岐阜大学教育推進・学生支援機構年報，第 2 号，87-97 頁，2016 年

実践報告スーパーグローバルハイスクール事業への大学教員の継続的参画~これからの高大連携に向けて~

今福 輪太郎
佐竹 由希子桐山 明宏

岐阜大学教育推進・学生支援機構年報 第 2 号 2016 年

スーパーグローバルハイスクール事業への大学教員の継続的参画~これからの高大連携に向けて~
今福 輪太郎 1)，佐竹 由希子 2)，桐山 明宏 2)
1)岐阜大学医学教育開発研究センター
2)大垣北高等学校

要旨
平成 26 年度より大垣北高等学校ではスーパーグローバルハイスクール（SGH）事業として「清流の国ぎふ アジアを学び世界をつなぐ 1600 人のリーダー育成」と題し，全生徒対象に系統的，段階的な課題探究型教育を実施している。本事業では，生徒は国際開発、比較教育、国際医療等から興味のある分野を選択し，自ら立てたリサーチクエスチョンに対する解を主体的に求めていく。特に，幅広い視野から総合的に課題解決できる力の涵養を目指し，留学生や大学教員との継続的交流，海外フィールドワーク，英語での研究発表会等の学習機会を取り入れた新たな高等学校教育の姿が注目される。本稿では，大学教員の継続的参画を中心に SGH の教育実践を紹介し，大学と高校の両視点から「高大連携」について考察する。
キーワード： 高大連携，課題探究型学習，SGH，初年次教育，アクティブ・ラーニング
キャリア教育１．はじめに高等教育を含む学校教育において，「学修者の能動的な学修への参加を取り入れた教授・学習法の総称」と定義されるアクティブ・ラーニング（文部科学省, 2012）の導入・実践は，長らく重要な教育的課題の一つとして取り上げられている。例えば，高等教育では能動的学修を促す教育方法として Problem/Project-Based Learning （ Imafuku et al.,2014），チーム基盤型学習（葛城, 2013），反転授業（西屋ら, 2015），研究活動を基盤とした学習（Imafuku et al., 2015; Imafuku et al., 2016）などが実践されている。また，

87スーパーグローバルハイスクール事業への大学教員の継続的参画

教育場面での学習ツールや学習支援システムの活用に関しては，オープン教育リソース（例えば MOOCs；武田, 2014）や ePortfolio system（森本, 2011），SNSs（例えば Facebook;Roblyer et al., 2010），Twitter（Kassens-Noor, 2012）等の報告が近年多くある。
こうした「アクティブ・ラーニング」への期待はますます高まっているが，依然として高校までの学びと大学の学びとの間には大きな「溝」が存在し，アクティブラーナー育成のための継続的教育開発における一つの障壁と考えられる（荒井, 2007; 吉岡, 2013）。一方で，平成 11 年度の中教審答申においては高等教育と初等中等教育との接続の観点からアクティブ・ラーニングの位置づけがすでに下記のように議論された。
初等中等教育段階にあっては，知識の一方的な教え込みではなく「自ら学び，自ら考える力」の育成、高等教育段階にあっては，初等中等教育段階で身に付けられた「自ら学び，自ら考える力」を基礎として「課題探求能力」の育成を図ることが重要である。（中央教育審議会「初等中等教育と高等教育との接続の改善について（答申）」平
成 11 年 12 月 16 日）
つまり，初等中等教育では基礎学力の定着に加え自律的学習者の育成が求められ，高等教育では，高校までの教育課程で培われた力を基盤にして課題探究能力の涵養が強調された。これは，学習者の受動的な学びから能動的学びへの態度変容を重視する教育への転換が図られた一つの現れであり，高大の教育連携の必要性が早くから認識されていたことを意味する。以上から，今日の学校教育においては，アクティブ・ラーニングや高大接続の重要性が認識されながらも，その教育実践については多くの課題が残ると考えられる。
平成 26 年度より実施されているスーパーグローバルハイスクール（SGH）事業は、単なる高校生への国際教育や留学体験の促進ではなく，国際社会で先導的な役割を担える人材育成を見据え、大学や地域及び海外の関連施設との連携教育を推進するという点で，新たな高大接続教育モデルの可能性を示唆する。連携大学では、高校生の学問・研究への興味・関心，国際的な資質を高めてもらう機会を提供すべく留学生や大学院生，教員を派遣しているが，そこでの教育の実際についての報告は十分とはいえない。本稿は，SGH 指定校である大垣北高等学校での大学教員の継続的な取り組みを中心に報告し，今後の高大接続・連携の在り方について考察したい。

２．スーパーグローバルハイスクール
急速にグローバル化が進む現代社会に対応できる人材の育成は喫緊の課題である。そのためには中等教育の段階から国内外の企業や大学と連携してグローバル・リーダーを育成する質の高い教育プログラムの開発が必要である。文部科学省は平成 28 年度までに全国の88岐阜大学教育推進・学生支援機構年報 第 2 号 2016 年

高校から計 123 校（平成 26 年度 56 校，平成 27 年度 56 校，平成 28 年度 11 校）をスーパーグローバルハイスクールとして指定した。指定校は現行教育課程の基準によらない教育課程を編成し，将来のグローバル人材育成を目指した教育活動を推進することができる。
大垣北高等学校の取り組み
大垣北高校は，平成 26 年度に文部科学省より SGH の指定を受け「清流の国ぎふアジ

アを学び世界をつなぐ 1600 人のリーダー育成」をテーマとして，グローバル人材育成を目指した教育を行なっている。具体的には、全生徒（1~3 年生）を対象にアジア諸国が有する問題を扱った課題研究を通して「国際社会でリーダーシップを発揮する力」や「課題発見・解決能力」「高度な外国語コミュニケーション能力」「論理的思考力」「異文化及び自文化に関する幅広い教養」を備えた人材の育成を目標としている。
各生徒が課題研究を主体的に進めていく「SGH 課題研究」（週 2 時間）の年間実施報告を表 1 に示す。
表 1：大垣北高校「SGH 課題研究 1/2」年間実施報告（平成 27 年度）
SGH 課題研究 1（1 年生）
内 容

SGH 課題研究 2（2 年生）
外部連携

内

情報モラル・情報スキル①－④
Word, Excel, PPT
課題研究
１－１
入門講座

グローバル講演会①－③

課題研究

フィールドワーク入門①-②

２－１

グローバル講演会

大学教員

課題解決型ワークショップ

大学教員

5 領域別ワークショップ

JICA 中部（2 日間）

研究計画書作成
基礎調査（書籍・論文等）
論文抄録の作成

高山市観光協会

フィールドワーク報告書作成

ゼミ形式授業①
グローバル課題発見講演会①

地元企業フィールドワーク発表準備

課題研究
１－２
課題発見
期

外部連携

表計算・文書作成ソフトの活用
連携大学、機関、企業

言語技術入門 問答法

現地フィールドワーク

容

情報スキル①－④

連携大学

大学訪問プログラム

名古屋大学 GSID

ゼミ形式授業②

連携大学

医療センター訪問名古屋医療センター

医療センター訪問名古屋医療センター

大学訪問プログラム

名 古 屋 大 学 GSID
名古屋外国語大学

大学訪問プログラム

名 古 屋 大 学 GSID
名古屋外国語大学

企業訪問プログラム

地元連携企業

課題図書の要約（夏課題）

課題研究

飛騨高山フィールドワーク

２－２

留学生へのインタビュー

企業訪問プログラム

地元連携企業ゼミ指導教員研究室訪問

大学研究室訪問

ゼミ形式授業③-④
ゼミ・論文作成①－④
プレゼン講習会・プレゼン作成・練習

連携大学

ゼミ別、5 領域別発表会
日本語エッセイ作成

大学訪問プログラム

Ⅰ

言語技術 論文作成ガイダンス・
練習
言語技術｢意見のパラグラフ｣完
成と相互評価5 領域入門講座

国際開発、比較教育、環境・エネルギ
ー、国際医療分野、国際ビジネス分野

連携大学

論文作成

言語技術の習得 描写・説明

つ く ば言 語技 術 教

論文作成
入門講座

つ く ば言 語技 術 教
育研究所

89

岐 阜大 学応 用生 物
科学部・工学部

SGH 学年発表会
海外フィールドワーク

カンボジア、ベトナム

英語論文作成①－⑦

連携大学（留学生）

課題研究

英語プレゼン作成

２－３

英語プレゼン作成・
プレゼン指導クラス発表会

岐阜大学教員スーパーグローバルハイスクール事業への大学教員の継続的参画

入門講座

グループ課題設定 研究計画書

Ⅱ

問いの立て方・論文骨子作成
リサーチクエスチョンの立て方
大学教員・留学生へのインタビュー

課題研究
１－４
課題探求
期

育研究所

英語プレゼン学年発表会

連携大学

大学訪問プログラム

岐 阜 大学 応用 生 物
科学学部・工学部

海外フィールドワーク

カンボジア、ベトナム

調査・日本語論文の作成
近畿地区 SGH 指定校発表会

関西学院大学

英語エッセイ作成①-④、プレゼン

連携大学（留学生）

英語プレゼン学年発表会
連携大学：名古屋大学 GSID，岐阜大学医学系研究科、岐阜大学工学部・工学研究科、岐阜大学応用生物科学部、滋賀大学経済学部、滋賀県立大学、関西学院大学「SGH 課題研究」において，1 年生は，国際開発，国際ビジネス，環境エネルギー，国際医療，比較教育の 5 領域から研究分野を選択し，自らリサーチクエスチョンを立てることから始まる。その後，設定した研究課題について，文献調査や海外フィールドワーク，海外勤務のある地元企業の方・留学生へのインタビュー等を通してグループで協力しながら探究していく（表 1 参照）。1 年次の最終プロダクトとしては，日本語のミニ論文及び英語エッセイ，また英語でのプレゼンテーションを生徒に課している。

2 年生では，1 年次に設定した研究課題を引き続き個人研究として探究し，自分の進路希望に沿った大学での研究の基礎部分にまで踏み込むことを目標にしている。SGH 事業の 3年目である平成 28 年度からは，3 年生の課程にも「SGH 課題研究 3」を導入し，自発的に選択した生徒にさらなる研究課題の探究を求めることとなる。
この課題研究プロセスにおいて，大学教員（大学院生，留学生も含む）は高校へ出向き，関連分野を専攻する高校生の研究指導者として，研究の進め方やリサーチクエスチョンの立て方，文献調査，論文構成等の指導を行う。また，生徒が担当教員の大学や研究室を訪問する機会も設けており，両者の継続的な相互交流を促す教育プログラムが構築されている。特に，表 1 の赤で示した箇所は、大学教員が何らかの形で SGH 事業に携わる機会を意味しており，年間を通して大学との連携教育を継続的に実践していることがうかがえる。
ゼミ形式授業「SGH 課題研究 2」
大学教員が SGH 事業に関わる授業の一つに「ゼミ形式授業（SGH 課題研究 2）」が挙げられる。この授業は年 4 回実施され，全ての生徒が大学教員（大学院生を含む）から個別指導を受ける時間が確保されている（表 1）。特に，小グループ形式（5～6 名）で各個人研究に関するディスカッションが行われるため，各生徒の研究の方向性がより明確になることが期待される。
ゼミ形式授業は，次の手順で実施される。1）生徒が自分自身の SGH 課題研究の計画について事前に準備した「研究計画書」に基づいて説明をする。2）生徒からの説明後，大学教員は，専門分野の研究者としての見地から生徒の研究実施計画書や研究方法に対して表 2に示した観点からアドバイスを行う。3）説明された研究方法についてグループ全員で話し90岐阜大学教育推進・学生支援機構年報 第 2 号 2016 年

合う。4）大学教員は，各生徒が研究を進めるに際して必要な論文や書籍を推薦する。
表 2：ゼミ形式授業での大学教員の指導の観点・アジアの持続可能性に資する研究テーマになっているか。

大学教員

・研究テーマがはっきりしているか。
・リサーチクエスチョンは妥当であるか。
・3 つのリサーチクエスチョンは、研究の流れを作り出しているか。
・仮説と仮説を検証するために必要なデータの記述に妥当性があるか。

課題研究の結果を「論文」としてまとめていくにあたり，先行研究の知見や資料のデータを引用し根拠を示しながら，自分の考えを論理的に展開することが必要である。このゼ
ミ形式授業で大学教員や大学院生と交流することで，生徒が「研究とは何か」「論文とは何か」を考えるきっかけにもなっている。

３．高校と大学との教育連携：
高等学校 SGH 担当（教諭及びキャリア教育アドバイザー）の立場から高校教員の立場から高大連携及び高大接続を考えた場合，現状では大きく 2 つの課題（ジレンマ）を抱えていることが指摘できる。1 つ目は，大学入試の在り方と真に必要な高校教育の在り方の整合性に関わる課題である。心ある教員は，グローバル化する社会を生き抜く力を生徒に身に付けさせなければならないとの使命感を持っている。一方で，生徒が志望する大学・学部に合格するために，従来型の詰め込み教育で生徒の進路指導をサポートしなければならないとの呪縛から抜け出すことができないでいる。この点については，現在検討が進んでいる大学入試改革の行方を，期待感を持って注視していきたい。2 つ目は，大学教員が求めている学習者像が，受験生にも高校教員にも十分に見えていない点が課題として指摘できる。ホームページやパンフレットに各大学の教育理念が掲げられていることをもって，学習者像が認知されているとは言い難い。具体的な講義内容や実験実習などの教育内容・教育方法を知らない限り，高校段階で準備すべき力を想定することは難しい。
高校 3 年生の秋になっても志望大学が決まらず，受験偏差値と対話しながら出願大学を決定していく光景が，毎年繰り返されているのが高校現場の実情である。
今回の SGH 事業は，2 つ目の課題に解決の道筋をつける試金石になるものと，事業推進者の立場から期待をしている。生徒たちは，恒常的に大学教員や大学院生・留学生から指導を受ける中で，大学での学びに対する期待感を抱きつつある。
『SGH 研究開発実施報告（平成 28 年 3 月 岐阜県立大垣北高等学校発行）でも報告したように，大学教書-2 年次-』91

スーパーグローバルハイスクール事業への大学教員の継続的参画

員によるゼミ指導に対する評価は非常に高く，特に「課題発見や課題設定に役立ちましたか？」「多面的・総合的なものの見方が身につきましたか？」という質問に対しては，7 割程度の生徒が 4 段階評価の最高得点を付けている。これとほぼ同等の高評価を得た事業は，課題研究推進のための留学生へのインタビュー及び日本人大学院生へのインタビューである。大学教員の持つ「研究知」を生徒に体系的に伝える講義形式授業よりも，生徒が探究的な学習活動の中で出会った疑問に対して，大学教員等がファシリテーターとして関与し，生徒自身が解決策を発見する能動的な学びに高い評価が与えられたものと解釈できる。

SGH 事業指定は平成 26 年度から 30 年度までの 5 年間である。SGH 指定後も大学教員や留学生・大学院生にインタビューできる環境を整えることができれば，生徒の探究的な学習の深化が担保できると考えている。フェイス・ツー・フェイスの関係が効果を生むことは自明のことではあろうが，公立高校として経費面での制約は如何ともし難い。せめてスカイプ機能等を活用して必要に応じて助言いただけるような連携関係が構築できれば，大学での学びを想定した高校での探究活動が継続していけるものと確信している。
一方，キャリア教育コーディネーター資格を取得し，大垣北高校でキャリア教育アドバイザーとして勤務する立場からは，地域公募型の高大接続プログラムを提案したい。特定の大学と高校による連携にとどまらず，県内の高校生が主体的に参加を希望し，学校の枠を超えて多様な生徒が集まり，協働して課題解決に取り組むプログラムである。大学も高校も地域社会も共に、生徒が将来において社会に貢献するためにどんな力をつけさせたいのかを考える必要があると私は考えている。そうであるなら，地域のために貢献する若者を育てるというビジョンを共有し，地域の企業や団体の協力を得て，地域の産業や環境に関した課題を解決するプロジェクトを用意し，希望した高校生が参加する形の高大接続はできないだろうか。学校行事として夏休みなどに集中して行えば，生徒の積極的な参加が見込めるものと考えている。幸い岐阜県内の小中学校では，総合的な学習の時間等を活用してふるさと教育として地域の産業や環境を学び始めている。義務教育段階の取り組みの成果を地域公募型の高大連携プログラムで発展させることが可能となる。実際の社会人との関わりの中で，これから必要な知識や能力を知ることになり，高校生にとって将来の自分と社会の在り方を考えるよい機会になる。職業観・就労観の育成の観点からも意義深いプログラムになるであろう。

４．大学と高校との教育連携：大学教員の立場から大学教員が年間を通して継続的に高校生の課題研究を指導することには，大学教員と高校生双方にとって一回限りの出前授業では得られない教育効果があると考える。
例えば，SGH への協力が，大学教員の高等学校教育の現状や高校生の考え方への理解を92岐阜大学教育推進・学生支援機構年報 第 2 号 2016 年

深める機会となる。辻ら（2010）は，大学教員が考える初年次生の特徴として，授業を受容するための学習スキルやコミュニケーション能力，自発的に学ぼうとする意欲の欠如を挙げ，その大きな要因の一つとして，大学入学以前の教育で文章を書く機会，読書習慣の醸成，及び学習の習慣化がなされていないという認識があることを示した。しかし，近年の高等学校教育では SGH に加えスーパーサイエンススクールやスーパーイングリッシュランゲージハイスクール，スーパープロフェッショナルハイスクールなど新たな取り組みが始められており，大学入学以前の教育が必ずしも受動的な学びを主体としたものばかりではないことに留意する必要がある。つまり，大学教員が高等学校教育の現状の理解を深めることは，初年次生の学習レディネスの把握だけでなく，辻ら（2010）が示したような大学教員の初年次生に対する認識に変化をもたらすことにもつながる。以上から，SGH への参加は，大学教員が大学での初年次教育の在り方や教育体制を見直す一つの契機になるかもしれない。
研究活動を基盤とした学習は，研究内容に関する知識だけでなく，学習者のコミュニケーション能力や批判的・論理的思考力，省察の習慣化等を促すとされている（Imafuku et al.，2015）。高校生が海外フィールドワークを経験し，大学教員の指導を受けながら課題探究を進めていく活動は，彼らのアクティブラーナーとしての資質やリサーチマインドの涵養に寄与するといえる。特に，生徒自身が大学教員に研究の進捗を報告し，指導を得る機会が年に数回確保されることで，研究の進め方や研究に取り組む際の姿勢が学ばれる。さらに，大学教員から研究の実際に触れながら，自分自身が設定した課題の探究は，学習への内発的動機を高める働きもあるであろう。

SGH での取り組みは，高等学校の早い段階で生徒が「大学」を意識することを促し，進路や将来の自分の在り方についてより深く考える機会にもなりうる。目的意識が高く，アクティブラーナーとしての資質を有する多くの高校卒業生が大学へ入学することで，リメディアル教育やスタディスキルの習得，能動的学修態度への転換を目的とする初年次教育での大学教員の負担を軽減し，一般及び専門教育を円滑に導入できるかもしれない。つまり，長期的展望からは，アクティブ・ラーニングを促す高等学校教育の充実化が，大学教育の改善・質向上，さらには，よりよい人材の輩出につながるといえる。平成 26 年度に開始した SGH 事業の参加生徒は，平成 29 年度以降に大学進学予定となる。彼らが大学入学後にどのような学修経験をし，社会に出てどのような活躍をするのかといった長期的な教育効果の検証が今後の課題になる。

５．今後の高大連携に向けて
現在，大学入試改革，特に大学入試センター試験の在り方が議論され，2020 年度には新テストの導入が計画されている。新テストの導入は，大学受験者の基礎学力に加え「思考93スーパーグローバルハイスクール事業への大学教員の継続的参画力・判断力・表現力」等を総合的に評価する試みであり，高大接続の「溝」を埋める一つの方略として注目される。しかし，入試接続だけに注意が向けられ，教育接続の視点が損なわれることは避けなければいけない。本稿は，高等学校では大学教員が求める学習者像の把握，大学では高等学校教育の現状及び新入生の学習レディネスの把握が十分なされていない可能性を示した。つまり，昨今，学際連携や大学間連携等，「横断的」教育の重要性が叫ばれるが，教育接続という観点から，高大両機関の相互理解を促し包括的教育の充実化を図るためにも，高校-大学間が連携した「縦断的」教育体制の構築も必要だといえる。
医学教育では，医学部を志す高校生向けに独自教育に乗り出す自治体が増えている（朝日新聞夕刊，2016 年 3 月 14 日）。特に，10 万人あたりの医師数が全国平均以下の地域は，医師不足への対策として高校生への独自教育を積極的に取り入れ，これまで医師との交流や研修医との座談会，医療事故を考える講義，病院での見学実習等を企画してきた。この取り組みは，高校生が医療や医療職について考える機会となり，中には医学部進学を検討する者もでてきている。例えば，その具体的な教育効果として，2007 年度より県立 2 高校に医学教育プログラムを取り入れた新潟県では，県内の医学部進学者数が実際に増加したことが報告されている（朝日新聞夕刊，2016 年 3 月 14 日）。一方で，SGH 事業に関わる医学部教員としては，単に進学者が増えることではなく，大学教員の SGH への参加が，生徒の医療に対する関心や目的意識の醸成，「国際社会でリーダーシップを発揮する力」「課題発見・解決力」等の涵養に少しでも寄与できたらと考えている。特に，地域医療に貢献し，そこでの医療実践・研究を世界へ発信できる医師は限られており，「グローカル」マインドを持った学生が，本学医学科へ入学し，将来，地域及び世界をリードする医療人として活躍することを期待したい。以上から，大垣北高校の SGH 事業のように，より本質的な「教育」に踏み込んだ高大連携プログラムは，医療人育成における「基盤教育の基礎」として機能する可能性を秘めているといえる。
一方で，高大連携プログラムの実施には，多くの問題が挙げられる。例えば，高大連携に関与する高校及び大学担当者が特定の教員に偏り，一部の教員による取り組みで終わってしまう可能性がある。また，その負担が担当教員に集中し，彼らの活動意欲が削がれた
り，その具体的な教育効果をすぐに実感できるとも限らず，新たな協力教員を募ることさえも難しくなるおそれがある。高大連携を推進するためには，大学，高校全体で連携の意義・目的を共有し，多くの教員が関与できる体制作りが求められる。原（2006）は，具体的にその対応として，教員の負担の軽減策や事務上の支援体制の拡充，予算措置の検討の必要性を挙げている。また，SGH 修了生の追跡調査を実施し，その「実際の」長期的教育効果を検証することで，高大連携の意義を明らかにすることも今後の課題になるであろう。
原（2006）が指摘するように，一方向的で単発的な「従来型の高大連携」にとどまらず、より双方向的で持続的な「新しい高大連携」へと展開することが重要であり，SGH 事業への大学教員の関わりは，新たな高大教育連携の可能性を示唆するものといえる。今後は，5年間の SGH 事業の終了後も持続的な高大接続の連携体制を整えていくことが重要である。

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さらに，より広い視点から考えると，高校から大学への移行期の学生を地域社会全体で育成するという教育文化の醸成を推進していくことが必要であろう。

【参考文献】
朝日新聞夕刊（2016. 3. 14）「医師不足の街 育て高校生」
葛城啓彰 （2013）「歯科基礎医学の講義に替わりうるチーム基盤型学習（TBL）の導入とその効果」『日本歯科医学教育学会雑誌』第 29 巻，3-10.
岐阜県立大垣北高等学校（2016）『SGH 研究開発実施報告書－2 年次－』
「高等教育におけるオープン・エデュケーションの動向」『関西学院大学
武田俊之 （2014）
高等教育研究』第 4 巻，41-52.
「教員が大学初年次生に求める能力とは何か：教員意識
辻洋一郎，藤間真，巖圭介（2010）
調査を通じて」『桃山学院大学総合研究所紀要』第 36 巻，第 1 号，77-107.
『香川大西屋克己，住谷和則，岡田宏基（2014）「医学教育における反転授業トライアル」
学教育研究』第 11 巻, 107-112.
「高大連携の現状と背景」『静岡大学人文学部 高大連携プロジェクト報告書』
原知章（2006）

3-8.
森本康彦（2011）「高等教育における e ポートフォリオの最前線」『システム/制御/情報：システム制御情報学会誌』第 55 巻，第 10 号，425-431.
文部科学省 中央教育審議会 （1999） 「初等中等教育と高等教育との接続の改善について（ 答 申 ）」 . (http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chuuou/toushin/991201.htm,

2016 年 4 月 6 日確認)
文部科学省 中央教育審議会（2012）「用語集，新たな未来を築くための大学教育の質的転
換 に 向 け て ～ 生 涯 学 び 続 け 、 主 体 的 に 考 え る 力 を 育 成 す る 大 学 へ ～ （ 答 申 ）」 .

(http://www.mext.go.jp/component/b_menu/shingi/toushin/__icsFiles/afieldfile/20
12/10/04/1325048_3.pdf , 2016 年 4 月 15 日確認)
Kassens-Noor E (2012) Twitter as a teaching practice to enhance active andinformal learning in higher education: The case of sustainable tweets. Active
Learning in Higher Education, 13(1): 9-21.
Imafuku R, Saiki T, Suzuki Y. (2016, in press) Developing undergraduate researchin Japanese medical education. CUR Quarterly, 37(1).
Imafuku R, Saiki T, Kawakami C, Suzuki Y. (2015)

How do students' perceptionsof research and approaches to learning change in undergraduate research?
International Journal of Medical Education, 6:47-55.
Imafuku R, Kataoka R, Mayahara M, Suzuki H, & Saiki T. (2014). Students’experiences in interdisciplinary problem-based learning: A discourse analysis of95スーパーグローバルハイスクール事業への大学教員の継続的参画

group interaction. Interdisciplinary Journal of Problem-Based Learning, 8(2);1-18.
Roblyer M.D, McDoniel M, Webb M, Herman J, Witty VJ. (2010) Findings on
Facebook in higher education: A comparison of college faculty and student usesand perceptions of social networking sites. The Internet and Higher Education
13(3); 134-140.

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Continuous Engagement of University Faculty Members in a Project of‘Super Global High School’ at Ogaki Kita High School: Pedagogical
Implications for High School-University Collaboration

Rintaro Imafuku1), Yukiko Satake2), Akihiro Kiriyama2)
1) Medical Education Development Center, Gifu University2) Ogaki Kita High School

AbstractOgaki Kita High School has implemented a systematic inquiry-based education programme as aproject of ‘Super Global High School (SGH)’ since 2014. This course encourages the high school
students to actively pursue a research theme of interest in a scientific manner. Specifically, they
select an academic field from five research themes outlined in international development,
comparative education, international health, business or environmental sciences. Then, they areexpected to specify their own research questions, “do” research and make a research report.
Providing new learning opportunities in secondary education, such as interactions with university
teachers and international students, overseas fieldwork and academic oral presentation in English,
the project of SGH at Ogaki Kita High School is considered an innovative educational practice thataims to cultivate students’ skills to solve problems from a holistic standpoint. This paper reports thehigh school students’ learning experiences through interactions with university faculty members inSGH, and discusses some issues of high school-university collaboration from both perspectives ofsecondary education and higher education.
Key Words: High school-university collaboration, Inquiry-based learning, SGH,
First-year education, Active learning, Career education

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