岐阜大学教育推進・学生支援機構年報 第 7 号 2021 年【研究ノート】

岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設の研究
女子師範学校における准看護婦養成
廣内 大輔
岐阜大学教育推進・学生支援機構
要旨
岐阜大学における看護教育の源流は，同大学の医学部看護学科よりも，むしろ教育学部の前身に見出すことができる。教育学部の前身の一つである岐阜県女子師範学校に置かれた学校衛生教授施設がそれである。この施設が提供するコースを修了した者には准看護婦の免許が授与されていた。本稿では『学校養護婦養成機関ニ関スル調』に記された岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設について，その詳細を紹介するとともに解説を加える。
キーワード：学校看護婦，看護教育，岐阜県，准看護婦，女子師範学校

１．はじめに
令和 3 年現在，岐阜大学医学部には看護学科が置かれており，そこで看護師の養成が行われている。この看護学科は，4 年制大学の学科として発足する以前から，岐阜大学医療技術短期大学部として看護職を輩出してきており，さらに遡ればこの学校は，昭和 28 年に開設された岐阜県立高等看護学院にまでその源流を辿ることができる。
こうした事実からは，医学部看護学科のそれら前身校が，あたかも岐阜大学における看護職養成の原点であると推測しがちであるが，現在の岐阜大学に繋がっている前身諸学校それぞれの沿革を含めて遡ってみると，同大学教育学部の前身である岐阜県女子師範学校において看護教育が実施されていた。
すなわち戦前の岐阜県女子師範学校において，現在の養護教諭に繋がる学校看護婦の養成が行われており，当該課程の修了者には准看護婦免許が与えられていたのであるが，これについては，かつて杉浦（1974）や平尾（1999）が言及しているものの，そこにある情報は，当該課程の名称が「学校衛生教授施設」であることなどに限られていた。
そこで，杉浦（1974）が参照したとされる『学校養護婦養成機関ニ関スル調』，および当時の岐阜県会の会議録などの資料を用いて，この養成課程の詳細を明らかにする。なお本稿

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岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設の研究中，参考文献からの引用については，旧字体の漢字を原則新字体に改めた。

２．『学校養護婦養成機関ニ関スル調』の中での記述
まずは，岐阜県女子師範学校に置かれていた学校衛生教授施設について，『学校養護婦養成機関ニ関スル調』から紹介する。『学校養護婦養成機関ニ関スル調』は，昭和 15 年 3 月に文部大臣官房体育課によってまとめられた冊子である。本研究では香川県立図書館が所蔵するものを用いた。
この『学校養護婦養成機関ニ関スル調』には，8 つの学校看護婦養成所と，8 つの学校看護婦養成講習会についての情報が掲載されている。前者 8 つの学校看護婦養成所とは，栃木県立学校看護婦養成所，愛知県学校看護婦養成所，鳥取県社会保健委員養成所，徳島県女子師範学校学校看護婦養成所，福岡市医師会看護婦学校，長崎県女子師範学校附属学校看護婦講習科，大分県学校衛生講習所，沖縄県学校衛生婦養成所である。そして後者の 8 つの学校看護婦養成講習会とは，岩手県，山形県，富山県，岐阜県，大阪府，奈良県，和歌山県，佐賀県に設けられた講習会であり，それぞれについて解説している。講習会の名称は府県によって異なっている。本稿で扱う岐阜県における学校看護婦養成講習会は，岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設という名称である。以下ではまず，『学校養護婦養成機関ニ関スル調』に掲載されたこの施設についての記述を引用する。
（四）岐阜県
一，名称

岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設

ニ，位置岐阜県稲葉郡加納町岐阜県女子師範学校内

三，開設年月日 昭和十一年四月
四，養成期間ニヶ年（女師一部四，五年 二部一，ニ年）

五，入所資格女子師範学校生徒ノ内ヨリ詮衡ス

六，定員各二十名（計四十名）

七，修了者数

四十名（昭和十三年三月及同十四年三月各二十名）

八，一ヶ年経費 六ニ〇円 女子師範学校費 第六目学校衛生教授施設費
内訳 三〇〇円 学校看護婦手当
三〇〇円 研究費
九，教科目及教授時数 ニヶ年ヲ通シ毎週六時間
人体解剖学，生理学，一般看護法，消毒法，衛生学，伝染病学大意，
繃帯学，治療介補法，救急処置及学校衛生ノ各学科ニツキ下級一ヶ年
ニテ大体講義ヲ修了セシメ上級一ヶ年ニテ右ニ関スル実習，研究ヲナ
サシム
一〇，講師数二名135岐阜大学教育推進・学生支援機構年報 第 7 号 2021 年

一一，養成所ニ関スル規程

ナシ

一ニ，其ノ他参考トナルベキ事項
本施設修了者ニハ総テ准看護婦ノ免状ヲ授与シ各任地ニ於テ訓導トシテ勤務スル傍ラ養護衛生事務ヲ担当セシメツツアリ
右ノ外専任サレタル学校看護婦県内全部ニテ七十一名アリ，別ニソノ養成機関ヲ設ケザルモ大イニ普及ノ跡ヲ示シツツアリ

３．主な項目の解説
最初に，行論との関係上，最も重要な「一ニ」について述べる。注目すべき点は，岐阜県女子師範学校内に置かれた当該コースを履修した者には，岐阜県から准看護婦の資格が与えられたことである。すなわち女子師範学校在学中にこのコースを修めて卒業することで，教員免許と准看護婦免許のダブルライセンス保持者になることができたのである。そして『学校養護婦養成機関ニ関スル調』にて紹介されている全国 8 県の同種の講習会のうち，准看護婦免許を取得できるとされているのは岐阜県のそれだけである。
ところで，戦前の准看護婦については，看護婦規則（大正 4 年 6 月 30 日内務省令第 9 号）の附則にその規定がある。まず前提として，看護婦についての要件を同規則第 2 条によって，看護婦試験に合格すること，若しくは指定された学校又は講習所を卒業することと条件づけたうえで，附則において，「地方長官ハ第二条ノ資格ヲ有セサル者ニ対シ当分ノ内其ノ履歴ヲ審査シ看護ノ業務ヲ免許シ准看護婦免状ヲ下付スルコトヲ得」と定めていた。なお，
この戦前の准看護婦は，戦後制定された保健婦助産婦看護婦法の下での准看護婦としては認められなかったため 1），岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設で准看護婦免許を得た卒業生たちが，戦後，病院等の医療機関で勤務することはなかったと想像する。
次に「一」に戻って解説を加えていく。
「一」はこのコースの名称として，それが学校衛生教授施設と称することを表している。
岐阜県・岐阜県女性史編集委員会（2000，489 頁）では，「学校衛生特別教授施設」と表記されているが，これは誤りであろう。『学校養護婦養成機関ニ関スル調』にて紹介されている全国 8 県の学校看護婦養成講習会のうち，学校衛生教授施設と名乗っているのは，岐阜県女子師範学校学校に置かれたこのコースのみであり，他県の場合は，名称無し（岩手県），学校衛生講習会（山形県），学校看護婦養成講習会（富山県），学校衛生婦養成講習会（大阪府），学校看護講習会（奈良県），学校看護法講習会（和歌山県），学校看護婦志望者講習会（佐賀県）となっている。
「四」については，当時の女子師範学校には，高等小学校から接続する第一部（修業年限5 年）と，高等女学校卒業者を対象とした第二部（修業年限 2 年）の 2 つの課程があったが，岐阜県女子師範学校では，いずれの課程でも最後の 2 年間を用いて当該コースを履修する仕組みであったことが分かる。また，「三」や「七」と併せて読めば，このコースの第136岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設の研究一期修了生は昭和 13 年 3 月に，第二期の修了生は昭和 14 年 3 月にそれぞれ卒業している。
「五」と「六」は，この課程を履修することが女子師範学校の生徒全員に課された義務ではなく，選抜して養成する制度であったことを表している。定員は各 20 名とされており，第一部，第二部とも，それぞれ 20 名を受け入れることを意味している。ちなみに，この課程が設置された昭和 11 年度にこのコースを履修することになる第一部 4 年生は昭和 8 年度入学者であり，その数は 39 名である 2）。つまり第一部全生徒数の約半分を受け入れる体制が整っていたことになる。同様に，昭和 11 年度にこのコースを履修することになる第ニ部
1 年生は同じ年度の入学者であり，その数は 31 名であるため 3），第ニ部については，全生徒数の 6 割以上を受け入れる体制を整えていたことになる。
しかし「七」を見れば，第一期，第二期を合わせた修了者の合計は， 2 年分の定員 80 名の半分 40 名しかおらず，このことからは，実際の履修者が，定員の半分程度しかいなかったか，あるいは 2 年間のうちに脱落していった可能性がある。
「八」の一ヶ年の経費とは，個々の生徒が納める授業料のことではなく，女子師範学校がこの施設の運営に費やす金額を指すと見てよい。なお，岐阜県女子師範学校の学校衛生教授施設で学ぶために，別途，追加料金を納める必要があったのか否か，また，必要であった場合の金額に関しては不明である。
「九」で興味深い点は，「…下級一ヶ年ニテ大体講義ヲ修了セシメ上級一ヶ年ニテ右ニ関スル実習，研究ヲナサシム」である。これは，女子師範学校第一部の生徒であれば 4 年次に，同第二部の生徒であれば 1 年次に座学で知識を習得させ，第一部，第二部とも最終学年は実習や研究を行わせることを意味している。そして今回，この研究の実施を裏付ける資料を発見した。
その資料とは，『岐阜県教育』（第 549 号）所収の論文「チョークの色と明視度について」である。この論文の冒頭には，著者である加藤幸子，佐藤敏枝，長谷川千代，早川美津子，水谷敏子，水野まさ，柳瀬萩子の 7 名の所属として，「岐阜県女子師範学校第一部第五学年 同 第二部第二学年看護法増課生」と書かれている。そしてこの「看護法増課生」

こそが，同校に設置されていた学校衛生教授施設の履修生のことであり，この論文が最終学年における実習や研究の成果と考えられるのである。
「一一」は，このコースに関して法令や特段の規程を制定していないということであろう。
そしてそのことが，今回の調査において，当時の資料をほとんど発見できなかったことと関係していると考える。
さて，ここで再度，「一ニ」に目を向けてみよう。「一ニ」の後段には，「右ノ外専任サレタル学校看護婦県内全部ニテ七十一名アリ，別ニソノ養成機関ヲ設ケザルモ大イニ普及ノ跡ヲ示シツツアリ」とあるが，これは，岐阜県が学校看護婦の配置に力を入れていたことを示すものである。次章ではその点について述べる。

４．学校看護婦に関する岐阜県の動きと全国的動向

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岐阜県は学校看護婦の登用において古い歴史を有する。明治 38 年には岐阜県羽島郡竹ヶ鼻小学校と同県同郡笠松小学校に看護婦を派遣したとされており，また，初期の学校看護婦として著名な新垣敏子や広瀬ますについても，この両名を派遣したのは，現在の岐阜大学医学部附属病院の源流にあたる岐阜県病院である 4）。そして岐阜市では，大正 12 年に市内のすべての小学校に学校看護婦の配置を完了している 5）。
この後，昭和 3 年には岐阜市小学校看護婦会が 6），昭和 8 年には岐阜県学校看護婦会が設立され 7），その事務所は岐阜県庁学務課の中に置かれていた 8）。
昭和 5 年には岐阜県として学校看護婦に関する訓令を制定したり 9），昭和 11 年には，岐阜県学校看護婦会が中心となって全国学校看護婦協議会を開催したりすることも 10），岐阜
県が学校看護婦の導入や育成に積極的であったことを表す証左である。
次に同時期の全国的な動きとして，昭和 4 年 3 月に東京で開催された第 1 回全国学校看護婦大会では，文部大臣より，「我国の現状に鑑み学校看護事業の発達上特に留意すべき事項如何」との諮問がなされ，これに対する答申の中で，「女子高等師範学校其他適当なる場所に学校看護婦養成機関を設くること」と述べられている 11）。
そして同年 10 月 29 日には，文部省訓令第 21 号「学校看護婦ニ関スル件」が公布される。この訓令には，「学校看護婦ハ看護婦ノ資格ヲ有スルモノニシテ学校衛生ノ智識ヲ修得セル者ノ中ヨリ適任者ヲ採用スルコト但シ教育ノ実務ニ経験アルモノニシテ学校衛生ノ智識ヲ修得セル者ヲ採用スルモ妨ゲナキコト」12）とある。この訓令以降，昭和 16 年に国民学校が発足し，学校看護婦が養護訓導として制度化されるまでは，各道府県がそれぞれにこれらの職種について規定し，運用していたと考えられる 13）。本研究で扱う岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設も，そうした工夫の一つとして設けられたものであろう。

５．岐阜県会議事録に見る学校衛生教授施設
ところで，岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設が開設される直前にあたる昭和 10 年の岐阜県会の議事録には，このコースの設置に関する議論が登場する。議事録の名称は『昭和十年通常岐阜縣會速記綠 全』である。この中に，当時の岐阜県知事である坂千秋から，昭和 11 年度予算の説明として，学校衛生教授施設という項目が登場する 14）。当該箇所を以下に引用する。
三，学校衛生教授施設
初等教育ニ於ケル学校衛生ノ重要性ハ近時益々高調セラルヽ所デアリマシテ，就中学校看護婦ノ設置ハ差当リ緊要ナルコトヽ信ゼラルヽノデアリマス，故ニ女子師範学校生徒ニ学校衛生ノ知識及ビ技能ヲ授ケ，其ノ学校卒業ト同時ニ学校看護婦タルノ資格ヲモ与ヘ，以テ女子訓導ヲシテ児童ノ養護並ニ応急処置ニ当ラシメ

138岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設の研究ントスルモノデアリマシテ，之レニ要スル経費ヲ計上致シマシタ
また同じ『昭和十年通常岐阜縣會速記綠 全』の別の箇所 15）には，地方事務官田口英太郎の発言として，「…学校衛生教授施設費四百円ハ本年度ノ新設デアリマス，既ニ長官カラモ御説明ノ通リ明年度カラ女子師範生徒ノ本科四，五年，二部ノ一，二年ニ学校看護婦トシテノ智識技能ヲ授ケマシテ，卒業後ハ学校看護婦タルノ資格ヲ与へマシテ，看護婦ノ仕事ヲ致サセマス，現在四百七十二ノ学校デ看護婦ヲ設置イタシテ居リマスルノハ五十七校デアリ
マス，サウシテ現下農山村ノ窮乏ノ財政状態ヲ以テ致シマスレバ，専任ノ学校看護婦ヲ置ク
コトハ財政上至難ト考ヘマス，然ルニ学校衛生ノ仕事ハ益々重要ニナツテ参リマス，此ノ関係カラ財政上モ余リ増サズニ，而モ学校衛生ノ仕事ヲ益々発展セシメテ行カウト云フ此ノ一石二鳥ノ考カラ，此ノ計画ヲ立テマシタ」とある。

６．おわりに以上が，本研究で整理した岐阜県女子師範学校学校衛生教授施設に関する情報である。この学校衛生教授施設については，岐阜大学教育学部にも当時の史料が残ってはおらず，未だ明らかでない点は多い。昭和 11 年に始まったこの制度がいつまで続いたのか，そして准看護婦免許を得て修了した者の総数は何人だったのか等である。さらに，このコースの修了生がその後のキャリアにおいて，どのように学んだ知識・技能や，准看護婦免許を活かしたのかについては興味が湧くところである。しかし修了生たちは今，存命であっても 100 歳前後となっており，聞き取り調査は困難であると考えられる。

【注】1）小山眞理子編（2003）『看護教育の原理と歴史』，医学書院，79 頁（平尾真智子執筆）。
2）岐阜県総務部統計課編（1938）『第四十六回（昭和十一年）岐阜県統計書（第三巻教育之部）』，36 頁。
3）岐阜県総務部統計課編，前掲書，36 頁。
4）杉浦（1974），20-21 頁。
5）大橋ほか（2016），22 頁。
6）大橋ほか（2016），21 頁。
7）古川ほか（2016），30-31 頁。
8）古川ほか（2016），31 頁。
9）杉浦（1974），110 頁。
10）杉浦（1974），119 頁。
11）杉浦（1974），82-83 頁。

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12）『官報』（昭和 4 年 10 月 29 日付）。
13）杉浦（1974），146 頁。
14）『昭和十年通常岐阜縣會速記綠 全』，23 頁（第 1 号，11 月 24 日分）。
15）『昭和十年通常岐阜縣會速記綠 全』，305 頁（第 7 号，12 月 7 日分）。
【主要参考文献】
・大橋淳子・古川美紀子・滝内隆子（2016）「岐阜県における学校看護婦会の設立と活動
その 1：雑誌［養護／學童養護］の分析から」『平成医療短期大学紀要』第 9 巻，21-29頁。
・鬼塚己芳（1922）『大正十一年六月現在 全國各府縣別看護婦會銘鑑：一名看護婦會の電話番號簿』，鬼塚己芳出版部。
・加藤幸子・佐藤敏枝・長谷川千代・早川美津子・水谷敏子・水野まさ・柳瀬萩子（1940）「チョークの色と明視度について」『岐阜県教育』（第 549 号），51～56 頁。
・岐阜県・岐阜県女性史編集委員会（2000）『岐阜県女性史 まん真ん中の女たち』，岐阜県広報センター。
・小山眞理子編（2003）『看護教育の原理と歴史』，医学書院。
・近藤真庸（2003）『養護教諭成立史の研究：養護教諭とは何かを求めて』，大修館書店。
・岐阜県教育委員会（1999）『岐阜県教育史』（史料編近代四）。
・岐阜県総務部統計課編（1938）『第四十六回（昭和十一年）岐阜県統計書（第三巻教育之部）』。
・岐阜大学学芸学部同窓会（1951）『會員名簿』（第 26 号）。
・作道好男・作道克彦（1985）『岐阜県の師範学校：その歩みと岐阜大学教育学部』，教育文化出版教育科学研究所。
・杉浦守邦（1974）『養護教員の歴史』，東山書房。
・平尾真智子（1999）『資料にみる日本看護教育史』，看護の科学社。
・平尾真智子（2001）「看護婦規則下における准看護婦の実態：免状授与・資格要件・看護料金に関して」『日本医史学雑誌』第 47 巻第 3 号，468-469 頁。
・藤原素子（1994）「学校看護の歴史的考察」『北海道女子短期大学研究紀要』第 30 巻，99-105 頁。
・古川美紀子・大橋淳子・滝内隆子（2016）「岐阜県における学校看護婦会の設立と活動
その 2：雑誌［養護／學童養護］の分析から」『平成医療短期大学紀要』第 9 巻，30-35頁。
・文部省（1972）『学制百年史（資料編）』，帝国地方行政学会。
・文部大臣官房体育課（1940）『学校養護婦養成機関ニ関スル調』（香川県立図書館所蔵）。
・『昭和拾参年四月入學 學籍簿 岐阜縣女子師範學校本科第二部』。
・『昭和十年通常岐阜縣會速記綠 全』。

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