200「女性用ハイヒールの靴底部分に付した赤色」について商品等表示性が否定された事例―レッドソール事件―
東京地判令和４年３月11日判時2523号103頁

国際ファッション専門職大学 教授・弁理士◆事案の概要西村 雅子

有するものではないから、不競法２条１項１号の趣旨に鑑み

原告Ｘは、高級ファッションブランド「クリスチャン ルると、その形態が商標等と同程度の不競法による保護に値すブタン」（Christian Louboutin。以下、ルブタン）のデザイナー

る出所表示機能を発揮するような特段の事情がない限り、商であり、原告会社（ルブタンの商品の製造販売等を業とする品等表示には該当しないというべきである。よって、商品のフランス法人）の代表者である。原告会社は、原告表示目録

形態は、①客観的に他の同種商品とは異なる顕著な特徴（以記載の表示（女性用ハイヒールの靴底にパントン社が提供す下、特別顕著性）を有し、かつ、②特定の事業者によって長る色見本「PANTONE 18-1663T PG」。以下、原告赤色）を期間にわたり独占的に利用され、または短期間であっても極付したもの（以下、原告表示）を使用した商品（以下、原告めて強力な宣伝広告がされるなど、その形態を有する商品が商品）などを製造販売等している。他方、被告（婦人靴の販特定の事業者の出所を表示するものとして周知（以下、「周売等を業とする株式会社）は、赤色のゴム素材からなる靴底知性」といい、特別顕著性と併せて「出所表示要件」という）に金色で「EIZO」のロゴマークが付されている商品（以下、被であると認められる特段の事情がない限り、同号にいう商品告商品）を製造販売等している（原告表示の色彩の特定は原告等表示に該当しないと解するのが相当である。の色彩商標の登録出願、商願2015-29921と同じく色番号に【判旨２】商品に関する表示が複数の商品形態を含む場合よる。被告商品について赤色の色番号等による特定はない）。

において、その一部の商品形態が商品等表示に該当しないと原告らは、被告商品は周知著名な原告表示と類似した商品きであっても、上記商品に関する表示が全体として商品等表等表示を使用した商品であり、その製造、販売および販売の示に該当するとして、その一部の商品を販売等する行為までための展示は、原告商品と混同を生じさせるなど、不正競争不正競争に該当するとすれば、出所表示機能を発揮しない商防止法（以下、不競法）２条１項１号および２号に掲げる不品の形態までをも保護することになるから、上記規定の趣旨正競争に該当すると主張して、同３条１項および２項に基づに照らし、かえって事業者間の公正な競争を阻害するというき、被告商品の製造、販売または販売のための展示の差止めべきである。のみならず、２条１項１号により使用等が禁止および廃棄を求めるとともに、損害賠償を請求した。

される商品等表示は、登録商標とは異なり、公報等によって公開されるものではないから、その要件の該当性が不明確な◆判決要旨－請求棄却－ものとなれば、表現、創作活動等の自由を大きく萎縮させる

１．不競法２条１項１号該当性についてなど、社会経済の健全な発展を損なうおそれがあるといえる。

（１）商品等表示性について

そうすると、商品に関する表示が複数の商品形態を含む場合【判旨１】商品の形態（色彩を含むものをいう。以下同じ）

において、その一部の商品形態が商品等表示に該当しないとは、特定の出所を表示する二次的意味を有する場合があるもきは、上記商品に関する表示は、全体として同号にいう商品のの、商標等とは異なり、本来的には商品の出所表示機能を等表示に該当しないと解するのが相当である。

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（２）本件について示は、そもそも出所表示要件を充足するものとはいえず、不【判旨３】原告表示は「原告赤色を靴底部分に付した女性競法２条１項１号にいう商品等表示に該当するものとはいえ用ハイヒールと特定されるにとどまり、女性用ハイヒールのない」

形状（靴底を含む。
）、その形状に結合した模様、光沢、質感（３）混同の有無

及び靴底以外の色彩その他の特徴については何ら限定がな「ハイヒールの需要者は、両商品の出所の違いをそれ自体く、靴底に付された唯一の色彩である原告赤色も、それ自体で十分に識別し得るものと認めるのが相当である。さらに、特別な色彩であるとはいえないため、被告商品を含め、広範いわゆる高級ブランドである原告商品のような靴を購入しよかつ多数の商品形態を含むものである」

うとする需要者は、その価格帯を踏まえても、商品の形態自「原告商品の靴底は革製であり、これに赤色のラッカー塗体ではなく、商標等によってもその商品の出所を確認するの装をしているため、靴底の色は、いわばマニュキュアのようが通常であって、原告商品、被告商品とも、中敷や靴底にブな光沢がある赤色（以下「ラッカーレッド」という。
）であっランド名のロゴが付されているのであるから、需要者は当該て、原告商品の形態は、この点において特徴があるのに対し、ロゴにより出所の違いを十分に確認することができる。しか被告商品の靴底はゴム製であり、これに特段塗装はされていも、原告商品のような高級ブランド品を購入しようとする需ないため、靴底の色は光沢がない赤色であることが認められ要者は、自らの好みに合った商品を厳選して購入しているとる。そうすると、原告商品の形態と被告商品の形態とは、材いえるから、旧知の靴であれば格別、現物の印象や履き心地質等から生ずる靴底の光沢及び質感において明らかに印象をなどを確認した上で購入するのが通常であるといえ、上記の異にするものであるから、少なくとも被告商品の形態は、原事情を踏まえても、このような場合に誤認混同が生じないこ

告商品が提供する高級ブランド品としての価値に鑑みると、とは明らかである。

原告らの出所を表示するものとして周知であると認めること

このような取引の実情に加え、原告商品と被告商品の各形はできない。そして、靴底の光沢及び質感における上記の顕態における靴底の光沢及び質感における顕著な相違に鑑みる

著な相違に鑑みると、この理は、赤色ゴム底のハイヒール一と、原告商品と被告商品とは、需要者において出所の混同を般についても異なるところはないというべきである。

生じさせるものと認めることはできない。

したがって、原告表示に含まれる赤色ゴム底のハイヒールは明らかに商品等表示に該当しないことからすると、原告表

そうすると、被告商品の販売は、不競法２条１項１号にいう不正競争に明らかに該当しないものと認められる」

示は、全体として不競法２条１項１号にいう商品等表示に該当しないものと認めるのが相当である」

２．アンケート結果について【判旨４】「原告赤色と似た赤色は、ファッション関係にお「本件アンケートは、女性用ハイヒールの市場につき、①いては国内外を問わず古くから採用されている色であり、現高級ブランド品、②手頃な価格帯のブランド品、③安価な無に、前記認定事実によれば、女性用ハイヒールにおいても、名品の３つのセグメントに分けられるとした上、高級ブラン原告商品が日本で販売される前から靴底の色彩として継続しド品の需要者を主として対象とするものであるから、手頃なて使用され、現在、一般的なデザインとなっているものとい価格帯のブランド品のセグメントに属するといえる被告商品える。そうすると、原告表示は、それ自体、特別顕著性を有を含めたものとしては、必ずしも適切なものといえない。しするものとはいえない。また、前記認定事実によれば、日本

かも、本件アンケートは、本願商標（商願2015-29921）のにおける原告商品の販売期間は、約20年にとどまり、それ認識度調査であって、その形態として示された本願商標は、ほど長期間にわたり販売したものとはいえず、原告会社は、いわゆるピンヒールで比較的デザイン性のあるものであり、いわゆるサンプルトラフィッキング……を行うにとどまり、被告商品の形態とは、大きく異なるものである。のみならず、自ら広告宣伝費用を払ってテレビ、雑誌、ネット等による広本願商標における靴底の赤色についても、光沢の有無等を一告宣伝を行っていない事情等を踏まえても、極めて強力な宣切捨象したものであるから、本件アンケート結果は、被告商伝広告が行われているとまではいえず、原告表示は、周知性品の現物を確認させた上で認識度を調査するものであれば格の要件を充足しないというべきである。したがって、原告表

別、手頃な価格帯の赤色ゴム底のハイヒールが原告らの出所2023 No.6 The lnvention 49

を示すことを明らかにするものではなく、上記に説示したところに照らすと、本件に適切ではない。そうすると、本件アンケートの結果は、上記認定を左右するに至らない」

標」としてではなく、商品の形態として判断している。
色彩を付す位置を特定した色彩商標と、特定部分（図形）に色彩を付す位置商標とは異なり、輪郭のない色彩商標のほうが権利範囲は広くなると考えられる。よって、同じ「デジ◆評釈－結論に賛成。理由に疑問あり－

タルカメラ」を指定商品とする色彩商標（商願2015-29911、１．本件判決について2023年３月現在拒絶中）と位置商標（登録第6118238号）

色彩自体、それも単色の商品等表示性が争われた事例は少なく、原告表示の商標登録の可否とともに、本件の判断は注目された。不競法２条１項１号の類似および混同の判断にお※１

で同様の態様に見えても、位置商標のほうが識別力を認められやすいといえる。
しかし、輪郭がないといっても、原告表示は原告の出願商いて、色彩が重要な判断要素となり得るものの （つまり、標の指定商品と同じく「ハイヒール靴」に限定されているこ色彩の一致が、類似との判断に影響する）、色彩が重要な判とから、ソールの形状やヒールの太さが違う場合には同一性断要素となるか否かは、常に形状もしくは模様と密接に関係の範囲であるとしても、ローヒールの靴あるいはヒールのなしているのであり、形状と関係なく色彩のみにより判断されいスニーカーやブーツは含まれないと考えられる。

※２

ることはない。本件における原告表示は「靴底部分に付した赤色」と、付す部分は特定されているが、色彩自体の商品等表示性が争われている。

３．特別顕著性の要件について（【判旨１】について）
商品の形態が不競法２条１項１号の商品等表示と認められ本件原告表示の特定の仕方は、原告の出願商標（商願るか否かについては、多くの裁判例が特別顕著性と周知性の2015-29921）である輪郭のない色彩のみからなる商標と同２要件を検討する必要があるとし、本件判決でも特別顕著性じであるが、いわばクレームしない部分を破線で表すというを要件としている。

※３

特定方法による商品等表示についての判断としても注目される。

本件判決でいう「商標」は出所表示機能を発揮することが前提となっているが、不競法における「商標」は、商標法２条１項に規定する商標をいうと定義されているため（不競法

２．原告表示の特定 ― 色彩商標と位置商標
原告表示は色彩を付す位置を特定したものであるが、「破２条２項）、商標法３条による識別力が認められないものも条文上は含むものである。

線は、表示がどのように使用されるかの一例を示したもので現行商標法における「商標」には、商品の形態、すなわちあり、表示を構成する要素ではない」
ことから、商標を構成す三次元の立体商標や位置商標、色彩のみからなる商標も含まる標章は色彩のみであって、商品等表示性の判断において、れるので、「商標」の概念が拡大している現在、不競法上の「商その位置を考慮すべきか否かが問題となる。

標」も同法における定義どおり商標法上の「商標」と同義の商標法上の識別力の判断について、３条１項の審査基準で広い概念と捉えてよい。商品等表示性を検討する際の「商標」

は「色彩を付する位置を特定したものについては、色彩のみに商品の立体形状や色彩は含まれないことを前提としているからなる商標を構成する標章は色彩のみであることから、そ点については、商標の実務的な観点からは違和感がある。実の位置は考慮せず、色彩が本項各号に該当するか否かを判断務上は同じ表示を、商標法上の商標と同時に不競法上の商品する」としている。審査基準と同じ考えを採るとすれば、色等表示として検討すべき場合が多いことから、両法における彩が付される位置は考慮せず、色彩自体に商品等表示性が認「商標」を同義に解すほうが判断の整合性を取れるからであめられるか否かを判断することになる。

る。よって、商品等表示性の検討にあたって、商品の形態をその点、本件判決では「靴底に付された」赤色であること切り分けて特別顕著性を別要件とする必要はなく、他の種類を前提に判断されているので、その位置が考慮されているとの表示と同様に、本来的に識別力が認められない形態であれ思われる。後述のように、商標法で保護が認められている新ば、使用により出所識別機能を発揮するに至っているか否かしいタイプの商標も不競法上の「商標」に含まれると解せるを見ればよいと考える。のだが、商品等表示としての特定について、本件判決では「商50 The lnvention 2023 No.6

さらに、本件のように色彩自体の識別性が問題となる事案

を一般的な「商品の形態」と同様に判断することにも違和感に該当せず）と判示した。４要件のうち、２、３の立証は、がある。なぜなら、本件の場合は特に、いわばクレームしなある意味量的な問題であるため、１および４の立証がキーポ

い周辺形状については破線で描かれていて特定されておらイントとなると思われる。

ず、色彩を付す箇所は特定されているとしても、全体の具体薬剤のカプセルおよびPTPシートの配色の商品等表示性的な形態が特定されていないからである。よって、色彩につについて争われた一連の事件があるが、知財高判平成18・９・

いては、単色に係る数少ない裁判例のオレンジ色戸車事件（大28平18（ネ）10022では、商品あるいはその包装の色彩や色彩

阪地判昭和41・６・29下民集17巻５・６号562頁）および濃構成（複数の色彩の組み合わせ）について、その商品等表示紺色家電シリーズ事件（大阪地判平成７・５・30知的裁集該当性を判断するにあたっては「その色彩をその商品に使用27巻２号426頁、控訴審・大阪高判平成９・３・27知的裁集することの特異性など、少なくとも当該色彩あるいは色彩構29巻１号368頁）と同じく、色彩特有の判断が必要と思われ成が他の同種商品とは異なる顕著な特徴」を有することに加る。先の判断についていえば、オレンジ色戸車は商品の具体え「当該商品について当該色彩あるいは色彩構成の使用継続的な形態が特定されているといえるが、濃紺色家電シリーズ性の程度、需要者が識別要素として色彩あるいは色彩構成にについては、原告が出所表示機能を取得したと主張する原告着目する度合いなどをも考慮して検討されなければならな製品の特徴は、①主として大学生等の単身者を販売対象とすい」としている。

る家電製品であり、②色彩が従来家電製品にはほとんど使用本件の場合、靴のソールに赤色を使用することの新規性、されることのなかった濃紺色である点であって、特定の家電特異性という点では、伝統的な漆塗りの下駄底から、最近での形態ではない。原告は濃紺色の色彩を、日本カラーデザイは男性用の靴のソールに至るまで、（機能性とも関係するが）ン研究所のカラースケール表で「Ｂの色相一〇、トーン目立つ色として赤が選択されがちである一方、本件原告表示とまりこんDgr」の「留紺」と特定している。

げ たは４の要件は満たしていると思われ、レッドソールが商品選択の際に果たす役割は大きいといえる。

４．色彩の商品等表示性の判断
濃紺色家電シリーズ事件の控訴審では、商品に施された色彩が出所表示機能を取得し商品表示となる可能性があること

５．商品に関する表示が複数の商品形態を含む場合（【判旨２】について）は認めたが、出所表示機能を取得したか否かの判断について、

本件判決は「商品に関する表示が複数の商品形態を含む場

当該色彩とそれが施された商品との結び付きが強度なもので合において、その一部の商品形態が商品等表示に該当しないあることを前提として、以下の４つの要件を示した。

ときは、上記商品に関する表示は、全体として不競法２条１１）当該色彩をその商品に使用することの新規性、特異性、項１号にいう商品等表示に該当しないと解する」との判断手

２）当該色彩使用の継続性、法を採った。

３）当該色彩の使用に関する宣伝広告とその浸透度、
４）取引者や需要者である消費者が商品を識別、選択する
際に当該色彩が果たす役割の大きさ等

ルブタンのハイヒールのレッドソール商品は、アッパーのデザインがいろいろとあるところ、原告表示の特定について、シリーズ商品である点が問題となっているわけではないが、そのうえで「消費者が、その色彩のみに着目して家電製品

被告は原告表示の特徴として、原告主張の「①女性用ハイヒーを識別、選択して購入するということは、通常考え難く、一ルの、②靴底部分に付された、③原告赤色」という特徴のほ

般的には、製品の機能性、安全性、堅牢性のほか、どのメーか、「④革製の靴底で、⑤その表面がエナメル塗装のようにカーの製品であるか等の点も確認したうえで製品を選択し購

ツルツルとした質感で、⑥マニキュアのようにテラテラとし入するものと考えられることに照らすと、原告製品が濃紺色た光沢のある赤色が、⑦靴底の全体に付されているという特の家電製品であるという点が、『SANYO』及び『it’s』の表徴があるほか、⑧ヒールや靴の形状等を含む靴全体のデザイ示とは別に、独立して原告の製品であるとの出所表示機能をンにも特徴」があり、このような特徴が、「高級感」「高級で取得するに至っているとは認められず、原告製品の『濃紺色』高品質な商品」というイメージを基礎付けている、と主張しがその商品表示となっているとはいえない」（すなわち、４た。いわば構成要件を増やす主張としては、スーツケース事
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件（大阪地判平成28・５・24判時2327号71頁）と共通点が護は認められない。本件判決の理由付けによれば、原告表示ある。同事件においては、原告スーツケースに共通する特徴を「革製であり、これに赤色のラッカー塗装をしているため、として、①正面側および背面側にリブ加工が施されているこ

靴底の色は、いわばマニュキュアのような光沢がある赤色」と以外に、②リブ加工が施される本体の６面がほぼ完全なフと特定すれば、被告商品の「ゴム製の光沢のない赤色」ほか、ラットな面で構成されるなど、すっきりとした直方体が形成

商品等表示に該当しないものを含まなくなり、商品等表示性されていること、③キャスターの形状にも特徴があり、「こが認められるということになるのだろうか。

れらの三つの商品形態の特徴が相俟って、他のスーツケースまた、原告表示（に含まれる被告表示）の商品等表示性おと識別しうる特別顕著性を有するものと認められ」「原告がよび周知性を否定するのに「質感及び光沢」を重視している特定する原告主張原告商品の商品形態に周知商品等表示が認が、「ラッカーレッド」であれば、商品等表示性が認められめられるとしても、上記三つの商品形態の特徴を備えて初める可能性があるかのごとき判旨は疑問である。なぜなら、光て認められるから」その一部のリブ加工だけを取り出してい沢および質感の差異での判断は、色調の差異での判断よりさう原告の商品等表示の主張は失当であると判断されている。

らに微妙な判断となり、判旨２でも述べるように「要件の該当性が不明確」だからである。

６．原告表示について（【判旨３】について）

原告表示の商品等表示性を否定する理由付けとしては、そ

本件については、原告が特定する表示には原告商品の「革もそも靴という商品について使用される赤色には「当該色彩製であり、これに赤色のラッカー塗装をしているため、靴底をその商品に使用することの新規性、特異性」（濃紺色家電の色は、いわばマニュキュアのような光沢がある赤色」（ラッシリーズ事件控訴審判決の要件１）は認められないという理

カーレッド）から、被告商品の「ゴム製であり、これに特段由で十分と思われる。

塗装はされていないため、靴底の色は光沢がない赤色」のも「商品の形態」は２条１項３号関係で同４項に定義されてのまで含まれるので、「原告表示に含まれる赤色ゴム底のハいるが、商品等表示としての特定において、光沢や質感を勘イヒールは明らかに商品等表示に該当しないことからする

案すべきなのか、勘案すべきだとしても重要な要素と見てよと、原告表示は、全体として不競法２条１項１号にいう商品いのかは検討を要すると思われる。
「商品の形態」は条文上、等表示に該当しないものと認めるのが相当」と結論した。

２条１項１号および２号に含まれている文言ではなく、同号

商品等表示の特定としては、ソールが単なる赤色ではなく、において商品の形態の商品等表示性が判断されるというにすラッカーレッドである点が特徴なので、これを満たしていなぎない。そもそも同３号は、いわゆるデッドコピー規制を趣

い赤色ゴム底のハイヒールは商品等表示に該当しないと判断旨とし、混同防止を図るものではないので、その趣旨におけしている。要するに、原告特定の「赤色」にもいろいろな赤る「形態」の対比において、原告形態と被告形態の同一性をがあるということである。
「原告商品の形態と被告商品の形判断する際に「光沢及び質感」を勘案するのと同じく、同１

態とは、材質等から生ずる靴底の光沢及び質感において明ら号における商品等表示の「光沢及び質感」の対比をすべきなかに印象を異にするものである」という判旨からは、本件判のかは疑問である。
同１号の類似および混同の判断において、決の理由付けにより商品等表示性を否定するのではなく、レッ実物を対比しないと確認できない点を出所識別標識としてのドソールの使用実績に鑑みると、商品等表示性および周知性を要部として重視してよいのかということである。

肯定したうえで、類似しないという判断でもよさそうである。

マニュキュアのような光沢がある赤色は、確かに現物の商米国では判例上、伝統的には単色では商標として保護され品を対比する際に需要者の目を引く※４。しかし、原告が「ウェ得ないという考え方が採られていた。その理論的根拠は「色ブサイトを紙面に印刷した場合や、パソコンのモニター上で彩の枯渇」（color depletion）または「色彩の独占」（color

確認した場合には、原告商品と被告商品の材質の差異や光沢monopolization）、および「色調の混同」（shade confusion）の有無等を確認することができない」と主張しているように、である。
「色調の混同」理論を採れば、特定の赤色についてインターネット上で商品を対比することは現在では一般的な商品等表示性あるいは商標登録を認めた場合、その後さまざので、「写真ではなく現物の印象の差異」を優先するのは妥まなバリエーションの赤色の類否判断が困難になるので、保当ではない。インターネット上で「光沢及び質感」を正しく

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把握するのは難しく、ファッション製品に関するネットことであれば、機能性の判断により保護が否定されるとも考

ショッピングの失敗（想定していた商品と送られてきた実際えられる。赤が目立つ色である理由は種々の説があり、研究の商品が異なる）の多くの原因はここにある。街中で歩くこ対象にもなっている※５。科学的な根拠付けはともあれ、赤とを想定した使用態様から見て、レッドソールの光沢の有無が目立つ色であることは明らかであり、仮にルブタンのレッは把握されにくく、よってルブタンのレッドソールなのか被ドソールが先駆的で、後追い商品が次々と出ていると認めら告商品なのかも見分けにくい。識別力という観点からは、使れる状況であるとしても、レッドソールを商品等表示として用態様も鑑みて、表示のどの要素が需要者の目を引くか（ア保護することについては、機能性の観点から問題があると考イキャッチとなっているか）を問題とすべきある。

えられる。靴の裏を目立たせようとすれば、赤は最も選択さ一方、靴、特にハイヒール靴という商品の特性上、試着せれがちな色であり、競争上似ざるを得ない形態だからである。

ずにインターネット上の対比のみで購入を決定することは考

控訴審〈知財高判令和４・12・26令４（ネ）10051〉でも同えにくい。しかしながら、レッドソールのハイヒールが欲しじく保護は否定されたが、原審とは理由付けが異なる。被告

い需要者は、インターネット上で原告商品と被告商品を対比

商品と原告商品は価格帯が大きく異なること、各ブランド名して、写真の見た目にそれほどの相違がなければ、価格が安が明確に表示されていること、試着のうえで購入することない被告商品のほうを試着して購入することは十分考えられどから、「仮に、被告商品の靴底に付された赤色が原告表示る。よって、被告表示のレッドソールは、単にソールが赤いに類似するとしても、原告表示を付した原告商品であると誤ハイヒールが欲しいのではなく、ルブタンのように見えるハ認混同するおそれ（広義の混同を含む。
）があるとはいえな

イヒールが欲しい需要者に対して顧客吸引力を発揮している

いから、原告表示が不競法２条１項１号に規定する『他人のといえる。需要者は購入時にはルブタンの商品と混同してい商品等表示』に該当するか否かについて判断するまでもなく、るわけではないが、原告としては、被告表示が原告表示と類被告商品の販売等が同号の『不正競争』に当たるとはいえな似の表示により顧客を引き付けており（購買前の混同）、購い」とした。

入者以外にはルブタンのように見せている（よって、購買後さらに、原告色彩商標の登録を認めなかった特許庁の審決の混同を引き起こしている）と主張できたのではないか。

に対する取消訴訟でも、原告商標の使用による識別力の獲得を認めず（商標法３条２項非該当）、請求棄却となっている〈知７．赤色は独占不適応か（【判旨４】および高裁判決について）

財高判令和５・１・31令４（行ケ）10089〉。

原告表示の使用対象はハイヒールのソールに限定されているが、赤が商品の選択の場面で人間の認知上目立つ色という※１）アリナビック事件（大阪地判平成11・９・16判タ1044号246頁）では、「原告商品の包装箱の態様等と被告商品の包装箱の態様等を対比観察すると、商品表示の外観のみならず、包装箱の色の配置、デザインの点でも似ていることが認められる」として「アリナミン」と類似と判断されている。
※２）マスカラ容器事件（大阪地判平成20・10・14判時2048号91頁）参照。「台紙の形状についても、ライトグリーンの色彩と併せ見れば、いずれも木の葉のような形状をしているといい得ることからすれば、全体として見た場合、その形状及び色彩において、両者は類似するものと認められる」。
※３）ウェットスーツ三色ライン事件（大阪高判昭和60・５・28無体裁集17巻２号270頁、原審・大阪地判昭和58・12・23無体裁集15巻３号894頁）は、色彩の組み合わせ（にしむら まさこ）が不競法１条１項１号（旧法）にいう「他人ノ商品タルコトヲ示ス表示」たり得ると判断された事例であるが、原告表示の特定について、「本件ラインを使用したウエツトスーツ」という主張で十分としている。
※４）前掲注３）ウェットスーツ三色ライン事件第一審では、原告被告「各製品を全体として観察するときには、右各色ラインに共通する鮮やかな色調とメタリックな光沢が需要者の眼を強く惹くのに比べて」、両製品の相違部分は、いずれもさほど目立たないとしている。
※５）柴崎全弘「ヒトはなぜ赤に反応するのか？：赤色の機能に関する進化心理学的研究」名古屋学院大学論集社
会科学篇（2017年）54巻１号81 〜 96頁、
「なぜ赤色が魅力度を高めるのか、その原因は未だに明らかにされていないが、ひとつ考えられるのは、赤色の覚醒作用が関係している可能性である」（87頁）。

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