ア 設置の趣旨及び必要性
１．教育研究上の理念、目的
東京成徳大学は平成５年、「共生とコミュニケーション」を教育理念として人文学部日本語･日本文化学科、
英語･英米文化学科及び福祉心理学科の一学部三学科構成で千葉県八千代市に開学した。その後、平成１２年に臨床心理学科を増設、平成１３年に日本語・日本文化学科を日本伝統文化学科、英語・英米文化学科を国際言語文化学科へ改組転換し、平成１６年には東京都北区に子ども学部子ども学科を開設、平成２０年度から人文学部
福祉心理学科及び臨床心理学科を分離して応用心理学部を開設した。なお、平成２１年度、北区十条台キャンパ
スに経営学部の設置を計画している。
大学院は、平成１０年心理学研究科カウンセリング専攻修士課程を開設し、平成１４年には心理学研究科臨床心理学専攻修士課程に名称変更し、翌平成１５年、心理学研究科臨床心理学専攻博士後期課程を開設し、現在に至っている。
応用心理学部の既設の福祉心理学科及び臨床心理学科は、理念や目的の細部は異なるものの、共通しているのは「心身の弱者支援」であるが、この度設置する「健康・スポーツ心理学科」の目的は、「心身の健康維持と増進の支援」である。同じ心理学関係の２学科と一体化して応用心理学部を形成することで、心の管理のみならず身体の管理と、さらに心身のネガティブな面とポジティブな面をも包括的に考える視点と技法を提供することができる。
具体的には、「健康・スポーツ心理学科」は、健康心理学とポジティブ心理学の主たる目的である幸福感・生活の質的充

心身の健康の維持・増進を求める人々

実感などのポジティブな精神面の向上と、それらの目的の達健康成に寄与すスポーツ、運動の役割についてもあわせて教育研
究を行う。

ポジティブ

次の３つの学問分野が深く関わってくる。

応用心理学部① 健康心理学臨床

心身の健康の維持と増進のために、心理学のさま

福祉
ネガティブ

ざまな分野の知識と技術を基盤にした実践的支援技
心身の支援を必要とする術を研究開発し、その効果を査定する分野。

人々② ポジティブ心理学
幸福感、生活の質的充実感、積極的思考などの心の健康の維持と増進のための知識と技能を開発、実証する分野。
③ スポーツ心理学
スポーツと運動の技能向上のために有効な心理学的知識を発掘して活用し、さらに、広く心身の健康の維
持と増進に役立つスポーツと運動の要素技術を開発して、その心理学的な意味付けと査定をおこなう分野。
本学科は、これら既存の３分野を個々独立に教育研究するのではなく、３分野による融接効果として、長期的には新たな教育研究分野の創設を目指すものである。
‐1 ‐健康とスポーツを心理学を通して進化させる

ポ ジ ティ ブ 心理学
ス ポ ー ツ 心 理学

健康心理学

健
康

スポーツ

心理学

その一つをあげるなら、スポーツに潜在的、顕在的に内包されている徳育性、社会性の育成機能についての教育研究である。規範順守、礼節順守といった徳育性やコミュニケーション能力、挑戦心、積極性、人間関係能力、責任感といった社会性がどのようにスポーツ実践の中で育成されるのかを明らかにすることは、今、日本社会でそれらの低下が憂慮され、社会人基礎力が求められているだけに重要である。

２．人材の養成
産業界においてはビジネスマン、社会教育においては子ども、福祉医療においては機能回復を求める人々にとっては、心身の不具合への対処という消極的なほうへの志向だけではなく、もっと積極的に心身の健康を作り出すことを志向する傾向も、たとえば、スポーツジム、リハビリ施設、野外冒険研修などの隆盛の中にはっきりとみてとることができ、スポーツ・運動を通しての心身の健康の維持と増進についての技能と知識を体得した人材への需要は大きいものがある。さらに、前述したように、昨今の日本企業が求める人材として挙げられているコミュニケーション能力、チャレンジ精神、自己コントロール力など社会人基礎力を備えた人材を育成するべく、本学共通教育で行われているキャリア教育とも連携しながら、スポーツ・運動実践の場を積極的に活用していく。
具体的に、以下の４つの人材養成を想定している。
① 企業における心身の健康管理と指導、コンサルティングを行える人材② 各種福祉施設などにおいて、心理面への配慮をしながらスポーツ指導や体力管理が行える人材③ 子どもなどの野外活動などにおいて心理面への配慮をしながら指導が行える人材④ 企業、社会において社会人基礎力と心とからだの健康を兼ね備えた人材

キャリア教育社会人基礎力

健康・スポーツ

人間性、基本的な生活習慣
経済産業省が設置した「社会人基礎力に関する研究会」の中間取りまとめ（平成18年1月20日）を参考‐2 ‐イ 学部、学科等の特色
応用心理学部は、「科学的・実証的心理学」、「応用的・実践的心理学」、「共生への眼差しを持った心理学」というアイデンティティによって統合されているという特色を持つ。
健康・スポーツ心理学科の特色は、以下の５点である。
①

応用心理学部として、既設の二学科はそれぞれの特色をこれまで十分に発揮してきたが、あらたに健康・スポーツ心理学科を設置することで、心身のネガティブな面も含めてより包括的な心身の健康回復と維持と増進に関する知識と技能の提供ができる。
② 心理学の比較的新しい分野である、健康心理学、ポジティブ心理学をスポーツ心理学と結びつけることによって、具体的かつ実践的な心身の健康維持と増進の技能を提供できる。
③ スポーツ心理学の中で蓄積されてきた競技スポーツの技能向上のための知識と技術を、心身の健康の維
持、増進という観点から、より広範に、一般人や高齢者や子どもの行うスポーツと運動分野にまで活用する方途を提供する。
④ スポーツ・運動を通して、さらに心理学を通して育成される社会人基礎力(コミュニケーション力、実行力、責任感など)を備えた人材を社会に送り出す。
⑤ 教育課程の設計において、１年次より実践、体験学習を多く取り入れ、それを基に、心理学的な学習へと進むことで、自らの学びの体験を将来のさまざまな人々の心身の健康の維持と増進の支援・指導のため
活かせるようにする。

ウ 学部、学科等の名称及び学位の名称「健康・スポーツ心理学科」は、健康心理学、スポーツ心理学、それぞれの独立した学問領域の成果を融合合体させて、臨床、福祉の領域をにらみながら新たな領域として開拓発展していくことを期待したからである。
なお、前述した三つの領域のうちのポジティブ心理学は、現在のところ、学科や学位の専攻分野の名称として掲げるほどの成熟した領域になっていないことにも配慮した。
≪学部学科等及び学位の英訳名称≫
応用心理学部

Faculty of Applied Psychology

健康・スポーツ心理学科

Department of Health and Sports Psychology

学士（健康・スポーツ心理学） Bachelor of Health and Sports Psychology

エ 教育課程の編成の考え方及び特色
本学科のカリキュラムは、共通領域、特設科目、専門領域から構成されている。
１．教養教育〔共通領域、特設科目〕
共通領域は、平成１７年１月の中央教育審議会「我が国の高等教育の将来像（答申）」における「教養教育」
で掲げられた「専門分野の枠を超えて共通に求められる知識や思考法等の知的な技法の獲得や、人間としての在り方や生き方に関する深い洞察、現実を正しく理解する力の涵養に努めること」を踏まえ、キャリアデザイ
ン、基礎演習・ディベート、文章表現法、情報入門、福祉心理学入門などの必修科目と選択科目で構成される。
‐3 ‐選択科目は２分野からなり、基礎教養科目は、哲学、心理学、環境科学、健康科学など「自分を見つめ主体的に生きる力を養う」、現代教養科目は、現代倫理学、国際関係論、情報社会論、ジェンダー論、地球環境問題など「現代を見つめ問題を発見する力を養う」ことをそれぞれ目的としている。
特設科目は、外国人留学生、帰国子女を対象に、日本語運用能力の向上と日本文化の理解を深めることを目的として設置しているので、健康・スポーツ心理学科とは当面、関係はないが、将来、外国人留学生、帰国子女の入学者が出てきた時点で、これらの科目の選択を勧めることになる。

２．専門領域
健康・スポーツ心理学科の教育課程の編成上の考え方と特色は次のようになる。
① 健康心理学、ポジティブ心理学、スポーツ心理学の基盤となる心理学を基礎科目として設定し、心理学の基本を広く学べるようにする。
② 学問的な中核となる枠組みとして、健康心理学会が認定する健康心理士資格取得のための教育課程を採用する。
③ 学生のスポーツ、運動への興味関心、さらに心理学への興味関心の多様性に対応できるように、健康心
理士以外の複数の履修モデルも用意する。
④ １年次に実習から入り、そこで得た各自の問題意識を心理学関係の講義内容へと結び付けるような方式を採用する。
⑤ 自らのスポーツ、運動技能の向上をはかることに加えて、卒業後、運動、スポーツのインストラクターや指導者として活躍できるように、技能と知識のバランスよい学びができるようにする。

本学科は、臨床心理学と福祉心理学の中間にあって、一方では、一時的な心の不具合に悩む人々の回復支
援、一方では、社会的弱者として心身にハンディキャップを持つ人々のリハビリ支援をにらみながら、心身の健康維持と増進を支援する技能と知識を身につけた人材が育成できるような編成とした。
特色としては、講義による基礎知識のみならず、演習、実習によってさまざまな支援技術やスポーツ・運動技能をも身につけ、それぞれの分野について、（１）自らがさまざまなスポーツ・運動を体験し、健康維
持と増進の効果を実感すること、（２）そのあとで、心理学の理論的な学習により、自らの体験の意味づけ、価値づけを行うこと、（３）援助者、指導者としての理論と技法を学ぶことを柱とした。

オ 教員組織の編成の考え方及び特色
本学科の教員組織の内訳は、教授５人、准教授１人、助教１人の専任教員と、兼担教員及び兼任講師が教養科目を含め担当する。専任教員の博士号取得者は２人である。
なお、専任教員は、福祉心理学科から教授１名、臨床心理学科から教授２名、助教１名（助手から昇任）、
教養科目担当教員が所属する共通領域部から教授２名（１名は昇任）、准教授１名を異動し組織する。
スポーツ心理学、健康心理学の教員と体育学・心理学・教育学の教員とが、密接な連携を組むことによって、
健康・スポーツ心理学を包括的に教育・研究の対象とする点に一つの大きな特色がある。
‐4 ‐もう一つの特色は、一方には、心の不具合からの回復を支援する臨床心理学、他方には、心身に大きなハン
ディキャップをもつ福祉対象者の支援を目指す福祉心理学があり、そこに両学科との共通授業も多数設置することで、３つの志向の異なる学生間の交流の場と、そこから派生する幅広い学びの場を提供するようにしたことである。
① 心理学基礎関係科目は、健康・スポーツ心理学科専任の教授２人を置き、学科学生のための一般心理学と認知心理学、発達心理学を開設し、それに両学科の学生が合流するように配慮した。さらに、両学科で開設されている心理学関連の科目も選択で取得できるようにすることで、心理学の広い領域の知識が学べるように配慮した。なお、この措置は、３学科において、授業コマ数を増やす必要がないため、教員の負担増とはならないこと、授業の開設を学科単位で責任を持てることの利点がある。
② 健康心理学関連科目は、健康・スポーツ心理学科専任の教授 1 名、准教授１名、助教１名が担当する。
ただし、健康心理学会認定の健康心理士取得のために必須の健康教育学は専任教員が担当し、残り４科目については、非常勤を充てる。
③ スポーツ心理学関連科目は、健康・スポーツ心理学科専任の教授３名がもっぱら担当する。だだし、日本体育協会のスポーツリーダーの資格取得のためのスポーツ医学については、非常勤を充てる。
④ ポジティブ心理学関連科目は、健康・スポーツ心理学科専任の教授１名と助教１名が担当する。科目数をしぼってあえて一つのカテゴリーとして設定したのは、健康心理学の今後の新しい展開の方向を考えたためである。
⑤ 実習科目は、健康・スポーツ心理学科専任の５名が担当する。単位数を１０単位にしたのは、ひとつには実習重視、もう一つは、スポーツ・運動の多彩なレパートリーを実習させる意図がある。そのため、専任だけではできない種目には、非常勤を充てることとした。

共通領域部専任教員は、教授４人、准教授２人で構成し、専門分野は哲学、文化情報学、金融論、特別活動、情報工学等であり、博士号取得者は１人である。
共通領域必修科目は、英語科目を除き、応用心理学部専任教員のほか、人文学部、子ども学部の兼担教員が担当し、選択科目は、人文学部兼担教員及び兼任講師がその大半を担当する。

教員の負担について、専任教員のうち教授２人は、大学院（北区王子）兼担のため、本学科を置く八千代キャンパスでの勤務は、週当たり３日、大学院での勤務は、週当たり２日または１日程度を予定している。
両校地間の移動時間は９０分程度を要するため、当日移動は行わず、学部と大学院の勤務する曜日を決める。
八千代キャンパスでは、週当たり授業は２日、１日を教授会等管理運営とし、３日間で研究室での研究活動やオフィスアワーを行う。
オフィスアワー等学生相談、学生指導については、他の教員と同程度の時間を設定するため、支障はない。

本学科専任教員７人の年齢構成について、開設時は、７０歳、６６歳、５０歳代が２人、４４歳、３０歳代が２人となり、教授５人は４４歳以上、准教授、助教は３０歳代である。６５歳以上の教授２人は、学部長、‐5 ‐学科長の役職も兼ねている。その他の教員は、５０歳代前半から３０歳代とバランスがとれている。
前述のとおり、専任教員の専門領域担当科目について、心理学基礎科目は、６０歳代、５０歳代の教授２人、健康心理学関連科目は、教授（５０歳代）、准教授、助教の３人、ポジティブ心理学関連科目は、教授（６０歳代）、助教の２人、実習科目は、６５歳以上の教授を除く５人が担当する。
それぞれの分野毎の人数、年齢構成ともバランスがとれており、教育研究水準の維持向上及び教育研究の活性化に支障は来たさない。

カ 教育方法、履修指導方法及び卒業要件
教育方法については、心理学の基礎科目を１年次から開講し、心理学への志向性を植え付け、その後、広範にわたる心理学の理解のため、４年次まで心理学の各論を開講する。卒論研究のために必要な統計、基礎実験、研究法、演習を順次開講し、４年次で将来のキャリアにそった研究を行い、卒業研究としてまとめる。
健康心理学、ポジティブ心理学、スポーツ心理学に関しては、１、２年次において各領域についての概略を学んだ後、①自らが体験し、心身の健康の維持、増進の効果を実感すること、②理論的な学習により、自らの体験の意味づけ、価値づけを行うこと、③援助者、指導者としての理論と技法を学ぶこと、という一連の流れにそって教育課程を編成する。すなわち、１、２年次においてはメンタルヘルス、健康スポーツの各種技法を実際に体験し、心身の健康の維持、増進の効果を実感し、その後の理論的学習の材料を得ることをねらいとする。
３年次には、それらの理論や研究成果を学び、前述の三領域の演習科目の中で将来のキャリア形成を見据えた研究の準備を行う。
４年次には、４年間の学習成果を卒業研究としてまとめる。
履修にあたっては、１、２年次において広く領域横断的な履修を勧め、３年次以降将来のキャリア形成を見据えて専門領域に特化した深い学習が可能な履修を勧める。そのために、応用心理学部の相互関連性を活用して、福祉心理学科、臨床心理学科開設科目の履修も可能とする。
履修指導方法は、入学後やその後毎学期に実施するオリエンテーション時に進路、資格取得を考慮した履修
モデルに沿った指導を行うが、必要に応じて個別指導も行う。
履修科目の登録上限は、卒業要件の単位数として一年間４８単位としている。また、ＧＰＡ制度を導入し、各年度末の累計ＧＰＡ値により３．０以上は８単位、２．５から３．０未満は４単位を次年度履修登録単位数に加算できる。
他大学における授業科目の履修について、放送大学、千葉県私立大学（短期大学を含む）単位互換協定校での履修が可能であり、３０単位まで認定している。

‐6 ‐卒業要件については、４年以上在学し以下の単位修得が必要である。
共通領域

科目区分

特設科目

専門領域

選択
学生区分

合計

選択
計

必修
基礎教養 現代教養

計

必修

必修

計
選択必修 選択

一般学生

19

10 以上

10 以上

33

52

―

留学生等＊

11

4 以上

4 以上

23

34

18

16

10

46

計
56

72

124

＊印は、特設科目履修者（外国人留学生等）＜資料１

健康・スポーツ心理学科履修モデル＞

キ 施設、設備等の整備計画(a) 校地、運動場の整備計画
健康・スポーツ心理学科を設置する八千代キャンパスの校地は１２５，０００㎡を有し、本学の収容定員
１，７００人に対して大学設置基準面積を上回る。この広大な校地に、運動場はテニスコート６面、サッカー場、野球場、ゴルフ練習場があり、勉学及び課外活動をするうえで環境が整っているため、新規整備計画の予定はない。

(b) 校舎等施設の整備計画
校舎等施設について、健康・スポーツ心理学科の設置に伴い収容定員は１２０人増加するが、授業科目開講
数、教室数等既設校舎で対応可能である。
（現 況）
講 義 室（19 室）

400 人：1 室、120 人：3 室、70 人：7 室、50 人：8 室

演 習 室（８室）

30 人：4 室、20 人：4 室

特別教室（４室）

ＡＶホール120 人：1 室、マルチメディア教室52 人:1 室、26 人：2 室

実験実習室(12 室） プレイルーム：2 室、心理相談室：2 室、福祉・臨床実験室：8 室
体 育 館（４室）

大アリーナ：1 室、小アリーナ：2 室、トレーニングルーム：1 室(c) 図書等の資料及び図書館の整備計画
・図書等の資料
応用心理学部に関係する図書等資料については、これまで福祉心理学及び臨床心理学分野を中心として整備充実に努めてきた。これらの資源は健康心理学、スポーツ心理学分野と共通するところが多いが、さらに専門に特化した雑誌、書籍の充実を図る。
(整備状況)
専門図書：福祉心理学、臨床心理学を含めた心理学関係は、２８，３００冊である。

‐7 ‐学術雑誌：国内誌 日本心理学諸学会連合加盟学会刊行物『カウンセリング研究』『教育心理学研究』
『心理
学研究』
、
『リハビリテーション心理学研究』等
海外誌 アメリカ心理学会刊行学術雑誌『Journal of Personality & Social Psychology』、『Journal of Personality』等
外部オンラインデータベース 『ProQuest PsycINFO Database with Full Text』
心理学関係図書・学術雑誌(主要な雑誌約500 誌)検索及び参照利用可能

・図書館の設備及び検索手法の指導
八千代キャンパスの図書館は、総面積１，２４０㎡、閲覧席１７８席を有し、教育研究活動の中枢をなす「学術情報センター」としての機能を果している。ＡＶブースにおいては、視聴覚教材を用いた自学自習が可能であり、教育研究をより一層促進できる体制を整えている。
検索手法については、１年次の必修科目である『基礎演習』中の「図書館の活用方法」(文献検索・資料の調べ方)において取り上げるなど、積極的な指導を行っている。
・他の大学図書館等との協力
国立情報学研究所目録所在情報サービス（NACSIS－ILL）や大学図書館間相互協力サービスを積極的に活用することで、他大学の図書館との協力関係を有している。

ク 入学者選抜の概要
本学は、多様化、国際化する社会の要請に応える人材を育成するため、「人間理解・多文化理解・自己表現の豊かな人間づくり」を教育目標とし、具体的人間像として次の五つを掲げている。①人間交流の基礎となる知識を持つ、②円滑な人間関係を築くためのスキルを備えている、③高い専門的知識を持っている、④求められる社会的役割と責任を果たせる、⑤自分のキャリアをデザインできる。
アドミッションポリシーとして、幅広い教養と基礎能力を備えた生きる力を高めるとともに、健康・スポーツ
心理学科は、自らのスポーツ・運動技能を高めることとしながら、その心理的な背景にまで思いをはせ、心身の健康の維持と増進のための将来、社会的や役割を果たせることを志としている学生を求める。
選抜方法・体制については、学生の多様性を確保できるよう以下の多様な入学試験を実施する。

１．ＡＯ入学試験（１期、２期、３期）
複数回の面談や課題レポート等により、次の四点について評価し、合否を判定する。
①本学部の教育方針についての理解と本学部で学びたいという強い意欲。
②それにふさわしい能力や適性。
③入学後、何をどのように学びたいかの明確な目標。
④卒業後、社会に出てからの目標。

‐8 ‐２．推薦入学試験
一般公募制度と指定校制度がある。いずれも高等学校長の推薦に基づき、複数の教員で行う面接、小論文、調査書、特別活動記録等書類審査により合否を判定する。

３．一般入学試験（Ａ日程、Ｂ日程、Ｃ日程、Ｄ日程、大学入試センター試験利用１期・２期）
教科（国語、英語の２科目）の成績等で合否を判定する。Ｄ日程は、自己表現力テスト及び複数の教員で行う面接等により合否を判定する。
大学入試センター試験利用は、主に国語（漢文を除く）、英語（リスニングを除く）の成績で合否を判定する。

４．特別入学試験（１期、２期）
外国人留学生と帰国生徒を対象としている。外国人留学生は、日本に在住する外国人（日本語学校在学者等）を対象とし、日本語能力試験、複数の教員による面接、小論文、書類審査等で合否を判定する。帰国生徒は、複数の教員による面接、小論文、書類審査等で合否を判定する。

５．社会人入学試験（１期、２期）
複数の教員による面接、小論文、入学志望理由書等書類審査で合否を判定する。
社会人の定義下記のいずれかに該当し、企業、学校、官公庁などに勤務した経験があり、かつ入学年度の4 月1日現在で満22 歳以上の者。
１．高等学校を卒業した者。
２．通常の課程による12 年の学校教育を修了した者。
３．学校教育法施行規則第69 条の規定により、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者。

６．科目等履修生等の受入れ
授業科目の履修希望者に対して、教育研究に支障がない場合に限り、教授会にて選考のうえ科目等履
修生として入学を許可する。また、千葉県内私立大学（短期大学を含む）間の単位互換による特別聴講
学生の受入れ制度については、開講年度前に本学が受入れを行う授業科目を提示し、教授会にて選考のうえ受入れを許可する。
出願資格について、科目等履修生は、大学入学資格と同等以上の者、特別聴講学生は、当該大学等が推薦する者とする。受入人数について、科目等履修生は、１０人以内（入学定員の２割程度）、特別聴講
学生は、科目毎に１０人以内とするが、科目等履修生、特別聴講学生の履修科目が同一の場合は、合計１０人以内とする。
なお、科目等履修生の履修単位数は、２０単位までとし、演習、実験実習等一部履修を認めない科目
‐9 ‐

がある。
授業科目履修後から単位修得に至るまでは、在学生と同様であるが、特別聴講生の成績は、本人に通知するほか、所属大学長宛にも送付する。

ケ 資格取得を目的とする場合(a）取得可能な資格
資格種別

要件等

健康心理士

民間資格（日本健康心理学会）
・受験資格（所定の科目を履修）

初級スポーツ指導員

民間資格（日本障害者スポーツ協会）
・資格取得（所定の科目を履修）

スポーツリーダー

民間資格（日本体育協会）
・資格取得（所定の科目を履修）(b) 実習の具体的計画
上記の資格取得にあたっては、学外での実習は要さない。

コ 企業実習や海外語学研修など学外実習を実施する場合は、その具体的計画
１．企業実習（インターンシップ）
健康・スポーツ心理学科の人材育成のねらいの一つに、社会人基礎力を身につけることがある。大学内では、キャリア教育とスポーツ・運動の場でそれを行うことになるが、それだけでは十分とは言えない。企業
実習の有効な活用によって、このねらいを実現していくことを期待している。
キャリア教育の取り組みは、平成１８年度入学者から授業科目を開設して実施している。１年次必修科目の「キャリアデザイン」（２単位）においては、自己探求、大学生活でのマイプランを作成することにより自分らしい生き方を見つけ、２年次選択科目「キャリアデザイン実習Ⅰ」（１単位）では、一般常識・教養度を把握、プレゼンテーション等のスキルやマナー、問題解決の理論と実践方法を行い、自分に合った業種、職種を検討する。
企業実習は、前述の１・２年次での教育を踏まえて３年次に「キャリアデザイン実習Ⅱ」（３単位）で２週間程度を予定している。
その実習先は、国の機関である学生職業総合支援センター、千葉県経営者協会との連携により加盟企業が登録しているインターンシップ支援センター、求人企業である。
実習先との連携については、事前指導から成績評価に至るまで、企業担当者との連絡体制を構築する。また、インターンシップ期間中に教員が受入れ先の企業を訪問し、勤務状況、課題等について確認し、学生に対して適宜、助言、指導を行うとともに学生が抱える問題の解決を図る。インターンシップ終了後の事後指導も行うことになっている。
成績評価及び単位認定方法については、実習先担当者による評価と学内での事前指導、学生から提出のあった成果報告及び事後指導を勘案して評価を行い、単位を認定する方法をとっている。
２．海外語学研修等について、特段の計画はない。
‐10 ‐シ 編入学定員設定
本学科の編入学定員は、３年次４名とする。編入学者の選抜にあたっては、本人の転学の意図と意欲、そして適性などを評価できるように、面接にも重点を置く。
１．既修得単位の認定方法
編入学後の２年間での履修が十分可能となるよう短期大学等での既修得単位から６２単位を上限に単位認定する。
認定方法は、短期大学等の成績証明書、シラバス及び授業時間数に基づき単位認定を行うが、心理学系
大学・短期大学出身者と心理学系以外の大学・短期大学及び専門学校出身者に分ける。
心理学系大学・短期大学出身者について、教養科目である共通領域は、原則として５２単位を包括認定
し、専門領域は、１・２年次開講科目から個別に読み替えし、１０単位まで認定する。この方法により難い場合は、個々の既修得単位により認定する。
大学・短期大学の心理学系以外の学科出身者及び専門学校出身者については、既修得科目の内容により個々に認定する。
＜資料２ 既修得単位の読み替え表＞

２．履修指導方法
上記の単位認定方法により、編入学オリエンテーションにて概要説明の後、学科教務委員及びクラス担
任が、履修モデルを基に学生の希望進路を踏まえ２年間の履修計画を立てるよう適切な指導を図る。
＜資料３ 編入学後の履修モデル＞

３．教育上の配慮
編入学後の２年間で履修し、既在学生と同等に目的を達成できるよう配慮する。そのために出願前の個別相談を実施し、単位認定制度及び見込みについて説明のうえ、編入学の意思決定の参考として提供する。
また、併設短期大学生を対象とする特別聴講学生制度や千葉県内私立大学（短期大学を含む）間の単位互
換制度の活用により、編入学後の履修負担の軽減に配慮する。
なお、編入学後は、上記単位認定、履修指導方法のほか、必要に応じて補習授業や集中講義などの特別指導の機会を用意する。

チ 管理運営
１．教授会
本学は、学則に基づいて「東京成徳大学教授会規程」を制定し、学部ごとに教授会を置いている。教授会では、学生の入学・卒業の認定、退学･休学・除籍・留学等や厚生補導等について審議することとしている。教授会の構成員は専任教授としているが、専任准教授・助教・その他の職員についても学部長判断により構成員に加えることができる。
人文学部教授会（平成２０年４月より人文学部と応用心理学部に改組）には、専任教授のほか、准教授、‐11 ‐講師、助教を出席させ、事務職の管理者を陪席させている。審議事項は、学生の入学・卒業認定、退学・休学・除籍・留学や懲罰のほか、諸規定の改廃、学生募集、学外授業、委員会報告など多岐にわたって学部の運営管理にかかる基本事項を審議している。開催は月２回を原則とし、平成１９年度は２１回開催した。
平成２０年度から、人文学部教授会と応用心理学部教授会を合同で開催しており、健康・スポーツ心理学科の専任教員は、応用心理学部の一学科として、合同開催の教授会に出席することとなる。

２．下部委員会
学部教授会は、教授会規程において、審議事項を専門的に審議するために、「専門委員会」を置くことができるものとしている。八千代キャンパスに所在する人文学部と応用心理学部は、それぞれの教授会の下部組織として、次のとおり両学部共通の専門委員会を設置している。
【教授会規程第３条第２項に基づく専門委員会】
専 門委員会

審議事項（１）教育課程及び授業に関する事項

教務委員会（２）学生の学籍に関する事項（３）教授会の諮問する事項（４）その他教務に関する事項（入学試験に関するものを除く）（１）学生の厚生、保健に関する事項（２）学生の課外活動に関する事項

学生委員会（３）学生の行事等に関する事項（４）学生の身分に関する事項（５）教授会の諮問する事項（６）その他学生生活に関する事項（１）学生の職業指導に関する事項（２）卒業進路及び就職指導に関する事項

就職委員会（３）求人の開拓に関する事項（４）教授会の諮問する事項（５）その他学生の就職に関する事項

授業改善（FD）委員会（１）授業方法の改善に関すること（２）教員のファカルティ・ディベロップメントに関すること（３）学生の授業評価に関すること（４）その他委員会が必要と認めた事項（１）学術の国際交流に関する事項

国際交流委員会（２）学生の外国留学及びその他学生の国際交流に関する事項（３）外国人留学生の受入れ及び教育・指導に関する事項‐12 ‐（４）大学間交流協定締結に関する事項（５）その他国際交流に関する事項（１）障害学生の支援のための基本方針に関すること（２）障害学生の修学及び学生生活に係る具体的支援に関すること
障害学生支援委員会（３）障害学生の支援に携わる学生に関すること（４）障害学生に係る施設整備に関すること（５）その他障害学生の支援に関し必要な事項（１）研究紀要の刊行計画に関する事項

研究紀要委員会（２）研究紀要の編集に関する事項（３）教授会の諮問する事項（４）その他研究紀要刊行に必要な事項（１）教職課程に関する事項

教職課程委員会（２）教員資格の取得支援に関する事項（３）教授会の諮問する事項（４）その他教職に関する事項※上記委員会の他、学長、副学長及び学部長を構成員とする、「人事委員会」、「将来計画委員会」
、
「入学試
験委員会」
、教授会規程以外の規程を根拠規定とする「教育研究改善（自己点検・評価）委員会」、「個人情報保護委員会」、「セクハラ防止委員会」を置いている。

３．関連委員会（１）大学運営委員会
大学の運営に関する重要事項を審議するため、学長、副学長及び各学部代表（学部長、事務局長）をメンバーとする、「東京成徳大学大学運営委員会」を設置し、学則、学生規則の改廃や学部・学科の改組、他大学との交流協定などの大学全体にかかる事項を審議している。
原則として年４回、学園理事会の開催月に合せて開催し、運用面で学科長の出席を求めている。

（２）企画調整会議
八千代キャンパス２学部及び心理学研究科にかかる教育課程や規程の改正等の重要事項及び教授会審議事項について、学部間及び研究科との連絡･調整を行うため、「企画調整会議」を設置している。この会議
は、学長、副学長、学科長、図書館長、部長及び事務局長で構成し、毎月、教授会開催日に合せて開催し
ている。

‐13 ‐

ツ 自己点検・評価
１．実施体制
学校法人東京成徳学園は、設置する各学校の教育研究活動等の状況について自主的に点検と評価を行う組織として「東京成徳学園教育研究改善(自己点検・評価)委員会」を設置し、その組織のもとに、大学の教育研究活動及び管理運営等全般を自ら点検及び評価を行う組織として「東京成徳大学教育研究改善(自己点検・評価)委員会」を設置し、２年ごとに実施している。

２．実施方法・評価項目
１） 自己点検・評価は、大学の教育研究活動及び管理運営等全般にわたって大学が定める評価項目により、
平成５年度の大学発足時から平成１８年度まで２年ごとに実施し、「東京成徳大学年次報告書」としてこれまで８回刊行し公表した。
〈評価項目〉（2001-2002 年版）① 教育理念・目標（教育理念、教育目標、今後の課題、カリキュラムの改革と授業方法の改善、大学の将来像）② 教育活動〈教育課程、教育指導、授業方法）③ 学生の受入（入学者選抜、広報活動）④ 学生への配慮（学生生活）⑤ 就職指導（10 期生・11 期生の就職、求人及び就職の状況）⑥ 教員の教育活動（教育活動、専任教員の担当科目教育記録）⑦ 教員の研究活動（研究活動）⑧ 教員組織（専任教員・非常勤講師の配置状況、教員の年齢構成、教員の兼務状況）⑨ 国際交流（海外短期語学研修・半期留学、留学生の受入状況及び就学支援）⑩ 社会との連携（公開講座、専任教員の社会との連携）⑪ 図書館（所蔵資料構成、利用状況、運営活動、当面の課題）⑫ 大学管理運営（管理運営体制の整備、管理運営規則の整備状況、教授会の開催状況、各種委員会の開催状況、教職員の充実、施設・設備の状況と整備計画、予算の編成と執行状況、財政の長期計画）⑬ 各種委員会活動状況⑭ 大学院関係（概要、教育指導関係、教員組織、学生の受入と修了者の進路、将来の展望、公開講座、
心理・教育相談センター活動、オープン・リサーチ・センター、サマースクールの実施、受託研究）

２） これまで本学が定める評価項目により２年ごとに実施し公表してきた自己点検・評価は、文部科学省が第三者評価機関として認証した（財）日本高等教育評価機構（以下「評価機構」という。
）に平成１７年
７月加入したことに伴い、評価機構が定める評価基準及び同マニュアルに基づき、２００３年～２００４
年分から実施し、現在、２００５年～２００６年分を公表している。平成２０年度には、評価機構の評価を受けることとしている。
‐14 ‐〈評価項目〉（基準 １）建学の精神（基準 ２）教育研究組織（基準 ３）教育課程（基準 ４）学生（基準 ５）教員（基準 ６）職員（基準 ７）管理運営（基準 ８）財務（基準 ９）教育研究環境（基準１０）社会連携（基準１１）社会的責務

３） 前記のほか、在学生を対象とする「学生生活実態調査」及び卒業予定者を対象とする「満足度調査」を毎年実施し、その結果は、教育面及び管理運営面に生かすとともに自己点検・評価に反映させている。

３．結果の活用・公表等
２年ごとの自己点検・評価の結果は、本学の教育研究等の改善に役立てるとともに、「東京成徳大学年次報告書」として刊行し公表した。
〈本学の評価基準による〉「1993～94 年度東京成徳大学年次報告書」平成 ７年12 月刊行「1995～96 年度東京成徳大学年次報告書」平成10 年 ３月刊行
「1997～98 年度東京成徳大学年次報告書」平成11 年12 月刊行「1999～2000 年度東京成徳大学年次報告書」平成13 年12 月刊行「2001～02 年度東京成徳大学年次報告書」平成15 年12 月刊行〈評価機構の定める評価基準及び同マニュアルによる〉「自己点検評価報告書 －2003～2004 年度 年次報告書－」平成18 年12 月刊行「自己点検評価報告書 －2005～2006 年度 年次報告書－」平成19 年９月刊行
なお、２００３年～２００４年分以降の自己点検評価報告書は、刊行による公表のほか、東京成徳大学のホームページに掲載し広く社会に公表している。

テ 情報の提供
１．組織
本学の教育研究活動の情報を提供する組織としては、前述の自己点検・評価委員会以外では、研究成果等を編集し公表する「研究紀要編集委員会」、学生の授業評価を分析して授業を改善し、その結果を公表する「授業改善委員会」並びに大学の各種情報及び入試に関する情報を提供する「広報及び入試対策委員会」‐15 ‐

を設置している。
２．実施方法及び情報提供項目等
１）研究紀要委員会
本委員会は、研究活動をまとめて刊行し公表することを任務としている。具体的には、東京成徳大学
研究紀要として刊行し公表したほか、東京成徳大学ホームページに、全研究紀要の目次並びに研究内容の一部を掲載し公表した。
「1993 研究紀要 第1 号」～「2007 研究紀要 第15 号」刊行
２）授業改善委員会
本委員会は、授業方法の改善、教員のファカルティ・ディベロップメント、学生の授業評価の企画及び実施を主な任務とする。学生の授業評価については、全授業科目を対象とした学生による授業アンケート調査を実施している。これらの結果は集計の後、各授業担当教員にフィードバックされ、それぞれの授業の改善に役立てているほか、報告書として刊行し、学生及び教職員等に開示した。
「現代の学生が求める授業を目指して －（自己点検・評価）報告書－ 1998」刊行「現代の学生が求める授業を目指して －教育・研究改善検討委員会報告－ 2002」刊行「授業研究改善報告書 平成17 年3 月」刊行
「現代の学生が求める授業を目指して －授業改善委員会報告－ 2007」刊行
３）広報及び入試対策委員会
本委員会は、入試対策のほか大学案内に関する企画及びその実施を任務とする。公表している項目等は以下のとおりである。
東京成徳大学キャンパスガイドブック（教育理念・教育目標、学科等の特色、国際交流、教職、資格取得、地域との連携プロジェクト、学
生相談、就職状況、入試情報等）
４） 東京成徳大学ホームページ〈掲載項目〉
・大学概要（学長メッセージ、建学の精神、沿革、組織図、教員紹介、学則等規程、自己点検評価報
告書、研究紀要等）
・学部・学科紹介（教育方針、学部の構成、学科紹介、教員紹介、カリキュラム等）
・トピックス・入試情報・キャンパスライフ（奨学金、就職情報、クラブ・サークル情報等）
・公開講座案内＊「再掲」教員紹介（担当科目、専門領域、研究内容、主な著書論文等）
５）財務情報の公開については、本学園が発行する｢東京成徳広報｣（23,000 部発行）に開示しているが、今後、ホームページにて公開することを検討している。

ト 教員の資質の維持向上の方策
１．組織
教員の資質の向上を図る組織として、平成１０年度に「授業改革委員会（後の授業研究委員会」を設置し、学生による授業評価や他の教員による授業参観などを通じて授業の自己点検・評価を実施し、授業方 法の‐16 ‐改善等を行ってきた。更に、平成１７年７月には前述の委員会を人文学部授業改善委員会に改編し、教員のファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）の企画及び実施を任務に加えた。
２．組織的な研修・研究等の実施
１）ＦＤセミナーの実施
授業方法改善の一環として、
平成17 年度から実施している。
わりやすく学生が興味を抱く授業の進め方、
私語をしにくい環境のつくり方等、授業担当教員が指導上行った工夫やアイデアなどを、全教員が参加する本セミナーで紹介し、教育面の資質の向上に役立てている。
平成17 年度 11 月～３月(９回実施)
平成18 年度 10 月～２月(５回実施)
平成19 年度 12、１月(２回実施)
２）学生の授業評価の結果を受けて前述の授業科目を対象とした学生による授業アンケート調査の結果は、集計の後、授業担当教員にフィードバックされる。各授業担当教員は、教育指導等に役立てているほか問題等の改善に努めている。

‐17 ‐