岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

〈原著論文〉

障がい児の家族支援に向けた多職種の協働への介入プログラム作成―医療型障害児入所施設に勤務する多職種に焦点を当てて―
原瑞恵

岩手県立大学看護学部

要旨
本研究は，医療型障害児入所施設に勤務する多職種に対する障がい児の家族支援への協働の課
題と，職種別の特徴を明らかにし，家族へのトータルケアに向けた多職種の協働を促進する介入
プログラムを検討することを目的とし，全国の医療型障害児入所施設の多職種に質問紙調査を行った．研究の結果，施設における職種間での情報共有や意見交換は回答者の 9 割が行っていたが，医師以外の職種は，医師と比較して職種間の情報共有や意見交換が不十分であると捉えていた．また，家族支援における情報では，各職種は家族支援において専門性に応じた情報を得ていたが，全職種が家族の強みに関する情報を得ることが不十分であった．家族支援における多職種間の協働の課題には，【家族支援への目標の不明確さ】，【家族への関わりの困難さ】，【情報交換・
情報共有の難しさ】，【専門性の違いによる困難さ】，【役割分担の不明確さ】，【意見交換の不十分さ】，【協働における調整の不明確さ】があった．このことより，障がい児の家族へのトータルケ
アに向け，多職種が協働を促進するためには，職種間の意見交換により，チームとして家族支援への目標を共有し，お互いの専門性を認め合う視点をもった介入プログラムが必要であると考えた．
キーワード：多職種，障がい児，家族支援，協働促進プログラム，医療型障害児入所施設

はじめにが報告されている 2）3）4）．とくに，医療型障害児入所

平成 24 年度の児童福祉法の一部改正により，障が施設に勤務する多職種は，個々の支援が専門的に分業いのある子どもが身近な地域でサービスが受けられるしているため，協働している意識やお互いの専門性を支援体制がすすめられている．障害児入所施設は，障認識しづらいのではないかと考える．

がいの重複化を踏まえ，複数の障害に対応できること

小児看護専門看護師（CNS）の責務には，保健医や，医療の提供の有無により，「福祉型」と「医療型」

療福祉職との調整や，子どもや家族への倫理調整がに再編された．医療型障害児入所施設は専門医療と福あり，NICU や一般病棟における多職種間の協働にお祉が併せて提供でき，障がいの重度，重複化へ対応すいて，病院と地域をつなぐ在宅支援へのコーディネー1）ター 5）6），子どもの成長発達，家族のライフサイクル

ることが期待されている ．
障がいのある子どもを養育する家族は，子どもの成に合わせた子どもと家族へ包括的な視点で調整をして長発達や家族の状況に合わせ，医療や福祉職などの多いる 7）8）．医療型障害児入所施設に勤務する多職種が職種による総合的かつ継続的なトータルケアを必要と家族へトータルケアを行うためには，子どもの病気やする．多職種は家族に対し，子どもの病気や障がいの障がいの治療を理解し，子どもの成長発達や家庭生活

治療や成長発達を促すこと，子どもの日常生活ケアへの状況，親の子育てへの思いや家族関係を包括的な視の指導，社会福祉制度の活用など専門的役割を遂行し点で捉えることができる看護師が調整役となる，多職ている．しかし，多職種各々は専門性に応じた支援を

種の協働を促進する介入プログラムが必要であると考行っているものの，職種間の意見交換やコミュニケー

える．

ション不足により，お互いの専門性の認識が低いこと－3－

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

研究目的

調査3「家族支援のために必要な情報」，調査4「家族医療型障害児入所施設における家族支援への多職種支援における多職種間の協働の課題」の4つの調査かの協働の課題，多職種の協働への活動，家族支援におらなる．調査1と調査4より施設における情報共有と意ける職種の専門性を明らかにし，障がい児の家族への見交換の現状，調査2と調査4より協働を促進する活動

トータルケアに向けた多職種の協働を促進するためのの特徴と職種別の傾向，調査3と調査4より家族支援に介入プログラムを検討する．

おける職種の専門性を明確にしていく．そして，調査
4「家族支援における多職種間の協働の課題」を中心

研究の枠組みに，家族支援における多職種の協働を促進するための介入プログラムを検討していく．研究の枠組みは図1

本研究は，調査1「多職種間の情報共有と意見交換に示した．

の現状」，調査2「多職種間の協働を促進する活動」，

<調査1>

<調査2>

<調査3>

多職種間の情報共有と多職種間の協働を

意見交換の現状促進する活動

家族支援のために必要な情報

施設における情報共有と協働を促進する活動の意見交換の現状

特徴と職種別の傾向

家族支援における職種の専門性〔協働促進プログラムの下位目標〕<調査4>
家族支援における多職種間の協働の課題〔協働促進プログラムの到達目標〕
図１． 研究の枠組み

方法や意見交換の状況，職種間の協働を促進する活動，障１.

がい児の家族支援をするために必要な情報とした．

対象

全国の医療型障害児入所施設（肢体不自由児施設ま「多職種間の協働を促進する活動」の項目は，多職種

たは重症心身障がい児施設）の施設長または看護職のとの協働について，質問項目の活動が十分であるか，管理者，事務職員等の担当者に研究の主旨および内容「障がい児の家族支援のために必要な情報」の項目を説明し，44施設から研究の同意が得られた．研究対は，日頃，障がい児の家族に治療や相談等で関わると象者は，障がい児と家族へ関わる医師，看護師，リハき，質問項目の情報を確認しているか，5段階のリッビリテーションスタッフ，保育士，社会福祉士や臨床

カート尺度を用いて回答を得た．さらに，障がい児の心理士等の福祉職とした．総配布数は893部であり，家族支援における多職種間の協働への課題を明確にす

回収は678部（回収率75.9％）であった．そのうち欠るために，質問紙に，多職種間の協働及び障がい児の損値が多く含まれた22名を除外し，656名を分析の対

家族支援について自由記述の回答を加えた．

象とした．

「多職種間の協働を促進する活動」の質問項目は，多職種における協働を促進する活動の特徴と職種別の

２.

傾向をつかむために，input-process-outputモデルの調査方法

調査期間は平成20年3月から平成20年9月であった．

概念を参考に作成した．このワシントンの社会心理学

同意の得られた病院毎に，研究の主旨および内容を説者Espinosaらの開発したinput-process-outputモデル

明した担当者へ郵送した．その担当者は研究に協力では，チームが協働するために必要な要因として，①計きると同意を得た対象者へ質問紙を配布し，研究協力

画，手順という組織的課題へのプログラム，②チーム者が返信封筒に封をして，郵送により回収を行った．

のコミュニケーション，③課題やお互いの考えを共有

質問紙の構成は対象者の背景情報，施設の情報共有することを示している 9）．また，「障がい児の家族支－4－岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

援のために必要な情報」の質問項目は，多職種が家族

結果支援に必要としている情報の特徴と，職種の専門性に

１．対象者の概要

応じた情報の現状を明確にするために，ハイモビック

職種は，看護師235名（3 5 . 8％），理学療法士103

応用による長期家族ケアモデルの概念を参考に作成し名（1 5 . 7 ％）， 保 育 士 9 0 名（1 3 . 7 ％）， 作 業 療 法 士

た．ハイモビックモデル応用による家族長期ケアモデ

72名（11.0％），言語聴覚士43名（6.6％），医師39名

ルは，健康障がいを抱えた家族へ継続的に，家族対処（5.9％），社会福祉士・指導員55名（8.4％），臨床心や家族の強みなどの家族の適応力と家族機能を総合的

理士または心理判定員13名（2 .0％），介護職（介護10）に捉えている ．

福祉士・ケアワーカー）5名（0.8％），音楽療法士1名

なお，この質問紙は，現在病院に勤務している医師（0.2％）であった（以下，本文では理学療法士および及び看護師，理学療法士，作業療法士，言語療法士，作業療法士，言語聴覚士，音楽療法士を含めた職種

保育士，社会福祉士の各職種2，3名へプレテストをを「療法士」，臨床心理士および心理判定員，介護福行った．

祉士，ケアワーカーを含めた職種を「福祉職」と示
す）．

３.

分析方法
２．施設での情報共有と意見交換の現状

有意水準は0.05未満とし，統計的解析には
SPSS18.0JforWindowsを使用した．多職種間の協働を施設における多職種間の情報共有は「いつもしてい

促進する活動および障がい児の家族支援をするためにる」256名（39.6％），「時々している」392名（59.8％）

必要な情報の特徴を明確にするために，因子分析をと，回答のうち9割の職種が実施していた．多職種間行った．職種間の差は，質問項目の回答を間隔尺度との記録の閲覧は「いつもしている」120名（18.3％），

して扱い，Mann-Whitney検定を用いて比較した．

「時々している」406名（61.9％）と，8割の職種が実

記述回答は，多職種間の協働及び障がい児の家族支施していた．さらに，職種別でみると，多職種間の情援についての困難な状況に視点を置き，質的に分析を報共有について，看護師や保育士，福祉職が9割実施

11）は，協働によって，多職種がお互しているのに対し，医師と療法士はすべての回答者がいの専門性を理解し，ともに支え合う意識をもつよう

情報共有を実施していた．多職種間の記録の閲覧につになると述べている．多職種の協働について困難な状

いては，看護師と保育士が7割，療法士と福祉職が8割

況とは，お互いの専門性が理解しづらく，支え合う意

実施しているのに対し，医師はすべての回答者が記録

識をもちづらい状況とした．具体的には，記述内容を閲覧を実施していた．

行った．Hayesら

繰り返し読み，多職種間の協働及び障がい児の家族支

多職種とのミーティングやカンファレンスによる意援について困難な状況の記述各々にコードを付け，作見交換を「定期的に行っている」と回答したものが404成した．次に，文脈を熟慮した上で類似したコードを名（61.6％），「必要時行っている」175名（26.7％），

分類し，その分類に反映した名称をつけ，カテゴリー「定期的かつ必要時行っている」15名（2.3％）であり，を類型化した．分類の際に小児看護の研究者のスー9割以上（636名，96.9％）が多職種との意見交換を行

パーバイズを受け，分析の信実性及び信憑性を高めっていた．しかし，多職種間の一家族における意見交た．

換の回数は1年に1回が185名（40.1％）と最も多く，次いで半年に1回146名（31.7％）のみ行われていた．

４.

また，その多職種との意見交換の所要時間は30分程度

倫理的配慮

研究実施に際して岩手県立大学大学院看護学研究科

が247名（53.6％）と最も多く，次いで1時間程度93名

倫理審査会の承認（承認番号19-D004）を得た．研究（20.2％），15分以内76名（16.5％）であった．意見交対象の施設長および各職種のスタッフに対し，研究の換の実施状況や回数，所要時間では，職種間に差はみ

目的と内容，研究への参加は自由意思であること，収られなかった．

集したデータは研究のみに使用し，個人が特定されないことや個人の秘密は厳守されることについて文書で３．多職種間の協働を促進する活動（表1）

説明した．また，文書に対象者が問い合わせ可能な研１）多職種間の協働を促進する活動の特徴
多職種間の協働に関する20項目の因子分析（主因究者の所属および連絡先を明記した．

－5－

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

子法・プロマックス回転）を行った結果，3因子が医師以外の職種が医師と比較して，得点が有意に低抽出された（累積寄与率54.6％）．なお，因子負荷かった．

量0.400未満の項目，複数の因子に高い負荷量を示
す項目は除外し，19項目とした．下位尺度の信頼性

４．家族支援のために必要な情報（表2）を確認するために，因子分析によって得られた下

１）家族支援をするために必要な情報の特徴

位尺度ごとのCronbachのα係数を算出し，0.866～

多職種各々が障がい児の家族支援のために必要と0.897の値が得られた．また，19項目全体のα係数する情報に関する27項目の因子分析（主因子法・プは0.932であった．

ロマックス回転）を行った結果，5因子が抽出され第1因子は障がい児や家族への支援の報告や考た（累積寄与率67.2％）．なお，因子負荷量0.400未

え，お互いの質問や返答という意見交換の内容に満の項目，複数の因子に高い負荷量を示す項目は除関する8項目であり，『多職種との意見交換』と命外し，25項目とした．因子分析によって得られた下名した．第2因子はミーティングやカンファレンス

位尺度ごとのCronbachのα係数は，0.841～0.946のの回数や所要時間，日程調整などの7項目であるこ値が得られた．また，25項目全体のα係数は0.950とから，『ミーティング・カンファレンスの企画運であった．

営』と命名した．第3因子は障がい児や家族に関す

第1因子は家族内の話し合いや支え合い，役割分

る情報共有の4項目であることから，『多職種との担に関する7項目であり，『家族の強み・資源』と情報共有』と命名した．

命名した．第2因子は養育者の病気や障がい，治療

全職種の3つの因子における平均得点は，第1因への不安や期待，知識や技術という対処能力を示子『多職種との意見交換』2.95（SD0.67），第2因子

す7項目であることから，『養育者の対処能力』と『ミーティング・カンファレンスの企画運営』3.33

命名した．第3因子は家族のレスパイトシステム，（SD0.72），第3因子『多職種との情報共有』2.96

財政上の福祉制度の情報把握や利用状況について（SD0.77）であった．『 多職種との意見交換』のの4項目であることから，『福祉制度の知識・利用「多職種との活動の振り返り」の項目が，他の項目

状況』と命名した．第4因子は子どもの病気や障がと比較して，得点がもっとも低かった．

い，治療状況に関する4項目であることから，『子２）協働を促進する活動における職種別の比較

どもの情報』と命名した．第5因子は家族構成及び『多職種との意見交換』では，医師以外の職種は養育者の健康状態や就労状況に関する3項目である医師と比較して有意に得点が低く（医師との比較ことから，『家族の形態・役割』と命名した．

において療法士p＜0.001，看護師・保育士・福祉職

全職種の5つの因子における平均得点は，第1因子

p＜0.01），医師以外の職種は，医師より多職種との『家族の強み・資源』3.09（SD0.90），第2因子『養意見交換が十分でないと捉えていた．また，『多職育者の対処能力』3.68（SD0.74），第3因子『福祉制種との情報共有』においても，医師以外の職種が，度の知識・利用状況』3.24（SD0.97），第4因子『子医師と比較して有意に得点が低く（医師との比較にどもの情報』4.31（SD0.68），第5因子『家族の形おいて療法士p＜0.001，看護師・福祉職p＜0.01，保態・役割』3.83（SD0.86）であった．他の因子と比

育士p＜0.05），医師以外の職種は，医師より情報共較して，第1因子『家族の強み・資源』がもっとも有が十分でないと捉えていた．

得点が低かった．
２）家族支援に必要な情報における職種別の比較

一方，『ミーティング・カンファレンスの企画運営』では，看護師・療法士は医師より有意に得点が『養育者の対処能力』において，「養育者の治療低く（p＜0.05），ミーティングやカンファレンスのへの知識」（医師との比較より保育士・福祉職p＜

企画運営が十分でないと捉えていた．とくに，「ミ0.01；看護師との比較より保育士p＜0.01，福祉職pーティングやカンファレンスの回数」（医師との＜0.05；療法士との比較より保育士p＜0.01，福祉職

比較において療法士p＜0.001，看護師・福祉職p＜p＜0.05），「養育者の病気への知識」（医師との比較

0.01，保育士p＜0.05）や，「ミーティングやカンフ

より保育士p＜0.01，福祉職p＜0.05；療法士との比ァレンスの所要時間」（医師との比較において看護較より保育士p＜0.01，福祉職P＜0.05），「養育者の師・療法士・福祉職p＜0.01，保育士p＜0.05）は，

子どもへの世話の技術」（看護師との比較より福祉

－6－

－7－

㻟㻚㻝㻢㻔㻝㻚㻜㻜㻕㻟㻚㻜㻥㻔㻝㻚㻜㻜㻕㻟㻚㻢㻥㻔㻜㻚㻥㻟㻕㻟㻚㻟㻤㻔㻜㻚㻥㻟㻕㻟㻚㻞㻣㻔㻜㻚㻥㻟㻕㻟㻚㻤㻠㻔㻜㻚㻥㻠㻕㻞㻚㻥㻢㻔㻜㻚㻣㻣㻕㻟㻚㻜㻜㻔㻜㻚㻤㻥㻕㻟㻚㻜㻢㻔㻜㻚㻤㻤㻕㻞㻚㻤㻡㻔㻜㻚㻥㻞㻕㻞㻚㻥㻟㻔㻜㻚㻤㻤㻕

2. ミーティングやカンファレンスの所要時間

3. ミーティングやカンファレンスの日程調整
4. ミーティングやカンファレンスの場所
5. ミーティングやカンファレンスの資料
6. ミーティングやカンファレンスの討議内容
7. ミーティングやカンファレンスに参加している職種

第3因子：多職種との情報共有

17.障がい児の成長発達に関する情報共有
18.障がい児の治療に関する情報共有
19.主たる養育者の心理状態に関する情報共有
20.家族の状況に関する情報共有

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因子抽出法：主因子法

因子1
ー
因子2
因子3
回転法：kaiserの正規化を伴うプロマックス法

ー

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1. ミーティングやカンファレンスの回数

固有値
寄与率（％）
累積寄与率（％）
因子間相関㻟㻚㻟㻟㻔㻜㻚㻣㻞㻕

第2因子：ミーティング・カンファレンス企画運営

㻜㻚㻡㻡㻝
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9. 多職種との日常的な情報交換
10.他の職種の記録の閲覧状況
11.自分の活動や考えの報告
12.多職種からの質問や意見への返答
13.多職種の活動や考えの理解
14.多職種とのミーティングでの意見交換
15.多職種への助言
16.多職種との活動状況の振り返り

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第3因子

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ー
Mann-Whitney検定

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㻔α ＝0.890）

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㻔α ＝0.899）

全職種 n=618
第1因子 第2因子

8. 院内（部門内を含む）での研究会や勉強会(除外）㻞㻚㻥㻡㻔㻜㻚㻢㻣㻕㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕

第1因子：多職種との意見交換

質問項目

表1．多職種間の協働を促進する活動㻞㻚㻤㻡㻔㻜㻚㻤㻥㻕㻞㻚㻥㻜㻔㻜㻚㻤㻣㻕㻞㻚㻣㻡㻔㻜㻚㻥㻡㻕㻞㻚㻤㻡㻔㻜㻚㻥㻟㻕㻞㻚㻤㻝㻔㻜㻚㻣㻣㻕㻟㻚㻜㻠㻔㻝㻚㻜㻟㻕㻟㻚㻣㻤㻔㻜㻚㻥㻜㻕㻟㻚㻟㻢㻔㻜㻚㻥㻞㻕㻟㻚㻝㻝㻔㻜㻚㻥㻝㻕㻟㻚㻤㻤㻔㻜㻚㻤㻥㻕㻟㻚㻝㻜㻔㻝㻚㻜㻝㻕㻞㻚㻣㻢㻔㻝㻚㻜㻠㻕㻟㻚㻞㻥㻔㻜㻚㻣㻜㻕㻞㻚㻥㻞㻔㻜㻚㻥㻝㻕㻞㻚㻤㻢㻔㻜㻚㻥㻥㻕㻞㻚㻤㻞㻔㻜㻚㻤㻟㻕㻟㻚㻜㻣㻔㻜㻚㻤㻝㻕㻞㻚㻥㻝㻔㻜㻚㻤㻢㻕㻟㻚㻜㻥㻔㻜㻚㻤㻡㻕㻞㻚㻥㻞㻔㻜㻚㻣㻢㻕㻞㻚㻡㻥㻔㻜㻚㻤㻜㻕㻞㻚㻤㻤㻔㻜㻚㻢㻡㻕

療法士 n=203㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕

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保育士 n=86㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕

有意確率 ＊＊＊p＜0.001，＊＊p＜0.01，＊p＜0.05㻞㻚㻥㻣㻔㻜㻚㻤㻥㻕㻟㻚㻝㻞㻔㻜㻚㻤㻤㻕㻞㻚㻤㻣㻔㻜㻚㻥㻞㻕㻞㻚㻥㻝㻔㻜㻚㻤㻢㻕㻞㻚㻥㻣㻔㻜㻚㻣㻣㻕㻟㻚㻜㻤㻔㻜㻚㻥㻣㻕㻟㻚㻡㻢㻔㻜㻚㻥㻤㻕㻟㻚㻞㻡㻔㻜㻚㻥㻤㻕㻟㻚㻟㻜㻔㻜㻚㻥㻣㻕㻟㻚㻣㻥㻔㻝㻚㻜㻝㻕㻟㻚㻝㻣㻔㻝㻚㻜㻜㻕㻞㻚㻥㻜㻔㻝㻚㻜㻝㻕㻟㻚㻞㻥㻔㻜㻚㻣㻡㻕㻟㻚㻝㻜㻔㻝㻚㻜㻜㻕㻞㻚㻢㻞㻔㻝㻚㻜㻡㻕㻞㻚㻤㻥㻔㻜㻚㻥㻠㻕㻟㻚㻝㻢㻔㻜㻚㻤㻜㻕㻟㻚㻜㻞㻔㻜㻚㻤㻤㻕㻟㻚㻝㻢㻔㻜㻚㻥㻠㻕㻞㻚㻥㻥㻔㻜㻚㻤㻜㻕㻞㻚㻣㻝㻔㻜㻚㻤㻣㻕㻞㻚㻥㻟㻔㻜㻚㻢㻥㻕

看護師 n=226㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕

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福祉職 n=67㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕

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医師 n=36㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕
p値＊＊＊医師＞療法士＊＊ 医師＞看護師福祉職＊ 医師＞保育士＊＊ 医師＞看護師,療法士,福祉職＊ 医師＞保育士＊＊＊医師＞療法士＊＊ 医師＞看護師,福祉職＊ 医師＞保育士＊医師＞看護師・療法士＊＊＊医師＞療法士＊＊ 医師＞看護師,保育士,福祉職

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015㻜㻚㻠㻝㻥
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26.通院・治療に要する費用の負担を感じている
27.必要時、友人・親戚・知人の支えがある

第2因子：養育者の対処能力
12.養育者が子どもの病気や障害への不安をもっている
13.養育者が子どもの育児へのストレスをもっている

14.養育者が病気について知識をもっている

15.養育者が治療について知識をもっている

16.養育者が子どもへの世話の技術を習得している

17.養育者が医療・福祉関係者との関わりをもっている

19.養育者が子どもの成長発達への期待をもっている

第3因子：福祉制度の知識・利用状況

8.養育者がレスパイトシステムに関する情報をもっている
9.養育者が財政上の福祉制度に関する情報をもっている
10.レスパイトシステムを利用している
11.財政上の福祉制度を利用している

第4因子：子どもの情報

1.子どもの病気や障害の状況
2.子どもの成長発達の状況
3.子どもの治療内容
4.子どものリハビリテーション内容－8－

因子抽出法：主因子法

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固有値
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累積寄与率（％）
因子間相関

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保育士 n=74㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕
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福祉職 n=65㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕
㻟㻚㻞㻜㻔㻜㻚㻣㻟㻕㻟㻚㻞㻢㻔㻜㻚㻤㻣㻕㻟㻚㻜㻢㻔㻜㻚㻥㻡㻕㻟㻚㻝㻣㻔㻜㻚㻥㻥㻕㻟㻚㻞㻥㻔㻝㻚㻜㻜㻕㻟㻚㻢㻜㻔㻜㻚㻤㻥㻕㻟㻚㻥㻡㻔㻜㻚㻤㻥㻕㻟㻚㻠㻝㻔㻜㻚㻥㻥㻕㻟㻚㻠㻠㻔㻜㻚㻥㻣㻕㻠㻚㻣㻞㻔㻜㻚㻡㻝㻕㻠㻚㻢㻠㻔㻜㻚㻡㻠㻕㻠㻚㻢㻥㻔㻜㻚㻡㻣㻕㻠㻚㻠㻢㻔㻜㻚㻡㻡㻕㻠㻚㻢㻟㻔㻜㻚㻠㻡㻕㻟㻚㻝㻡㻔㻝㻚㻜㻥㻕㻟㻚㻠㻥㻔㻝㻚㻝㻜㻕㻟㻚㻠㻝㻔㻝㻚㻜㻥㻕㻟㻚㻣㻥㻔㻝㻚㻜㻢㻕㻟㻚㻠㻢㻔㻜㻚㻥㻠㻕㻟㻚㻤㻣㻔㻝㻚㻜㻟㻕㻟㻚㻡㻠㻔㻝㻚㻜㻜㻕㻟㻚㻢㻞㻔㻝㻚㻜㻣㻕㻟㻚㻥㻜㻔㻝㻚㻜㻞㻕㻟㻚㻥㻞㻔㻝㻚㻜㻠㻕㻟㻚㻣㻝㻔㻜㻚㻤㻣㻕㻠㻚㻜㻟㻔㻜㻚㻥㻜㻕㻟㻚㻤㻡㻔㻜㻚㻥㻥㻕㻟㻚㻝㻜㻔㻝㻚㻜㻡㻕㻞㻚㻥㻣㻔㻝㻚㻜㻠㻕㻟㻚㻜㻡㻔㻜㻚㻥㻣㻕

医師 n=39㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕
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＊ 医・療＞福＊＊医＞福・保, 看・療＞保；＊ 看・療＞福＊＊療＞福・保,看＞福・保＊＊＊福＞保＊＊ 療＞保, 福＞看＊ 療＞看＊＊療＞看・保＊ 療＞福, 医＞保＊ 福＞療・保＊＊療＞保＊ 看・福＞保＊＊療＞看

看護師：看, 療法士：療, 保育士：保, 福祉職：福, 医師：医㻟㻚㻤㻢㻔㻜㻚㻤㻣㻕㻠㻚㻜㻣㻔㻜㻚㻤㻤㻕㻟㻚㻤㻡㻔㻝㻚㻜㻠㻕㻟㻚㻢㻣㻔㻝㻚㻜㻢㻕㻠㻚㻢㻠㻔㻜㻚㻢㻞㻕㻠㻚㻡㻥㻔㻜㻚㻢㻡㻕㻠㻚㻡㻠㻔㻜㻚㻢㻢㻕㻠㻚㻢㻜㻔㻜㻚㻢㻡㻕㻠㻚㻡㻥㻔㻜㻚㻡㻢㻕㻟㻚㻞㻟㻔㻝㻚㻜㻣㻕㻟㻚㻟㻢㻔㻝㻚㻜㻟㻕㻟㻚㻠㻟㻔㻜㻚㻥㻣㻕㻟㻚㻡㻠㻔㻜㻚㻥㻣㻕㻟㻚㻟㻥㻔㻜㻚㻤㻤㻕㻟㻚㻥㻞㻔㻜㻚㻤㻡㻕㻟㻚㻢㻝㻔㻜㻚㻥㻞㻕㻟㻚㻣㻤㻔㻜㻚㻥㻝㻕㻟㻚㻣㻠㻔㻜㻚㻥㻟㻕㻟㻚㻣㻣㻔㻜㻚㻥㻝㻕㻟㻚㻤㻜㻔㻜㻚㻣㻡㻕㻠㻚㻜㻟㻔㻜㻚㻥㻣㻕㻟㻚㻥㻤㻔㻜㻚㻥㻟㻕㻞㻚㻥㻣㻔㻝㻚㻜㻜㻕㻟㻚㻜㻢㻔㻝㻚㻜㻝㻕㻟㻚㻞㻜㻔㻝㻚㻜㻝㻕

看護師 n=205 療法士 n=200
㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕
㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕
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ー
有意確率 ＊＊＊p＜0.001，＊＊p＜0.01，＊p＜0.05

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ー

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㻔α ＝0.904）

第1因子
ー
第2因子
第3因子
第4因子
第5因子
回転法：kaiserの正規化を伴うプロマックス法 Mann-Whitney検定

㻜㻚㻟㻟㻢
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㻜㻚㻜㻠㻥㻙㻜㻚㻜㻞㻜

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㻜㻚㻜㻠㻟㻔α ＝0.927）
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㻜㻚㻜㻝㻟

第5因子：家族の形態・役割
5.家族構成6.養育者の健康状態
7.養育者の就労状況〔除外〕
18.養育者が他の障害児の親との関わりをもっている
20.通院している子ども以外に、世話の必要な人がいる㻜㻚㻜㻟㻜㻙㻜㻚㻜㻝㻟
㻜㻚㻜㻜㻡
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㻜㻚㻤㻜㻡㻟㻚㻝㻜㻔㻝㻚㻜㻞㻕

第1因子：家族の強み・資源
21.家族内で子育てに対する価値観の共有がある
22.家族内で子育てに対する話し合いや会話がある
23.夫婦間の情緒的支え合いがある
24.養育者と家族内の情緒的支え合いがある

全職種 n=583
第1因子 第2因子 第3因子 第4因子 第5因子
㻔α ＝0.946）
㻜㻚㻣㻢㻡
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㻹㼑㼍㼚㻔㻿㻰㻕
㻟㻚㻜㻥㻔㻜㻚㻥㻜㻕㻟㻚㻞㻜㻔㻝㻚㻜㻟㻕㻟㻚㻜㻣㻔㻝㻚㻜㻠㻕㻟㻚㻜㻣㻔㻝㻚㻜㻤㻕㻟㻚㻝㻤㻔㻝㻚㻜㻡㻕質問項目

表2．障がい児の家族支援のために必要な情報

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

職・保育士p＜0.01；療法士との比較より福祉職・【】，サブカテゴリーは〔〕で示す．

保育士p＜0.01）の項目では，医療職である医師，

多職種各々は，〔家族へ関わる機会の少なさ〕，〔家看護師，療法士は保育士・福祉職より得点が有意に族への関わり方への戸惑い〕や〔家族への個別的関わ高く，養育者の子どもの病気や治療の知識，子どりの困難さ〕という【家族への関わりの困難さ】を抱

もへの世話の技術の習得を把握していた．「養育者えていた．また，多職種は家族支援について，職種間の子どもの病気や障がいへの不安」（療法士との比で時間や物理的環境より，【情報交換・情報共有の難較により看護師・保育士p＜0.01），「養育者の育児しさ】や【意見交換の不十分さ】という課題を抱えへのストレス」（療法士の比較より看護師・保育士ていた．そして，多職種は〔子どもや家族への目標の

p＜0.01），「養育者の子どもの成長発達への期待」

不明確さ〕や〔家族とスタッフの意識の違い〕という（療法士の比較より看護師・保育士p＜0.01，福祉【家族支援への目標の不明確さ】を実感していた．

職p＜0.05）では，療法士は看護師・保育士・福祉

多職種は家族支援において専門的に分業しているた職より有意に得点が高く，療法士は看護師や保育

め，〔お互いの専門性の理解不足〕や〔専門性の違い

士，福祉職より，養育者の子どもの病気や障がいへによる困難さ〕，〔互いに歩み寄る姿勢のなさ〕というの不安，育児への期待やストレスを十分に把握して職種間の【専門性の違いによる困難さ】を抱えていいた．

た．一方，多職種は看護師と保育士のように，役割が『福祉制度の知識・利用状況』において，医師・

重複していることから，【役割分担の不明確さ】も感療法士・福祉職は看護師・保育士より有意に得点じていた．

が高く（医師との比較より保育士p＜0.01，看護師

多職種間の協働では〔コーディネーターの不在〕や

p＜0.05；療法士との比較より看護師p＜0.01，保育〔協働システムの不明確さ〕，〔地域・他施設との協働

士p＜0.05；福祉職との比較より看護師・保育士pの難しさ〕という【協働における調整の不明確さ】が＜0.01），家族の福祉制度の知識や利用状況を把握あった．

していた．『子どもの情報』は，医師・療法士は看護師・保育士・福祉職より得点が有意に高く（p＜考察

0.001），子どもの病気や障がい，成長発達の状況，

１．施設における情報共有と意見交換の現状

治療やリハビリテーション内容について十分に把これまで多職種の協働において，職種間の情報共有握していた．『家族の形態・役割』において，療法や意見交換，コミュニケーションが不十分であること

士・福祉職は「養育者の健康状態」の項目が，医師が報告されている12）13）14）．本研究の調査1において，より有意に得点が高く（p＜0.01），養育者の健康状

施設での多職種間の情報共有は，全職種の9割の回答態を把握していた．

者が行っており，医師と療法士に関してはすべての回答者が行っていた．他の職種の記録閲覧も8割の回答

５．家族支援における多職種間の協働の課題（表3）

者が行っており，医師はすべての回答者が行ってい多職種間の協働について記述したものは378名

た．医療型障害児入所施設では，職種間の情報共有を（55.8％），障がい児の家族支援について記述したも行う体制になっていた．とくに，医師と療法士は職種のは370名（54.6％）であった．記述回答より，多職間の職種間の情報共有する意識が高かった．これは，種との協働及び障がい児の家族支援についての困難な調査3より，医師と療法士が家族の対処能力について

状況に視点を置き，311のコードを抽出した．カテゴ

情報を十分得ていることからも，子どもの治療を行う

リーは【家族支援への目標の不明確さ】，【家族へのうえで家族の子育てへの思いや世話の技術に関する情関わりの困難さ】，【情報交換・情報共有の難しさ】，

報を必要としているためと考える．

【専門性の違いによる困難さ】，【役割分担の不明確

職種間の意見交換は，全職種の回答者のうち 9 割さ】，【意見交換の不十分さ】，【協働における調整の以上が行っていたが，一家族に対し，1 年に 1，2 回，

不明確さ】の7つのカテゴリーと18のサブカテゴリー

所要時間は 30 分から 1 時間程度の回答が多く，施設が導き出された．この7つのカテゴリー各々には，での職種間の意見交換は行われているものの，意見交すべての職種の記述回答が含まれており，カテゴリ

換の回数と時間は十分確保されていなかった．これは，ーでの職種の偏りはみられなかった．カテゴリーは調査 4 の協働の課題より，職種間の勤務体制の違いに－9－

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌㻌表3． 家族支援における多職種間の協働の課題
カテゴリー

サブカテゴリー
子どもや家族への目標の不明確さ

家族支援への目標の不明確さ

家族への関わりの困難さ

情報交換・情報共有
の難しさ

意見交換の
不十分さ

専門性の違いによる困難さ

役割分担の不明確さ

子どもや家族への目標の不明確さ
養育者についての理解不足

家族とスタッフとの意識の違い
家族のスタッフへの思いの言いにくさ
家族の子どもへの関心の乏しさ
家族と関わる機会の少なさ
家族へ関わる機会の少なさ
家族への情報提供の不十分さ
家族へ深く関われない
家族への関わり方の戸惑い
家族へのアプローチがわからない
家族の問題の潜在化
困難事例への関わりの困難さ
家族への個別的関わりの困難さ
家族への個別的関わりの困難さ
時間的余裕がないことによる情報交換の難しさ
時間的・物理的環境による情報交 勤務時間の違いによる情報交換の難しさ
換の難しさ
物理的環境による情報交換の難しさ
記録共有していないことによる情報交換の難しさ
家族との守秘義務による情報交換の難しさ
家族に関する情報共有の難しさ
他職種に家族の状況を伝えられない情報提供が少ないことによる情報交換の難しさ
担当者以外の情報交換の難しさ
情報交換しづらいシステム
職種内の情報共有の不十分さ による情報交換の難しさ
他職種が多いことによる情報交換の難しさ
職種による情報交換の違い
カンファレンスにおける時間調整の難しさ
カンファレンスのために時間的余裕のなさ
カンファレンス内容の不十分さ
カンファレンスの企画運営
カンファレンス回数の少なさの不十分さ
カンファレンスが開催されていない
カンファレンス参加の機会がない
必要時のカンファレンス開催の難しさ
マンパワー不足による連携の難しさ
時間的余裕がないことによる協働の難しさ
時間的・人的余裕のなさ
知識を深めるための時間的余裕のなさ
お互いを思いやる余裕のなさ
意見を言いづらい立場
他職種間の不平等さ
意見を言いづらい立場や関係性 連携における負担の違い
相談しづらい関係性
リーダーシップの難しさ
他職種の仕事の理解不足
専門性の理解不足
他職種の情報の理解不足
物理的環境による専門性の理解不足
専門性の視点による違いによる困難さ
専門性の視点の違いによる医療・福祉との考え方の違いによる困難さ
困難さ
子どもや家族への方針の違いによる困難さ
他職種各々の主張
互いに歩み寄る姿勢のなさ
互いに歩み寄る姿勢のなさ
家族とスタッフとの意識の違い

役割分担の不明確さ
コーディネーターの不在

協働における調整
の不明確さ

コード

協働システムの不明確さ
地域・他施設との協働の難しさ

役割分担が不十分なことによる難しさ
養育者の意見を聴くためのコーディネーターの不在
カンファレンスのコーディネーターの不在
総括的な対応をするコーディネーターの不在システムが確立していない
協働への意識づけのなさ
サービスへの報酬が少ない
地域との協働の難しさ
他施設との協働の難しさ－10－

職種別の記述数
看護師(4)、療法士(1)、福祉職(1)
看護師(7)、保育士(3)、医師(2)、療法士(2)、福祉職(2)
看護師(13)、療法士（７）、保育士(5)、
福祉職(2)、医師(1)
看護師(13)、療法士（9）、保育士(8)、
福祉職(2)、医師(1)
看護師(11)、療法士（3）、福祉職(2)、医師(1)
療法士(19)、看護師(12)、福祉職(7)、
保育士(3)、医師(2)看護師(2)、療法士(2)、医師(1)

看護師(4)、療法士(2)、保育士(3)、
医師(1)、福祉職(1)

療法士(17)、看護師(10)、福祉職(7)、
保育士(3)、医師(1)

療法士(10)、看護師(7)、福祉職(3)、医師(1)、保育士(1)

看護師(4)、福祉職(4)、医師(2)、療法士(2)、保育士(2)、

療法士(4)、看護師(3)

看護師(11)、療法士(7)、保育士(6)、福祉職(5)、医師(1)
看護師(5)、療法士(3)、医師(1)、
福祉職(1)、保育士(1)
看護師(3)、保育士(2)
看護師(2)、療法士(2)、医師(1)、
保育士(1)
看護師(5)、療法士(5)、福祉職(1)、
保育士(1)
看護師(5)、療法士(4)、福祉職(2)岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

よる意見交換の日程調整の難しさや，意見交換をするあると考える．現在，小児専門看護師（CNS）は，こためのマンパワー不足があるためと考える．多職種がのように他の専門職との協働と調整を図るための教育

お互いの家族支援やその方向性を理解するうえで十分を受けている．

な時間を確保し，子どもの成長発達や治療の状況に合３．家族支援における多職種の専門性

わせた家族支援をするうえで意見交換の機会を重ねて医療型障害児入所施設では，周産期医療の進歩に伴いく必要がある．

い，子どもの疾患や障がいの程度が重度化し，肢体不自由児や重症心身障がい児，発達障がい児など，さま２．多職種の協働を促進する活動
調査2「多職種間の協働を促進する活動」におい

ざまな障がいに対応していかなければいけない状況にて，他の項目と比較してもっとも得点が低かった項目

ある17）．そのため，障がい児の家族支援においても，は，多職種との活動状況の振り返りであった．また，職種各々へ高い専門性を求められる．専門性とは，他

調査4「家族支援における多職種の協働への課題」にの職種から「専門性」を要求されていると認識する側

は，職種間での家族支援の目標の不明確さや，家族と面と，自ら「専門性」の高さを他の職種に向けて提示

多職種との思いの違いにより，【家族支援への目標のする側面がある18）．

不明確さ】があった．これは，チームとして家族支援

調査3「家族支援のために必要な情報」では，医への目標が定まらないことにより，活動状況も評価し師，看護師，療法士が，保育士や福祉職より，養育者

づらいのではないかと考える．職種間の協働を促進すの子どもの病気や治療の知識，子どもへの世話の技術

るためには，意見交換のなかで，家族の思いを職種間の習得について把握していた．さらに，療法士は看護で共有したうえで，チームとしての家族支援への目標

師より，養育者の子どもの病気や障がいへの不安，育を明確にし，その目標に対する評価も実施していく必児への期待やストレスを十分に把握していた．療法士

要がある．

は子どもへのリハビリテーションにおいて子どもの運調査2「多職種間の協働を促進する活動」における動機能や認知能力を評価する際，生活環境や養育者の職種別の比較では，医師以外の職種が医師より多職状況の情報も得る19）．療法士はこの専門性から，養育種間の情報共有や意見交換が十分でないと捉えてい者の子育てへの思いを把握する必要性を認識している

た．田村

15）

は，医師がチームのリーダーとしてミッと考える．また，近年，障害者自立支援法の施行や，ションを明確にして，多職種の専門性とスキルを引き身近な地域での支援を充実させるための障がい児に関出し，質の高い医療を進めていく役割を担っているとする施策がめまぐるしく変化している20）．このような述べている．医師が他の職種より職種間の情報共有や

社会福祉制度の変化に伴い，福祉職は家族へ制度の相意見交換を十分であると捉えていたのは，チームのな談や情報提供する役割がある．調査3では，福祉職だ

かでリーダーとして職種間の情報共有や意見交換に取けでなく医師や療法士が，家族の福祉制度の知識や利り組み，役割を遂行している自信があるのではないか

用状況を把握していた．福祉職は家族へ利用できる福と考える．一方，医師以外の他職種は，医師と比較し祉制度の情報提供をする役割を担っているが，医師やて情報共有や意見交換が不十分であると捉えていたの

療法士もそれぞれの治療を行う際，子どもや家族が利は，家族支援への役割が不明確であることや，役割を用している福祉制度の利用状況を確認する．このよう遂行していないと捉えていたのではないかと考える．

に，医師や療法士は子どもへの治療を担当しているた

また，医師以外の他職種は，職種間の情報共有や意見め，その治療への責任を受け止め，家族へ関わり必要交換により，お互いの家族支援を共有し，自分の専門な情報を把握していると考える．

性をいかしたいという要求も高いと考える．Hayesら
16）

一方，調査3より，看護師は養育者の子どもの病気

は，多職種の協働には職種間で話し合うことが重や治療の知識，子どもへの世話の技術の習得について要であり，話し合うことによってお互いの専門性に気把握していたものの，養育者の子どもの病気や障がいづくことができると述べている．家族へトータルケア

への不安，育児への期待やストレスについての情報ををするためには，意見交換によって，多職種各々が専十分把握していなかった．しかし，調査4において，門性に応じた家族支援のための情報を共有し，お互い看護師は【家族支援への目標の不明確さ】や【家族への専門性を認め合うように調整していくことが必要での関わりの困難さ】，【専門性の違いによる困難さ】－11－

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015の家族支援における協働の課題の記述が多かった．こ「多職種間の情報共有と意見交換の現状」，調査2「れは，看護師が家族支援での自らの専門性を認識しつ

多職種間の協働を促進する活動」，調査3「家族支援

つも，家族との関わりに戸惑い，親の心理状態を把握のために必要な情報」について，全職種および職種別

できずにいると考えられる．また，看護師は家族支援の傾向を考察し，多職種の協働を促進する下位目標をのためには，多職種の専門性を認め，協働する必要性示した（表4）．

を感じていることも推察される．看護師は自らの家族

多職種各々は【家族支援への目標の不明確さ】があ支援への専門性と，多職種との協働の必要性を認識しった．家族へトータルケアを行うためには，チームとているからこそ，その必要性に対応できる親の心理状

して家族支援への目標を明確にし，その目標を評価し態を把握する能力と，職種間の協働を調整する能力をていくことが重要と考え，到達目標1を＜チームとし身に付けていくことが必要であると考える．

て家族支援への目標を共有する＞とした．多職種間の協働を促進する活動では，多職種との活動状況の振り

障がい児の家族は，子育てのなかで落ち込みや苦悩
21）22）．このよ

返りが不十分であった．そのため，下位目標には，チうな家族が障がいを受け止め，前向きに子育てに取りームとしての家族支援への目標を設定することと，家組むために，家族内の資源を活用し困難を乗り越えて族支援への目標の到達度を評価することを考えた．

などの葛藤，危機的状況に陥りやすい

いく家族の強みを引き出す支援や

23）24）25）26）

みを引き出すための家族を主体とした支援

多職種各々は，家族へ関わる機会が少ないこと，家，この強27）28）29）

族の関わり方の戸惑い，個別的な関わりの難しさからが【家族への関わりの困難さ】を実感していた．さら注目されている．
調査4の協働の課題において，職種各々が家族へ関に，多職種での【情報交換・情報共有の難しさ】があ

わる機会が少ないことや，家族への関わり方の戸惑るため，親の心理状態や家族機能について，職種間でい，個別的な関わりの難しさという【家族への関わり

共有することが難しかった．そのため，到達目標2をの困難さ】を実感していた．さらに，多職種間での家＜親の心理状態や家族機能について情報共有する＞と族に関する【情報交換・情報共有の難しさ】もあり，した．さらに，全職種が家族の強みを十分に把握してすべての職種が親の心理状態や家族機能について情報いなかったため，下位目標に，家族の強みを把握する共有が難しい状況にあった．とくに，調査3「家族支ことを含めた．

援のために必要な情報」では，他の項目と比較して，医療型障害児入所施設に勤務する多職種は，個々の全職種が家族の強みについて十分把握していなかっ専門が分業化しているため，専門性の理解不足やお互た．また，看護師も他の職種と同様に，家族の強みにいに歩み寄る姿勢がないことから【専門性の違いによついて把握していなかった．看護師と訪問看護師を対る困難さ】を実感していた．多職種はこの専門性の視象にした家族ケアに必要な情報に関する調査でも，看点の違いより，家族支援に関して優先すべきことに違護師は家族に知識や技術を指導することが大切であるいが生じ，お互いの専門性への理解しがたいことや，と捉え，家族の良い点を見出し，気づきを促すという他の職種の専門性を尊重しづらい状況が起こりうると強みに着目した支援への認識が低いことが報告されて考える．一方では，お互いの専門性が重複すること

いる ．看護師が家族の強みに着目し，子どもの病気で，【役割分担の不明確さ】も感じていた．家族へトや成長発達の状況，親の子育てへの思いを包括的な視ータルケアを行うためには，意見交換によって，多職点で捉え，多職種との調整役を実践し活躍するために種がお互いの重複する役割や専門性を認め合うことがは，看護師に対して，家族の力を引き出す視点をもっ必要であると考え，到達目標3を＜お互いの専門性をた家族支援の教育や研修を充実させていく必要があ

認め合う＞とした．下位目標には，専門性に応じた情る．

報提供と役割調整をすることを考えた．

30）

多職種各々は，カンファレンスの回数や時間調整，内容などカンファレンスの企画運営の不十分さや，時

４．多職種の協働を促進する介入プログラムの検討
調査4「家族支援における多職種間の協働の課題」

間や人的余裕がないこと，意見を言いづらい立場や関は，すべての職種が回答した自由記述から導き出した係性から，【意見交換の不十分さ】を実感していた．

カテゴリーであることから，家族支援における多職種

さらに，多職種各々は【協働における調整の難しさ】の協働を促進する到達目標を考えた．さらに，調査1を感じていた．これには，家族の思いや考えを聴く家－12－

岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

族と多職種との調整役や，意見交換の調整役，家族支

２．家族支援における情報では，各職種は家族支援に

援への方向性を総括する調整役という，協働を促進す

おいて専門性に応じた情報を得ていたが，全職種がるコーディネーターの不在や，協働システムが確立さ家族の強みに関する情報を得ることが不十分であっれていないこと，地域や他施設との協働の難しさがあた．

った．このように，意見交換の不十分さや協働の調整

３．医療型障害児入所施設に勤務する多職種の家族支の不明確さがあることから，到達目標4を＜協働シス

援における課題には，【家族支援への目標の不明確

テムを明確にする＞とし，下位目標には，家族と多職さ】，【家族への関わりの困難さ】，【情報交換・情報

種との調整，職種間の情報共有と意見交換の調整を考共有の難しさ】，【専門性の違いによる困難さ】，【役えた．

割分担の不明確さ】，【意見交換の不十分さ】，【協働における調整の不明確さ】があった．

結論

４．障がい児の家族へのトータルケアへ向けて，チー

１．医療型障害児入所施設における多職種間での情報

ムとして家族支援への目標，親の心理状態や家族機共有や意見交換は回答者の 9 割が行っていたが，医能を共有し，お互いの専門性を認め合い，協働シス

師以外の職種は，医師と比較して職種間の情報共有

テムを明確化する 4 つの到達目標と下位目標によるや意見交換が不十分であると捉えていた．

プログラムを考えた．

表4．家族支援における多職種の協働を促進するための介入プログラム
到達目標

下位目標

1

チームとして家族支援への目標を共有する

１）チームとしての家族支援の目標を設定する
２）家族支援の目標の到達度を評価する

2

親の心理状態や家族機能について情報共有する

１）親の心理状態や家族機能について情報共有する
２）家族の強みを把握する

3

お互いの専門性を認め合う

１）専門性に応じた情報提供をする
２）専門性を発揮できる役割調整をする

4

協働システムを明確にする

１）家族の思いが多職種へ伝わるように調整する
２）多職種間で情報共有できるように調整する
３）全職種が意見交換できるように調整する

謝辞

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本研究は，多くの皆様のご協力とご助言のもとに行

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本研究は，岩手県立大学大学院博士後期課程の博士論

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（2014 年 11 月 10 日受付，2015 年 2 月 18 日受理）22）星直子．子どもの病気・障害経過における「夫婦の体験」に関する研究．東京：こうち書房；2004.

－14－岩手看護学会誌 /Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.9, No.1, 2015

<Original Article>

The Creation of Intervention Program for Interdisciplinary
Collaboration in the Support of Families
with Disabled Children― Focusing on Multiple Specialist Employed at Medical Facilities
for Disabled Children ―Mizue Hara
Faculty of Nursing Iwate Prefectural University
Abstract
This study focuses on the various workers employed at facilities for children with medical disabilities andtheir collaboration in supporting the families of those children. It clarifies the unique qualities of the various
workers’professions, and it aims at proposing a program that promotes the collaboration of those works inproviding“total care”towards the families. Towards that end, a questionnaire was submitted to the various
workers at facilities for medically disabled children throughout Japan. The results of the survey reveal that
although 90% of the respondents were sharing information and exchanging opinions with the various otherfacility workers, information sharing and opinion exchange among workers who were not doctors was poorin comparison to the doctors.

Furthermore, when providing support for families, each worker was obtaining

information that related to his or her expertise, but none of the workers was obtaining sufficient information
about the strength of the families. There were various issues in regards to workers providing support forfamilies; these were: a lack of clarity about the goals of family support, difficulty in relating to families, difficulties
in exchanging and sharing information, difficulties owing to differences in expertise, lack of clarity about assigningroles, an insufficient sharing of opinions, and a lack of clarity about how to regulate collaboration efforts. Basedupon these conditions, it appears necessary to form a program which aims at total care for families with disable
children, and which, in order to promote collaboration between workers, allows workers of different disciplines
to recognize each other’s specialties, and––through the exchange of views––come as a team to share a common
purpose for family care.
Keywords: interdisciplinary, child with disabilities, support for families, program to promote collaboration, medical
facilities for disabled children－15－