Journal of Environmental Biotechnology（環境バイオテクノロジー学会誌）
Vol. 13, No. 1, 19–23, 2013

総

説（特集）

バイオオーグメンテーションの実用化への可能性と課題
Possibility and problem for practical application of bioaugmentation
高畑陽

Yoh Takahata
大成建設株式会社技術センター 〒 245–0051 横浜市戸塚区名瀬町 344–1
TEL: 045–814–7217 FAX: 045–814–7253
E-mail: yoh.takahata@sakura.taisei.co.jp
Taisei corporation, Technology center, Civil Engineering Research Institute, Soil and Rock Engineering Research Section,344-1, Nase-cho, Totsuka-ku, Yokohama, Kanagawa 245-0051, Japan
キーワード：バイオレメディエーション，バイオオーグメンテーション，バイオスティミュレーション
Key words: bioremediation, bioaugmentation, biostimulation
（原稿受付

1.

2013 年 7 月 1 日／原稿受理

はじめに

我が国で土壌汚染対策法が施行（2003 年 2 月）され，土壌浄化の市場規模が急速に拡大した時期において，バ
イオレメディエーション 28) は低コスト・低環境負荷である浄化技術として着目されていた一方で，確実性が低い（浄化期間が予測できない）浄化技術として適用が見送られる場合が多かった。2008 年のリーマンショック
以降，土壌浄化の市場規模は停滞傾向を示しているが 27)，ベンゼンなどの鉱油類やトリクロロエチレンなどの揮発性有機塩素化合物により汚染された土壌や地下水の浄化方法としてバイオレメディエーションが採用される事例が増えている。この理由として，微生物による浄化メカニズムの解明や微生物のモニタリング技術の高度化が進んだことに加えて，ある程度時間を要しても低コストの浄化技術（特に，非掘削で浄化を行う原位置浄化技術）が求められるケースが多くなったことが挙げられる。
国内で実施されているバイオレメディエーション事業のほとんどは，土壌や地下水に元々存在する有用微生物を利用して浄化を行うバイオスティミュレーションである。地盤中に存在する有用微生物の特徴とそれらの微生物を活性化させる方法を的確に判断できれば，バイオス
ティミュレーションはコスト的にも環境負荷的にも最も有利な浄化技術であるが，個々の地盤環境における有用微生物の種類・能力・菌数が異なっていることも多く，浄化対象とする有害物質によっては地盤環境中に浄化を行う細菌が存在しない場合もある。また，PCB などの難分解性の汚染物質を分解できる細菌 10) の存在が確認されているが，有用細菌を汚染地盤中で高濃度に保てなければ実用的な浄化が難しい場合もある。このような問題を解決する方策として，有用微生物を人為的に汚染土

2013 年 7 月 1 日）

壌や地下水中に導入して浄化を行うバイオオーグメン
テーションがあり，その普及が期待されている。
経済産業省および環境省は，微生物を土壌・地下水汚染サイトに導入して浄化を行う場合のガイドラインとして，「微生物によるバイオレメディエーション利用指針」
を 2005 年 3 月に告知した。本指針は，バイオオーグメ
ンテーションで使用する導入微生物の安全性および浄化方法を公的に認証する制度であり，バイオオーグメン
テーションの適用件数の増加が期待されたが広く普及していない。この原因として，指針に求められる安全性評
価を行うためには，バイオレメディエーションの市場性に見合わないコストが必要となっていることに加えて，
バイオオーグメンテーションで実際に浄化を行うにあたっての様々な問題点が十分解決されていないことが原因にあると考えられる。本報では，国内でのバイオオー
グメンテーションの現状と，バイオオーグメンテーショ
ンを実際の浄化事業に適用する場合に求められる技術的な課題について述べる。
2.

国内におけるバイオオーグメンテーションの動向

国内で初めて特定の微生物を導入するバイオオーグメ
ンテーションは，1995 年から 2001 年に君津市のトリク
ロロエチレン汚染サイトにおいて，試験サイト由来のト
ルエン資化性細菌 Ralstonia eutropha KT-1 株，および外来のフェノール資化性細菌 Comamonas testosteroni
R5 株を用いて実施された 17)。微生物によるバイオレメ
ディエーション利用指針の施行後は，表 1 に示す 8 件の微生物（群）の適合確認が行われている。この中で，Azoarcus sp. DN11 株はベンゼンを好気および嫌気的に分解可能な脱窒菌であり，嫌気的にベンゼンを分解する細菌としてはこれまで 2 例しか単離されていない。ま

20

高

畑

表 1．微生物によりバイオレメディエーション利用指針の適合確認状況
適合年 事業者（筆頭）クボタ
2006
前田建設工業2008 栗田工業
2009

2011

2013

対象物質
テトラクロロエチレン
ダイオキシン類
塩素化エチレン

浄化方法
オンサイト
オンサイト
原位置

奥村組

鉱物油

大成建設

ベンゼン

日工

鉱物油

バイオ・ジェネシス
テクノロジージャパン

鉱物油
ベンゼン

導入菌体
Desulfitobacterium sp. KBC1 株
Phanerochaete sordida YK-624 株
Dehalococcoides 属細菌を含む微生物群
Novosphingobium sp. No.2 株
オンサイト・原位置 Pseudomonas sp. No.5 株
Rhodococcus sp. No.10 株
Azoarcus sp. DN11 株
原位置
Rhodococcus sp. NDKK6 株
オンサイト・原位置 Gordonia sp. NDKY76A 株
Rhodococcus erythropolis
Gordonia polyisoprenivorans
オンサイト
Rhodococcus rhodochrous

ゲイト

ベンゼン
鉱物油

オンサイト・原位置

Acinetobacter sp. GKN-4 株

文献番号
14)
13)
16)
26)
6)，7)
8)
4)
3)

た，栗田工業が所有する Dehalococcides 属を含む嫌気性微生物群は実浄化事業で多数の実績を挙げている 19)
ことから，適切に管理できれば微生物群を用いるバイオオーグメンテーションは有力な浄化手段であるといえる。
3.
3.1

バイオオーグメンテーションの技術的な課題
バイオオーグメンテーション vs バイオスティミュ
レーション

汚染物質が存在する場所に，その汚染物質を分解する
微生物が全く存在しない場合にはバイオスティミュレー
ションを行うことができないので，バイオオーグメン
テーションの優位性を理解し易い。一方，汚染物質を分解する微生物が存在する場合でも，その微生物の分解能力が低かったり，環境条件（温度や pH など）が在来菌の増殖に適していなかったりする場合には，バイオオー
グメンテーションによる効果（浄化期間の短縮など）が期待できる場合がある。
筆者らは，50 年以上前から汚染されている油層所跡
地の掘削した重質油汚染土壌に対して，バイオスティ
ミュレーションとバイオオーグメンテーションによるバ
イオパイル工法 24) を実施した。多環芳香族類を添加して培養した馴養コンポストを導入したバイオオーグメン
テーション試験区と，窒素・リンのみ添加したバイオス
ティミュレーション試験区を比較した結果，油分濃度や多環芳香族類の分解傾向に大きな差が生じなかったことを報告している 23)。その後，この原因について調べた結果，浄化対象とした重油汚染土壌中には石油分解菌を含む多様な微生物群が形成されており 5)，在来菌を利用しても速やかに難分解性の多環芳香族類を浄化できた一方で，別サイトで採取した汚染履歴の短い重質油汚染土壌
では馴養コンポストの導入効果が認められた（図 1）。
このような事例も存在するため，バイオオーグメンテー
ションを実施する場合には，菌体の調達および導入が不要であるバイオスティミュレーションとの優位性について比較して，コストメリットが生じるかについて事前に検証する必要がある。

図 1．重質油汚染土壌に対するバイオオーグメンテーション試験

3.2

導入環境におけるバイオオーグメンテーションの効果

バイオオーグメンテーションは，汚染物質の種類や濃度，土壌の物理・化学的性状，微生物の群集構造，原生動物等による捕食，他の細菌との栄養もしくは電子受容体の競合など様々な影響を受け，ラボレベルでの模擬試
験では効果があっても実フィールドでは効果を発揮できない場合があることが海外でも多く報告されている 2,12)。
筆者らが微生物によるバイオレメディエーション利用指針の確認を受けた Azoarcus sp. DN11 株を用いて，異なるサイトから採取したベンゼン汚染地下水に対するバイオスティミュレーションおよびバイオオーグメンテー
ションの効果をバッチ培養試験により評価した（表 2）。
この結果，汚染サイトにより DN11 株の導入効果が異なり，サイト C やサイト D ではバイオオーグメンテー
ションの効果が低いことが示された。この原因として，
サイト C やサイト D では細菌数が多く，酸化還元電位が低かったことから，在来菌との競合や脱窒菌である
DN11 株の生育に適さない硫酸還元環境となっていることが挙げられる。しかしながら，DN11 株の導入が汚染

21

バイオオーグメンテーションの課題
表 2．ベンゼン汚染地下水に対する DN11 株のバイオオーグメンテーション効果
項目
ベンゼン分解速度の増加 *（1/day）
ベンゼン（mg/L）
pH
ORP（mV）
TOC（mg/L）
地下水性状NO3–（mg/L）
Fe2+（mg/L）
SO42–（mg/L）
全菌数（cells/mL）

サイト A
0.27
1.21
6.8
–86
2.3
<0.1
5.0
27.7
5.2×105

サイト B
0.24
0.61
6.8
–73
2.2
<0.1
4.8
0.8
9.1×104

サイト C
0.02
1.89
6.0
–268
4.3
<0.1
0.9
196.5
1.5×106

サイト D
<0.01
4.85
8.0
–198
9.4
<0.1
0.5
538.9
3.9×106* ベンゼン分解速度の増加（1/day）＝DN11 株の導入による分解速度（1/day）−栄養塩のみの分解速度（1/day）
DN11 株の導入量：1×107 cells/mL

サイトによって差が生じる原因については明確に特定できていない。少なくとも現状では，バイオオーグメン
テーションによる浄化を選択する場合は，浄化サイトか
ら入手した土壌や地下水を用いて，浄化を実施する環境に近い条件でバイオオーグメンテーションの効果を予め確認して，浄化方法の適用性を判断している状況である。
3.3

微生物の調達方法

バイオオーグメンテーションで用いる微生物の導入方
法として，既に微生物製剤として製品化したものを調達する方法がある。この方法は，導入微生物を必要量確保
することが容易であり，保存も可能である場合が多いた
め，調達は容易である。一方，土壌・地下水の浄化事業
は，廃水処理などと比較してコンスタントに需要が生じる場合が少ないため，導入微生物が微生物製剤化されていないことも多い。また，短時間で大量の導入微生物が必要になる場合もあるため，浄化コストを抑えるために
有用微生物を浄化サイトで培養して，そのまま汚染土壌に供給する場面も想定される。
導入微生物の大量培養を行う際には，微生物の浄化効
果を高めるためには培地成分や培養方法を適切に選択することや培養後の培養液の後処理が重要となる 20)。培養
液にバイオオーグメンテーションを阻害する成分が存在する場合には 15)，導入前に培地成分を除去するための菌体の洗浄・濃縮処理なども必要になる。また，導入微生物を浄化サイト外で培養して，濃縮した導入微生物を浄化サイトに輸送する方が品質管理を確実に実施でき，コストも低減できる場合もある。このように，導入微生物の特徴や培養方法の難易度に応じて，菌体の調達方法を最適化することが求められる。
3.4

微生物の導入方法

掘削した土壌を対象としてバイオオーグメンテーショ
ンを行う場合には，土壌と導入微生物をバックホーなどの重機や土壌改良機を用いて混合し，好気もしくは嫌気状態に保つ方法が一般的である。大林組は，トリクロロ
エチレン（以下，TCE）を好気性フェノール分解細菌「Janibacter sp．MO7 株」を用いて浄化を行う「積上げ養生型バイオレメディエーション処理システム」25) により，土壌中の TCE を数日で浄化できることを示している。

帯水層の浄化を目的とする原位置浄化技術では，地下水環境が急激に変わりやすい酸化剤などの浄化剤を用いる浄化方法が敬遠される場合も多いことから，バイオレ
メディエーションによる浄化が求められることが多い。
帯水層のバイオオーグメンテーションを行う場合には，導入微生物と導入微生物の浄化に必要な栄養源を含む水溶液を井戸から帯水層に供給する方法が一般的に用いられている。しかしながら，地盤中での微生物の移動は，浄化対象とする地盤の構成，粒度分布，間隙径分布，有機物含有量，温度，pH，微生物の種類（形状・運動性），
微生物濃度，地下水流速など様々な要因に影響を受けるため 1)，帯水層での注入水および微生物の移動性を考慮して，浄化対象とする範囲に微生物を移動させる注入方法（注入深度や注入速度）を計画する必要がある。そのためには，浄化対象とする帯水層の土壌を用いてカラム試験を行って微生物の土壌粒子に対する吸着・堆積（増殖・死滅）・剥離を考慮した流動性を評価や 21)，浄化対
象とする帯水層において導入微生物の注入試験を実施して微生物の挙動を実際にモニタリングすることより 9)，
適切な計画を行うための必要な情報を集めなければならない。
4.

バイオオーグメンテーションの対象物質

古いデータであるが，土壌・地下水汚染に対する国外のバイオオーグメンテーションに関する文献調査結果を
表 3 に示す。本調査は 2006 年に実施したが，国外では多くの研究事例が報告されており，国内では研究例が少ない MTBE，重金属，農薬類，殺虫剤，ダイオキシン（PCB）などの難分解性物質について研究事例が存在した。一方，国内でのバイオオーグメンテーションの対象
物質は，ダイオキシン類を対象としている Phanerochaete
sordida YK-624 株を除いてバイオスティミュレーションでも実績のある鉱油類（ベンゼン），や塩素化エチレン類が対象物質となっている（表 1）。この原因として，
欧米では規制されている有害化学物質が日本では規制されていないことが挙げられる。
地下水汚染に関する基準として，2009 年に 1,4- ジオ
キサン，塩化ビニルモノマー（以下，VCM）の 2 項目が追加された。1,4- ジオキサンは揮発性が低く，水溶性

22

高

畑

表 3．土壌・地下水汚染を対象としたバイオオーグメンテーションの論文数
論文件数 *
16
10
2
4
17
6
5
8
6
28

浄化対象物質（土壌・地下水汚染）
鉱油類（PAHs，BTEX を除く）
PAHs（多環芳香族類）
BTEX（ベンゼン，トルエン，エチルベンゼン，キシレン）
MTBE（メチル tert- ブチルエーテル）
塩素化エチレン類（PCE，TCE，cis-1,2-DCE，VC）
塩素化エチレン以外の揮発性有機塩素化合物
重金属類
農薬，殺虫剤（アトラジン）
PCB，ダイオキシン
その他（ペンタクロロフェノール，TNT など）* PubMed Search にて「bioaugmentation」をキーワードとして検索

図 2．UCH007 株および UCH001 株による塩素化エチレン類の脱塩素化（▲：cis-1,2-DCE，■：VCM，●：エチレン）が極めて高く，化学的にも生物学的にも分解を受けにく
いため，帯水層に広く拡散して低濃度でも残留することが問題となっている。高濃度の 1,4- ジオキサンに対しては，好気性の 1,4- ジオキサン分解菌を導入する廃水処理が検討されており 11)，地下水汚染に対する浄化方法として用いられる可能性がある。
VCM は，塩素化エチレン類であるテトラクロロエチ
レン（以下，PCE），TCE，シス -1,2- ジクロロエチレン（以下，cis-1,2-DCE）の嫌気脱塩素化菌を利用するバイ
オスティミュレーションの中間生成物として生じる 22)。
VCM の地下水環境基準値は 0.002 mg/L と他の塩素化
エ チ レ ン（PCE: 0.01 mg/L，TCE: 0.03 mg/L，cis-1,2DCE: 0.04 mg/L）より 1 オーダー低い規制値となっている。そのため，PCE，TCE，cis-1,2-DCE を微生物による脱塩素化処理により環境基準値以下まで浄化しても，浄化期間中に生成した VCM が環境基準値を達成できないというケースが今後は増えるものと懸念される。
そのため，バイオレメディエーションによる脱塩素化処理により VCM の環境基準値を満たせる高度な浄化方法が求められるようになっている。
微生物による脱塩素化処理では，cis-1,2-DCE 以降の脱塩素化が停滞する場合があるので，cis-1,2-DCE 以降の脱塩素化の促進を目指したバイオオーグメンテーショ
ンが期待され，既に混合菌を導入した場合に cis-1,2DCE 以降の速やかな浄化が可能であることが確認されている 18)。筆者らは，国内で初めて脱塩素化細菌として知られる Dehalococcoides 属細菌（UCH007 株）を単離し，バイオオーグメンテーションの実用化に向けた研究開発を続けている。本菌株は，純粋培養では VCM の脱塩素化能力が低いが，嫌気性細菌である UCH001 株と共培養することにより，VCM の脱塩素化が促進することが明らかとなっている（図 2）。
5.

おわりに

本報では，バイオオーグメンテーションを実施する場
合の技術的な課題について述べた。バイオオーグメン
テーションの信頼性を高めるためには，微生物浄化に影響を与える様々な因子について更なる解明を続けると共に，実汚染サイトでの効果的に浄化を行う方法について経験を積むことが重要である。バイオオーグメンテー
ションの研究開発によって有用と認められた微生物（群）の中で，実サイトに適用可能な競争力のあるスーパー微生物（群）は一握りであると考えられる。その観点からも，バイオオーグメンテーションの安全性評価は非常に重要であるが，バイオオーグメンテーションの実
用的な効果について多くのチャレンジを行う環境を作る
ことが，欧米より立ち後れているバイオオーグメンテー
ションの普及に繋がると考えている。
謝

辞

本報の執筆にあたり，中央大学の笠井由紀先生，製品評価技術基盤機構の内野佳仁様，弊社の伊藤雅子主任に
データ等の提供を受けたことについて感謝いたします。

バイオオーグメンテーションの課題文

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