて，実現可能性などの観点からさまざまな意見がの査読を行ったり（シラバスには予習・復習に関すありました。たとえば，教員が学生の指導に十分なる指示を記載することが求められている），到達目

時間を割くことができない場合があるため，重点や標とディプロマポリシーとの関連性，ルーブリック

配分に関する工夫についても考慮する必要がある，の作成方法などについて研修を行ったりしていることいった意見が出ました。

（飯田

直弘）

とがわかりました。また，学生に対する授業アンケー
トにおいて，教員による予習・復習に関する説明・指示の有無について質問項目が設定されている事

テーマ 3：SD の現状について

参加者は 9 名，うちわけは，私立 3 大学 3 名，

例，学生の自習を支援するウェブベースのシステム

公立 2 大学 2 名，国立 2 大学 3 名，事務職員 6 名，を構築している事例などについて報告がありまし教員 2 名でした。司会の北海道大学高等教育推進た。さらには，今後の取り組みとして，シラバスの機構・木村純特任教授の開会挨拶，趣旨説明に続い改善，ルーブリックの活用，ポートフォリオの導入，て，参加者が自己紹介を兼ねながら，それぞれの大アセスメント・テストの導入などを計画している大学の SD の状況や課題などについての意見を述べま

学もありました。課題としては，アルバイトによりした。

自習時間の確保が困難な場合や，学習に取り組んで失敗を恐れて新しいことに手を出そうとしない，

いるにもかかわらず，学力が向上しない場合がある

その結果，事務職員の知識が大学の新しい活動を展ことについて報告がありました。

開していくことにつながっていかないといった問題

上述のような大学全体もしくは部局単位の取り組は，国公私を問わずあるようです。職員が失敗してみに加え，教員個人レベルでは，Moodle を活用しもやることが大切と思える風土を醸成するために，て，授業資料と演習課題の解答・解説をアップロー

大学のミッションを明確にすること，人材育成の方ドすることにより学生の自習を促す取り組みや，教針を持つこと，仕事の目標を明確にすることなどが材の改善，形成的評価（継続的評価），各種資料や必要であることが指摘されました。

11

事務職員と教員など他の職種の間だけでなく，プ
ロパー職員と設置者からの派遣職員（公立大学），

他の職種や業種と交流したり，そこから示唆を得ていくことが大切です。

大学のみの経験しかない職員と他業種の経験を持つ

このほか，トップの意思決定のレベルから，教育・職員との間にある意識のギャップが，大学改革のみ

研究の現場レベルに至るまで，職員と教員が協働しならず日々の業務にも障害となっていることも話題ていくことの重要性も述べられました（私立大学）。

になりました。民間企業と比較しながら，事務職員

職域別 SD を展望するときにも視野に入れていくべの社会的な位置や特徴，役割についての自覚を促す

きことがらです。事務職員としての研修に加えて，研修（私立大学）や，技術職員が行ってきた研修の「大学職員とは何か」を考えていくことのできるよ

組織化と成果の共有（北海道地区 FD・SD 推進協

うなとりくみが SD に求められていると言えるで

議会

しょう。

平成 26 年度大学職員セミナー報告）など，

（光本

滋）

14

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

第二回体験報告会

実施日：平成 26 年 12 月 5 日（金）18：15 ～ 19：45

情報教育館 4 階共用多目的室（2）報告タイトル「低所得世帯の子どもの学習支援，取り組みかた」「栗山町のお祭りボランティア活動報告」「まなトピアでのボランティアについて」「北海道開拓の村でのボランティア活動」「ボランティア見聞録～歴史を発信することを知る～」「インドネシアで家を建てること」「フランスの森林を切り開いて得たこと」「～はじめてのりゅうがくせいかつ～のお手伝いとは？」

写真 1 プレゼンの模様

写真 2 海外での活動の模様

教育評価 EDUCATIONAL EVALUATION
全学教育科目における学生の自習時間

─平成 25 年度授業アンケートと 2013 年度学生調査の結果より─
本学では，平成 11 年度より学生による「授業アださい。なお，必要な自習時間については，授業 1

ンケート」を実施しており，質問項目の内，自習時

回あたり 4.5 時間が基準になる旨を本ニュースレ

間に関しては毎年本ニュースレターでその分析結果

ター 95 号に述べましたが，1 回の授業時間 90 分を報告しています。自習時間に注目する理由は，大を 2 時間と見なすこともあり，この場合自習時間

学の授業における「単位制度の実質化」にあります。

は 4 時間になります。

簡単には授業時間以外の学習時間を加えて 1 単位

授業アンケートの設問は「この授業 1 回（90 分）と定めているため，自習時間の把握が重要になるとのために予習・復習に費やした時間は平均（）でいうことです。詳細は 2008 年の中央教育審議会答あった」となっています。5 択の選択肢をそれぞれ申（http://www.mext.go.jp/component/b_menu/「4 時間以上」＝ 4（単位：時間），「3 時間」＝ 3，「2

s h i n g i / t o u s h i n / __ i c s F i l e s / a f i e l d f i

時間」＝ 2，「1 時間」＝ 1，「30 分以下」＝ 0.25

le/2008/12/26/1217067_001.pdf） を 参 照 し て くと数値に変換して平均自習時間を計算しています。

15

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

学期ごとの自習時間の経年変化は図 1 に示す通り

さらに，2013 年度学生調査における自習時間のです。平成 25 年度の全学教育科目全体の平均自習調査結果を紹介します。この調査は，我々が推進し時間は，1.16 時間でした。昨年度の平均が 1.12 時ている文部科学省大学間連携共同教育推進事業「教間でしたので，ほぼ変化のないことがわかります。

学評価体制（IR ネットワーク）による学士課程教過去 8 年間の経年変化を見ても，平成 22 年度 1 学

育の質保証」による学生調査です。ここでは，1 週

期以降横ばいの傾向が続いています。表 1 には，「必間当たりの活動時間の中で「授業時間以外に，授業

修・選択必修科目」，「選択科目」別の自習時間を示

課題や準備学習，復習をする」時間を聞いています。

しました。1 学期，2 学期ともに，必修・選択必修

回答は 8 択（「全然ない」，「1 時間未満」，「1 ～ 2

科目の方が選択科目に比べて 15 分ほど長いことが時間」，「3 ～ 5 時間」，「6 ～ 10 時間」，「11 ～ 15

わかります。この 15 分の差が長いのか短いのかの時間」，「16 ～ 20 時間」，
「20 時間以上」）です。選

議論は難しいところです。いずれにしましても，単択 肢 そ れ ぞ れ を，0，0.5，1.5，4，8，13，18，

位制度の実質化に必要となる自習時間には大きく足20（時間）と数値に変換して平均自習時間を計算

りない結果となっています。表 2 には，平成 24 年

しています。2013 年度の調査結果は，1 年生が 7.9

度と 25 年度の科目区分ごとの平均自習時間を示し

時間，3 年生が 7.2 時間でした。1 日当たりにすると，ました。日本語科目・日本事情に関する科目は留学

1 年生が約 68 分，3 年生が約 62 分となります。昨生が対象であり，授業数が他の科目区分に比べて少年度は，それぞれ 7.7 時間，7.1 時間でしたので，ないので，議論から省きますが，昨年度と比較して大きな変化はなく，総じて 1 日当たりの自習時間

科目間差の傾向に大きな相違はありません。目立つ

は 1 時間強という結果です。

のは，昨年度と同様に共通科目の学期間差です。原

これらの結果より，学生の自習時間を伸ばすのは因についても，昨年と同様ですが，授業外課題が多非常に難しいという現実が見えてきます。本学では，く，必修科目になっている「情報学Ⅰ」が共通科目

GPA（Grade Point Average）制度（例えば，不可として 1 学期に開講されているためと考えられます。

は 0 ポイントなので，単に履修科目を増やし，あ他のアンケート項目との相関を見てみますと，授る科目で不可を取るとそれを補うためにはより多く業内容については，「授業で要求される作業量」や「授の高成績科目が必要になる）や履修単位数の上限設

業内容の難易度」が適切だとは思わないほど，自習定の導入を進めてきましたが，全学教育科目の授業時間が長くなる傾向があります。また，授業手法・

1 回当たりの平均自習時間の伸びは，過去 8 年間で教員の行動については，「わかりやすい説明」，「熱わずか 10 分程度です。「単位制度の実質化」の実意が伝わった」，「聞き取りやすい」，「効果的な学生

現には明らかに自習時間は短く，ここに示した数値の参加（発言，自主的学習，作業など）の促進」がに注目し，授業改善の参考にしていただければと思

高評価の授業ほど自習時間が長くなる傾向がありま

います。

した。
前者は教員と学生の認識の違いを表しており，学生の視点からすれば強制的に自習をやらされてい（授業アンケートの詳細については，
本学のホームページ

るということになるでしょうか。また，後者においhttp://www.hokudai.ac.jp/pr/tenken/tenken/self/ては，教員は学生のやる気を引き出しており，学生

jugyo/ を，大学間連携共同教育推進事業については，が自主的に自習をすることにつながっていると見る

http://8gp.high.hokudai.ac.jp/ をご参照ください。
）

ことができます。



16

（宮本

淳・徳井

美智代）

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

図 1 全学教育科目における自習時間の経年変化

表 1 必修・選択必修，選択科目別の自習時間（単位：時間）
必修・選択必修選択

平成 25 年度 1 学期

1.30

1.06

平成 25 年度 2 学期

1.26

1.01

表 2 科目区分ごとの平均自習時間（単位：時間）
主題別科目

総合科目

一般教育演習

共通科目

外国語科目

外国語演習

基礎科目

日本語科目・
日本事情に関する科目

平成 24 年度 1 学期

0.90

0.78

1.31

1.43

1.36

1.32

1.14

1.97

平成 24 年度 2 学期

0.93

0.81

1.24

1.25

1.27

1.32

1.20

1.86

平成 25 年度 1 学期

0.94

0.82

1.32

1.71

1.20

1.43

1.19

1.49

平成 25 年度 2 学期

1.00

0.81

1.25

1.01

1.34

1.30

1.23

－

地域社会連携 Community Relations
平成 25 年度授業聴講型公開講座報告書の発行について
このたび，平成 25 年度授業聴講型公開講座報告書を発行いたしました。

平成 21 年度の制度化を経て，平成 25 年度に 10年目を迎えました。

本講座は，高校生に北海道大学の全学教育科目

平成 25 年度は，札幌市内の 5 つの高校（札幌北，の授業を聴講する機会を提供することにより，大札幌南，札幌旭丘，札幌開成，藤女子）から 22 名

学における学術研究への理解と関心を深め，高いが参加し（うち 4 名が昨年度に続いての参加）（表

目的意識と意欲に基づく将来の進路の決定を促し，

1），第 2 学期開講の全学教育科目の中から，総合高校から大学への円滑な移行を図ることを目的と

科目 3 科目，主題別科目 7 科目，一般教育演習 4

しています。平成 16 年度に試行的にスタートし，科目，計 14 科目を受講しました。

17

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

表 1 受講生の内訳
学年

1 年生

2 年生

計

札 幌 北 高 等 学 校

5（2）

2（2）

7（4）

札 幌 南 高 等 学 校

2（1）

2（2）

4（3）

札 幌 旭 丘 高 等 学 校

2

2（1）

4（1）

札 幌 開 成 高 等 学 校

－

3

3

藤 女 子 高 等 学 校

－

4（4）

4（4）

計

9（3）

13（9）

22（12）

高等学校※括弧内の数値は女子の内数講座終了後に実施したアンケートの結果によれ

66.7％であったことから，高校の授業や部活動とば，「今回の受講を通じて，北海道大学への進学に

本講座への参加を両立させる上で，支援体制の強対する気持ちに変化がありましたか？」という質化が必要であることがわかりました。

問に対して，「非常に強くなった」もしくは「やや最後に，今年度（平成 26 年度）から組織改編に強くなった」と回答した生徒が半数以上を占めてより旧 3 研究部門は高等教育研究部門へと統合さいました。また，全体の感想でも，「貴重な体験で，れ，それにともない本講座についても運営体制を北大に入りたいと思いました。また，授業後に先一新し，高校と大学の連携を一層強固にすべく，生方に色々と質問させていただき，それに丁寧に鋭意活動に取り組んでいるところです。11 年目に返してくれたことには感謝しています。」や「今まあたる今年度は，これまでカリキュラムの事情かでは曖昧に北海道大学への進学を志望していたのら参加を休止していた札幌西高等学校が，進路指ですが，今回の受講でその意思が確固たるものへ

導部の教員の調整の結果，本講座に復帰すること変わりました。」といった肯定的な感想がみられまが決定いたしました。その結果，全体の参加者はした。一方で，本講座のような高大連携の取り組

35 名に増加し，平成 25 年度を大きく上回りました。

みが必ず直面する課題として，高校の授業や部活

今年度の講座の実施状況については，追ってニュー動との両立をいかに支援するかという点があげら

スレター紙面でご報告させていただきます。

れます。今回，授業に 10 回以上出席した生徒が



（飯田

直弘）

公開講座「アドバンスドランニング講習（3 期）」が開催されました
9 月 11 日より 10 月 23 日まで，隔週木曜日に市ジュールを消化することができました。今期は今ま

民ランナー対象のランニング講習会が北海道大学陸で に な く 速 い ラ ン ナ ー も 参 加 し て お り， 練 習 メ

上競技場にて行われました。この公開講座は，フル

ニューのレベル設定が難しい回もありましたが，陸マラソンで好タイムを目指す市民ランナーを対象

上競技部の学生が対応してくれたため参加者も充実に，
陸上競技部の学生がペースメーカーをつとめて，したトレーニングになったようです。

一人ではなかなかできない高強度のトレーニングを

早くも来年度開催の要望も寄せられており，練習行うものです。3 期目は 19 名の参加があり，天候

熱心な市民ランナーから期待されていることがうか

や気温が心配された日もありましたが無事当初スケがえました。

18

（瀧澤

一騎）

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

学生支援 STUDENT SUPPORT
H26 年度全学インターンシップ参加者終了後アンケート結果
─ほとんどの学生が高い満足度─

学生支援グループでは，キャリアセンターと共の項目がおおむね高い効果を示しており，特に，「就同で，全学インターンシップを開講しています。

職希望である業種の実情を知る」「社会経験を通じ

今年度は夏季休暇を中心に実施し，昨年度の 150て自分に足りない能力を見つける」「社会人として名を大幅に上回る 211 名が参加しました。終了後「働く」ということはどのようなことなのかを知る」に実施した参加者のアンケート調査結果を一部紹では，「かなり効果があった」が 4 ～ 5 割を占め，介します。

高い効果があったと評価できます（図 2）。こうし

まず，「今回のインターンシップが将来設計やた効果を踏まえて全体の満足度を 5 段階で聞いた

キャリア設計に役立つと思うか」という質問に対と こ ろ，「 大 い に 満 足 」 が 41.8 ％，「 満 足 」 がして 5 段階で評価をしてもらったところ，「大いに51.8％とこの両者を合わせると 9 割超となってお役立つ」が 49.1％，「役立つ」が 44.5％とこの両り，インターンシップに参加したほとんどの学生者を合わせると 9 割超となっています（図 1）。また，

が満足しているといえます（図 3）。

具体的なインターンシップの効果についても 5 段

今後は，これらのより詳細な分析を行い，次年階で評価してもらったところ，「卒論，修論のテー

度以降の一層の拡充に努めていきたいと考えていマをみつける」は低くなっていますが，そのほか

ます。

（亀野

淳）

図 1 将来設計やキャリア設計に役立ったか19

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

図 2 インターンシップの具体的効果

図 3 インターンシップ全体の満足度

20

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

特別講義「大学と社会」を開講
今年度の全学教育の特別講義「大学と社会」を 1してお話をいただきました。多くの方々が卒業生な
らではの熱いメッセージを後輩たちに送っていただ

学期に開講しました。
本講義は，平成 10 年度より学部 1 年生を対象ときました。

したキャリア教育の一環として開講しています。社

1 年生を中心に 105 名の学生が受講しました。

会の第一線で活躍する本学の卒業生が後輩にあたる

毎回 30 分程度の質疑応答の時間を確保していまし主に 1 年生を対象に，学生時代から現在までの体たが，時間が足りなくなるほど数多くの質問が出る

験談を中心にお話をいただき，受講生である学生は，など充実した授業内容となりました。

これらの講義を通じて，大学生活のあり方や将来のなお，科学技術コミュニケーション部門の協力にキャリアについて考える能力を育成することを目的

よ り Facebook の「 い い ね！ Hokudai」（https://としています。

www.facebook.com/Like.Hokudai）で各講師を紹

今年度は，表 1 のとおり，9 人の卒業生に講師と介中です。

（亀野淳）

写真 2 講義の様子
表 1 平成 26 年度 「大学と社会」 スケジュール① 10 月 2 日（木）○ガイダンス（亀野）② 10 月 9 日（木）

○本授業の意義など（亀野）○キャリア意識アンケート③ 10 月 16 日（木）岡本

④ 10 月 23 日（木）○ PROG（自己分析）の実施①⑤ 10 月 30 日（木）斎藤歩

⑥ 11 月 6 日（木）山田悦子

⑦ 11 月 13 日（木）○ PROG の結果返却，説明⑧ 11 月 20 日（木）堀邦紘

氏（日本エリーズマグネチックス株式会社）◇工学部⑨ 11 月 27 日（木）石井亮一

氏（釧路地区農業共済組合事業部部長）◇獣医学部卒⑩ 12 月 11 日（木）橋本真維

氏（旭硝子株式会社）◇理学部卒⑪ 12 月 18 日（木）芝田宗久

氏（MC フードスペシャリティーズ株式会社）◇水産学部卒⑫ 1 月 8 日（木）○ PROG（自己分析）の実施②⑬ 1 月 15 日（木）船越ゆかり

氏（北海道放送株式会社）◇経済学部卒⑭ 1 月 22 日（木）井上

氏（牛島総合法律事務所・弁護士） ◇法学部卒⑮ 1 月 29 日（木）○最終まとめ大作

氏（有限会社植物育種研究所

代表取締役）◇農学部卒

氏（俳優）◇（理Ⅰ・中退）
氏（ロート製薬株式会社）◇地球環境科学研究科卒

治

21

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

現代日本学プログラムへの留学生に対して部活動について説明
スポーツトレーニングセンターは，10 月 1 日にする調査の結果を受けて，各部活がこれまで留学生行われた現代日本学プログラム予備課程入学生に対を受け入れてトラブルになった例を挙げながら，認するオリエンテーションの中で体育会や部活動，識の違いを埋めてスポーツを通じて交流が可能となサークルについての説明を行いました。これは，日るように説明しました。

本のスポーツ系部活動とサークルの違いについて，

オリエンテーション後，スポーツトレーニングセ

また体育会の加入によってできることなど，現在でンターには早速数件の相談が寄せられています。スは留学生に対して説明が行われていないことを補う

ポーツトレーニングセンターの利用者には留学生もために行ったものです。

多いため，スポーツを通じた国際交流が可能となる

今回のオリエンテーションでは，5 月に行った体育会所属部活動に対して行った留学生受け入れに関ようにサポートしていきたいと考えています。


（瀧澤

一騎）

スポーツ科学に関する自主勉強会開催
10 月よりスポーツトレーニングセンターにおいでした。また，第 5 回（12 月 22 日）は今年度のて自主勉強会を開催しています。これは，学生の要

高等教育研究部客員教員である国際武道大学・笠原望を受けて始めたもので，スポーツ関連に関心のあ

政志先生からご自身の研究についてご報告いただきる学生が集まり，それぞれの専門分野を超えて議論ました。
現在は理学療法士関係の参加者が多い状態です

することで，スポーツに関する知識を共有しようとが，スポーツトレーニングセンターでは今後参加者するものです。
10 月 6 日に第一回が行われ，その後月に 2 回のを募りながらスポーツ科学に関する知識を深めるとペースで月曜日の 19 時 30 分より行っています。

ともに普及する場として活用していく予定です。今第 1 回は保健学院の大学院生による障害に関する後の日程についてはスポーツトレーニングセンター

報告で，第 2 回（10 月 20 日）は教育学院の大学のフェイスブックサイトでご確認ください。

院生によるレジスタンストレーニング（筋力トレーニング）に関する報告，第 3 回と第 4 回（11 月 10https://www.facebook.com/HokkaidoUniversityS日，11 月 17 日）は文学部 4 年生によるスポーツ

portsTrainingCenter

心理に関する報告，第 5 回（12 月 1 日）は医学部
保健学科 4 年生による成長期の障害に関する報告



（瀧澤

一騎）

「食べて勝つプロジェクト」
栄養講習会・第 3 回と第 4 回が開かれました
6 月より行っている栄養講習会「食べて勝つプロ

前よりスポーツトレーニングセンター主催で開催さジェクト」は，
10 月 20 日（月）と 10 月 22 日（水）れており，株式会社明治と北海道大学生協の協力のに第 3 回が，11 月 19 日（水）と 11 月 25 日（火）もと行われています。一般的なスポーツ栄養講習会に第 4 回が行われました。この栄養講習会は 4 年での内容では，学生の金銭感覚では持続することが22

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

難しいため，学生調査などから得られた食費などをれました。共に前半は株式会社明治で管理栄養士のもとに「現実的」で「持続可能」な食事方法を実践

資格を持つ谷田様が実際の栄養的な基礎知識の確できるようにする講習を目指しています。今年度は認，後半は北海道大学生協中央食堂の佐藤が生協食

6 月に 1 回目，7 月に 2 回目が行われていました。

堂を利用した食事選択について説明しました。体育

第 3 回は身近な食堂を使って金銭的に抑えなが会所属クラブの部員をはじめとして，毎回 30 ～ら食事をとる方法の講習を行いました。また，第 460 名の参加者がありました。講習会終了後に質問回はシーズンオフのトレーニング期における体作りに来る学生もみられ，関心が高いことがうかがえまのための栄養摂取とサプリメントの選び方が説明さ

した。

（瀧澤

一騎）

写真 1 講習会の様子

スポーツトレーニングセンターでの研究が北海道体育学会若手研究者賞を受賞
11 月 2 ～ 3 日に北海学園大学において行われたれますが，その向上につながる知見を得られる研究

第 54 回北海道体育学会において，スポーツトレー

内容であり，北海道の体育の発展に寄与すると評価

ニングセンターを拠点に行われた発表を対象に「若されました。

手研究者賞」が贈られました。

この研究を実施するに当たり，本学体育会所属の発表を行ったのは教育学院修士課程を修了した佐学生が被験者として多大な協力をしてくれました。

藤由理さん（現三重大学産学官連携研究員）であり，

スポーツトレーニングセンターでは，今後これらの発表題目は「積雪路面と通常路面におけるランニン

研究成果を体育会や各クラブを通じて学生競技者にグ時の生理学的特性」です。これまで積雪寒冷地に伝えていく活動を行います。並行して，今後も競技おけるランニング時の特性に及ぼす影響については者のトレーニング・コンディショニングに関する研ほぼ研究がおこなわれていませんでした。積雪地の究を続けていく予定です。

（瀧澤

一騎）

道府県では様々な種目で競技成績の低迷が見受けら23

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

スポーツトレーニングセンター利用者が増加しています
年度全体では初の年間利用者 40,000 人を超えるか

スポーツトレーニングセンターの 2014 年度上半もしれません。

期の利用者人数は前年度を上回る 21,140 人でした
（対前年度 118％）。特に教職員の利用者数が増えて2011 年度より平日は朝 7 時からの早朝開場を実おり，倍以上（対前年度 203％）のご利用がありま施しており，授業時間前に利用する学生も多いためした。

継続して行っています。
また，2012 年 10 月よりスポーツトレーニング

ス ポ ー ツ ト レ ー ニ ン グ セ ン タ ー の 利 用 者 は，センターの facebook ページを開設しています。

2009 年度では 16,198 人の利用に留まっていましhttps://www.facebook.com/HokkaidoUniversit

たが，2010 年度は 24,695 人と 1988 年度以来 22

ySportsTrainingCenter/

年ぶりに年間利用者が 2 万人を超えました。利用者はさらに増加しており，2011 年度は初めて延べ授業予定や占有利用，開館時間の案内，臨時休館

30,000 人超え，そして 2012 年度はさらに最高記の連絡などを中心に，利用者数や機器情報について録を更新しました。2013 年度は耐震補強工事によも掲載しています。ホ ー ム ペ ー ジ（http://life1.

る閉館の影響もあり利用人数が 25,000 人を割り込

high.hokudai.ac.jp/sports/） と あ わ せ て ご 覧 下

みましたが，開館期間中は 2012 年度比 115％前後

さい。
（瀧澤

で推移していました。今年度の上半期利用人数から，一騎）

表 1 上半期のスポーツトレーニングセンター利用者（前年度との比較）
平成 26 年度
期間

年間合計

内訳

平成 26/25 年度比較
利用者
増減

男性

女性

合計

男性

女性

合計

サークル・クラブ団体

11,631

2,121

13,752

9,479

1,644

11,123

2,629

124％

個人学生

6,481

716

7,197

6,077

656

6,733

464

107％

教職員

455

36

491

234

8

242

249

203％

18,567

2,873

21,44015,7902,308

18,098

3,342

118％

合計

24

平成 25 年度

前年比

ニュースレター

No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

高等教育研究部客員教員による講習会実施
スポーツトレーニングセンターでは，今年度の高等教育研究部客員教員である国際武道大学・笠原政志准教授に 12 月 20，21，23 日にトレーニングやコンディショニングに関する講習会を行っていただ

ショニングに関する研究論文も多数あり，現場と研究の両面から活動を行われています。
今回の講習会は以下のような日程で行われました。

きました。国際武道大学はアスレティックトレー

延べで 100 人を超す受講生があり，このようなナー養成や教育に関して実績が多く，笠原先生はそ

講習会の要望が多いことが感じられました。笠原先の中でもトレーナーサークルのヘッドコーチとして生には年度内にあと数回来校いただき，発展させた

ご活躍されています。また，トレーニングやコンディ

講習会を行う予定です。

（瀧澤

一騎）

表 1 講習会のスケジュール

12 月 20 日（土）10：00 ～ 12：00
トレーナー講習会①：チームにおけるサポートスタッフの役割（トレーナー・マネージャー向け）～トレーナー・マネージャーがチームを救う～
13：30 ～ 16：00
テーピング講習会：怪我の心のテーピング（トレーナー・
マネージャー・選手向け）～愛する選手を守れますか？～

12 月 21 日（日）9：00 ～ 10：30
コンディショニング講習会①：コンディショニングとは？
（選手向け）～知的アスリートへの道～

10：45 ～ 12：15
コンディショニング講習会②：筋力トレーニングのための基礎知識（選手向け）～知的アスリートへの道パートⅡ～
14：00 ～ 16：00
ウェイトトレーニング講習会：ベーシックフリーウエイト
トレーニング（選手向け）～ Big 3 の習得ベンチ・スクワット・デットリフト～

12 月 23 日（火・祝）10：00 ～ 12：00
トレーナー講習会②：サポートスタッフに必要な知識と技術と人間性（トレーナー・マネージャー向け）～愛する人を救えますか？～25

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No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

日誌 EVENTS, October-December
10 月
1 日（会議）	科目責任者会議（主題別・文系基礎科目）
2 日（会議）	北海道地区 FD・SD 推進協議会幹事会
5 日（行事） 北大セミナー in 十勝
6 日（会議）	第 3 回大学 IR コンソーシアム運営委
員会（TV）
7 日～ 15 日（行事）AO 入試・帰国子女入試願書受付
9 日（行事）	英語発音力講座（教職員・新渡戸カレッ
ジ生対象）
15 日（行事）	第 2 回新渡戸カレッジフェロー講演会
16 日（行事）	第 3 回フェロー・交流研究会
第 3 回グループ・ミーティング
20 日（説明会）	代々木ゼミナール札幌校での北大説明会
22 日（会議） 第 6 回教育改革室会議
23 日（会議）	第 4 回大学 IR コンソーシアム運営委
員会（TV）
25 日（行事） 北大進学相談会（名古屋会場）
26 日（行事） 北大進学相談会（大阪会場）
26 日（行事） 特別修学支援室主催シンポジウム
29 日（会議） 第 3 回全学教育専門委員会
31 日～ 11 月 7 日（会議）	第 5 回高等教育推進機構運営委員会
（持回り）

11 月
2 日～ 3 日（行事）
秋のキャンパスツアー
4 日（会議） 入学者選抜委員会
4 日（行事）	AO 入試・帰国子女入試第 1 次選考結果発表
4 日（行事） 新渡戸カレッジグループのつどい
5 日（行事）	グローバル・リーダーシップ・フォー
ラム
8 日（行事）	第 2 回新渡戸カレッジパネル・ディス
カッション

26

10 日（会議）
	第 2 回大学 IR コンソーシアム定時総会（TV）
10 日（会議） 第 2 回総合教育移行専門委員会
12 日（行事） ボランティア養成講座
14 日～ 15 日（行事）	第 25 回北海道大学教育ワークショッ
プ（北広島）
	AO 入試・帰国子女入試第 2 次選考日
16 日（行事）
18 日（会議） 第 4 回全学教育専門委員会
19 日（行事） 国際 FD ワークショップ	第 3 回総合教育教務・学生専門委員会
19 日（会議）
	第 3 回新渡戸カレッジフェロー講演会
20 日（行事）
	冬山登山講習会
21 日（行事）
26 日（会議） 第 5 回全学教育専門委員会（持回り）
26 日（会議） 第 7 回教育改革室会議
	第 3 回大学院共通教育専門委員会
27 日（会議）

12 月
1 日（会議）	第 4 回新渡戸スクール設置準備委員会
2 日（会議） 第 77 回教務委員会
2 日（会議）	第 3 回高等教育推進機構学務委員会
2 日（会議） 入学者選抜委員会
2 日（行事）	AO 入試（大学入試センター試験を課さない学部・学科）
・帰国子女入試合格発表
4 日（会議） 第 4 回学生委員会
5 日（研修会）	第 4 回北海道大学教育改善マネジメン
トワークショップ
5 日～ 11 日（行事）	AO 入試・帰国子女入試入学手続期間
10 日（行事）	第 4 回新渡戸カレッジフェロー講演会
10 日（会議）	北海道地区 FD・SD 推進協議会総会
11 日（会議）	第 3 回新渡戸カレッジ教務専門委員会
15 日（会議）	全学教育専門委員会成績評価専門部会
22 日（会議） 第 8 回教育改革室会議
24 日（会議）	第 6 回高等教育推進機構運営委員会
25 日～ 1 月 7 日（行事）
私費外国人留学生入試願書受付

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No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

行事予定 SCHEDULE, January-March◆1月
5（月）	授業再開13（火）	月曜日の授業を行う日（火曜日の授業は行わない）
16（金） センター試験準備（休講）
17（土）～ 18（日）
大学入試センター試験
21（水） 水曜日の授業終了日
28（水）	初習外国語統一試験日（通常授業は休講）
29（木） 木曜日の授業終了日
30（金） 金曜日の授業終了日◆2月
2（月） 月曜日の授業終了日
3（火）	火曜日の授業終了日（第 2 学期授業終了日）
4（水）	午後 学部・学科等移行ガイダンス
5（木） 学部・学科等紹介
9（月）	成績報告締切（常勤［Web 入力］，非常勤［帳票］）

16（月）	平成 18 ～ 26 年度入学者の全学教育科目成績 Web 上公開
16（月）～ 17（火）	全学教育科目成績確認及び成績評価に関する申立て期間16（月）～ 20（金）自由設計科目登録変更期間
19（木） 私費外国人留学生入試第 2 次選考
25（水）～ 26（木）	一般入試個別学力検査等（前期日程）
27（金） 正午 全学教育科目成績確定
27（金） 午後～ 第 1 年次進級判定
27（金）午後～ 3 月 19 日（木）	学部・学科等移行手続き（第 1 回志望調査～
各学部振り分け）◆3月
12（木）	一般入試個別学力検査等（後期日程）

27

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No.101February 2015（北海道大学高等教育推進機構）

ニュースレター

2015，No.101〈巻頭言〉高等教育研究部門の今後 10 年を見据えて
山下

正兼 

公開講座「アドバンスドランニング講習（3 期）」
1

学務委員会報告 

目次

3が開催されました 

18

H26 年度全学インターンシップ参加者
終了後アンケート結果

第 25 回北海道大学教育ワークショップ～学生主体型授業の設計～ 

5

特別講義「大学と社会」を開講 

第 15 回ソウル大学・北海道大学ジョイントシンポジウム
分科会「グローバル時代における教育・学習支援の方略」
7

8

部活動について説明 

開催される 21

22
22

「食べて勝つプロジェクト」栄養講習会・第 3 回と第 4 回が開かれました 

平成 26 年度北海道地区 FD・SD 推進協議会総会

19

現代日本学プログラムへの留学生に対してスポーツ科学に関する自主勉強会開催 

第 4 回北海道大学教育改善マネジメント・ワークショップ～学生の自習時間を増やす方法～ ─ほとんどの学生が高い満足度─ 

22

スポーツトレーニングセンターでの研究が北海道体育学会若手研究者賞を受賞 

23

スポーツトレーニングセンター利用者が増加しています 

全学教育科目における学生の自習時間
─平成 25 年度授業アンケートと 2013 年度
学生調査の結果より─ 

15

24

高等教育研究部客員教員による講習会実施 

25

日誌 

26

行事予定 

27

目次・編集後記 28

平成 25 年度授業聴講型公開講座報告書の発行について 

17

編集後記

ニュースレター

現在の高等教育研究部門は昨年の 4 月に新たな組織体制で（北海道大学高等教育推進機構広報誌）
通算 第 101 号

スタートしたばかりですが，目の前の業務に追われているうちにいつの間にか年度末を迎えることとなりました。札幌に来て1 年半が経ちますが，昨冬は一度もスキーに行けなかったので「今年こそ」と考えていたのですが，仕事や引っ越しなどで忙
しく，今冬も行けない可能性が高くなってきました。
「来年こそは！」と決意を新たにする次第です。

（NIIDA）

発行日：

2015 年 2 月 27 日

発行元：

北海道大学高等教育推進機構〒 060-0817 札幌市北区北 17 条西 8 丁目
電話（011）706-7520，FAX（011）706-7854

編集委員： ◎細川敏幸・木村純・鈴木誠・瀧澤一騎・飯田直弘
ご意見，お問い合わせは◎印の編集委員まで
電話（011）706-7514，FAX（011）706-7521
インターネットホームページ：
 http://educate.academic.hokudai.ac.jp/center/index.html

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