地球環境研究，Vol.20（2018）

立正大学地球環境科学部におけるアクティブ・ラーニングの導入と教育改革の進展
小

松

陽

介＊

松

尾

忠

直＊

キーワード：教育改革、高大接続改革、汎用的能力、アクティブ・ラーニング

Ⅰ．教育改革の流れと大学教育再生加速プログラム（AP）
１．日本における教育改革の流れ

力を身に付けることが求められている。かつての大学教育では高度な能力を持つ社会人を大量に養成するためにマスプロ的・一方向的教育を行わざるを得なかった。しかし、修得すべき能力が明確化され、双方向授業を導入

少子化や大学進学率の増加、私立大学の定員割れなど

して、学生が教員や学生、さらには地域住民などとともの問題が顕在化し、大学進学率が54%を超える現在、グにコミュニケーションを取りながら課題を解決できる人

ローバル化の進展や開発途上国と日本の関係の変化から材を育成することが必要となった。2012（平成24）年にも、大学の在り方や存在意義が問われている。大学とは、は中教審答申「新たな未来を築くための大学教育の質的かつては専門分野における研究者を輩出することが主た転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成

る目的であった。しかし、入学者数増加にともない、入する大学へ～」の中で、アクティブ・ラーニングの導入

学時の基礎学力、論理的・批判的思考力、コミュニケーの意義が明記された。知識の記憶に偏った高等学校、中ション力などの低下から、大学教育に向けられる視線は学校、小学校での教育内容を変化させるためには、大学

年々厳しくなっている。

での学習方法としてアクティブ・ラーニングを導入する

大学教育の変化の潮流は急激に生じたものではない。

ことが必須である。後述する大学教育再生加速プログラ

1996（平成８）年には中央教育審議会答申の中で中等教

ム（AP）は、平成26年度に公募および採択された。教育までに「生きる力と資質・能力」を修得することが提育再生実行会議では2013（平成25）年に「これからの大案され、2000（平成12）年にはOECDが大学の教育課程

学教育等の在り方について（第三次提言）」が閣議決定を通じて複数のキーコンピテンシーを身に付けることをされ、教育方法の質的転換を図る方針が示された。これ

具体的に提示した。大学卒業後、社会で活躍するためにを受けて2014（平成26）年中教審では「新しい時代にふ

必要な力として2006（平成18）年に「社会人基礎力」がさわしい高大接続の実現に向けた高等学校教育、大学教

経済産業省の研究会においてまとめられた。文部科学省

育、大学入学者選抜の一体的改革について ～すべてにおいても、2008（平成20）年には中教審答申「学士課の若者が夢や目標を芽吹かせ、未来に花開かせるために

程教育の構築について」の中で大学卒業時までに身に付～」が答申され、いわゆる新テストなどの大学入試改革

けるべき「学士力」として、１：知識・技能、２：汎用

や、アドミッション・ポリシーに基づいた多面的・総合的技能、３：態度・志向性、４：統合的な学習経験と創的な能力に基づく新しい入試方式の導入について提言さ造的思考力が示された。高度な教育を受けた人材を社会れた。高大接続改革のみならず、2016（平成28）年にはへ輩出するといった観点からは、2009（平成21）年に中「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校

教審答申「今後のキャリア教育・職業教育の在り方につの学習指導要領等の改善及び必要な方策等について」がいて」の中で、汎用的能力について取り上げられた。汎

中教審より答申され、初等教育から高等教育までの一貫用的能力は、専門教育や教養教育などの履修を通じて、した教育システムの構築が謳われた。その中で、これま専門分野以外の職業に就いた場合でも役立つ能力としてで端的に表現されていた「アクティブ・ラーニング」と注目されている。

いう用語が、「主体的、対話的で深い学び」と言い換え

大学卒業後に、現代の激しい社会変動に対応していくためには、生涯にわたり学習を続けることや、深い洞察＊られ、新しい学習指導要領に導入することが盛り込まれた。

立正大学地球環境科学部
43

立正大学地球環境科学部におけるアクティブ・ラーニングの導入と教育改革の進展（小松・松尾）

２．大学で修得すべき汎用的能力

力が取り入れられている。近年では、学生の持つ汎用的文部科学省は学士力という名称で、一方で、経済産業

能力の変化を測り、学生指導に活かす大学が増えてきた。

省は社会人基礎力といった名称で、大学を卒業し社会で河合塾やベネッセなどの教育系企業で汎用的能力測定プ活躍するための具体的な能力をそれぞれ示してきた（表ログラムが用意されている。

１）。二つの指針は内容や用語が異なるものの、専門知識を記憶すること以外にも多様な汎用的能力を修得することの重要性を表している。

３．大学教育再生加速プログラム（AP）事業
これらの経緯を踏まえ、2014（平成26）年に大学教育再生加速プログラム（Acceleration Program for

表１

文部科学省学士力と経済産業省社会人基礎力の比較
学士力（文部科学省）
問題解決力
倫理的思考力汎用的 情報リテラシー
技能
数量的スキル
コミュニケー
ションスキル
チームワーク
リーダーシップ
態度・志向性

社会人基礎力（経済産業省）
考え抜く力（シンキング）

自己管理力
生涯学習力

計画力
創造力
発信力
傾聴力

チームで
働く力
（チームワーク）

市民としての
社会的責任
倫理観

課題発見力

前に踏み
出す力
（アクション）

柔軟性

University Education Rebuilding： 以 下、AP） が 開 始されるに至った。AP事業は複数のテーマに分かれており、一大学あたり一つのテーマのみ応募可能である（表２）。2014（平成26）年に公募されたのは、テーマⅠ：
アクティブ・ラーニング、テーマⅡ：学習成果の可視化、
テーマⅢ：入試改革・高大接続、およびテーマⅠ・Ⅱ複合型の４つである。
表２

大学教育再生加速プログラム（AP）テーマ一覧

情況把握力

テーマ

規律性

Ⅰ

ストレス
コントロールⅠ・Ⅱ

複合型

平成26年度

21

Ⅱ

学修成果の可視化

平成26年度

8Ⅲ

入試改革・高大接続

平成26年度8

長期学外学修プログラム
平成27年度（ギャップイヤー）

12

主体性
働きかけ力
実行力

学士力は汎用的技能と態度・志向性の２種類に分類さⅣ
Ⅴ

開始年度 採択校数
アクティブ・ラーニング 平成26年度

卒業時における質保証の取組の強化

平成28年度919

れている。汎用的技能には、問題解決力、倫理的思考力、
情報リテラシー、数量的スキル、コミュニケーションス

テーマⅠでは、「学修者の能動的な学修への参加を取キルが含まれる。問題解決力や倫理的思考力は専門教育

り入れた教授・学習法を行うことにより、認知的、倫理や研究者養成の柱でもあり、既存の大学教員に受け入れ的、社会的能力、教養、知識、経験を含めた汎用的能力

られやすいと考えられる。情報リテラシーや数量的スキの育成を図るもの」（平成26年度大学教育再生加速プロ

ルは、程度の差はあっても文系・理系に関わらず必要なグラム公募要領より抜粋）と説明されている。能動的な技能であり、多くの大学の初年次教育で実習科目が取り学修を促すための新しい教授法や授業設計を開発すると入れられている。近年社会問題化しているコミュニケー

ともに、それらを普及させるための支援や組織作りを行

ションスキルの低下については、高等教育機関としてのい、その成果を測ることが求められる。また、新しい教大学において教育すべきではないとの疑問の声もあり、育法による教養的科目や専門的科目の知識習得にとどま

スキルの修得に消極的な組織もある。しかしながら、後らず、大学卒業時までに社会人として必要な汎用的能力

述するフィールドワーク等の野外活動や地域連携活動な（ジェネリックスキル）を身に付けることも盛り込まれどにおいて、すでにカリキュラム上の問題が表面化して

ている。

きている。

テーマⅡでは、「全学的教学マネジメントの改善又は社会人基礎力は、考え抜く力（シンキング）、チーム

それを視野に入れた学部（短期大学、高等専門学校におで働く力（チームワーク）、前に踏み出す力（アクショ

いては学科）における教学マネジメントの改善を図るたン）の３つの力に大きく分類されている。学士力と類似

め、各種指標を用いて学修成果の可視化を行い、その結した項目も多いが、実際に社会の現場で必要とされる能果を基に教育内容・方法等の改善を行うもの」であり、

44

地球環境研究，Vol.20（2018）

特に学生個々の学修成果を測定する方法や学部・学科全使命の強さを推し量ることができる。

体の教育効果を測る指標を開発することが求められてい新学習指導要領は、2020年度より小学校、2021年度よる。アセスメント・テストの実施や、eポートフォリオ

り中学校で全面実施され、続いて2022年度より高等学校の活用などが例として挙げられる。テーマⅠとテーマⅡ

において年次進行で導入される。いずれの指導要領にもは密接なかかわりを持っていることから、複合型が設置

アクティブ・ラーニングの３つの視点「主体的な学び」

されたと考えられる。

「対話的な学び」「深い学び」を明確化することで、学修

テーマⅢは大学入学に関わる事業である。
「大学入学改善に向けた取り組みを活性化させる狙いがある（中者選抜を、意欲・能力・適性を多面的・総合的に評価・

央教育審議会 2016）。2016（平成28）年には、「幼稚園、判定するものに転換する」取組みについては、知識重視

小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導の教育から、受験生の多様な能力を測る入試方法を実施

要領等の改善及び必要な方策等について（答申）」におすることがあげられる。高校における教育目的を、「多いて「主体的、対話的で深い学び」を初等・中等教育のくの生徒をより学力偏差値の高い大学へ合格させるこ軸とする答申が出され（中央教育審議会 2016）、「アクと」から脱却させるためには、大学の教育内容と合わせ

ティブ・ラーニング」という用語が言い換えられつつあて大学入試の在り方を見直す必要がある。「大学が変わる。

らなければ、高校は変わることができない」といった、高校教員からの意見が多く聞かれる。

2015（平成27）年４月に諮問され、2016（平成28）年12月に答申された「新しい時代の教育や地方創生の実現

また、高校と大学では学習方法や教育目標が異なるたに向けた学校と地域の連携・協働の在り方と今後の推進

めに、ギャップに戸惑う学生がこれまでにも少なくな方策について」では、小学校、中学校、高等学校においかった。そこで「高等学校関係者と大学関係者との間でて、地域・民間企業・大学と連携し、「地域とともにあ

互いの教育目標や教育内容、方法について相互理解を図る学校への転換」「子供も大人も学び合い育ち合う教育

ること等により、高等学校教育と大学教育の連携を強力体制の構築」「学校を核とした地域づくりの推進」の実に進める」という高大接続に関する取り組みも重要視さ

現に取り組む必要性が提言されている。地方大学は高大れている。高校でのスーパーサイエンスハイスクール

接続のみではなく、地域に根差す大学の在り方を見直す（SSH）や、スーパーグローバルハイスクール（SGH）

こととなった。

などの取組みでは、大学教員や大学生を招いて講演や実習を実施してきた。しかし、高校のブランド力を高めることを目的として一部の有名大学との連携を強める側面も否定できない。

Ⅱ．アクティブ・ラーニングの推進
アクティブ・ラーニングについては、多様な教授法がその後、平成27（2015）年には秋入学制度と合わせた例として挙げられており、各大学によって定義が異なっ

留学促進などを主眼としたテーマⅣ：長期学外学修プロているが、多くは文部科学省用語集の文言を原案としてグラム（ギャップイヤー）が、平成28（2016）年には外いる。それは「教員による一方向的な講義形式の教育と部質保証・内部質保証の改善を図るテーマⅤ：卒業時には異なり、学修者の能動的な学修への参加を取り入れた

おける質保証の取組の強化が、開始された。

教授・学習法の総称。学修者が能動的に学修することによって、認知的、倫理的、社会的能力、教養、知識、経

４．大学入試改革と高大接続

験を含めた汎用的能力の育成を図る。発見学習、問題解AP事業の全テーマの最終年度は2019（平成31）年度

決学習、体験学習、調査学習等が含まれるが、教室内でである。2014（平成26）年度に開始された３つのテーマのグループ・ディスカッション、ディベート、グルーについても当初は５年間のプログラムであったが、2016

プ・ワーク等も有効なアクティブ・ラーニングの方法で（平成28）年度に１年間の延長が決定され、「高大接続改ある」（文部科学省用語集より抜粋）というものである。

革推進事業」の内容を加味して事業を推進することと立正大学地球環境科学部では、文部科学省用語集の内なった。これは、高等学校基礎学力テスト（仮称）、大容に基づきつつAP事業における４つのプロジェクト内

学入学希望者学力評価テスト（仮称）の導入に合わせ容を反映させ、「学生自らが能動的に考える力や、汎用る形であり、AP事業が日本の教育改革の大きなスケ的能力を磨くために、双方向授業・反転授業・フィール

ジュールに組み込まれていることや、その果たすべき

ドワーク・リアル教材などを取り入れ、課題発見型学
45

立正大学地球環境科学部におけるアクティブ・ラーニングの導入と教育改革の進展（小松・松尾）

習・課題解決型学習・グループワーク・ディスカッショとしての取組みであるが、これまでフィールドワークをン・プレゼンテーションなどを通して、学生と教員がとはじめとする実験・実習や地域連携の実績のある地球環

もに作り上げる学修のこと」と定義した（平成28年度

境科学部をモデル学部として「タイプⅠ（アクティブ・

AP運営委員会資料による）。

ラーニング）」に申請し採択された。

一方で、立正大学は多様な専門性を有する総合大学で立正大学のAP事業は４つのプロジェクトを軸としてある。教授法の導入そのものに意味があるわけではなく、いる（図１）。それらは、A：タブレットを用いた双方

学生の意識や態度を変えていくことが目的であるため、

向授業、B：予習用動画を用いた反転学習、C：フィー

全学的なアクティブ・ラーニングを「主体的な学修者へ

ルドワーク科目・実習科目でのアクティブ・ラーニング、と学生を育てる営み」と定義した（平成29年度第２回全

D：リアル教材を用いた授業である。

学AP推進委員会）。
２．Aプロジェクト：タブレットを用いた双方向授業
従来の講義科目においても学生の意見を取り入れつつ

Ⅲ．立正大学におけるAP事業

授業を展開する教員はいたが、積極的に挙手・発言がで

１．主な４つのプロジェクト

きる学生は多くない。そこで、タブレット（iPad Air）

立正大学は８学部15学科からなる私立総合大学であり、のアプリ（ロイロノート・スクール）を使って学生の回

熊谷キャンパスと品川キャンパスの二校地制を取ってい答をスクリーンへ投影し、学生の回答や意見を参照しなる。熊谷キャンパスにある地球環境科学部は、文学部

がら双方向授業を行う試みを行っている。このような双地理学科から発展的に改組されて1998(平成10）年に方向授業を取り入れることで、教員と学生の間に生じる設置され、環境システム学科（定員100名）と地理学科ギャップを埋めることが可能となり、他の教員によるピ（同130名）の２学科から構成されている。本事業は大学

アレビューがなくとも担当教員が自分で授業を振り返る

平成２６年度 「大学教育再生加速プログラム」 選定取組

大学等名：立正大学
テーマ ：テーマⅠ（アクティブ・ラーニング）
取組概要

講義科目においてタブレットや予習用動画を活用した双方向授業を展開し、学生の学修意欲と理解を向上させる。フィールドワーク実習科目では、ワークショップなどの手法を用いて地域連携を視野に入れた授業を実施する。またバーチャル教材とリアル教材を併用して知的好奇心を喚起し、より高度な教育・研究を目指す。

取組の背景
・大学生の基礎学力低下
・コミュニケーション力欠如
・講義科目での受動的姿勢
・フィールドワークの見直し
目標
・学生の主体性向上
・基礎学力の定着
・教育の効率化
・教員指導能力の向上

ＡＰ運営委員会
連絡調整

実施計画
サポート

成果・問題点Ａ タブレットPCを利用した双方向教育

・コンテンツ作成研修
・予習用動画の作成と公開
・反転授業の展開
・ドローンの活用

・講義科目での双方向授業
・意見の集約と議論
・カラー写真の活用

実施体制
・地球環境科学部で実施
情報メディアセンター
FD委員会・教務委員会
博物館・研究支援課など
全学的支援体制の整備

Ｂ 予習用動画の作成と公開

Ｃ 学生主体のフィールドワーク実習

Ｄ リアル授業資料の収集と活用

・ワークショップを採用した授業
・地域連携型フィールドワーク
・学生研究プロジェクトの推進

・授業資料の収集
・リアル教材の活用と展示
・学外貸出による地域連携

要望・
ニーズ

他学部・他大学への普及
シンポジウム・研修会
ニュースレター
新しい教育
システムの
開発

26年度

28年度

31年度

（実績値）

（目標値）

アクティブ・ラーニングを実施する授業科目の割合

16.5％

14.2％

50.4％

アクティブ・ラーニングに取り組む教員の割合

94.1％

89.8％

77.7％

予習用動画を作成・公開する講義科目の割合

4.8％

23.8％

35.7％

図１
46

学士力・
社会人基礎力の向上

近隣中学高校・地方自治体との地域連携
学生ＡＰ
評価委員会

実施報告

（実績値）

効果・
シーズ

評価・改善要望

学内ピア
レビュー

年次報告会
外部評価委員会□教育方法の共有を進め、大学全体でカリキュラムの見直しを加速させる。
□ラーニングコモンズなどを整備し、あらゆる場面
で考える力・行動する力を磨く空間を創出する。
1

立正大学で採択された大学教育再生加速プログラム（AP）の取組み

地球環境研究，Vol.20（2018）

ことができる。

ない。森（2015）によると反転授業は「従来の授業では一方で、同じ学生であっても、多様な意見や思考過程

学習者の主体性に大きく任されていた授業外学習の部分の存在を知ることにより、学生はより多くの刺激を受けにも、対面授業同様、教員の意図を大きく反映させるこられる。教員が複数の考え方を説明するよりも、学生同とが可能になる」とあり、その授業の教育目標を達成す

士の意見として受け取る方が、教育効果が高くみえる。

るためにも授業外学習と対面授業の双方において、学習発言をすることが苦手な学生は、そもそも質問の意図を活動の組み合わせが重要になると述べている。このよう勘違いして恥ずかしい回答をしないか不安に思っている。

な観点から、今後は反転授業を組み込んだ授業設計が重スクリーン上で良い回答の例として指名すれば、学生は要となり、それに対応した予習用動画の作成が重視され安心して意見を述べることができる。詳細な内容についよう。

ては小松（2015）で紹介しているのでそちらを参照されたい。

４．Cプロジェクト：フィールドワーク科目・実習科目
でのアクティブ・ラーニング

３．Bプロジェクト：授業における予習用動画の活用と反転授業への取り組み

地球環境科学部では、フィールドワークや各種実習科
目が従来から教育の軸となっており、アクティブ・ラー

地球環境科学部では、AP採択以降に予習用動画の整

ニングの要素を含んでいた。しかし、その授業設計や内備を進めてきた。例えば、松尾ほか（2016b）では、地容は各教員の裁量に委ねられ、ともすると門外不出とい理学科の開設科目である「基礎地図学および実習Ⅰ・うイメージが少なくない。教員と学生が相互により良いⅡ」に利用している予習用動画の作成方法とその特徴をフィールドワークや実習にするだけでなく、たとえば、

明らかにしている。この科目では2014（平成26）年度か

調査計画の立案から報告書の作成までを学生主体で実施

ら予習用動画の作成を開始し、「業者委託」による作成

する場合においても、その方法は多様であり、学生の質を中心として、「自主作成」や「スライド読み上げ」のの多様化に対応するためには、指導教員のみならず組織タイプの動画も作成した。動画では作業の内容が映像でとしての教育内容の見直しを行う必要が生じている。本

示され、教員がそれを口頭で説明する形式になっている。

プログラムの導入を機に、改めてフィールドワークとは

その作成方法による特徴を説明すると、「業者委託」

何か、議論を進めることもねらいの一つであり、フィー

は業者に撮影・編集を全て委託するタイプで、「自主作

ルドワーク実施状況をアンケート調査している。

成」は撮影から編集まで教員が自ら行うタイプ、「スラ

地球環境科学部では、熊谷市などとの地域活性化事業

イド読み上げ」はMicrosoft PowerPointで作成したスラに取り組んできた経緯もあり、これまで以上に積極的にイドのノート（説明）を、ノート読み上げ機能のあるソ

地域連携活動を進め、社会への知の還元を行うとともに、フトを用いて動画にするタイプである。これらの動画の

学生教育の実践の場として活用している。学科が事業主

作成方法や特徴については松尾ほか（2016b）に詳しい体となっている地域連携活動の例としては、NPO団体

ので参照されたい。

「見てみようよ！常総市の会」と連携した平成27年９月

その後、地球環境科学部の環境システム学科において関東・東北豪雨災害の体験を後世に残す取り組み、日光も実験器具の取り扱い方法、実験方法などを詳細に解説

市地域おこし協力隊と行った日光市栗山地域ダムツアー

した予習用動画の作成が進んでいる。これらの動画は、

企画プロジェクト、日光市栗山ブランドプロジェクトな

主に「業者委託」によって作成されている。

どがある。

今後の課題としては、AP事業終了後の継続性を考慮

2015（平成27）年度よりゼミや学年の垣根を越えた学し、「業者委託」から「自主作成」や「スライド読み上

生主体の研究プロジェクトに１件あたり最大20万円のげ」などへの移行が期待される。ただし、高度な編集が研究費を支給するAP学生研究プロジェクトを開始した。

必要である場合には「業者委託」に頼らざるを得ない部

研究テーマや研究方法のプレゼンはもとより、公募書類分があり、「スライド読み上げ」では静止画ベースでしや予算案の作成、研究成果の公開までを経験することで、か動画が作成できないなどの制約もある。

従来は３年次のフィールドワークや４年次の卒業研究でまた、地球環境科学部で作成している予習用動画は作「調査」「研究」を体験するにとどまっていたが、１年次

図方法や器具の操作方法を学ぶための動画が中心となっより、グループで協力しつつ主体的に「調査」「研究」ており、反転授業に直接的に活用できる内容のものは少に取り組む姿勢を育成することができる。研究成果を発47立正大学地球環境科学部におけるアクティブ・ラーニングの導入と教育改革の進展（小松・松尾）

表することで、採択された学生だけでなく、周囲の学生

質的転換に向けて」において、学士課程教育における学にも研究活動を波及させる効果が期待できる。

修成果の一つの測定方法としてルーブリックが取り上げられている。

５．Dプロジェクト：リアル教材を用いた授業

ルーブリックは、課題の評価規準や評価の観点を明確AP事業では、知識理解のために映像やインターネッにしたものである。また、教員と学生間のやり取りを効トを活用する一方で、それらが実感に乏しいという欠点

果的にする役割を担うものである。単純な標語によるを補うために、リアル（実物）教材を併用している。国「A・B・C」という評価ではなく、「知識、思考、プレ

内外の文化や自然環境の違いを学ぶための教材として、

ゼンスキル」などを最低でも３段階の評価尺度によって伝統的工芸品、世界の民族衣装、鉱産資源、動植物標本

評価することができる。これによって、学生自身が課題などを収集し活用している。これによって、バーチャルに不足していた点を容易に理解することができる。課題とリアルが融合され、学生の知的好奇心を引き出すこと作成の際にはどの観点に注意すれば高得点が得られるのができる。

かを容易に把握することができる。ルーブリックは、今浦田・根岸（2017）によると「実物は学生の視覚、聴覚だけではなく、触覚、嗅覚、味覚にも訴えることがでまで教員が口頭で説明していた課題に関する内容を表形式にまとめたものである。

きるため、長期記憶になりやすいだけでなく、直感的にルーブリックは複数クラスを複数の教員で担当する授対象を理解する教材となります。実物がない場合、サン業において効果を発揮している。
「基礎地図学および実

プルや模型であっても、十分に学生の理解を助けること

習Ⅰ・Ⅱ」「情報処理の基礎」では、複数クラスを複数が可能です」とあり、リアル教材を授業に用いることの教員が担当するため、ルーブリックを用いることによっ効果が述べられている。実際に学生がリアル教材を手にて、評価の観点や規準を教員間で統一することができ、取ることによって、直感的に理解することができる。

クラス間での不公平感を生じさせないような工夫ができ

リアル教材を活用した授業の一例として、地理学科のる。これによって、個々の課題の評価にとどまらず、統専門科目である「地域研究１」「アジア・オセアニア地

一された基準によって成績評価ができるようになった。

誌」がある。これらの授業では、フィリピンの伝統的なさらにルーブリックは、学生に対する成績評価のエビデ

民族衣装や日用品、学校で用いられている教科書などがンスとしても活用することができる。GPAの導入によっ

リアル教材として学生に示された。これらの教材はフィて成績評価への学生の意識が変化しており、これにも対リピンに教員が赴き、現地で調達したものである。リア

応することができる。ルーブリックは、シラバスとの連ル教材を近隣の中学校や高等学校へ無償貸与しており、動によってさらなる効果が発揮されることが期待されてリアル教材の活用を通して、社会貢献や地域連携を進めおり、他の授業での導入が期待される。

ている。
２．授業外学習とラーニング・コモンズの活用

Ⅳ．学習効果を高める取り組みと効果測定
１．ルーブリックを用いた成績評価の観点の共有

前述のように、AP事業では授業外学習の一環として
予習用動画を活用している。この他にも、授業外学習で活用できる空間を学内に全学の予算で設けるなど、学生

学生に課題に取り組ませる際、ルーブリックを用いるの学習環境の整備も同時に進んでいる。ここでは、授業ことによって成績評価の観点を共有することができる。

外学習に活用できる熊谷キャンパスのスペースについて

AP事業では授業に予習用動画を取り入れると同時に、紹介したい。

ルーブリックも導入している。例えば松尾ほか（2016a，

アカデミックキューブ１階の学修スペースRiLLForeb）では、「基礎地図学および実習Ⅰ・Ⅱ」「情報処理のは、2016（平成28）年の４月から利用が開始されてい基礎」「地域景観の保全と復原」の授業でルーブリック

る。それまでのオープン端末室としての機能をリニューを用いて課題を評価していることを紹介している。

アルしたもので、RiLLForeはRissho University Library

ダネルほか（2014）が出版されるなど、近年は日本のLearning Forest の略称である。熊谷キャンパスでの新大学教育においてルーブリックの利用が注目されてきた。

たな学び・交流・発信の場、すなわちラーニング・コ

名古屋大学高等教育研究センター（2013）によれば、中モンズであるとされている。このスペースは、個人で央教育審議会答申「新たな未来を築くための大学教育ののPC利用に加えて、グループ学修やプレゼンテーショ

48

地球環境研究，Vol.20（2018）

ンなど、学生相互、教職員がテーブルを囲んで学ぶことするべき知識、能力の達成目標が明確にされることに加ができる空間になっている。図書資料の閲覧・貸出、レ

えて、効果を測定する仕組みの開発についてもふれられ

ファレンスなどのサービスも一部受けることができる。

ている。

室内は、オープンPCエリア、グループ学修エリア、プ

さ ら に、 中 央 教 育 審 議 会 大 学 分 科 会 将 来 構 想部 会

レゼンテーションエリアの３つのエリアに分かれており、 （2017）では「各大学が…（中略）…大学教育の質向上
授業外学習にとどまらず授業やグループワークにも活用に向けたPDCAサイクルを適切に機能させるためには、されている。

学生の学修成果に関する情報を的確に把握・測定し（すまた、2009（平成21）年３月に竣工したアカデミック

なわち可視化し）、当該情報を各大学や学部等が取り組キューブの４階にはグループ学修エリアが設けられてい

むべき目標の設定、目標と現状とのギャップの測定、目る。各テーブルにはパソコンやホワイトボードが設けら標の到達に向けた既存のカリキュラムや教育手法の見直れており、数名のグループが課題に取り組む際に利用でし等に適切に活用することが必要である」とも述べられきるようなスペースとなっている。テーブル間はロールている。AP事業では効果の測定が十分ではない部分がスクリーンで仕切ることができるため、グループの人数あり、今後の改善点として重要な部分である。さまざまに合わせた利用が可能になっている。熊谷図書館地下１な取り組みによって学生にどのようなスキルを身に着け

階にはグループ学修室が設けられており、個人での利用、させることができたのかを定量的に評価する仕組みが必グループでの学修、プレゼンテーションの練習などに利要である。

用することができる。グループでの貸切利用も可能であ

加 え て、 中 央 教 育 審 議 会 大 学 分 科 会 将 来 構 想部 会る。また、３号館２階に学部で設置しているコンピュー（2017）では「各大学が上記の情報を評価するに当たっ

タ教室には、２つのオープン端末室に加えて、ICT 教ては…（中略）…各情報の評価に横断的に用いられる

育研究 Lab. が設置されている。この教室は、ラーニン

ルーブリックや学修ポートフォリオ等をはじめとして、

グ・コモンズの場として、学生や教職員がグループワー

具体的な評価方法をどのように用いたか明確にすること、ク、ディスカッション、プレゼンテーションの練習など

複数の手法を適切に組み合わせつつ活用することが、よをすることができるようになっている。

り一層高い水準で求められることになる」との指摘もあ

このように、熊谷キャンパスには授業外学習に利用する。AP事業の取り組みにおいてもルーブリックを活用ることができるスペースの整備が進んでいる。今後は、した課題や成績の評価を進めている。今後は学修成果

これらのスペースをより有効に活用することができるよの可視化を目的としてeポートフォリオの導入、ルーブ

うな授業展開が期待される。

リックによる評価の蓄積、シラバスへのルーブリックの活用などが必要になる。

３．知識・技能・汎用的能力の習得

日本の大学・短期大学等への現役進学率は2007（平成地球環境科学部では特にAP事業採択後、双方向授業、

19）年から50%を上回っており、高等教育はすでにユニ

予習用動画による反転授業の導入、地域連携活動など、

バーサル段階へと突入しているといわれる（小川・森

学生の主体性を伸ばし、知識の定着を目指す改善を続け

本， 2017）。表３のように日本はマス段階からユニバーてきた。これによって、知識や技能に加えて、汎用的能サル段階への移行期にあり、今までの教育方法、すなわ

力も学生が身につけることができると考える。

ち大学のあり方の変革が求められている。この変化に

中央教育審議会大学分科会将来構想部会（2017）によついて、小川・森本（2017）では、マス段階からユニると、これからの大学には「変化に対応した教育、社会

バーサル段階への移行期にある日本では、「教育の質保が変化しても陳腐化しない普遍的な能力等の教育」など

証」が重点課題として取り上げられている。これによっが求められており、AP事業での取り組みはそれらに対て「大学は何を教えられるか」から「学生は何ができる

応できる内容となっている。また、「学部・学科ごとに、ようになったか」の学修成果が重視されるようになり、修得するべき知識、能力の達成目標を明確にしてカリディプロマ・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、アド

キュラムを構築するとともに、その効果を測定する仕組

ミッション・ポリシーが公開されるようになったとしてみを開発し、卒業生を受け入れる産業界の意見を聴きないる。教育の質保証に関連して学修成果を評価するため

がらカリキュラムを修正していくというサイクルを恒常にポートフォリオが注目され、学生が自ら学修成果の達的に回してくことが必要である」との指摘もある。修得成状況を把握できるようになる。さらに、「日々の学習49立正大学地球環境科学部におけるアクティブ・ラーニングの導入と教育改革の進展（小松・松尾）

表３

トロウによる高等教育システムの段階的移行に伴う変化

高等教育システムの段階

エリート型

マス型

ユニバーサル型

全体規模（該当年齢人口に占める大
学在籍率）

15%まで

15% 〜50%まで

50%以上

わが国における大学進学率

1954年 7.9%↓
1963年 12.0%

1964年 15.5%↓
2008年 49.1%

2009年 50.2%↓
2017年 52.6%

高等教育の機会少数者の特権

相対的多数者の権利

万人の義務

高等教育の目的観

人間形成・社会化

知識・技能の伝達

新しい広い経験の提供

高等教育の主要機能

エリート・支配階級の精神や性格の形成

専門分化したエリート養成＋社会の指導者層の育成

産業社会に適応しうる
全国民の育成教育課程（カリキュラム）

高等教育機関の特色

非構造的（段階的学習方式の崩壊）

高度に構造化（剛構造的） 構造化＋弾力化（柔構造的）
同質性（共通の高い基準をもった大学と専門分化した専門学校）

多様性
極度の多様性（多様なレベルの水準をもつ （共通の一定水準の喪失、ス
高等教育機関、総合制教育 タンダードそのものの考機関の増加）
え方が疑問視される）※大学進学率は「文部科学省：学校基本調査」の「大学（学部）への進学率（過年度高卒者等を含む）」の値
出典：小川・森本（2017）表５－１に加筆や活動を通して蓄積された学修成果の見える化（学修成

今後のAPに期待される取り組み

eポートフォリオを活用した学習・評価

果の可視化）を行うことで、ルーブリックを用いた学修成果の評価（達成の評価）を行う。これにより、学修成果の達成状況を整理・点検することとなり、蓄積された学修ポートフォリオは、そのまま質保証のアカウンタビ
リティのためのエビデンスとなる」としており、AP事

カリキュラム・
シラバスの整備
ディプロマ・ポリシー
カリキュラム・ポリシー
学士力など

さらに、小川・森本（2017）では、ティーチング・
ポートフォリオの重要性も述べられており、
「ティー

形成的評価

習慣化した自己評価
グループによる相互評価
教員によるフィードバック

P

FD/SD

授業改善のための組織的な教員研修
教育・研究支援向上のための組織的なティーチング・ポートフォリオ 職員研修

教学データ

教学IR

チング・ポートフォリオとは、学校教育において「教

D

内部質保証

A

業による取り組みの成果を可視化するためにもeポート
フォリオの導入が期待される。

学修ポートフォリオ

到達目標と対応付け

C
学習成果の
見える化

総括的評価
（達成の評価）ルーブリックによる学習成果の評価えるという行為に従事する者」の専門的な資質・能力を表現するためのポートフォリオである（Kilbane and

外部質保証

Milman, 2003）」 と し て い る。 テ ィ ー チ ン グ・ ポ ー ト
フォリオに教員個人の教育業績を記録として蓄積することによって、教育改善へ活用することが可能となる。

図２

図4-1

教育の質保証のための教学マネジメントサイクル（出典：小川・森本（2017）に加筆）
教育の質保証のための教学マネジメントサイクル（出典：小川・森本（2017）に加筆）

今後はAPとしての取り組みの成果を可視化し、学生自身にその成果を自覚させ、その成果の蓄積をもとに大学教育の質向上に向けたPDCAサイクルを回すことが求められる。図２の中でも、特にDおよびCの部分に関し

Ⅴ．立正大学におけるアクティブ・ラーニングの浸透と普及ては、今まで取り組んできた成果を検証するためにも重地球環境科学部ではAプロジェクト科目受講学生に対要である。学習成果を見える化するとともに、それをする授業改善アンケート、Cプロジェクトの一環として、ポートフォリオとして蓄積することによって、さらなるフィールドワークにおけるアクティブ・ラーニング導入

改善を導き出すことができる。

アンケートを2015（平成27）年度より実施している。また、全学的には2017（平成29）年度より能動的学修を促す工夫に関する意識調査、授業担当教員に対する能動的学修を促す工夫に関する実態調査、カリキュラムにおけ50

地球環境研究，Vol.20（2018）

る能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れた取ている科目をアクティブ・ラーニング科目と定義した。

り組み調査（学科ごと）を開始した。この章では、全学

この中で、①～⑤の手法は、講義科目においても、比較的なアクティブ・ラーニングの浸透・普及に対する調査的容易に実施できると考えられる。⑥～⑩については講結果について述べる。

義科目で行うために比較的準備が必要なものが多く、また従来の授業設計を見直す必要がある手法といえる。⑪

１．授業担当教員に対する能動的学修を促し思考力を高める工夫に関する意識調査～⑬、⑮はカリキュラムの中では実践的、応用的な側面を持つ手法であり、校外の地域住民との協同作業なども立正大学全学AP推進委員会では、アクティブ・ラー

含まれる。⑭は実物に触れることで学問的な興味・関心

ニングの導入状況や教員の認識を可視化し、普及させるを高め、実際にフィールドワークや実習を行うことなく目的で、2017（平成29）年１期より能動的学修を促す工

理解力を高める効果が期待できる。⑯は従来の教育プロ

夫に関する意識調査を実施している。教員（非常勤教員

グラムに位置付けられている実験・実習・演習・実技・を含む）がどのような教授法をアクティブ・ラーニング

セミナーにあたり、講義科目と合わせてカリキュラムがと捉えているのか、実施している理由、実施していない

構築されてきた。なお、AP事業では、セミナーや卒業理由など、自由回答欄を含め全17項目についてアンケー研究に類する科目は、そもそもアクティブ・ラーニング

トを実施した。

手法を取り入れた科目であるため、補助金支出の対象か実態調査を行うにあたり、図３にイラストと説明文でら除外されている。

示した16種類の教授法のうち少なくとも一つ以上実践し能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れた教授法・学習法の例①③小テストや小レポートの実施とフィードバック④クリッカー/タブレット等を利用した意見共有

学生の理解度を把握するとともに、質問等を考えさせることで、授業内容の理解の深化に寄与します。
授業のポイントや内容を書き出すことも知識定着に有効です。
いずれの場合も、できるだけ早く、多くのフィードバックを行うことで高い効果を得ることが期待できます。

講義内容に沿った課題を解くことにより、重要なポイントを明確化させ、また教師と学生自身の双方が学習の達成度を確認することができます。
必ずしも評価を目的とせず項目毎に基本的な事項を問うこと、それを学生同士で採点させることも有効です。

㻵㻯㼀を活用し、優れた意見の共有や理解度の把握をスピーディに行うことができます。
回答集計や表示の一覧性に優れ、規模の大きな授業における参加意欲の向上にも効果が期待できます。

⑤授業内独自アンケートの実施⑥反転授業⑦予習・復習課題/調査研究⑧ディスカッション/ディベート

アンケートシステム（立正大学では㻯㻙㻸㼑㼍㼞㼚㼕㼚㼓や㼃㼑㼎㻯㼘㼍㼟㼟）を利用し、学生の意見・要望、質問等を吸い上げることができます。
理解度の把握や授業方法の改善等、様々な用途への活用が期待できます。
普段積極的でない学生の意見を把握するのにも有効です。

㻵㻯㼀等を活用し事前に予習講義を受けることにより、学習時間を増やすとともに、授業中の多くの時間を演習や協働学習に充てることができます。

授業外の学修を促し、知識の定着を図るだけでなく、調査課題を与えることで興味関心を深め、自主的な学修への発展が期待できます。
授業外学修で得た知見や気づきに対しフィードバックを行うことで、より高い効果を得ることが期待できます。

自らの考えをまとめて発言すること、相手の意見を聞くことで理解を深めるとともに、コミュニケーション能力の育成が期待できます。
ファシリテーターの役割を教員が果たすことで、議論の活発化を促します。

①発問・応答・挙手を求める②コメント・質問の提出および回答

質問の仕方と回答のさせ方を工夫する
ことで、学生の積極的な参加を促すことができます。
学生の緊張感を維持し、教示内容を印象付ける効果もあります。

※記載されている各種教授法・学習法の特徴、育成が期待される能力等は一例であり、内容や方法によって、学生の能動性に加え様々な効果が期待されます。

図３

立正大学における16のアクティブ・ラーニング手法 ①

51

立正大学地球環境科学部におけるアクティブ・ラーニングの導入と教育改革の進展（小松・松尾）

能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れた教授法・学習法の例②⑩プレゼンテーション/ポスターセッション⑨グループ討議/グループワーク⑪フィールドワーク⑫課題解決型学習（PBL）

複数の学生が共同で課題に取り組み、
互いに教えあいながら学びます。
学生間のコミュニケーションが促進され、授業時間外でも学生同士で自発的に学修することが期待できます。
教員は適切なアドバイスをすることで議論の活発化を促します。

学修成果を取り纏めるだけでなく、見る・
聴く人に伝える過程において、内容理解はもとより、論理的思考、各種表現技法をはじめとする汎用的能力の育成が期待できます。

事前学習をもとにした課題設定に対し、現地学習を通じた発見により理解の深化が期待できます。
史跡や地域調査だけでなく、施設見学
や芸術鑑賞など、幅広い意味での直接観察体験が含まれます。

「㻼㼞㼛㼎㼘㼑㼙 㻮㼍㼟㼑㼐 㻸㼑㼍㼞㼚㼕㼚㼓」は、教員が提示する課題（テーマ）に対し、学生が主体的に学修を進める授業形式です。
教員の発言は最低限（原則㻝㻜㻑以下）に止め、悪戦苦闘を繰り返す、試行錯誤のプロセスに学習の目的を置きます。

⑬サービスラーニング⑭リアル教材⑮ロールプレイング/シミュレーション⑯実験/実習/実技授業で得た知識を活用し、社会活動を通して市民性を育むとともに、学問的取組みや進路について新たな視野を得る
ことが期待されます。
奉仕活動の中に学習を組み込むため、学問的関連性を明確にすることが、目的
意識、参加意欲向上には重要です。

テキストによる説明ではイメージしにくいものをモデル化したり、資料集に掲載されている物品を実際に手にとってみたり、体験を通した発見学習により、理解を深めることが期待できます。
事前知識の獲得としてのテキスト学習とリアル教材を活用した体験学習を組み合わせることで、認知的学習を促します。

学修内容を擬似的に体験したり、シミュ
レートすることで理解の深化が期待できます。
体験する過程において直面する様々な課題を克服することで、実学としての経験値を得ることもできます。

学修した知識や技能を駆使し、実際にそれを活かした体験を通し理解を深め、新たな課題や発見を促します。
同一の実験㻛実習㻛実技であっても、そこからの学びは多様であるため、それを共有する機会を設けることが重要です。

※記載されている各種教授法・学習法の特徴、育成が期待される能力等は一例であり、内容や方法によって、学生の能動性に加え様々な効果が期待されます。

図３

立正大学における16のアクティブ・ラーニング手法 ②

２．能動的学修を促し思考力を高める工夫に関する実態調査

士力の修得については15％以下と値が低かった。この結果を裏付けるように、「能動的な学修を促し思考力を高立正大学では、全学AP推進委員会での審議を経て、める工夫を取り入れる理由として当てはまるものは何で経営企画課を中心として能動的学修を促し思考力を高めすか」という設問でもっとも高い値を示したのは「学生る工夫に関する実態調査を2017（平成29）年度１期末にの理解をより促進し、知識の定着を図ることができると実施した。この調査では、アクティブ・ラーニングを導思うから」という回答（81.4％）であった（図５）。

入した授業数、導入している手法の割合、講義科目・実アクティブ・ラーニングの導入に対する課題について習科目などの授業形態別導入割合などを把握し、今後のの設問（図６）では、授業規模の大きさ、受講者数のアクティブ・ラーニング推進方策を検討することを目的

多さを理由に挙げる回答がもっとも多かった（51.5％）。

としている。また、学生が授業ごとに回答する授業改善

また、作業の煩雑さを指摘する回答も多く、教員の負担

アンケートの内容との相関について分析する予定である。

増が懸念される。少人数授業に比べてマスプロ型授業が図４に、「アクティブ・ラーニングのイメージと合致

多い学部・学科では、きめ細やかな指導が困難である

するものはどれですか」という質問の回答結果を示す。

ことは容易に推測されるので、ICTの活用や教務補助員

選択肢はいずれもアクティブ・ラーニングの目的や手法など人的支援の拡充が必要であると考えられる。また、であるため、すべてにチェックすることも可能である。

「学生のやる気、学修経験のギャップにより活性化しな

上位３つの回答は、「学生が自ら考える機会を与えるこい」との回答（40.4%）が高い値を示しており、試行錯と」「学生が疑問や意見を持ち、調査・研究すること」

誤を繰り返している教員が多いことがうかがえる。能動「学んだことを実践、体験することで理解の促進や知識的学修を行う学生をアクティブ・ラーナーと呼ぶが、この定着を図ること」であり、思考力や課題解決力の向上、のような授業の受け方を初年次教育でレクチャーする声

知識定着など、従来の大学教育の目的に合致する項目がも聞かれた。具体的にはアクティブ・ラーニングに関すあげられた。一方で、地域連携やICT活用などによる学る小冊子の作成を求める声が多かった。

52

全学AP̲7⽉調査̲意識調査集計結果
地球環境研究，Vol.20（2018）
0%

20%

40%

60%

80%

100%
80.9%

学生が自ら考える機会を与えること

75.8%

学生が疑問や意見を持ち、調査・研究すること

52.9%

授業時間外にも主体的に学修に取組むこと

45.1%

学んだことをアウトプットすること

43.9%

グループ学修を取り入れ、コミュニケーションの促進と理解共有を図ること

14.3%

学外で自治体等と連携して問題解決を図ること

56.1%

学んだことを実践、体験することで理解の促進や知識の定着を図ること

14.8%

ICTを活用して理解の促進すること

42.8%

知識だけでなく、汎用的な能力を総合的に育成すること

N=445

2.2%

よくわからない

全学AP̲7⽉調査̲意識調査集計結果
図４ アクティブ・ラーニングのイメージと合致するもの
図４ アクティブ・ラーニングのイメージと合致するもの
0%

20%

60%

80%

100%

7.3%

文部科学省や大学、学部等が推奨しているから周囲の教員が取り入れているから

40%

N=412

0.5%
50.6%

一方的な講義だけでは学生が飽きてしまうから

81.4%

学生の理解をより促進し、知識の定着を図ることができると思うから

21.5%

授業設計の中で知識の出力プロセスに重きを置いているから

24.5%

体験学修や実践学修に重きを置いているから

47.9%

学んだ知識を活用できるようになると思うから

21.1%

授業外学修の実質化につながると思うから

58.8%

知識だけでなく、態度・思考の成長・育成につながると思うから

全学AP̲7⽉調査̲意識調査集計結果
全学AP̲7⽉調査̲意識調査集計結果
図５ 能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れる理由
図５ 能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れる理由
0%
0%

10%
10%

20%
20%

30%
30%

40%
40%

50%
50%

39.7%
39.7%

授業準備やフィードバックなどの作業が煩雑
授業準備やフィードバックなどの作業が煩雑

20.7%
20.7%
20.0%
20.0%

机の配置替え等環境構築が煩雑
机の配置替え等環境構築が煩雑
施設・設備が整っていない
施設・設備が整っていない

22.4%
22.4%
25.6%
25.6%

授業時間が足りない
授業時間が足りない
授業の進め方が難しい
授業の進め方が難しい

23.6%
23.6%

評価が難しい評価が難しい

16.3%
16.3%

授業補助要員（TAやSA）が不足しており、マンパワーが足りない
授業補助要員（TAやSA）が不足しており、マンパワーが足りない

40.4%
40.4%

学生のやる気、学修経験のギャップにより活性化しない
学生のやる気、学修経験のギャップにより活性化しない
図６ アクティブ・ラーニング授業を行う上での課題

図６ アクティブ・ラーニング授業を行う上での課題
アクティブ・ラーニング授業を行う上での課題

0%
0%

20%
20%

やり方がわからないからやり方がわからないから

12.2%
12.2%
9.8%
9.8%

仕事量が増えそうだから仕事量が増えそうだから

13.0%
13.0%

必要性を感じないから必要性を感じないから周囲の教員も行っていないから周囲の教員も行っていないから学生の理解につながらないと思うから学生の理解につながらないと思うから知識の活用は授業単体ではなく、カリキュラム全体の問題だと思うから知識の活用は授業単体ではなく、カリキュラム全体の問題だと思うから

40%
40%

60%
60%
N=122
N=122

12.2%
12.2%
22.8%
22.8%

1/3pages

10.6%
10.6%
56.9%
56.9%

受講者が多く、困難だと思うから受講者が多く、困難だと思うから
科目の性格上そぐわないと思うから
科目の性格上そぐわないと思うから

80%
80%

0.8%
0.8%

学生の自主性に任せては授業にならないと感じるから
学生の自主性に任せては授業にならないと感じるから

図７

N=405
N=405

51.5%
51.5%

授業の規模が大きい（受講者が多い）
授業の規模が大きい（受講者が多い）

図６

60%
60%

42.3%
42.3%

能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れていない理由
図７
図７ 能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れていない理由
能動的学修を促し思考力を高める工夫を取り入れていない理由53

立正大学地球環境科学部におけるアクティブ・ラーニングの導入と教育改革の進展（小松・松尾）「担当する授業科目において、能動的学修を促し思考

参考・引用文献力を高める工夫を取り入れていない理由として当ては

ダネル スティーブンス・アントニア レビ著，佐藤浩章監訳，まるものは何ですか」という設問に対しては、「受講者

井上敏憲・俣野秀典訳 2014.『大学教員のためのルーブリッ

が多く、困難だと思うから」（56.9％）、「科目の性格上
そぐわないと思うから」（42.3％）という二つの回答が特に多かった（図 ７ ）。前者の回答は前述した通りである。一方、後者については教員が担当科目において何をク評価入門』玉川大学出版部，p2．
小松陽介 2015. タブレットを用いた双方向授業と予習用動画を活用した反転授業．月刊地理，60（12），12-19．
松尾忠直・高田明典 2016a. 大学地理教育におけるアクティ
ブ・ラーニングおよびルーブリックの活用．地球環境科学

行ったらよいかわからない現状を示している。教育スキ

研究，18，139-145．

ルを身に付けている教員は、あらゆる教育課程の、あら松尾忠直・横山貴史・大石雅之 2016b．実習科目における予ゆる科目において、多様なアクティブ・ラーニングを導習用動画の導入：「基礎地図学および実習」の事例．地球入できると考えているが、十分に身に付けていない教員にとっては難しい問題であることが推察される。

環境科学研究，18，147-153．
森朋子 2015．反転授業―知識理解と連動したアクティブ
ラーニングのための授業枠組み―．松下佳代編著『ディープ・アクティブラーニング』勁草書房，pp.52-53.

Ⅵ．おわりにAP事業を開始して４年が経過しようとしている。
「アクティブ・ラーニング」という意味慣れない用語は、授業改善に消極的な教員に受け入れられにくいとして、近年はその内容を表す用語に置き換えられてもいる。アクティブ・ラーニングがAP事業のテーマ筆頭に挙げられていることや、関東圏の大規模私立大学で唯一の採択で小川賀代・森本康彦 2017．Eポートフォリオと教育の質保証．
森本康彦・永田智子・小川賀代・山川
選書Ⅱ第２巻修編著『教育工学

教育分野におけるeポートフォリオ』ミネ

ルヴァ書房，pp.104-112．
浦田

悠・根岸千悠 2017．教材を使う．佐藤浩章編著『シリーズ大学の教授法 ２

講義法』玉川大学出版部，p131．

Kilbane, C. R., and Milman, N. B. （2003）The digitalteaching portfolio handbook : A how-to guide foreducators, Pearson Education, Inc.

あることの意味を再認識することが重要である。立正大
学地球環境科学部の取組みが他の大学や中学・高校の模参考website

範となれるよう、残り事業期間で成果を取りまとめ、情経済産業省

報を発信すべきであろう。
謝辞
本事業を進めるにあたり、各プロジェクトの推進、社会人基礎力http://www.meti.go.jp/policy/kisoryoku/
教育再生実行会議「これからの大学教育等の在り方について（第三次提言）」http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/
gijiroku/attach/1340416.htm

AP事業の運営、書類やアンケートの作成、施設設備の中央教育審議会「新しい時代にふさわしい高大接続の実現に

改善、広報活動、煩雑な経理処理をはじめ、多くの教職向けた高等学校教育、大学教育、大学入学者選抜の一体的員にご協力いただきました。また、AP外部評価委員や改革についてAP学生評価委員など関係者の皆様には多くの御助言を来に花開かせるために～」いただきました。AP事務局の方々には授業のサポート
をはじめ、書類の作成や整理、タブレット・教材の管理など多くの支援をしていただきました。学生諸君には、
地域連携事業やAP学生研究プロジェクトなど、能動的～すべての若者が夢や目標を芽吹かせ、未http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/
toushin/1354191.htm
中央教育審議会「新たな未来を築くための大学教育の質的転換に向けて～生涯学び続け、主体的に考える力を育成する大学へ～（答申）」

な活動を率先し、授業を改善するための意見をいただき

http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/

ました。そのほかにもAP事業に関係する多くの皆様に

toushin/1325047.htm

感謝申し上げます。本稿で紹介した事業は、平成26年度
文部科学省大学教育再生加速プログラム（AP）補助金を使用しています。

中央教育審議会大学分科会 今後の高等教育の将来像の提示に向けた論点整理（平成29年12月28日

将来構想部会）．

http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo4/
houkoku/__icsFiles/afieldfile/2018/01/04/1400115_01_1.
pdf
中央教育審議会答申「生きる力」と資質・能力について
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/

54

地球環境研究，Vol.20（2018）
shotou/095/shiryo/attach/1329017.htm
中央教育審議会「学士課程教育の構築について（答申）」
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/
toushin/1217067.htm

http://www.ris.ac.jp/ap/download/avfpmp00000033z8att/APnewsletter1_151211.pdf
立正大学AP NEWS LETTER vol.02．
http://www.ris.ac.jp/ap/download/avfpmp00000033z8att/

中央教育審議会「今後のキャリア教育・職業教育の在り方について（答申）」APnewsletter_vol.2A4PDF.pdf
立正大学AP NEWS LETTER vol.03．

http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo0/

http://www.ris.ac.jp/ap/download/avfpmp00000033z8-

toushin/1217067.htm

att/APnewsletter_vol.3.pdf

名古屋大学高等教育研究センター 2013．高等教育グローサ
リー：ルーブリック（2013年冬号）．
http://www.cshe.nagoya-u.ac.jp/support/he_glossary/#13winter
文部科学省

http://www.ris.ac.jp/library/kumagaya/use/shisetsu.html
立正大学情報環境基盤センター

りす@ねっとオープン端

末室が「RiLLFore（りるふぉれ）」にリニューアルしました．

キーコンピテンシーについて

http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/
chukyo3/016/siryo/06092005/002/001.htm
文部科学省

立正大学熊谷図書館 施設案内．

大学教育再生加速プログラム

http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/kaikaku/ap/

http://www.ris.ac.jp/system/news/2016/20160404.html
立正大学地球環境科学部コンピュータ教室利用案内
http://rissho-geoict.jp/userguide.html
注）いずれのwebサイトも、最終閲覧日は2018年１月９日である。

立正大学AP NEWS LETTER vol.01．

Introduce of active learning and evolution of educational reforms
in Faculty of Geo-environmental Science, Rissho University
KOMATSU Yosuke＊ , MATSUO Tadanao＊＊

Faculty of Geo-environmental Science, Rissho University

Key words: higher education reform, articulation from high school to college, generic skill, active learning55