東アジアシティズンシップ教育としての複言語・複文化プログラム- その成果と課題 -森山新（お茶の水女子大学）

1.はじめに我々が住む日本、韓国、北朝鮮、中国、台湾などが位置する東アジアには、残念ながらヨーロッパの欧州連合（EU）のような、ともに生きるための地域連合体がなく、それをめざすための教育理念や教育政策も存在していない。また各国首脳が打ち出す様々な政策や談話を見る限り、今も絶えることのない国家間の対立を政治によって解決できるという実感も感じられない。そのような中、本学は協定校である釜山外国語大学校の協力のもと、対立の絶えない日韓、そして東アジアがともに生きることをめざし、2016 年度からこの「複言語・複文化プログラム」を立ち上げた。本研究はその内容について紹介し、その成果と残された課題を明らかにすることを目的としている。

2.先行研究欧州の共同体建設でその土台を築いた言語教育政策の決定において重要な役割を果たしてきた
Byram は、その著書 Byram（2008）において、国語教育を通じてナショナル・アイデンティティが構築される（第二次社会化）のに対し、外国語教育は、そのナショナルな視点を脱中心化・相対化し、超国家的なアイデンティティ構築に寄与（第三次社会化）し、国家、文化を超えたシティズンシップを育む力を有するとしている。また、外国語教育が国家や文化を超えたアイデンティティを構築するには、言語能力やスキルを育むだけでなく、文化教育、政治教育を取り込む必要性を主張している。
もし彼の主張が正しいとすれば、このような新たな形態の外国語教育の推進は、東アジア諸国がともに生きるために必要な、超国家的なアイデンティティやシティズンシップの構築に寄与しうる可能性がある（少なくとも、重要な理論的枠組みやデータを提供してくれる）と考える。このような可能性については、Byram, Golubeva, Hui and Wagner（2016）などでいくつか実証的な研究事例があるが、十分とは言い難く、かつそれがそのまま東アジアにも応用可能であるといえる保証もない。さらに近年多発する欧州統合に逆行するかのような出来事は、その理論的枠組みや実践に未だ課題や再考の余地が残されていることを実感させる。
一方、我々の住む東アジアに目を転じると、「ともに生きる」ための外国語教育の実践は、森山の一連の教育実践（表 1）のほか、九州大学の日韓海峡圏カレッジ、アジア太平洋カレッジなど、いくつか行われてはいるが、研究というレベルでは森山（2016）などがあるものの少なく、それらの研究においても、実践前後のアンケート結果やレポートの次元にとどまっているのが実情で、その成果を客観的、実証的に提示したり、東アジアがともに生きるための言語教育政策の基礎研究としたりするには限界がある。
また東アジアの外国語教育は、そのほとんどが国家戦略のもと、自国のグローバル力強化が主たる目的となっており、それは時として国家間の対立を煽り、「ともに生きる」という理念とは相容れないものとなっている。このように東アジアが置かれた状況は、欧州とは様々に様相を異にしており、東アジアをコンテクストにした場合、欧州をコンテクストに得られた研究・実践の成果をそのまま活用することができるのか、できないとすれば、東アジアの特殊事情を考慮し、どのような変更を加える必要があるのか、などの点を明らかにする必要がある。

表1

森山がお茶の水女子大学で実施してきた実践活動一覧

日韓大学生国際交流セミナー（日韓、2004 年〜）
国際学生フォーラム（8 か国：日・韓・中・泰・米・独・チェコ・ポーランド、2012 年〜）
サイバーコンソーシアム結成と TV 会議システムによる国際共同授業（8 か国、2007 年〜）
豪・米・独における日本語教育実習（日豪・日米・日独、2012 年〜）
韓国における複言語・複文化教育プログラム（日韓、2016 年〜）
東アジアの共生を目ざす日韓学生フォーラム（日韓、2017 年〜）
北米地域との青少年交流事業（日米、2014 年）＊各報告書は http://www.li.ocha.ac.jp/ug/global/mrs/で公開

3.複言語・複文化プログラム概要
本稿で紹介する複言語・複文化プログラムは、本学から 8 名の学生が参加し、8 月 7 日から 9 月16 日までの 6 週間、釜山外国語大学（以下、「釜山外大」）で行われた。最初の 3 週間は釜山外大主催の韓国語研修プログラムに参加、韓国語・韓国文化を学び、9 月 3 日から 15 日までの 2 週間は釜山外大主催の日本語教育実習に参加、指導教員のもと、日本語と日本文化を教える実践をした。9 月
14 日には 6 週間に及ぶセミナーの集大成として、日韓の学生が集い「日韓学生フォーラム」を開催、「東アジア共同体とナショナリズムを克服したグローバルな観点」という題目で、筆者が基調講演を行ったあと、日韓両国の学生がグループに分かれ、「東アジアがともに生きるために日韓の若者は何をすべきか、または何ができるか」をテーマに、対話の時間を持った。
本プログラムでは、4 月に参加者を募集、5 月〜7 月には毎週事前学習を行った。事前学習では、
本 複 言 語 ・ 複 文 化 プ ロ グ ラ ム の 理 念 で あ る 「 複 言 語 ・ 複 文 化 主 義 （ plurilngualism,pluriculturalism）」「インターカルチュラル・シティズンシップ教育（intercultural citizenshipeducation）」としての外国語教育を学び、その上で釜山外国語大学が採用している「ヨーロッパ言語共通参照枠（Common European Framework of Reference for Languages）」や「CAN-DO ステートメント」を紹介、それらに基づいた具体的な教案作成の方法などを学び、実際の教壇実習に臨んだ。

4.研究方法
実習参加者にはプログラム終了後、「韓国のことばと文化を学んで」「日本語教育実習」「複言語・複プログラムについて」「その他」の 4 章からなるレポートを提出してもらい、その内容を質的に分析した。

5.結果と考察
5.1 プログラムの成果

その結果、プログラムの成果に関しては、「現地で学ぶ意義」「韓国語学習の向上」「韓国文化への理解」「言語学習から異文化理解へ」「双方向性」「対等性」「脱中心化」「超国家的アイデンティティの獲得」「共生意識の深まり」「将来の行動への動機づけ」という構成概念が抽出された。以下、それぞれについて詳しく見ていくことにする。なお、構成概念のあとの（ ）内の数
字は重複する回答数を示す。

5.1.1 留学の意義①現地で学ぶ意義「現地で学ぶことの重要性」「実感を伴った学び」が報告され、韓国に行き、実体験を伴った学びの意義が報告された。

5.1.2 韓国の言語・文化の理解②韓国語学習の向上「動機づけの強化（2）」「学習意欲の向上」「韓国語で思考できるようになる」「伝えようとする積極性の付与」など向上が見られた。
③韓国文化への理解「差異の気づき（2）」から始まり、「異文化を受容することの困難性」を感じつつも徐々に「ステレオタイプの打破」「負のイメージ払拭」がなされ、「魅力の実感」「親近感の増進」「親睦の深化」「相互理解の深化（2）」など、理解が深化した。
④言語学習から異文化理解へ「言語学習から異文化理解への正の影響」が示され、言語を学ぶことで文化理解が深まった。

5.1.3 複言語・複文化からシティズンシップ教育へ⑤双方向性・対等性「双方向的姿勢の堅持」「言語学習の双方向性」「双方向の交流により言語教育に対する認識の変化」「教師から学生への一方向からともに学ぶ教育へ」など、学び教えるプログラムの双方向性、対等性は次で述べる「脱中心化」を促進したと思われる。
⑥脱中心化「自文化の客体化」「自他文化を客観的に見つめる視点」「視点の多様性の認識（2）」など、自文化を脱中心化、客体化し、自他の文化をクリティカルに見つめることにつながった。
⑦超国家的アイデンティティの獲得・共生意識の深化「超国家的アイデンティティの獲得」「東アジア人としてのアイデンティティ構築」「心理的距離の縮まり」「ともに生きたいという思い増加」と、超国家的アイデンティティ構築と、ともに生きようとする共生意識が生まれ深化していた。
⑧将来の行動への動機づけ
さらにこうした自己意識の変化は、「架け橋としての行動の動機づけ付与」「交流促進行動の開始（3）」「関係改善の行動への着手」など将来の行動の動機づけを付与した。また「日本語教師の魅力の実感」を報告し、キャリア形成につながった学習者もあった。

5.2.残された課題

残された課題には大きく、「自分自身に対する課題」と「プログラムに対する課題」とが報告された。前者は「韓国に対する理解不足」「韓国語使用に対する積極性の不足」が、後者には「言語教育プログラムに対する課題」と「シティズンシップ教育（政治教育）プログラムに対する課題」とが抽出された。
「言語教育プログラムに対する課題」としては、日本語を使用する機会に比べ、韓国語を使用する機会が少なかったという「（日韓の）言語的対等性の欠如」「（韓国語の）言語使用の機会の欠如」「韓国語・韓国文化プログラムと日本語教育実習プログラムの一体性の弱さ」が指摘され、「シティズンシップ教育プログラムに対する課題」としては、「日韓関係の難しさの再認識」「共生を考える場・時間の不足」「反日・嫌韓学生を巻き込んだ交流の必要性（4）」などが報告された。

6.おわりに今回の複言語・複文化プログラムについての評価では、レポートの「複言語・複文化プログラムについて」に明示的に示されることが多かったが、それを見ると、複文化的側面からは、概ね「達成できた」といった声が多く聞かれたものの、複言語的側面からは、「韓国語使用場面の不足（2）」などの理由から、十分とは言えなかった。また、「シティズンシップ教育（政治教育）」の側面では、新たに「日韓学生フォーラム」を実施したものの、通常の生活では歴史問題、日韓関係などのタブーとされる問題について考えたり討論を行ったりする場面は多いとは言えず、課題を残した。こうした残された課題が、参加者全員をして、超国家的アイデンティティの構築や、東アジア人としての自覚、さらには共生意識の芽生えに至らなかった原因であろうかと思われる。将来、これらの点が克服されていけば、本プログラムは、東アジアがともに生きるためのシティズンシップ教育、共同体建設の土台となる、言語教育プログラムとなりうるのではないかと考えている。

◀参考文献▶

Byram, M. (2008). From Foreign Language Education to Education for InternationalCitizenship. Clevedon: Multilingual Matters.
Byram, M., Golubeva, I. Hui, H. and Wagner, M. (eds.) (2016). From Principles to Practicein Education for Intercultural Citizenship. Clevedon: Multilingual Matters.
森山新（2016）「第 15 章 シティズンシップ教育としての複言語・複文化教育」『第二言語としての日本語習得研究の展望：第二言語から多言語へ』ココ出版