日 本 雪 氷 学 会 誌

雪氷76 巻 6 号（2014 年 11 月）451 - 460 頁

報

告日本雪崩ネットワークにおける雪崩情報発表への実践的アプローチ
出川あずさ1＊
要旨

日本雪崩ネットワークは長野県・白馬連峰を対象山域として，国内において初めて国際標準の雪崩情報の発表を 2011/12 シーズンに開始した．そして 2 シーズンの週末のみの発表を経て，2013/14
シーズンは年末から 3 月末まで毎日，雪崩情報の発表を行った．この雪崩情報は 1）標高帯毎に 5 段
階に区分された雪崩危険度，2）最も警戒すべき雪崩の種類とそれが存在する標高帯，斜面方位，誘発の可能性，そして発生した際に想定される規模，3）雪崩の発生状況，積雪状態および気象についての概要，4）行動する人への助言などの構成要素からなる．このような雪崩情報の展開には，フィールド
観察者の育成，データと人員を集約して雪崩情報に発展させる仕組み，そして，雪崩情報の利用者に対する教育という 3 つのフェーズがある．ここでは，これらについて日本雪崩ネットワークの実践的アプローチを報告する．
キーワード：雪崩情報，雪崩教育，雪崩予測
Key words : avalanche bulletin, avalanche education, avalanche forecasting

1． はじめに
公衆の雪崩安全対策に関わる重要項目として欧
米では雪崩情報が公報されている．ヨーロッパで

ネットで閲覧できるシステムも稼働している．さらに北米では，雪崩情報をリスクコミュニケー
ションの視点から改善する取り組みもある．

5 段階の雪崩危険度区分の雪崩情報が公報された

一方日本では，気象庁が麓に住む一般住民を対のは 1993 年，翌 1994 年には北米にも導入された．

象に雪崩注意報を発表しているが，山岳で活動す情報を発表する団体は，スイスやフランスのようる人にはその情報は十分とは言えないのが現状でに国の専門機関が行うケース，カナダやニューある．これは欧米の雪崩情報のような「雪崩の起ジーランドのように政府予算のサポートを受けた

こりやすさ」ではなく，「特定の気象要素」による

民間非営利団体が情報発信を行うケースなど，そ発表という視点の違いに起因する（藤枝，2007）．

の成り立ちは社会体制を背景にして多様である．

このような状況の中，日本国内においては過去

しかし一方で，発表される雪崩情報の内容は標準

23 年間（1990/91-2012/13）で雪崩死亡事故が年化が進み，ヨーロッパと北米で大きな差異はない．

平均 5 件発生しており，年平均 9 人の死者が出てまた，関連する国が多いヨーロッパでは Euro-いる．そして，死者の 8 割がレクリエーションのpean Avalanche Warning Services（EAWS）が設カテゴリ（Degawa and Hirota, 2013a）に属し，レ立され，各国の積雪断面観察データがインター

クリエーションの 9 割が登山や山スキーなど山岳

1 特定非営利活動法人日本雪崩ネットワーク〒221-0001 神奈川県横浜市神奈川区西寺尾 2-3714-201＊
連絡先：degawa.azusa@gmail.com

域での活動である．
日本雪崩ネットワーク（JAN）は 2000 年の団体設立の時点において，1）レクリエーショナル
ユーザーに向けた雪崩教育の充実，2）山岳ガイド

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出川あずさ

雪氷 76 巻 6 号（2014）など現場プロにおける雪崩教育の改善，と共に「雪より，現場プロ個人に対する標準化された雪崩教

崩情報の発表」を 3 つの柱の一つに掲げており，育プログラムが発達している．

長期的な視野と計画に基づいて活動を行ってきた．

一方，フランスやスイスのように，国の機関がここでは，JAN が今まで行ってきたフィール

雪崩情報を発表する国では，山岳ガイドなどは情ド観察者の育成，雪崩情報の発表に必要となる仕報の利用者として位置づけられており，それを前組み，情報利用者に対する教育という 3 点を紹介

提とした教育プログラムが運用されている．例えするとともに，それらの仕組みを利用して現在発

ば，フランス山岳ガイド協会は 1990 年代に多発表している雪崩情報の内容を報告する．

したガイドの雪崩事故を受けて教育プログラムを見直す際，積雪観察などのスノーサイエンスに関2． 雪崩教育と人材育成

わる要素を減らし，誘発メカニズムに基づく地形2．
1

利用と被害を最小化させるグループマネジメント

日本の雪崩教育の課題

世界的に雪崩発生予測に関わる積雪不安定性のを重視したものへと内容を変更した（Duclosl and

評価は，情報エントロピー（LaChapelle, 1980）をRey, 2002）．これを言い換えれば，雪崩情報をど

踏まえ，不安定性を示す直接要素・積雪要素・気のように利用するのか，に焦点を当てたのである．

象要素に区分されるクラスデータを統合して判断

このように雪崩教育といっても，その国の社会することが基礎的な概念である（LaChapelle, 1985;

制度や山岳レクリエーション・ビジネスなどの背McClung and Shaerer, 1993）．また，積雪の空間

景要因を抜きして考えることはできない．JAN

的多様性よる強度のばらつき（Föhn, 1988）や，そでは，日本国内の山岳レクリエーションの状況と，れに起因する人的誘発（Schweizer and Jamieson,

政府による山岳域を対象とした雪崩情報が公報さ

2001）のデータから，雪崩教育や安全対策においれない現状を踏まえ，自ら雪崩情報を展開させるては，現場の地形認識とその利用の重要性が欧米ためには，山岳ガイドやスキーパトロールなど現においては繰り返し強調されてきた．これらはレ場プロの教育を充実・発展させるカナダ型のアプ

クリエーショナルユーザー向きに執筆された本

ローチが合理的かつ現実的であると判断した．

（LaChapelle, 1985; Tremper, 2001）でも指摘され

2．
3

ている．

2．
3．
1

専門教育による人材育成
ガイドラインの準備

しかし，JAN が設立された 2000 年当時，日本

雪崩情報を見据えた雪崩教育プログラムの重要には積雪の不安定性評価の概念が既存の雪崩教育な要素の一つが，フィールドデータを共有するたの現場にはなく，弱層を形成する雪質と積雪テスめに必要な標準化されたガイドラインである．現トに対する過度の傾倒，および雪崩教育や安全対場実務者がガイドラインに示された方法で気象，策における地形の重要性に関わる認識の欠如など

積雪，雪崩などの観察を行い，記録を付け，それいくつかの課題があった．これらは 2007 年に開らが集約されることで，コンディション判断が可催された第 11 回雪崩安全セミナー（雪崩教育シ

能になるからである．こうしたフィールドデータ

ンポジウム）でも明らかになっており，既存の雪の重要性は，国の機関が雪崩情報に取り組むスイ

崩教育を受けた人の知識やスキルを修正し，加えスであっても指摘されている（藤枝，2007）．

て雪崩情報へと繋がるデータ共有の概念や方法を

そこで Canadian Avalanche Association（CAA）

含む総合的な雪崩教育プログラムが必要とされたと 2001 年に提携し“Observation Guidelines and（社団法人日本雪氷学会雪崩分科会，2007）．

Recording Standards for Weather, Snowpack and2．2

Avalanches”（CAA, 1995）を翻訳し，活用できる

雪崩情報と雪崩教育

雪崩情報に関連する教育プログラムを見ていくようにした．このガイドラインは，カナダ国内のと，カナダやニュージーランドでは 1）ガイド会

スキー場やヘリスキーといったレクリエーショ社やヘリスキー会社などからの情報を集約するこン・ビジネスだけでなく，道路管理から国立公園とで雪崩情報が発表されている，2）業界内でのなども加盟する業界クローズドな情報共有システ

データ共有システムが稼働しているなどの理由にム InfoEX のバックボーンになっている（松永，雪氷 76 巻 6 号（2014）

雪崩情報発表への実践的アプローチ

2009）．

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Module 2 は Module 1 の内容を踏まえ，それをなお当初，日本独自のガイドラインを作成する

現場適応させた 3.5 日間のフィールド講習であことも検討したが，レクリエーション・ビジネス

る．また，Module 2 には Module 3 のプレコースの規模や成熟度の問題から断念した．また当時，としての役割もあり，参加者に不足しているスキ

米国においては標準化されたガイドラインは存在

ル等があれば，終了時に課題が出され，それが完せず，スイスやフランスは言葉の問題もあり，こ了しないと Module 3 は受講できない．

ちらからの提案に対して即答の形で協力を約束しModule 3 はフィールドで行う 7 日間の試験でてくれた CAA のプログラムを採用した．

ある．つまり一週間を掛けて各受講生は，雪崩ハ2．
3．2

ザード評価に基づく現場適応した妥当な意志決定

専門講習会の開催

山岳ガイドやスキーパトロールなど，現場実務ができるか，そのために必要なスキルや知識があ者を対象に，フィールド観察者を育成する雪崩専

るか，それらを総合的に評価・審査される．そし門講習会 “Training School” を 2001/02 シーズンて Module 3 に合格すると Level 2 資格所持者とに開始した．この講習会は，観察者の養成だけでなる．このように Level 2 は，雪崩業務従事者になく，現場における雪崩業務従事者の雪崩安全対必要とされる能力を，多角的に訓練，評価するプ策の水準を引き上げることも目的としていた．

ログラムである．

Training School は Level 1 と Level 2 に分かれており，提携する CAA の同種プログラムを土台

2．3．3

指導と支援の体制および補助教材

Level 1 のような一週間の長さを持つ現場プロとしている．Level 1 は雪崩業務従事者に対するに対する雪崩専門講習会は，北米では 1970 年代

基礎訓練，Level 2 は業界水準を満たした経験とから行われており，スキー場などを含め，雪崩安

スキルを有した雪崩業務従事者であることを認証

全対策の現場で働く人への受講を義務づけているする資格である．いずれにおいても合格基準をところもある．しかし，これらの講習は基礎コー

CAA と揃えており，日本で取得した資格がカナスであるがゆえに，受講後の訓練（OJT）がスキ

ダでも通用する．以下，その概略を記す．

ル習得や適切な経験を積む上で欠かせない．

Level 1 は雪崩現象，積雪特性や地形理解，ガイ

しかし日本においては，個人ベースで活動する

ドラインに沿った気象や積雪データの採取と記ガイドが多いこと，ヘリスキーなどの大規模なオ録，雪崩ハザード評価およびリスク管理，そしてペレーションがないこと，スキー場の規模が小さ

捜索救助を学ぶ 7 日間のコースである．試験があいことなどもあり，経験豊富な先輩と働く機会がり，合格しないと修了書は発行されない．

限られる．また，Level 1 を開始した当初は同種

Level 2 は Level 1 合格後，最低でも 3〜4 年の講習を受けた先輩もほとんどいない状態であっフィールドで実務経験を積み，Level 1 で学んだ

た．それゆえ，JAN が組織として指導と支援の基礎スキルが身に付いている人を対象に，雪崩安機能を有する仕組みを用意する必要があった．

全対策の現場で直面する意志決定に焦点を当てた

まず実施したことは，Level 1 合格者に対するコースである．3 つの独立した Module で構成さ

積雪断面観測データのデータベースである SPINれており，合計 14.5 日間のコースである．

（Snow Profiling Information Network）あるいはModule 1 は意志決定，スノーサイエンス，リス

積雪コンディションの情報共有システム「雪の掲ク管理など 4 日間の座学である．雪崩従事者が示板」への登録の推奨であった．登録者がコンチームで活動することを念頭に置いたコミュニ

ディションに対する理解と情報の評価について助

ケーション能力，個々が原初的に持つ思考スタイ

言を求めることができる体制を用意し，投稿者はル，陥りやすいヒューマンエラー，現場で表出す電話や専用 ML などを通して標準化された情報

る危険な態度など，業務を遂行する上で適切な意提供が可能となるように指導された．また，掲示

志決定を妨げる要因や対処などについて学ぶ．ま

板登録者を対象とした雪上を含む勉強会なども開た，雪崩予測に欠かせない積雪の空間的多様性に催した．これにより，熱心に活動する登録者がい関わるスノーサイエンスにも時間が割かれている．

る地域では，ガイド会社の枠を超えた集団が形成

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され，自主的な情報交換を始める動きも出てきた（Degawa and Hirota, 2013b）．
また，雪崩事故あるいはインシデントの調査を主体的に実施する方向付けも行った．山岳で活動する人にとって，雪崩現象は日常的なことである．
それゆえ，発生した雪崩がどのような不安定性によるもので，どこが誘発点となったのかなどを破断面調査を通して把握し，学んでいくことは幅広
い経験を積む上でとても重要だからである．
さらに，より総合的かつ深い知見への発展を考え，2006 年から現場プロの情報交換会「アバランチ・ミーティング」を毎年 5 月に開催している．
2013 年は 40 人の山岳ガイドやスキーパトロールが集まり，2 日間の日程で雪崩に関わる話題が議論された．提供される話題はシーズン中に観察された特徴的な不安定性，インシデントや事故調査の報告，雪崩の管理方法，状況認知と意志決定，
顧客のマネジメントから雪崩セミナー参加者の傾向まで，内容は多岐にわたる．これらを通し，現場プロの雪崩に対する理解を深め，雪崩情報の展開に必要な質を伴ったフィールド観察者の育成に努めた．
一方，不足していた雪崩関連の補助教材の提供も行った．2004 年に“Staying Alive in Avalanche

図 1

雪の掲示板．

Terrain”（Tremper, 2001）を邦題『雪崩リスクマ
ネジメント』として翻訳．2007 年に“The Ava-

もインターネット上に無償で公開している．これ

lanche Handbook”（McClung and Shaerer, 2006）は活動の透明性や説明責任だけでなく，より詳しを翻訳した．また，現場でデータ記入できる野帳

く知りたい人への一助とするためである．

として『フィールドブック』を作成し，講習会でSPIN は，積雪断面観察データのデータベース

使用するだけでなく，日々の業務でも利用できるである．Training School Level 1 をスタートさせようにした．

た 2002 年に最初のバージョンが公開され，2003
年には国土地理院が推進する電子国土への対応を

3． 雪崩情報の発信に必要な仕組み行った．これにより積雪断面観察を実施した地点

3．
1の GPS データを入力すると，インターネット上

プラットフォームの構築

雪崩情報を展開するには，フィールド観察者かのデジタルマップと連動して地図が表示される仕ら寄せられる多数のデータを集約・整理する仕組組みが整った．そして SPIN は，2014 年にプログみが必要である．JAN ではインターネット上に，ラムを全面的に組み直し，クラウド化した．

そのプラットフォームとして「SPIN」と「雪の掲示板」を設けた．

「雪の掲示板」は登録者が積雪コンディション．現在 70 名ほを書き込める掲示板である（図 1）

また，JAN ではオープンデータポリシーを掲

どの登録者がおり，その 9 割は Level 1 以上の資

げており，SPIN や「雪の掲示板」を誰でも閲覧で格を所持するガイドやスキーパトロールである．

きるだけでなく，そのバックボーンとなっている

また，データ投稿数は 2008/09〜2010/11 の 3 シー

『気象・積雪・雪崩の観察と記録のガイドライン』

ズンの年平均は 400 ほど，雪崩情報を開始した

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雪崩情報発表への実践的アプローチ

図 2

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雪崩危険度区分．

2011/12〜1012/13 の 2 シーズンの年平均は 600

る Canadian Avalanche Center のディレクターとを超えている．そして投稿数の約 1/3 が白馬連峰

全体マネジメントに関わるディスカッションも重のデータである（Degawa and Hirota, 2013b）．

ねた．一見，均一の雪崩情報が発表されているよ3．
2

うに見えるカナダも，その地域ごとに雪崩情報の組織マネジメント「雪の掲示板」は当初，Level 1 を合格した人が希望すれば誰でも登録できるシステムであった．

中核となるところは異なり，それに起因するマネジメントの問題は多々存在する．

しかし，雪崩情報の発表を踏まえ，投稿データと登録者のスキル把握をより正確に行うため，2 つ

4． 雪崩情報の利用者に対する教育のこと実施した．一つは登録には JAN 会員にな

4．
1

雪崩情報と利用者る必要があること，二つ目は 3 年に 1 回の登録研

ほとんどの雪崩事故は，雪崩危険度（図 2）が修の受講義務である．JAN には定款以外に内規Moderate あるいは Considerable の時に起きていと倫理規定があり，これにより，所持資格が許容ることが以前より指摘（McClung, 2000）されておする活動の範囲が示されており，登録研修も規定

り，特に Considerable は “レベル 3 の問題” としされている．

て，雪崩情報あるいは雪崩教育に携わる人の間でこの他，カナダでの雪崩情報の発表を行っていは大きな課題になっている．これは，雪崩発生の

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可能性が直線的ではなく指数関数的に上昇するこアドバンスは，フィールドでの経験が十分にあとと，積雪の空間的多様性に起因する不安定性のる人を対象にしている．ベーシックで行う基礎項

認知の誤りが原因であるとされている．それゆえ目を一歩深め，積雪の不安定性評価を丁寧に講義

雪崩情報とは，情報を出して終わりなのではなく，する．5 日間の内，4 日間でフィールドツアーを利用者に対して情報の特徴や限界，利用の仕方な実施し，下山後は「雪の掲示板」のフォーマット

どを含む教育を提供して，はじめて完成する．

で情報を整理する練習も行う．これにより，参加

JAN ではレクリエーショナルユーザーを，気づ者は雪崩情報がどのようなバックボーンで成りき・ベーシック・アドバンスの 3 つの階層に分け，立っているのかを理解できるようになる．そし知識や経験の程度を考慮した啓発あるいは教育活て，アドバンスの講習を受けた人の中には「雪の動を行っている．

掲示板」に登録することで，雪崩情報への協力を

4．2

望む人も現れている．

アバランチナイト

気づき（awareness）の機会として開催していJAN では，アドバンスを受講した人においてる 2 時間の無料雪崩安全セミナーである．シーズ

は掲示板に登録することを認めている．このようン初めに全国各地の主要都市で開催しており，毎な経験あるレクリエーショナルユーザーの力を

年 600〜1200 人 程 度 の 参 加 が あ る．参 加 者 の使って，雪崩情報のバックデータの厚みを増す試

6〜7 割 が 新 規 の 方 で あ り．そ の ほ と ん ど が ス

みは，昔から各地で行われている（出川，1996）．

キーヤーやスノーボーダーである．

そして，アドバンスの講習を受講する経験とス

参加者は経験の浅い人が大半を占めるため，こキルを兼ね備え，雪崩情報を適切に理解できるよこでの雪崩情報に関わる話は，基本的な考え方や

うなコア山岳ユーザーは，周囲の経験の浅い人に重要な概念が中心となる．そして，雪崩危険度が対する良いロールモデルとなりうるため，雪崩啓

Considerable の時に事故が多いことやその理由，

発の展開において極めて重要な存在である．

そしてこの危険度の時には，大きな安全のマージ
ンを取ること，それには地形を使うことの大切さ

5． 雪崩情報発信の試みなどが強調されている．なお，地形の見極めにつ5．
1

いてはセミナー前半でポイントを触れており，そ雪崩情報の目的

雪崩情報は，山岳利用者の行動計画を補助する

れと関連させることで理解を促している．

ことを目的としている．どのような種類の雪崩

4．3

が，どのような場所に存在し，どの程度の誘発可

セイフティキャンプ

雪上の雪崩講習会である．2 日間のベーシック

能性を持つのかを利用者に伝えることで，その日と 5 日間のアドバンスがある．ベーシックは入門の状況に合致したリスク軽減行動が取られ，雪崩コースとして位置づけおり，雪崩安全に関わる包事故発生率の低減および事故が発生した際の被害括的な講習である．雪崩現象，雪崩地形，積雪の軽減に寄与することを期待している．

不安定性評価，グループマネジメント，安全行動，

5．
2

対象区域と発表期間

捜 索 救 助 な ど の 項 目 が あ り，フ ィ ー ル ド で のフィールド観察者が育ち，データの量と質が安

ショートツアーも行う．ここでは，雪崩情報に使定した白馬連峰が雪崩情報を開始するのに適した用されている「留意すべき雪崩」の説明や，その地となった．対象区域の広さは，およそ 300 km2

構成要素についての解説も行っている．また，ツである（図 3）．範囲の設定に当たっては，対象区アーを実施する 2 日目は，雪崩情報の内容を講習

域が広いほど不確実性が高まること，利用できる内に取り入れ，その理解が深まるように配慮してフィールドデータの量，山岳の利用状況などを考いる．ただし，細かい部分には踏み込まず，雪崩慮した．また，同じ強度の冬型であっても南北にの種類に合わせた地形選択を講習の中心に据えて伸びる後立山連峰の東側では，風の吹き込む方位

いる．積雪コンディションの判断スキルの低い人によって北側と南側で降雪量に大きな違いが出る

にとって，地形の賢い利用が何より大切だからでことが経験的に知られており，このような気象要ある．

素も考慮した．

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雪崩情報発表への実践的アプローチ

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あり，雪崩情報の発表に活かされた．掲示板デー
タは，個人投稿の場合もあるが，ガイド会社の場
合には複数のガイドツアーで得た情報を整理して投稿しており，全体状況の把握に欠かせない．
また，白馬に在住し，日々山に入る Level 2 を所持した 4 人のガイドの状況認知と彼らから寄せられるデータは貴重であり，これに他の情報を加えることで総合的に判断している．一方，掲示板にデータを投稿するガイドの中には，普段は他県に拠点を置いてガイディングを行い，ある日程のみ白馬に顧客と共に訪れる場合もある．このようなケースであっても，掲示板登録者はメーリング
図 3

白馬連峰における雪崩情報の発表区域（破線で囲まれた領域）．

リストなどを通じて状況に対する共通認識を持っており，求められるデータサンプリングが行われている．
このようにして発表される雪崩情報の信頼度

発表期間は山岳の利用者の多い時期とした．まは，使用データの量と質，不安定性の種類と空間

た，業務に関わる経験値の問題から最初の 2 シー

的分布および時間的変化，事象の例外性，データ

ズンは判断材料の多い週末のみ行い，2013/14を評価する人間の経験などの要素によって変化すシーズンから冬期を通して雪崩情報の発表を行っる．例えば荒天が続き，森林限界以上で行動する

た．3 シ ー ズ ン の 発 表 期 間 は 次 の 通 り で あ る．

人が誰もいない日が継続すれば，おのずと雪崩情2012 年 1 月 7 日〜4 月 1 日（30 日），2012 年 12 月

報の信頼度は低下する．それゆえ，雪崩情報の信29 日〜3 月 31 日（36 日），2013 年 12 月 26 日〜

頼度を Good・Fair・Low の 3 段階で付記するこ2014 年 3 月 30 日（95 日）とで，利用者に留意するよう促している．

5．3

5．4

現況の発表と信頼度「雪崩危険度区分」と「留意すべき雪崩」

雪崩情報は，1 日 1 回，朝 7 時に JAN のウェブ

北米とヨーロッパで共通化されている 5 段階ので発表され，SNS やメーリングリストなどを用い

雪崩危険度区分を用い，併せて北米で利用されてて情報利用者へ更新が通知される．

いる概念（例えば，留意すべき雪崩，誘発の可能情報の内容は，掲示板に投稿されたデータ，投性など）を活用している（Statham et al, 2010）．

稿者への詳細の確認，ガイドやスキーパトロール「留意すべき雪崩」は点発生雪崩・ストームス

あるいは一般の協力者から電話やメールで寄せら

ラブ・ウインドスラブ・持続型スラブ・ディープ

れる情報，そして公報される気象データなどを元

スラブ・湿雪雪崩などに区分された雪崩であり，に前日夜に仮原稿が作成される．この仮原稿は中それが存在する標高帯，斜面方位，誘発の可能性，

心メンバーによる議論を経て，発表の当日，協力発生しうる規模について，視覚的に理解できるデ者から寄せられる気象状況やスキー場での雪崩管

ザインで情報を伝えている．

理の結果などを加味して，朝の時点での「現況」

例えば 2014 年 3 月 13 日の雪崩情報（図 4）でとして発表される．予報となる文は含めず，雪崩

は，森林限界の特定方位にのみ，誘発の可能性は危険度が気象によって大きく変わることが想定さ低いものの一旦発生した場合には規模の大きな雪れる場合は，「行動への助言」のセクションにて注崩となりうる持続型スラブの雪崩の危険があるこ

意を促す方法を取っている．

とが視覚的に理解できる．また，同じ雪崩危険度

2013/14 シーズンは Level 2 所持者 8 人，Level

区分であったとしても，存在する雪崩の種類がア

1 所持者 14 人，研究者 1 人，その他 3 人の計 26

ルパインと森林帯では異なることもわかり，これ人から，当該区域の掲示板へ 193 のデータ投稿がにより，情報利用者は標高帯毎に適切なリスク軽

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図 5

ウェブにアクセスしたデバイスの割合．

果のある地形の利用を中心としたもので，経験の浅い人でも活用できることを念頭にしている．
5．
6

利用者と利用状況

2013/14 シーズンにおいては雪崩情報を発表した 12 月 26 日から 3 月 30 日までの 95 日間でウェブアクセスが 405,000 PV を記録し，ユニークユー
ザーで 41,000 人がサイトを訪れた．そして，ウェ
ブ利用者の 71 % が再訪問者であり，アクセスの97 % が国内，3 % が米国，カナダ，オーストラリ
アなどの海外からであった．また，この期間において，スマートフォンあるいは携帯電話でのアクセスが半数を超えており，昨年までは僅かであったタブレットの利用も増えている（図 5）．
図 4

雪崩危険度と留意すべき雪崩．

5．
7

情報の周知方法

雪崩情報は毎朝更新されるが，それを周知するための手段として，Twitter，Facebook，JAN が減行動を取ることができるようになる．

管理するメーリングリストを活用した．Twitter

この雪崩区分は学術的なものではなく，雪崩安で 2900，Facebook で 2700，メーリングリストで全対策の現場で生まれたものである．そして，こ1600 ほどのフォロワーあるいは登録者がいる．

れが重要なのは，情報利用者が雪崩の特徴を理解

Twitter は字数制限もあるため定式的なツイーすることで，フィールドで地形を考慮した意志決ト形態を主とし，Facebook はその日の特徴を含定に役立つからである．

んだ文面を投稿，メーリングリストでは状況に

5．
5

よってやや細かい内容の説明を送信するなど，メ「概要」と「行動への助言」「概要」は雪崩の発生状況，積雪の状態，気象にディアの特徴を考慮して変化を加えた．

ついて，現場観察に基づくやや詳しい情報が整理されている．記号などを用いず，平易な言い回し

6． まとめとしているが，内容の理解には雪崩についての基JAN は雪崩情報を展開するため，まずフィー礎的な勉強が必要である．「行動への助言」は，そルド観察者の育成から始めた．そして，この過程の日の状況において最も注意を払うべきことが簡を通して，日本の雪崩教育の課題を克服し，情報

易に記述されている．内容はリスク軽減に最も効共有の概念に根ざした新しい雪崩教育プログラム

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雪崩情報発表への実践的アプローチを発展させた．また，フィールドデータを投稿で459

これにはしっかりとした財政基盤が必要であきるプラットフォームを整備することで，情報のる．しかし，JAN の運営は講習会収入に頼り，講集約化と人材のネットワーク化を行い，雪崩情報

師謝礼や必要経費等を差し引くと，振り分けられの発表へと繋げた．さらに，改善した雪崩教育にる予算はほとんどない．サイト構築，情報の英訳基づき，雪崩情報利用者に対する教育を進めるこなど雪崩情報のバックヤードに関わる部分においとで，雪崩情報の適切な理解と利用を促した．

ても，その多くが専門職能を持つ献身的なボラン

このような雪崩情報に関わる実践的アプローチ

ティアの協力によって成り立っているからであにおいて，最も重要な項目となったのは雪崩教育

る．

であった．人材が育たなくては良いフィールド

7．2 広がり

データを得ることができず，データの質と量が揃

これまで JAN の雪崩教育プログラムは独立しわなくては，信頼度ある雪崩情報は発表できないたものとして存在していたが，2013 年に公益社団からである．そして，人が育つには時間が必要で法人日本山岳ガイド協会が主催する雪崩研修会であり，それゆえ，取り組みの成果が出るには時間使用される教本（出川，2013）に採用され，Levelを要した．このような時間を掛けた JAN の取り

1 の代替認証も行われている．これにより，今後，組みに対して，提携する CAA のディレクターは

山岳積雪コンディションの情報提供者が増えるこ「彼らの歩みは堅実で，CAA のモデルを元に築いとが期待されている．

てきた基盤は，今では日本独自のものとして存在する」と表現している（Tomm, 2011）．

そして，地域で活動する訓練を積んだ現場プロが増え，投稿されるフィールドデータの蓄積が進めば，他地域での雪崩情報も可能となるだろう．

7． 今後について
7．
1

課題

謝

辞

信頼に足りる質を持った情報が寄せられ，それがある程度の数が集まれば，夕方には，その日に雪崩情報は，フィールドの観察データを寄せてどのような種類の雪崩の危険が，どのような場所

いただく多くの協力者の献身的な貢献で成り立っに存在しているのかは，概ね把握できる．しかし，て い ま す．本 課 題 に お い て Ian Tomm，Mark問題となるのは，夜間の気象現象に起因する不確

Bender，Larry Stanier，Brad White および Cana-

実性の上昇である．特に標高が高い場所における

dian Avalanche Association の皆様から有益な議

降雪量の良い観測データが得られていないことが論とご協力をいただきました．また本稿を取りま

大きな問題である．山岳では地形と風の相互作用

とめるにあたり，土木研究所雪崩・地すべり研究

で局所的な雪の堆積が起こる．それゆえ，平均的センターの池田慎二博士から助言をいただきまし

な降雪量の実測データが不安定性を考察するためた．これらの皆様に感謝の意を表します．

に必要である．
また，ある明瞭な不安定性が認知されると，ガ文

献イドは基本的にはそれを避けた場所でツアーを実施する．より安全に，より楽しい体験を顧客にさせることが，彼らのビジネスだからである．しかし，これは不安定性に対するターゲット・サンプ
リングにはネガティブな要素である．特に空間的多様性が大きい持続型弱層の不安定性の場合，問題となる．これを解決し，情報の信頼度を安定させるには，雪崩情報に関わる専従者が必要である．
つまり，ターゲットの不安定性をフィールドにて確認できるスキルと経験を持つ人材の雇用である．

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The practical approaches to avalanche bulletin by Japan Avalanche Network
Azusa DEGAWA1＊
1＊Japan Avalanche Network

Corresponding author: degawa.azusa@gmail.com（2014 年 5 月 1 日受付，2014 年 6 月 17 日改稿受付，2014 年 6 月 26 日最終改稿受付，2014 年 6 月 26 日受理，討論期限 2015 年 5 月 15 日）