岩手看護学会誌／Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.10, No.2, 2016

＜資料＞

自殺予防対策における特定健康診査未受診者への訪問活動から見えた現状
野里夕佳，近藤真理子，工藤希真恵，阿部典子，岩部さち，津田幸奈
葛巻町役場

健康福祉課

要旨
本研究の目的は，特定健康診査未受診者への家庭訪問によりその実態を明らかにし，自殺予防対策への示唆を得ることである．平成 24 年度中の国保加入者のうち，40～64 歳で特定健康診査未受診者で，その理由が不明で，施設入所等いずれの確認も取れない 187 名を対象に，保健師による家庭訪問を行った．その結果，対象者のうち要支援者となった者は男性に多く，その危険要因は，経済問題が最も多かった．また，要支援者 1 人につき，複数の危険要因をもつ者が多かった．このことから，特定健康診査未受診者は，一般的に言われる経済問題の悩みを抱えているなど自殺者の特徴と類似していた．早急に自殺を疑う者はいなかっ
たが，未受診者の中には，複数の自殺の危険要因を併せ持っており，自殺につながるうつ状
態に傾き易い状況にあるのではないかと思われた．よって，未受診者の実態把握のための訪問活動により，社会とのつながりを作り，専門職や地域とのコーディネーターになること
で，解決の糸口を発見できるのではないかと考える．
キーワード：自殺予防対策，特定健康診査，未受診者，家庭訪問，中高年はじめにった．岩手県における自殺の現状 2）によると，自わが国の自殺死亡数は，平成 10 年以降 14 年連続

殺者の原因・動機として，「健康問題」が最も多く，

して 3 万人を超えて推移していたが，平成 22 年以次いで「経済・生活問題」，「家庭問題」，「勤務問1）

降減少し，平成 24 年以降は 3 万人を下回った ．

題」などが多くなっていた．また，各年齢階級の合

岩手県の自殺死亡率は，人口 10 万対 26.3（平成 25

計に占める自殺の原因・動機の割合でみると，60年）で，近隣の秋田県，青森県と並んで過去 20 年

歳代以降において，「健康問題」が半数以上を占めにわたりワースト上位にある．

ていた．同様に，葛巻町における平成 21 年～25 年

葛巻町は，緑豊かな山々に囲まれた山間地域で，の自殺者について原因・動機を調べてみると，悪性

主に酪農が盛んな町である．平成 27 年 7 月 31 日時

新生物や統合失調症などの健康問題や経済問題，自点 で ， 人 口 6,778 人 （ 男 性 3,290 人 ， 女 性 3,488

殺未遂歴ありの者が多いことが明らかとなった．そ人），世帯数 2,821 世帯，1 世帯あたり人数 2.4 人，

して，自殺者の交流関係をたどると，身近な相談者

高齢化率 40.8％，合計特殊出生率 2.14 で，少子高が無く，地域との関わりが希薄である者が多い傾向

齢化が課題の町でもある．

であった．さらに，自殺者の 9 割が国保加入者であ

葛巻町は，平成 21 年 7 月より「葛巻町自殺予防

り，自殺した年の特定健康診査は未受診であること総合対策」を策定し，自殺予防に重点を置き取り組がわかった．なお，葛巻町における平成 25 年度のんでいる．しかし，平成 24 年の自殺粗死亡率は

国保加入率は 36.8％である．

128.7 と県内ワースト 1 で，自殺率の高い状況であ─ 47 ─

このことから，自殺予防対策として，特定健康診

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査未受診者への家庭訪問を通し，その生活実態につ顔色が悪い者，身なりが整っていない者，無職でひいて把握したいと考えた．

きこもりの状況にある者，大病を抱えている者な
ど，保健師が対象者本人に直接会うことで得られた

研究目的

客観的な情報から判断したものである．そして，要本研究の目的は，中高年の特定健康診査未受診者

支援者について，自殺実態白書 20133）で提示されの生活実態を明らかにし，自殺予防対策への示唆をている自殺の危険要因（68 項目）を参考に作成し得ることである．

た７つのカテゴリーに分類（重複含む）した．カテ
ゴリーは以下のとおりである．

研究方法ア）経済問題（事業不振，倒産，失業，負債，経営

１．対象者の悩み，定年退職，生活保護受給者，無収入）

平成 24 年度中の国保加入者のうち，40～64 歳でイ）健康問題（身体疾患，精神疾患（うつ，統合失調症等），アルコール問題）

特定健康診査未受診者で，未受診の理由が不明な者
325 名から，施設入所・転出・各種サービス利用等

ウ）家庭問題（家族間の不和，離婚）

で町として確認が取れた者を除外した 187 名．

エ）介護問題（認知症者，介護・看病疲れ，介護・看病による介護者の拘束）

２．調査方法対象者の訪問は保健師 1 名が対応し，対象者本人

オ）ひきこもり・地域交流希薄者（ひきこもり，近隣関係の不和，地域行事等へ不参加）に聞き取り調査を行った．その調査をもとに要支援者の判断は保健師 7 名で行った．聞き取り調査は，

カ）自死遺族①属性（性別，年齢，就労状況），②生活状況（既キ）その他（7 項目に分類難しい内容のもの）

往歴･現病歴，日常生活，経済状況，困ったこと，

５．用語の定義
本研究で用いる「中高年」とは，40～64 歳にあ

社会参加等）の情報収集と③一次うつスクリーニン
グテスト『心の健康度自己評価票』（うつ対応マニる者，とする．

ュアル：厚生労働省地域におけるうつ対策検討会作

６．倫理的配慮成）を行った．但し，③については同意の得られた対象者本人または，家族，保健委員や民生委員等対象者のみ行った．また，対象者本人に会えない場

からの情報収集にあたり，対象者について得られた合は，家族または保健委員，民生委員等から情報を情報については統計的に処理することで個人が特定得た．

されないようにすること，だれがどのような事を話

３．調査時期ししたか特定されないようにし口外は決してしない

平成 25 年 7 月～平成 26 年 2 月．

ことを説明した．
情報の整理にあたっては保健師の専門的見解から

４．分析方法
②生活状況等の情報収集（既往歴・現病歴，日常のみ判断し，本研究以外での情報の使用はしないこ

生活，経済状況，困ったこと，社会参加等）と③一と，情報管理の際はネットワーク接続のないパソコ

次うつスクリーニングテスト『心の健康度自己評価

ンで行い，データは USB メモリに保存し，鍵のか票』について単純集計を行った．その後，③の一次かる場所で保管することとした．

うつスクリーニングテスト『心の健康度自己評価票』陽性に該当した者と，保健師の面談によりなん結果

らかの支援が必要と判断した者（以下，要支援者）

１．対象者の概要で分類した．要支援者とは，一次うつスクリーニン

対象者の 187 名のうち男性は 153 名（81.8％），

グテスト『心の健康度自己評価票』の記載を依頼し女性は 34 名（18.2％）であり，男性が多い結果とた際に，手が震え記入が困難であった者，一次うつな っ た ． 平 均 年 齢 は 男 性 54 歳 ±6.40， 女 性 52

スクリーニングテスト『心の健康度自己評価票』の歳±6.70 であった．年齢階級別の概要は表 1 の通り

記載は拒むが，会話の中で，金銭トラブルや家族・で，男性は 60～64 歳が最も多く，女性は 45～49 歳

親戚・近所等でトラブルを抱えていることを話すが最も多かった．

者，会話の内容にさしさわりはないが，表情が暗く─ 48 ─

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表 1．対象者の概要（n＝187）

歳±6.39 であった．年齢階級別の内訳は表 2 のとお

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り，男性では 50～54 歳が最も多く，女性では 45～

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49
 歳が多かった．
表 2．要支援者の内訳（n=77）
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対象者の就労状況は図 1 のとおりで，多い順から ， 正 規 雇 用 の 者 が 32.6％， 臨 時 雇 用 の 者 が22.5％，無職（病気，ひきこもり，生保等）の者が

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20.3％であった．

要支援者の就労状況は，図 2 のとおり，無職の者
が 45.5％と最も多かった．
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図 1．対象者の就労状況について（n=187）
図 2．要支援者の就労状況（n=77）

２．要支援者の概要
対象者 187 名を訪問した結果，うつスクリーニン
53 名（28.3％）のうち陽性者となっ グを実施した

３．要支援者の抱える自殺の危険要因

要支援者について，自殺実態白書 2013 で提示さた者は 25 名（47.2％），また一次うつスクリーニン
グを実施し陰性であった者のうち保健師判断で要支れている「自殺の危険要因」4）を参考に作成した７

援とした者が8 名であり，一次うつスクリーニング

を 実 施 し た 者 の う ち の 要 支 援 者 は 全 部 で 33 名

問題が 47 件と最も多く，次いで家庭問題 27 件，介つのカテゴリーに分類すると，図 3 のとおり，経済（62.3％）であった．

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一次うつスクリーニング未実施者 134 名のうち，保健師間で行ったケース検討の判断により要支援者

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とした者は 44 名であり，全部で 77 名（41.2％）と

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なった．

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要支援者の性別は男性 61 名（79.2％），女性 16
名 （20.8％）で あ り ，そ の 平 均 年 齢 は 男 性 53.0
歳 ±6.31， 女 性 49.5 歳 ±6.09， 全 体 平 均 は 52.3

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図 3．要支援者の抱える自殺の危険要因

─ 49 ─

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表 3．要支援者の年齢階級別・性別による危険要因
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護問題 18 件であった．
（複数回答 134 件）
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その他と回答した中では，相談したいことはない

また，要支援者について，年齢階級別・性別で自と話ながらも，痩せていて体調面が気になるような
 3 のとおり，男性の
殺の危険要因をみると，表50

者や，特定健康診査を受けることへの強い拒否感が～54 歳の経済問題が最も多く，次いで男性の 45～

あり気になる者などが含まれている．



49 歳と 60～64 歳の経済問題が多かった．女性では

そして，要支援者 1 人が抱える自殺の危険要因数

いずれの年齢・要因においてもばらつきがみられた．
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を表 4 に示した．要支援者 1 人あたり 2 要因を抱え

表 4．要支援者
1 人あたりが抱える自殺危険要因
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要因 27 名（35.0％）であった．性別では，女性は 1
要因を抱えている者が多いが，男性は 2 要因を抱え⏨ᛶ

ている者が 43 名（55.8%）と最も多く，次いで 1ィている者が多かった．
さらに，要支援者の抱える自殺の危険要因について，2 以上である者の内訳を表 5 に示した．経済問
題と家庭問題が 14 名と最も多く．次いで，経済問
題と介護問題で 8 名であった．また，自殺の危険要因が 3 であった者は 7 名で，経済問題と介護問題を

柱とし，健康問題等を抱えていた．


表 5．要支援者の抱える自殺危険要因の内訳
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考察

同時に，他の様々な要因によって引き起こされた

１．特定健康診査未受診者の実態について「結果」でもあると述べている．また，自殺時に抱特定健康診査未受診者や要支援者の特徴から，特えていた自殺の危険要因数は平均して 4 つであったとも述べており，危険要因の重なりによる自殺リス

定健康診査未受診者の実態について考察する．
今回の訪問対象者である特定健康診査未受診者はクの高まりがあると言える．今回，特定健康診査未女性より男性が多く，年齢階級別では 60～64 歳が受診者のうち，一次うつスクリーニング等で要支援最も多かった．市町村国保の被保険者数の年齢構成者が約 4 割あったことから，特定健康診査未受診者を見ると 40～59 歳の各年齢層より 60～64 歳が多いの中には，危険要因を複数持ち合わせ，うつ病からから，男性の 60～64 歳の対象者数が多くな

自殺へとつながる可能性を持つものが相当数含まれこと5）ったと思われる．一方で，葛巻町の要支援者を見てていると考えられる．

みると，45～54 歳であり，女性よりも男性が多い
6）以上のことから，特定健康診査未受診者は，性別

は「40～50 歳代の自殺者がや経済背景など，自殺者の特徴と重なり合う部分が全体の約 4 割を占めている．また，男性の自殺率は多く，特定健康診査未受診者対策（未受診者への訪女性の 2.5 倍となっている」と自殺者の特徴が中高

問活動）が自殺予防対策にもつながると考える．

年であり，特にも男性で割合が高いことを述べてお２．自殺予防対策への示唆

状況となった．高橋

り，高橋

6）

のいう自殺者の特徴と，当町の要支援

特定健康診査未受診者は自殺者との特徴の重なり者の特徴が類似していると思えた．このことから，が多く，リスクの内容や要支援者のリスクの重複度

特定健康診査未受診者と自殺者の特徴とでは，年代合いからみると，生活実態は自殺につながるうつ状が若干異なるが特定健康診査未受診者の中には，自態に傾き易い状況にあるのではないかと思われた．

殺予防対策の対象者となり得る人がいることが推測

そこで，危機連鎖を絶ち，うつ状態を回避することされたため，特定健康診査未受診者に対して訪問活が，自殺予防の改善につながると思われる．

動を行うことは自殺予防対策に有効であると考えられた．

しかし，特定健康診査未受診者や要支援者は男性が多く，過去の当町の自殺者の特徴でも地域とのつまた，要支援者が抱える危険要因をみると，経済ながりが希薄だった．リサ・バークマン 9）は，「社問題が最も高い結果となっており，性別でみても男会的孤立，サポートの欠如，社会への関与がないこ

女とも経済問題が一番に挙げられていた．市町村国とが慢性的なストレスフルな社会的体験となり，不保の世帯主は無職が平成 25 年度 43.9％となってお健康な結果と結びついている．」と述べており，こ7）

り ，経済的に不安定なものが多い．今回の研究にのことから，健康であるためには社会的つながりをおいて就労状況からみても，無職と非正規雇用を合多く持つことが自殺予防対策には必要なことだと言わせると約 5 割を超しており，要支援者の経済問題える．そこで，第三者の立場でありながらも，対象の多さの背景には，自営業，非正規雇用など雇用形者と同じ目線，気持ちを共有できるように関わるこ態が関連すると考えられた．このことから，要支援とができる保健師は，話しやすい存在となり得るこ者のみならず，特定健康診査未受診者においても，とができ，今回の対象者のようにつながりを見いだ

経済問題を抱えている者が多く含まれていることがせない者にとっては‘保健師に相談できること’が推測された．なお，要支援者が抱える問題の内容に一つのつながりとなると考える．

男女差はなかったが，これは対象者数で男性 8 割，

また，今回の研究では対象が抱えているリスク

女性 2 割の差があり，女性の要支援者が各年代ともが，単に経済問題だけでなく介護問題や家族間また少なかったことから，実際の比較は難しいと思われひきこもりや病気など重複する形で悩みを抱えていた．

た．ライフリンク通信 10）によると，うつ病対策とさらに，危険要因数を分析すると，要支援者の多同時にその手前で連鎖を断ち切ること，それには関

くは，1 つの要因だけでなく 2 つ以上の要因を併せ連する要因の数の相談機関が連携・連動させること持ちながら悩んでいた．危険要因とうつ病，さらにが自殺予防対策として重要であるとしている．その自殺へのつながりについて，自殺実態白書 2008

ためには，専門職種（介護支援専門員や社会福祉士

8）によると，うつ病は自殺の一歩手前の要因であると等）との相談連携，民生委員や保健委員，地域の人

─ 51 ─

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たちからの見守りなどのソーシャル・サポートの構

おわりに築など，対象者を支える環境を調整していくことが今回の研究では，未受診者の分析による訪問活動必要であると思われる．その中で，保健師は家庭訪から対象者本人の，家庭，仕事，地域とのつながり

問（＝対象である住民の生活実態に迫るという最もなど，個人の生活の場を知る機会になった．また，重要な要素を含む援助技術）により，個人の抱える活動中は保健委員や民生委員等の情報から，本来の悩みを詳細に聞き生活実態を把握した上で，必要な対象のみならず新たな要支援者の発見につながった

支援と結びつける，“コーディネーター（橋渡し

ケースもある．保健師の行う訪問活動が地域で悩む役）”になることで，問題解決の糸口を発見できる方の救いとなることを再認識した．

のではないかと考える．

また今回，要支援者の分析を中心とした結果であ

３．本研究の限界と今後の課題

り，研究では取り上げなかった支援不要者について

今回の研究において，支援不要者が抱えている危も，今後分析し要支援者との比較をすることで，さ険要因の分析は行っていないが，支援不要者であっらなる自殺予防対策へとつなげていく必要があるとても危険要因を抱えている可能性はあると思われ思う．

る．今後，支援不要者についても分析を行うこと

今回の活動から，保健師本来の活動を再認識する

で，さらなる自殺予防対策への示唆が得られると考とともに，今後のより良い保健活動につなげていきえる．

たいと思う．

また，今回の研究から対象者が抱える悩みが直接最後に，本研究を進めるにあたりご指導ご助言いに，特定健康診査未受診につながっている検証にはただきました岩手県立大学蘇武様，及び岩手県国民

至らなかった．特定健康診査未受診者の傾向とし

健康保険団体連合会鳥居様に心より感謝いたしま

て，服部ら

11）

の，未受診者が男性，多忙である，す．

経済的な問題を抱えている，健康に関心が低いという特徴をあげた報告もあり，健康への関心より仕

引用文献

事，介護などの自分が置かれている環境を中心に考

１）内閣府．平成 26 年度版自殺実態白書：自殺対えるために，受診行動に至っていない，または至れ

策白書．内閣府；平成 26 年 6 月．

ない状況があると推測されるため，このことについhttp://www8.cao.go.jp/jisatsutaisaku/whitepaper/index-てはさらに検証をしていく必要があると思われる．

w.html．
２）前掲書 1）

結論３）NPO 法人ライフリンク．自殺実態白書 2013．

対象者 187 名の内 153 名（81.8%）は男性であり，第一版：第 1 章.自殺の危機経路．特定非営利活

要支援者は 77 名（41.2%）であった．要支援者の動法人自殺対策支援センターライフリンク；2013

就労状況は無職が 45.5%であり，自殺の危険要因は

年 2 月 28 日．

経済問題が 47 件と最も多かった．このことから，

http://www.lifelink.or.jp/hp/whitepaper.html．

一般的に自殺の高リスクと言われる経済問題の悩み

４）前掲書 3）を抱えながら生活をしているなど自殺者の特徴と類

５）厚生労働省保険局．平成 25 年度国民健康保険

似点があった．

実態調査報告：国民健康保険全体の状況．厚生労働省；2015 年 2 月 6 日．

訪問した中で，すぐにでも自殺を疑うような者はいなかったが，少なくとも特定健康診査未受診者のhttp://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/GL08020103.do?_to

中には，1 つの問題だけでなく，いくつかの要因を

GL08020103_&listID=000001129348&request

併せ持っており，自殺につながるうつ状態に傾き易Sender=search．

い状況にある者がいるのではないかと思われた．

６）高橋祥友．わが国の自殺の現状と課題．学術のこれらのことから，特定健康診査未受診者の把握に動向

2008；13（3）：8-14．

努め，家庭訪問などから介入することは自殺予防対

７）前掲書 5）

策として有効であると思われる．

８）自殺実態解析プロジェクトチーム．自殺実態白書 2008．第 2 版．2008 年．

─ 52 ─

岩手看護学会誌／Journal of Iwate Society of Nursing Science.Vol.10, No.2, 2016

９）L F Berkman．ソーシャルネットワークと社会

飼かおり，他．掛川市国民健康保険介加入者の特的孤立．小林章雄．Elsevier Inc：2007．1823．

定健康診査未受診者の実態と未受診要因の検討－

10）NPO 法人ライフリンク．自殺の「危機経路」

40 歳代未受診者の特徴－．掛川市健康調査報告の解明．ライフリンク通信．2009 年 6 月 25 日；

書，2012；11-19．

2 面：5 段．
11）服部真理子，柳修平，伊藤景一，中田晴美，犬（2016 年 6 月 7 日受付，2016 年 8 月 30 日受理）

<Material>

Use of Home Visit Activities Involving Suicide Prevention Measures
as a Means of Evaluating Persons Who have not Undergone
a Specific Health Checkup
Yuka Nozato, Mariko Kondo, Kimae Kudo, Noriko Abe, Sachi Iwabe, Yukina Tsuda

Keywords: suicide prevention measure, specific health checkup, not examinee, home visit, late middle age

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