季刊「イザイ」のコンセプト

日常の医療現場で使用される多くの医療材料は、保険請求が出来ず、医療材料コストの削減は、病院経営に重要な役割を持っている。
一方、医療材料の質向上は、良質な医療を行うために不可欠であり、医療材料の質とコストを如何に評価するかは、今後の大きな課題である。これらを解決していくためには、メーカーから提供される情報だけでなく医療現場での医療材料の質の評価が必要である。
また、コスト管理に当たっては、経理のみでなく医療材料の専門知識がなければ、現場の医療従事者、特に医師との検討を十分に行うことは不可能である。医療材料に精通した人材の養成も急務である。
今般、日本医療マネジメント学会では、医療資材検討委員会
を新たに設け、医療材料に関する検討を行うとともに医療現場からの情報発信を行うことになった。学会活動を通して医療従事者の医療材料への関心が高まり、質とコストの調和の取れた医療材料の使用と製品の開発・改良に繋がることを期待している。
日本医療マネジメント学会監修による本季刊誌『イザイ』は、
その情報発信雑誌として創刊された。
これまで類のない現場の情報から作られる医療材料専門誌の創刊は、医療材料に関する情報公開に繋がり、これまで少なかった患者の視点が医療材料の検討に加わってくることも期待されている。

3季刊「イザイ」創刊準備号

創刊記念座談会

編集委員長

野村

一俊 （国立病院機構熊本医療センター）

編集委員

熊本

一朗 （鹿児島大学医学部・歯学部附属病院）

編集委員

坂本

すが （東京医療保健大学医療保健学部看護学科）

編集委員

行本百合子 （淀川キリスト教病院事業統括本部クオリティ管理室）

編集委員

柴崎

医療資材検討委員会

副委員長

武藤

正樹 （国際医療福祉大学附属三田病院）

会 「イザイ」編集委員会

編集委員

安達

暁子 （医療法人鉄蕉会経営管理本部企画部経営企画室）

出席者 「イザイ」編集委員会

司

なぜ、医療資材検討委員会を発足させたか？
安達

まず、医療マネジメント学会

医療資材検討委員会設立にあたって、その設立趣旨、コンセプトなどについて、副委員長の武藤先生から簡単にご説明をお願いします。
武藤

医療資材検討委員会をつくる

きっかけになったのは、医療マネジ
メント学会では、数年前から病院関係者が集まると、材料の問題が話題になっていました。どこの病院でも同じでしょうが、医療材料比率がじわじわ上がっています。これは国全体で見ても分かります。1999 年と2003 年の薬と医療材料（医材）の伸び率を比べると、薬は 99 年から３年にかけて 85.4 ％と下がっていますが、医材は何と 112 ％とアップしています。いずれは医材の問題が、薬よりも大きくなるかもしれません。
私は本年４月から国立病院機構長野病院から国際医療福祉大学三田病院に移ったのですが、前任地の長野病院では、薬剤の購入価格が年間 10 億4

「医療材料比率がじわじわ上がってきています」
武藤 正樹 副委員長

敦 （相模原中央病院看護部）

円であるのに対して、医材は８億7000 万円でした。いずれは医材の伸びが薬剤をクロスオーバーしてしまうのではないかという状況でした。
こうした医材のコストの問題もありますが、私が院内の材料委員会の委員長をやってわかったことは、「医療材料は使用実態がつかみづらい」ということでした。
薬と比較するとよく分かります。
薬だと同種同効で一医薬品を入れれば、一医薬品はカットできます。しかし、医材の場合は一つ入れても、どれが同種同効だか分からないので、カットのしようがないのです。いわ
ゆる機能性分類が不明確な問題があり、それにまつわる医材のコーディ
ングの問題があります。さらに、医材はアイテム数が非常に多い。長野
病院のときでも１万 3000 から 1 万4000 アイテムぐらいありました。どうやって扱っていいのか、とても困難です。
それからあとは標準化や選択の問題です。医療材料をできるだけ標準化してメーカーに集約すれば、ボリュー
ムディスカウントが働いてコストが下がります。また単にコストカット
ではなく、安全性とか、多少高めでもそれを入れれば感染率が下がって、在院日数が短くなって、医療費が下がるとか、医材の評価や選択の問題が重要です。それでは、どうやって評価するか。金額ばかりではなくその評価軸をどうしたら良いのかとか、そのへんが医材選定のときに大きな問題になります。
あと SPD（Supply Processing andDistribution の略、院内物流の一元管理）などの院内物流の選定、専門知識を持つ用度職員の育成、生物由来
製品のトレーサビリティ、医材のユー
ティリゼーションレビュー（使用評価）や使用実態調査がなされていないことなど様々な課題があります。
それはおそらく全国の病院に共通の課題だろうと思います。
本年 6 月 16、17 日に、パシフィコ
横浜で開催される第 8 回医療マネジ
メント学会学術大会でも、材料シンポジウムをメインホールでやることになったのは、まさに問題意識の高まりがあったからといえましょう。

安達編集委員の先生方の中にもシンポジストとして参加された方が何人かいらっしゃいますが、昨年の第 7回学術総会（福岡）で行われた医療材料シンポジウムも開始時間に会場に入りきれず行列ができるほど盛況でしたから今年も楽しみですね。
続いて今回、医療資材検討委員会と、編集委員会の委員長に就任された野村先生から、問題意識などをお話しいただけますか。
野村

私がどんな問題意識を持っているかというと、今は公的病院でもDPC（Diagnosis Procedure Combination）
時代になり、病院としてはコストに対する関心が高くなっています。ところが、現場の意識とは乖離していると思います。特に医師は非常に意識が低い。物流管理のことをまった
く知らないという医師がほとんどという現状が問題意識の一つです。
私は整形外科医です。いろいろな
人工関節の手術をします。これはDPC になっても出来高払いですので、病院にとってはいくら高い材料を使
おうとあまり関係ない領域です。なぜそういうことが起こるかというと、高い材料を使ったほうが、いろいろなサービスがついてくるので、安いものを使おうという気にならないのです。例えば、いろいろな新しい手
術材料、人工関節だと、研修とか、いろいろなサービスがつきます。だから、実際はものすごい価格差があるのですが、むしろいろいろなサービスが受けられるから高い方を選ぶ、という側面が多々あるのです。
また、我々の病院は、年間に約 80
名の途上国の医療従事者の研修を引き受けています。整形外科にも毎年来ます。今はパレスチナから来ています。日本は先進国ですから、いろ
いろな医療材料を日本でつくっています。一緒に手術に入ると、「これはMade in Japan か」と聞かれる。「これは Made in USA だ」と答えると「では、日本ではつくっていないのか」とまた聞かれ、「日本にもある」と答えると、「なぜ使わないのか」と聞かれ、回答に窮します。結果的には「好みの問題だ 」と言って逃げています。
これにはいろいろと多面的な要素があるので、一概には言えませんが、医材をめぐる問題の多面性を示す一例です。
あと、大切なことですが、医材に関する質的な問題などの情報が、あまりにも少ないと思います。全部、一方的なメーカー側から供給される情報ばかりです。
「これが良いですよ」と言われると、「そうかな」という感じになってしまう。安全面も含めて、一方的な情報提供を受けている。当然これからは、現場の評価、あるいは現場のニーズを、もっと発信していかないといけないと思います。
今回、検討委員会ができ、専門雑誌「季刊イザイ」が創刊させることは、その面では、意義のあることだと思います。今後、現場からのいろ
いろな意見やデータが、委員会と雑誌に反映できれば、良いのではないかと思っております。

医療材料を取り巻く現状 1――用途管理の側面から――安達

それでは、実際、現場でマネ

ジメント、管理にあたられている先
生方からお話をうかがっていきたい5

季刊「イザイ」創刊準備号

創刊記念座談会「DPC 時代になり、病院としてはコストに対する関心が高くなっています」「用度を管理する人には、非常に高い能力が必要とされます」

野村 一俊 委員長と思います。まず、用度管理の現状であるとか、現場で感じる問題意識などについて、行本先生のほうからお話を伺いたいと思います。
行本

現在、私は直接現場には携わっていませんが、かなり長い間、合計すると 7 年弱、用度管理に携わっておりました。その経験から、今は材料がどのように病院の中のコストとして管理されているかを、内部監査的に見ていくという立場で管理に携わっております。
淀川キリスト教病院では、武藤先生がいらっしゃった長野病院とは逆に、医療材料のコストはむしろ下がってきています。これは、みんなのコ
スト意識が高くなっているという意
味で、良い傾向だと思います。
しかし、日本全国を見たときには、医材については問題が多く、とくに組織としての問題がたくさんあると感じています。
安達

非常に興味深いお話ですね。

病院が材料コストを下げるためにはどういった用度管理が必要なので
しょうか？
行本

病院というのは、院長先生がトップにいます。その下に事務長さんという事務系がいます。事務系の6

中で、用度を管理する人には、非常に高い能力が必要とされます。コスト管理は重要ですし、任せる金額、権限も大きい。ところが、一般的な病院のトップは、そのような認識を持っていないために、大方の病院では、用度の人のミッションは非常に低いといわざるを得ません。中には、用度職員に対して、用度でもやっていろ、という感じでやらせている病院すらあります。
これから DPC になると、すべてがコスト重視になります。このときに、もっと用度のスタッフに光をあてて、その人の能力を生かすべきだと思います。ただし、そのためには、用度の人もそれだけの力量を持つことが必要ですが‥‥。
用度担当者がしっかりすれば、コー
ディングのことにしても、標準化にしても、それから評価軸にしても、使用実態を把握するとかが、きちんとできてくると思います。
医療材料については、MEDIS-DC（財団法人医療情報システム開発センター）などで、かなり標準化も行われています。しかし、看護師さんなどでは、今まで使っていた名前を使い、用度の人に伝えてしまう。「〇〇を買っておいて！」という感じです。
先生や看護師が言えば、なんでも買ってしまう病院が、8 割から 9 割近くを行本 百合子 委員

占めています。残りの病院がきちんと人材を育て、そのような病院では、先生に対しても用度の事務の立場から意見が言え、コストも大幅に下がり、予算を適正に使えるようになっています。

医療材料を取り巻く現状 2―システム管理の現状と課題―
安達では、同じマネジメントという観点でも物流システムの構築について、どういった発想の下にシステムを組んでいるのか、現状と課題を熊本先生にお伺いしたいと思いますがいかがでしょうか？

す。しかし、それにはそれぞれのシステムが、正確に実施データ、精緻化されたデータなどを収集し、入力していないと実現できません。
鹿児島大学病院ではオーダリング
システムを導入して、実施データの入力に大きな力を注ぎ、その次に看護、物流とシステムを拡張してきた。
そうしましたら、DPC の時代が到来
し、コスト管理の必要性が言われるようになってきました。手術室で実
施入力を実現した頃、我々の病院には多くの見学者が来られました。
安達

見学者の反応はどのようなも看護、物流、かなりのデータを実際に入れて蓄積してきました。入力したら当然それを診療科、もしくは病院のトップマネジメントの人に分析し、返すというシステムが必要になります。そうしたデータの後活用として、我々のところでデータウェア
ハウスを最初に取り入れ、データをもとに次の戦略を練ってもらうようにしました。すなわち、Plan ・ Do ・See を回しマネジメント評価して次に進むということが必要になりますが、そういうデータとして使えるものをそこから分析して出していくことが実現できたのです。

のだったのでしょうか？
安達

熊本

鹿児島大学病院では、1983 年

からオーダリングシステムを始め、看護システムが終わったところで、世の中では電子カルテとか言われていたのですが、我々はバーコードを使った物流システム、特に手術室の中にまでコンピュータを持ち込んで、手術の実施中にデータの実施入力を実現しました。
オーダリングシステムの欠点は、実施入力ができていないこと、と言われてきましたが、それをクリアしてしまったのです。いま、電子カルテを導入すると、コスト管理から
EBM までできるようにいわれていま熊本「鹿児島大学はよくやっている。でも、自分のところはできない」と皆さんがおっしゃいました。トッ
プの人は我々のシステムを見て、入れたいと思っても、自分の病院では意識の問題とかいろいろなことで、無理だと判断されていました。その理由は、それまでは診療報酬体系がコスト管理をやるよりも、とにかく診療報酬請求額を増やそうという方向にいっていたからではないかと思います。
DPC になってくると、本当の意味でのコスト管理が必須であり重要になります。オーダリングをはじめ、非常に理想的なシステムの構築と活用だと思います。では、逆に先生が感じている課題や問題など何かありますか？
熊本

それは、どこまで病院の職員がやるかという問題です。材料の購入の用度係という事務の人が、決して専門職になれていません。国立大学は法人化されたとはいえ、用度係
でベテランになって購入価の交渉までできるようになった人が、急に異動してしまうこともあります。そういうノウハウのある人を病院が育てるという意識がないといけないし、
極端に言ったら、それができないのならば、その部分を外注するしかな
いと考えます。
問題のもう一つは、我々のところ
では、看護師も医師もコスト意識を持ってきました。しかし、節約には限界があるし、良い医療を提供するのに安いものを使えば良いというわ
けではありません。そうすると、多くの問題は「購入価」というところにあるのではないかという感じがしています。皆さんはちょっとした節
約よりも、購入価が下がれば、もっと何億円も違ってくるのではないかと考えていると思います。

看護業務から見た物流管理の現状と課題
安達

次は、臨床現場で、管理をメインでされているのは看護師の方になると思います。そんな看護業務の視点から、柴崎先生は、実際、現場で業務にあたられて、どのような問題意識を持っていらっしゃいますで
しょうか？
柴崎

現場として日ごろ感じているのは、多種多様なバリエーションがあるということです。私は手術室に勤務していますが、その中でまず感じることはドクターの医材に対する要望が多いという事です。同じ用7

季刊「イザイ」創刊準備号

創刊記念座談会「手術部の中にまでコンピュータを持ち込み、実施入力を実現しました」「ミクロ的なコスト管理は病棟で、その部署でやるべきです」

熊本 一朗 委員

途ものでも診療科が変わると違うメーカーものを要求される事があります。
この繰り返しが業務を煩雑にする原因となっています。
大きな病院であれば専任の方がいて、資材管理、定数管理、請求をやってくれますが、当院のような 200
床以下の病院では、点検も、請求も、期限切れチェックから、棚卸まで、すべてナースが実務をやりながら、処理せざるをえないのが現状です。
これをどのように安全に管理・運営
していくかというところが、現場としては最大の課題です。
多彩なドクター同士のバリエー
シ ョ ン、いわゆる「おれ流」ドクター
なる者の存在に頭を悩ます施設が多いと聞いています。クリティカルパ
スの中に、少し前までは薬剤の名前を入れるかどうか議論がありましたが、今度は医療材料をパスの中に名前とか、物品を指定しても良いのではないかと、考えています。

大きな焦点になります。高い、安いだけではなくて、どんなに品質が良
いかが問題です。「これはとてもいいものですよ」というふうに「いいなサンプル」が送られて来ます。しかし、良いと思っても、みんなが同じ
手技で同じ成果が得られないと、採用に到りません。
資材にもとめられるものは、使いやすさ、手順が簡単なトレーニング
で安全に施行でき、良い結果を得られるという事が、これから選ばれる医材の重要な課題だと思います。
安達視点から医療材料管理を実践する看護師さんを育てていくというのは、大変だと思います。では、どうすれば柴崎さんのような看護師さんをたくさん育てられるのかも含めて、看護管理の立場から坂本先生にご意見を伺いたいと思います。
坂本安達「おれ流」、確かに標準化の壁になる大きな問題ですね。ほ か に 現場の管理で何か重要だと感じていらっしゃることはありますか？
柴崎

管理ももちろん重要ですが、現場で医材を考える時、実際にどれだけ使いやすいかというところが、

8

柴崎さんのような現場で広い

私は３月まで NTT 東日本関東病院にいましたが、４月からは東京
医療保健大学で看護管理的な講座を担当しています。
NTT 東日本関東病院では、1990 年の半ば頃から、新しい病院をつくるにあたり、医療材料の整理を行うにことになり、当時私は管理者として取り組んでいました。大変無防備に

坂本 すが 委員

使っている医材に対して、何とかしなければいけないと調べると、誰が何を管理しているのか分からない、
どれだけ使っているかも分からないという現実にぶつかりました。
これは薬品も同じで、びっくりしました。みんなが勝手に要求して、購入している。この現状を何とかしようということで、みんなで集まって、頭を寄せて、材料について書いている書籍を集めてきて仕分けをして、いろいろなことをやりました。
そのときに外科の部長が委員長でしたが、何もしない。ある日、院長が「医療材料委員会は一体どうなっているのか」と聞くので、仕方がありま
せん、看護師の代表として「1 年間、何もしませんでした。とにかく新しい病院に向けて、早く手を打たないと、ナースたちは大変困っています」と言ったのです。そうしたら、院長が、「じゃあ、僕が委員長をしましょう」ということで、院長が引き受けてくださったのです。それは大変感動的で、病院の全面的バックアップ
があって、やっとやれたというのを覚えています。
それからは、SPD みたいなシステ
ムを導入したり、医材を入れる保管
庫をきちっとつくってみたり、体制的な整え方をずっとやりました。
様々な変遷を経て、今では、NTT 東

日本関東病院では無在庫化を実現し
ています。
安達

まず病院全体の効率化に向けた改善活動に取り組まれたのですね。
坂本

こうなると、ナースたちの仕事は大変整理されます。もう医材でわずらわされることはありません。
しかし、もう一つ病院として大きな問題があります。それは「随契」という、必要な物品を随時頼む形式がまだ残っていることです。それを長い時間をかけて、「単契」に切り替えていきました。一律 3 割カットすると全部署に号令をかけたのです。いちばん難しいところは、オペ室と循環器とか、そういうところで、どのように随契を単契に切り替えるのかが、分からなくて困りました。
今でも随契が若干残っていますが、ずいぶん整理されたと思います。
では、無在庫化で業者に丸投げして、医材を使ったときに病院の支出として払うというやり方をしていた
ら、管理はしなくて良いのかというと、そうではありません。コスト管理は、やはり現場でしないといけない。全体のマクロ的なコスト管理は病院が行えばよいでしょうが、ミク
ロ的なコスト管理は病棟で、その部署でやるべきです。だから去年はどれだけ使ったか、今年はどれだけ使ったかということを、婦長たちに全部データとして戻して、今年はなぜ増えたのかということを指摘することが必要です。
NTT 東日本関東病院では、感染対策ナースが医材を管理しています。
私に申請に来るときは「前より安いから」といつも言いますが、「前より高くても良いものもあるんだ」と、私は言っています。
最近、良かったなと思うのは、栄養のチューブを今までは全部洗って使っていたのですが、それを全部使い捨てにしたことです。私 自 身 がオーダーしました。なぜかというと、洗って使うと、仕事量が大変増えます。洗って、干して、干している状況も点滴とかが触れたりすると感染上問題があるので、神経を使います。
全部使い捨てにしたことで、作業量は大幅に軽減しました。
安達ありがとうございました。日

本 医 療 マ ネ ジ メ ン ト 学 会 で は クリティカルパスに関する取り組みが多くされていますが、医療材料とクリ
ティカルパスという視点から今後何か発展はあるのでしょうか？
野村

先ほど安全性というのが話題になりました。「安全で、良質なもの

を、適切な価格で」ということですよね。そこのところが根本的にないといけないかなと思っています。そういう面ではさっきクリティカルパ
スの中に医材を入れて検討したらどうか、という提案がありました。非
常に良いアイデアだと思います。これまではほとんど入っていなかった。
例えば、そういうのを入れていくと、当然そこで何をそこに入れるかということで、みんなでディスカッショ
ンが起こります。そういう中でだん
だんと、標準化もできて来る。「クリティカルパスの中に医材を入れる」
を、ぜひ実現できるように運動しようかと、今思っています。
柴崎

針の話が出ましたね。例えばあるとき、委員会で「この針を使ってください」と言ったら、みんなできる。例えばこのテープを今までは整形はこのテープ、外科はこのテープというのをパスの中に同じテープの名前が入ってしまったから、「先生、パスで決まりましたので、このテー
プでお願いします」と言ったら、たぶんテープが１種類減るのではない
かと、僕は思っています。
最初は大変でしょうね。薬剤の名前を入れるかどうかと同じ議論が、また出ると思います。
野村 いま手術室のクリティカルパ

9季刊「イザイ」創刊準備号

創刊記念座談会「現場として感じているのは、多種多様なバリエーションがあるということです」「医療材料とクリティカルパスという視点から
今後何か発展はあるでしょうか？」

柴 崎 敦 委員

スは、けっこうつくられています。
手術室の中には縫合糸がたくさん棚に並んでいる。クリティカルパスの中に縫合糸名を入れれば、それが使われていくと思います。クリティカ
ルパスは、ただ誰かがそこに書き込
むのではなくて、使う人たち、そこに関係する人たちがみんなで集まって決めるわけですから、大きい効果があると思います。
安達 話が尽きませんが、そろそろ時間になりました。最後に皆様から何か一言ずつありますか。
武藤 言い残したことは、メーカーとのコラボレーションが重要だということです。メーカーにはいろいろなノウ
ハウが蓄積しているので、それを我々、ユーザーと共有できればよいと思います。
例えば、長野病院のときに、輸液ポンプの実際の使用調査や、ランニング
コスト分析をメーカーの方といっしょに行いました。そのときに輸液ポンプの修理履歴とか、修理コストとか、ライフサイクルコストみたいなものも、メーカーからもらった分析などメーカーのノウハウがすごく勉強になりました。こうしたメーカーと良い意味でのコラボレーションが必要になってくるのではないかと思います。
安達 材料の専門家としてのメーカー

10の視点が、現場でうまく取り入れられたらいいですね。
柴崎

この雑誌「イザイ」を、メーカーにも注目してもらえたら、と思います。医材をつくっている方々に現場からのメッセージを送りたい。
今までは与えられた医材を我々がど
う選び、どう使うかだったのですが、逆に我々がこういうものを欲してい
るんだというものを、この雑誌を通じてメーカーの方々に発信できたら、良い形になるのではないかと思います。それをたぶんメーカーも知りた
いのではないでしょうか。
行本 病院の中でお金の管理をするということが大切だと思います。安
全で本当に質の高い医療を提供していくためには、これから本当に用度の人がもっときちんと力をつけて、看護師さんたちにも先生たちにも、きちんと仕事の成果を出してあげられるようにしていけるような人材を育てていくこと。武藤先生がおっしゃったメーカーとのコラボレーション
は、こういうことをやる本当に黒子的な役割をきちっとできる人がこの雑誌を見て、こういうふうに自分は変わらなければいけないんだと思ってくれるようなものが、つくれたらい
いなと思います。

安達 暁子 委員

熊本

今まで私はずっと情報のマネ

ジメントにかかわってきましたが、やはり「もの」のマネジメントも非常に重要だと思います。今日、現状と課題で改めて考えましたら、そこにあるのは情報の共有化は、「もの」に関してもやはり進んでいなかったのではないか。それをすることがもっとうまくものの管理ができるようになるのではないかという思いを強く持ちました。
それとともに、いま世の中の外圧なのかもしれませんが、リスクマネ
ジメントとか EBM とか、いろいろなことが言われていますが、まさしく医療材料のリスクマネジメントからエビデンスまでにもの申すこともたくさんあるでしょうし、これを評価に結びつけることがどうしても次のステップとして必要かなと思います。
もちろん医療側からの視点だけではなくて、患者の視点ということも重要であり、さらにメーカーの視点というか、メーカーの人を必ずしも対立軸に置くのではなくて、いろい
ろな意見を聞くことによって、先ほど申し上げた情報の共有化という視点で、今の問題を解決し、それを変えていくにはどうしたら良いのかという共通の軸というか、共通の話題
もけっこうあるのではないかと、強く思っております。

坂本

私は２点。一つはマネジメン

トの中の一つだと思います。NTT 東
日本関東病院の場合は、マネジメン
トに関しては、用度の人たちが大変
頑張ってくれていますが、その人たちだけでいいのかというと、やはり全体がどのように動いているか、ちゃんと見せないといけないと思います。
部分だけで仕事をしていると、雑に扱ってみたり、失敗して、また捨ててみたりということがあるので、病院の全体の情報システムになると思います。そういう物品管理はこのよ
うに自分の病院はしているんだということをドクターにしろ、ナースにしろ、ちゃんと分かるという事が重要なことです。
もう一点は、メーカーがこのように考えてつくったというものを、使っている人たちがどれだけ分かっているかという問題です。私がびっくりしたのは、補液の穴が三つ開いているのですが、その穴の使い方をどうしているのかというのをナースにずっと聞いていったら、ほとんど知らない。だけど薬剤師さんだけは知っているんですね。真ん中は入れるものに使ってはいけない。ゴムが破れてくるから、真ん中を使わずに横から入れるんだと言うわけです。ナースたちは知らない。
これは薬品のことも同じで、医療材料についてどれだけちゃんとした知識を持って使っているかということは、大変難しい問題があります。
それはだから教育をちゃんとしなけ
ればいけないということです。ドクターに関しても同じだと思います。
そういうのをメーカーがお互いに歩
み寄ってやっていただくとか、それから用度の人たちとコラボレーショ
ンするとか、そういうところがこれからの課題になるのではないかと思います。
安達ありがとうございました。では、最後に、野村先生、お願いします。
野村

今ずっといろいろお話し合いをして思いましたのは、結局、こういう医療材料に関しては、患者側から見ると本当にブラックボックスで全く見えませんよね。こういう専門の雑誌ができると、そういう面ではいろいろな情報をそこから一般市民
や患者さん方に提供することができるのではないかと思います。そちらから来る力というのがまた非常に大きいのではないかと思うんです。
我々は非常に外圧に弱い国民です。
そういうところからまた変わっていくことができるのかなという期待を持っています。

安達

ありがとうございました。皆さんのお話を伺っていて、それぞれの医療機関が安全で良質な材料を適切に使用したい。それを管理していきたい。その方法を知りたいという皆さんのお気持ちが、今日の座談会ですごく伝わってきました。この雑誌と、委員会ではそういった皆様のニーズに応えていくような研究であるとか、活動をしていけたらいいなと思っております。
今回の「季刊イザイ」創刊準備号の座談会を、これで終了させていた
だきたいと思います。皆様、長時間どうもありがとうございました。

実は本座談会、あまりに盛りだくさんの内容であったため、まだまだ皆様にお伝え切れなかった現場の医療材料のお話がたくさんあります。そんなお伝え切れなかったお話を創刊号に掲載いたしますのでどうぞ
お楽しみに。（安達）11

資

季刊「イザイ」創刊準備号

料

3.医療材料関連企業
一方、同じく厚生労働省が実施している『医療機器産業実態調査』が企業の実情を把握する上では最も公的な指標と考えられる。

（1）全体市場
わが国の医療材料の市場規模を測る上で最も信頼できる公式な統計は、厚生労働省の『薬事工業生産動態統計年報』である。その最新データである平成 16 年の統計によると、医療機器の生産額は 1 兆 5,343 億円（対前年比2.4%増）、輸入額は 9,553 億円（同 8.1%増）、合計 2 兆 4,896 億円（同 4.5%増）となっている。
出荷額では、国内出荷額 2 兆 1,102
億円、輸出額 4,301 億円、合計 2 兆
5,403 億円となっている。

（1）製造業関係
最新の平成 16 年調査における製造
関 連 業 の 企 業 数 の 割 合 は 、製 造 業
61.7 %、製造・輸入販売業（現製造販売業）18.7%、輸入販売業（現製造販売業）
19.5%となっている。医療機器年間売
上高の規模別に見ると、5 千万円未満の企業が全体の 56.2%、1億円未満まで
含めると 6 2 . 9 %となるのに対し、500億円以上は 0.4%、100 億円以上まで含めても 2 . 8 %に止まることから、全体として小規模企業（部門）が圧倒的多数を占めることが示されている。
従業員数でも、10 人未満が 31.5%、
10 〜 50 人未満で 30.6%とそれぞれ約3 割を占めており、1,000 人以上の企業数は 3.4%に過ぎない。
逆に売上高の上位集中度から見ると、上位 5 社で 25.5%と 4 分の 1 を占め、上位 10 社で 36.2%、上位 30 社で59.5%となり、30 社で全体の売上の約6 割が占められている。
専業（全売上高に占める医療機器
売上高 50%以上）、兼業（同 50%未満）
別に利益関係を見ると、売上原価率
は専業 65.1%、兼業 75.5%となり兼業が約 10 ポイント高いが、販売費一般
管理費では専業 29.1%、兼業 19.3%と逆に専業が 10 ポイント近く高く、営業利益では専業 5.8%、兼業 5.2%とほぼ同様の利益率となっている。
研究開発費の面では、医療機器の売上高10 億円未満の企業は年間 2,700
万円、10〜50 億円未満では 8,500 万円、50〜100 億円未満 2 億 3, 300 万円、100億円以上の企業では 20 億円となり、企業規模により極めて大きな差が見られている。

（2）個別市場
薬事工業生産動態統計では、医療機器を大きく 14 分類（大分類）しており、それぞれの生産額と輸入額の合計
額は図の通り。最も金額が大きいのは（2）卸売業関係
卸売業における売上規模では、年商 10 億円〜 50 億円未満の層に 42.7%と最も多くの企業が集中している。
10 億円未満の企業も 31.2%と約 3 割

佐藤 徹徳

1.はじめに
日本医療マネジメント学会が医療資材検討委員会を立ち上げ、その監修の下に本誌が創刊されることは医療材料にかかわるすべての人（患者、病医院、メーカー、流通業者など）にとって喜
ばしい未来へ続くものと思われる。
本稿ではまずおさらいも兼ねて公的データを元に医療材料の世界を概観
し、次号以降は細部の市場動向や医療材料界の最新トレンドについて分析して行きたいと思う。

株式会社 産業構造総合研究所「生体機能補助・代行機器」で 4,956 億円（対前年比 4.7%増）、次いで「処置用機器」4,738 億円（同 2. 7%増）、「画像診
断システム」4,030億円（同 0.2%増）となっており、この3分類が 4 番手「眼科用品及び関連製品」2,105 億円以降を倍近く離して３大市場を形成している。

（3）狭義の医療材料市場
なお、本誌で主に取り上げる範囲を「一般医科のいわゆる医療材料」と考えた場合、上記大分類から「画像診断システム」、「歯科用機器」、「歯科材料」、「家庭用医療機器」と、コンタクトレン
ズ等を主体とする「眼科用品及び関連製品」を除いた金額は、1 兆 5,524 億円となる。

2.医療材料の市場

12

薬事工業生産動態統計年報 平成 16 年 大分類別

医療機器の「生産額＋輸入額合計」の 5ヵ年推移を占めており、100 億円以上の企業は15.9%に止まっている。
一次卸（＝全売上高のうち卸売部門の売上高の占める割合が 50%以上であり、そのうち、医療機器売上高の占める割合が 50 %以上で、かつ医療機器の総仕入高の 5 0 %以上をメーカーから直接仕入れている者）の割合は8 1 . 5 %となっており、2 割弱の卸企業は少なくともメーカーからの直接仕入れ割合が半分に満たないということになる。

4.今後の医療材料市場の展望
医療保険制度、医療提供体制、医療安全と質の向上、患者意識、病医
院経営、医療産業など、医療を取り巻く環境が大きく変わる中で、医療材料の世界も否応なくその波にさらされている。もはや一人自らの業界の中だけで完結できるような状況ではなく、その流れに対応するには医療界全体の変化・改革を的確に見据えて対処しなければならない。
医療材料企業においては、品質・機能面での単なる垂直的な向上のみ
でなく、医療安全・医療事故防止の観点に立った機能の充実がさらに強く求められると共に現場における安
全使用・適正使用の各種支援強化も重要である。
医療機関においては特に経営の視点から、購買・コストマネジメント、
物品管理・使用実態把握、保険請求から廃棄に至るまでの医療材料にかかるトータルマネジメント力の強化が急がれている。DPC 時代になり材料のコスト面が注目されてきたが、価格だけで医療材料をマネジメント
しようとすれば大きな危険を伴うことも予想される。
実際に使用する現場における臨床評
価と、数十万とも言われるアイテムの購買、保険請求などを一貫してマ
ネジメントするためには何よりも専門的な人材の育成が急務であろう。
それも医療機関側だけでなく、企業も含めた医療材料界全体での人材育成こそが、医療機関と業界双方の資質向上につながり、ひいては真のユー
ザーたる患者の利益向上へと続いてゆくものと思われる。

＊平成 17年 4 月1日試行の改正薬事法により、従来の「医療用具」から「医療機器」に名称変更されている。
本稿に取り上げたデータの調査時点では医療用具の名称であったが、本稿中では新たな「医療機器」に統一した。

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