長崎県立大学

研究シーズ集2024

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職名

氏名

タイトル

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経営学部 経営学科
教授
教授
教授
教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
講師
講師

金 志善
鴻上 喜芳
神保 充弘
宮地 晃輔
大田 謙一郎
坂根 純輝
田代 智治
津久井 稲緒
中村 貴治
四本 雅人
竹内 香織
前田 瞬

シンガポールIR(統合型リゾート)利用者を対象にしたカジノに関する認識と評価
賠償責任保険のあり方
医薬品業界における流通系列化の生成過程
地域企業・組織の経営力向上に関する研究
商品・サービス改良および新商品・サービス開発に関する市場動向調査研究
会計情報及びサステナビリティ情報の開示と保証の研究
中小企業の成長発展と企業家精神
ＣＳＲ（企業の社会的責任）、協働の研究
企業のステークホルダー環境の分析に関する研究
組織事故・安全文化に関する研究
英語教育に関する研究
経営データ分析システム構築に関する研究

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経営学部 国際経営学科
教授
教授
教授
教授
教授
准教授
准教授
講師

岩重 聡美
大澤 裕次
谷澤 毅
矢野 生子
山本 裕
黒岩 美翔
三浦 佳子
森内 泰

消費者利益と流通システム
マネー・ローンダリング対策に関する研究
流通史・都市史に関する研究
国際経済の諸問題に関する研究
国際海運・国際港湾の動向に関する研究
多国籍企業におけるCSR活動を促すコントロール及びERMについての研究
ASEANの中小企業に関する研究
企業の国際化、海外法人管理に関する研究

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地域創造学部 公共政策学科教授
黒木 誉之
市民自治（地球的平和）に関する基礎理論的研究
教授
相馬 清貴
統治制度と憲法史 戦後憲法史の研究
教授
車 相龍
地方のインクルーシブイノベーション研究教授
綱 辰幸
介護保険と自治体財政教授
橋本 優花里 いつでも、どこでも、リハビリテーション
教授
松尾 晋一
日本の歴史や地域の歴史に関する研究教授
吉本 諭
産業連関分析による地域経済分析に関する研究教授(特任) 松尾 宏之
英語教育に関する研究准教授
石田 聖
地域社会における協働型ガバナンスの促進に向けたプラットフォーム構築に関する研究
准教授
深谷 直弘
東日本大震災と原爆の記憶継承に関する研究
アンドリュー ハドー 英語教育と批判的言説分析 (EFL&CDS)
講師
バロリ ブレンディ 人材育成と地域資源活用による長崎県の持続可能な地域振興・活性化に関する研究
講師
講師
前田 竜孝
漁業地域の持続可能性に関する研究
講師
森岡 拓郎
企業の始業時刻についての研究講師(特任) Alexander Bodnar Virtual Reality in Language Learning≪言語学習における仮想現実≫
講師(特任) 高 芳
中国言語文化教育に関する研究
講師(特任) N．A．ケイン Multimedia Literacies in Language Learning

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地域創造学部 実践経済学科
教授
教授
教授
教授
准教授
准教授
准教授
准教授
講師

壁谷 順之
真田 高充
田村 善弘
横山 均
有馬 弥重
尹 清洙
魏 蜀楠
竹田 英司
虞 尤楠

持続可能な企業年金の制度設計に関する制度・実証分析
地方創生のためのファイナンス研究
韓国の食料流通システムに関する研究①地域のかたちを考える ／②情報法制に関する研究
ゲーム理論における契約理論分析に関する研究
北東アジア地域における貿易と環境に関する実証研究
次世代の交通ネットワーク形成に関する国際比較研究
地域の移出産業に関する研究
労働政策の合理性及び影響に関する実証分析

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職名

氏名

タイトル

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国際社会学部 国際社会学科
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授

井上 佳子
荻野 晃
笠原 敏彦
唐津 理恵
祁 建民
賈 曦
周 国強
鈴木 暁彦

戦争と農村
中・東欧の国際関係の歴史的・理論的考察
英米政治とグローバル化世界
ナショナル・シネマの形成に関する研究
中国の政治社会の動向に関する研究
持続可能な観光につながる情報発信
大学における中国語教育に関する研究
現代中国における大衆思想の多様化と政治的民主化の課題
持続可能な「地域力」としての「女性力」の発見に関する研究
教授
吉光 正絵
地域の持続的な活力源としてのポピュラー文化やライブ・エンターテイメントに関する研究
准教授
生田 和也
19世紀アメリカにおける可傷性の文学的表象
准教授
小原 篤次
技能実習生など移民研究
准教授
河又 貴洋
グローカリゼーションの社会情報経済学
准教授
平見 健太
経済の安全保障化と国際経済法の構造変化に関する研究
准教授
村上 昂音
持続可能な観光を通じた長崎県の地域創生
准教授
門部 昌志
コミュニケーションに関する研究
講師(特任) W.マクドナルド ストレスと言語学習心理講師(特任) Ｂ．マクドナルド Research on Trends of Etruscan and Roman Art (エトルリアおよびローマ美術の動向に関する研究)

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情報システム学部 情報システム学科
教授
教授
教授
教授
教授
准教授
講師
講師
講師

有田 大作
片山 徹也
金子 照之
平岡 透
吉村 元秀
山﨑 陽一
迫田 和之
藤沢 望
前村 葉子

イチゴ収穫台車による圃場の計測と可視化
VDT画面デザインのアクセシビリティに関する研究
数理的造形の研究
地理空間情報を用いた地域活性化に関する研究
ICTによる地域コミュニティの活性化と人材育成
触感定量化とその応用に関する研究
次世代無線通信における信号検出法の解析と改良
エンタメ作品視聴印象のリアルタイム評価
プレゼン行動における非言語行動による表現の個人差要因の特定と可視化

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情報システム学部 情報セキュリティ学科
教授
教授
教授
教授
教授
教授
准教授

小林 信博
島 成佳
C.ソムチャイ
寺田 剛陽
星野 文学
松崎 なつめ福光 正幸

Society5.0の実現に向けたセキュリティ対策を確立するための研究
人に注目したサイバーセキュリティ対策の研究
導入・運用コストを抑えた安心・安全な働き方改革を推進するための研究情報漏えいの人的要因に対する対策研究
安全性と機能を両立する暗号技術の開発
ブロックチェーンの鍵管理と応用に関する研究
新たなディジタル署名技術の開発

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職名

氏名

タイトル

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看護栄養学部 看護学科
教授
教授
教授
教授
教授
教授
准教授
准教授

大重 育美
大塚 一徳
高比良 祥子
山口 多恵
山澄 直美
山本 直子
竹口 和江
堂下 陽子

妊娠期の交代制勤務者の睡眠健康プログラム 等
高齢者のワーキングメモリ機能の査定を取り入れた認知症予防・啓発講座の開発
熟練看護師が外来で行う肝疾患患者への療養支援のあり様

准教授

永峯 卓哉

①アクティブラーニングによる看護学教育方法に関する研究②感染予防・特に手洗いの普及に向けた研究

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准教授
准教授
准教授
准教授

馬場 保子
濵田 由香里林田 りか
三重野 愛子アドバンス・ケア・プランニング推進に関する研究
自死遺族のレジリエンス促進要因の検討：ストレス対処能力概念SOCの観点から育児のQOLに関する研究
高齢者が一人でも嚥下体操ができるソーシャルロボットの開発

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准教授

吉田 恵理子 ②長崎の高齢被爆者の語りにみる健康～Total Painの視点から～

講師

片穂野 邦子講師
講師
講師

看護における情報の非対称性回避のための情報倫理概念明確化と情報倫理行動評価尺度の開発
坂本 仁美
重富 勇
精神障がい者の回復と偏見に関する研究髙崎 亜沙奈 クリティカルケア看護師のレジリエンス促進に向けた支援モデルの構築

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助教

吉峯 尚志

誤嚥リスクのある終末期高齢患者への経口摂取の援助過程における看護師の看護行為
とジレンマ

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回復期リハビリテーション病棟看護師のアンラーニングを促進するための教育プログラムの開発

看護職者を対象とした院内研修の評価に関する研究「医療的ケア児」支援可能な訪問看護師増加を目指す研究
子育て中の就労女性のワーク・エンゲイジメントに関する研究
精神障害のある親とその子どもに対する多職種連携支援に関する研究①思春期・青年期の吃音者の社交不安障害を和らげる親・友達らによるｿｰｼｬﾙｻﾎﾟｰﾄ①経口がん治療を受けるがん患者に関する研究②災害看護教育および被災者支援に関する研究

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看護栄養学部 栄養健康学科
教授
教授
教授
教授
教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
講師
講師
助教
助教

大曲 勝久
倉橋 拓也
柴崎 貢志
世羅 至子
田中 進
城内 文吾
駿河 和仁
飛奈 卓郎
本郷 涼子
松澤 哲宏
境田 靖子
竹内 昌平
岡本 恭子
花村 衣咲

脂肪肝に関する研究
オゾンファインバブルの科学と応用
脳内温度と神経活動の関連
キクイモが糖代謝や脂質代謝に及ぼす影響についての研究
子宮内膜脱落膜化機構の解明
胸管リンパカニュレーション法による食事脂質吸収の評価
実験動物を用いたアルコール性肝障害抑制効果を持つ食品素材の探索
胃内容排出速度とエネルギー代謝の測定
ヒトにおける低エネルギー甘味料摂取後の主観的食欲感覚に関する研究
DNAシークエンサーを用いた菌種同定
出生時体重や子どもの発育・発達に影響する要因の検討
小地域ごとの感染症流行リスクの推定と対策立案
糖尿病予防に関する基礎研究
化学療法に伴う味覚障害発症患者における味覚センサーを用いた嗜好性の検討

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シンガポールIR(統合型リゾート)利用者を対象にしたカジノに関する認識と評価
研究分野：観光経営、サービスマーケティング、商学
キーワード：IR (統合型リゾート)、カジノ、消費者行動、サービス製品、海外旅行貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 教授 金 志善
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kim-jise/
研究概要①IR (統合型リゾート)先進事例であるシンガポール・マカオの現状と成功要因に焦点を当て、現在IR誘致活動を活発に展開する日本が今後、適用できるツールを構築するとともに、観光と密接に関連している資源とのコラボレーションを通じて持続的な観光発展につながる要因を明らかにすることを研究している。
②シンガポールIR(統合型リゾート)カジノを訪問した韓国人を対象に、彼らが経験したカジノに関する認識及び評価についてオンラインレビューを通してキーワードを導き出し、今後の日本のIR運営管理に適用可能なマーケティングツールを開発する研究を行っている。また、観光とマーケティング・
コミュニケーションの観点から重要と思われる評価項目を明らかにすることを研究している。

産学連携の可能性（アピールポイント）①観光企業によるマーケティングに関する実態調査②観光産業が抱えている課題解決に向けた共同研究の実施③グローバルな観光人材育成に寄与できる

外部との連携実績等①科研費・基盤研究（C）「消費者の親和性が旅行先選択に与える役割と影響―口コミサイトの分析を通して－」の研究代表者 （研究実施期間：2016年4月～2019年3月）②韓国保険福祉部2016年度社会サービス研究開発事業「余暇文化マトリックスモデルとサービスモデルの開発」の研究分担者 （研究実施期間：2016年4月～2019年3月）③大阪成蹊短期大学特別研究費 「サービス製品選択に関する消費者行動―短期大学生の海外留学
選択行動の分析―」の研究分担者 （研究実施期間：2014年4月～2016年3月）-1-

賠償責任保険のあり方
研究分野：保険キーワード：賠償責任保険・ビジネスリスク免責・米国約款

貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 教授 鴻上 喜芳

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/k-kougami/
研究概要
賠償責任保険は1957年に導入され，現在では企業活動に伴う賠償リスクに備えるものとして広く普及している。しかしながら，導入当時に範とした米国の賠償責任保険はその補償内容につき数多くの訴訟を経て洗練を重ねているのに対し，日本では保険関連訴訟が少なく結果として保険利用企業にとって比較的不利な内容となっている。この問題に関し，米国約款やその歴史的変遷を参照しつつ日本の賠償責任保険のあり方を探る。
すでに研究成果を公表したものとして次のものがある。
『一般賠償責任保険の諸課題』法律文化社，2020年。
今後は，次の分野にも研究対象を広げることにより，日本の賠償責任保険全体のあり方を提言したいと考えている。
・会社役員賠償責任保険の課題
・医師賠償など専門職業人賠償責任保険の課題

産学連携の可能性（アピールポイント）〇保険のあり方については，保険契約当事者のうち保険会社側に豊富な知識があり，もう一方の当事者である保険利用企業にはそれらの知識は薄い。
〇米国においては多数の保険関連訴訟があることで結果的に保険利用企業の保護が図られているが，日本においては保険利用企業は圧倒的な情報量をもつ保険会社が提供する補償内容を受け入れざるを得ない実態がある。
〇本研究は，情報量の少ない保険利用企業に日米の補償内容の差を知らしめ，かつ保険会社に対しては適切な補償内容への改善を促すものである。
〇日本の賠償責任保険は，自動車保険のように標準約款が作成されることはなく，各社バラバラの約款となっており，補償範囲も異なる実態にある。
〇機械保険連盟事件の余波で，保険業界は業法種目について意見交換の場を失っているが，料率の談合は不可ながら，約款標準化は十分可能と考えている。
〇現在の状況を危惧する保険会社からの産学連携依頼を期待している。

外部との連携実績等〇特になし。
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医薬品業界における流通系列化の生成過程
研究分野：商学、流通論、マーケティング論
キーワード：流通系列化、一般用医薬品、特約店制度貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 教授 神保 充弘
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/jinbo/
研究概要
日本の製薬企業による流通系列化については、いくつかの企業の事例が先行研究によって明らかにされている。たとえば、大正製薬は1928年、特約株主制度を採用し、卸売業者を介さず小売業者に直接販売する仕組みを導入して販売チャネルの整備に本格的に乗り出していた。また、
武田薬品工業は新薬の製造・販売に伴い、大正期には卸売業者の整備に着手していたが、1939年には同社専属の卸売機関として武田薬品大阪配給所を設立して、資本的にも人的にも関与するなど、きわめて高度な系列化を実施していた。
現在、これらの先行研究をふまえながら、従来、先行研究によってはほとんど光が当てられることがなかったいまひとつの重要な存在として星製薬の事例を取り上げ、その販売組織の構築過程に焦点を当てつつ、その実態を浮き彫りにする研究を行っている。

産学連携の可能性（アピールポイント）①地方企業によるマーケティングに関する実態調査、共同研究②商業を中心としたまちづくりに関する実態調査、共同研究

外部との連携実績等①佐世保市「中小企業新製品開発促進審査会」委員（2007年）②佐世保商工会議所「させぼのよか店再発見プロジェクト！」審査委員会委員長（2008～11年）③長崎県分野調整事業協議会委員（2012年～）-3-地域企業・組織の経営力向上に関する研究
研究分野：会計学・経営学・経営支援
キーワード：管理会計論・経営分析論・事業承継論・税法・原価計算論、人材確保・育成

貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 教授 宮地 晃輔
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/miyaji/
研究概要
地域企業や地域行政機関等はそれぞれ経営課題を抱えていますが、各組織の課題を明にし、解決方法を探索・発見し、実行できるための「経営力」を獲得・向上できるための研究を行っています。各組織の経営力を支える人材（人的資本）を重視した研究を行っています。
研究方法として、産（地域企業）・学（大学、学会）・官（地域行政機関）でのコミュニケーショ
ンをベースとして、各組織での課題の発見力・解決方法の探索力・経営力向上に向けた実行力の向上を目的に、研究と人材教育の強力な結びつきを意識した方法を選択しています。
産学の連携事例として、以下URLの株式会社亀山電機様（本社：長崎市弁天町3番16号）と日本管理会計学会が連携して、経営力を向上させるための研究活動を行っています。
＜株式会社亀山電機様を対象とした産学連携での研究事例URL＞

20230804.pdf (sitejama.jp)

産学連携の可能性（アピールポイント）〇長崎県立大学大学院地域創生研究科修士課程（2年）ビジネス・マネジメントコース（佐世保校）または博士後期課程地域社会マネジメント分野佐世保校（3年）で、社会人大学院生の受入れを行い、産学連携による人材育成を行います。詳細は下記URLをご参照ください。

ja (jst.go.jp)〇共同研究や受託研究等で企業の生産性向上や従業員の定着に向けた人財づくりの取組を行います。以下URLの29ページをご参照ください。153pdf1.pdf (pref.nagasaki.jp)

外部との連携実績等〇企業との連携実績：株式会社佐々木冷菓様（長崎県北松浦郡佐々町）との連携による同社
長崎の夢「トラックデザインコンテスト」の開催による地域貢献（長崎県立大学学生実行委員）
詳細は以下URLをご参照ください。第3回 長崎の夢！トラックデザインコンテスト-受賞作

品発表 – 株式会社 佐々木冷菓 (sasaki-icenet.co.jp)〇委員等就任：長崎県環境審議会委員、佐世保市都市計画審議会会長、他あり。
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商品・サービス改良および新商品・サービス開発に関する市場動向調査研究
研究分野：マーケティング論、マーケティング・マネジメント論、マーケティング・リサーチ
キーワード：地域ブランド、ブランド・ロイヤルティ、顧客満足貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 准教授 大田 謙一郎
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/k-oota/
研究概要①既存商品・サービスに関する満足度およびブランド・ロイヤルティのアンケート調査の実施②新商品・サービス開発に関わるユーザーの行動観察調査の実施③新商品・サービス開発に関わるユーザーのアンケート調査の実施④調査結果の集計・分析等によりユーザー及び開発品のコンセプト等を設定および商品・サービス開発の提案

産学連携の可能性（アピールポイント）①共同研究、道の駅におけるマーケティング調査研究（2017～2018年）②共同研究、1億農産物振興事業に関する調査研究（2018年）③共同研究、県産品の商品開発におけるマーケティング調査研究（2019～2021年）

外部との連携実績等①長崎県美しい景観形成審議会委員（2020～2021年）②Webを活用した長崎県へのUIターン促進プロモーション業務委託に係る企画審査会（2020年）③長崎県アンテナショップ運営事業者選考委員委員会（2020年）④リモートワークin長崎プロモーション業務委託に係る企画審査会（2020年）⑤UIターン・リモートワーク等Webプロモーション業務委託に係る企画審査委員会（2021年）-5-会計情報及びサステナビリティ情報の開示と保証の研究
研究分野：会計学、監査論、サステナビリティ情報の開示と保証、人権情報の開示と保証
キーワード：ゴーイング・コンサーン、財務諸表の信頼性、EER（ESGレポート、サステナビリ
ティ情報及び統合報告等）、人権DD（デュー・ディリジェンス）、現代奴隷法貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科

准教授

坂根 純輝

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/sakane/
研究概要〇上場企業（又は大会社）の経営者は企業の事業活動の存続可能性を評価し、監査人は企業の事業活動の存続可能性に対する経営者の評価結果を監査している。これらのGC（ゴ－イング・コンサ－ン、すなわち継続企業の前提のことである。）に関する評価結果及び監査
結果は有価証券報告書によって報告される。GC情報と経営分析指標を用いた統計分析を実施している。
〇サステナビリティ情報の開示と保証に関する研究に取り組んでいる。特に、学会の部会のメンバーに所属し、国際的なサステナビリティ情報の開示と保証について研究している。
◯他の学会の部会のメンバーとなり、全国の金融機関にアンケートを取り、税理士が中小企業の決算書の信頼性を高め、金融機関の融資に資するという研究をしている。
◯現在、現代奴隷法や人権DDで開示される情報の保証業務について研究している。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇会計やサステナビリティ情報に関する連携が可能です。

外部との連携実績等〇科学研究費補助金（基盤研究C：21K01792）、科学研究費補助金（基盤研究C： 20K02058）
及び科学研究費補助金（若手研究：19K13875）等の研究に従事した。中小企業会計学会 課
題研究委員会（中小企業財務報告の透明性改善に向けた多面的研究） 委員、日本監査研究
学会 課題別研究部会（サステナビリティ情報と会計・保証・ガバナンスの展開） 委員、日本監査研究学会 課題別研究部会（地方自治体の監査基準に関する分析と検証） 委員および長崎県佐世保市行政不服審査会会長として活動した。

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中小企業の成長発展と企業家精神研究分野：経営学、経営戦略論、中小企業論、地域中小企業論
企業家精神（アントレプレナーシップ）
キーワード：中小企業の成長発展、地域中小企業、地域活性化、
エコシステム・アクセラレーター
貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 准教授 田代 智治

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/t-tashiro/
研究概要
私の専門は、経営戦略論と中小企業論です。主に中小企業の経営戦略に関連する研究をおこなっています。具体的には、中小企業の新事業創出に関する研究や中小企業の成長発展に関する研究、スタートアップ支援体制の国内外比較研究などです。研究成果は、国内外の学会で報告したり学術書や学術ジャーナルなどで発表しています。また、大学での教育へのフィードバックはもちろんのこと、
地域活性化を目的とした企業家教育や地域の中小企業振興など、積極的に地域社会へ還元しています。

産学連携の可能性（アピールポイント）
私は、研究者である一方で、これまでに、ハイテクベンチャーやソーシャル・ビジネスを起業し、実際に経営をおこなっていた経験があります。そこで、中小企業の現実を目の当たりにし、経営の実践を通して、その厳しさを肌で感じてきました。中小企業が真に「活力ある主体」と変貌するためにはどうすればよいのか、これが私が研究者を志した問題意識でした。研究者として、これまで様々な形で多くの企業と連携してきましたが、これからも、研究成果を地域の中小企業に積極的に還元できればと思っています。

外部との連携実績等①2019年～ 福岡ひびき信用金庫「ひびしん女性創業塾」審査・講評・講師・カリキュラム設計②2022年

平戸大楽㈱「平戸カフェWeCH」企画・マーケティング調査・建築・運営③2020年㈱クレア ス「廃棄物回収容器、廃棄物等回収システム及び回収方法 」特許番号：
特 許 第 6854377 備 考： 先 行事例調査 ・ビ ジ ネ スモデ ル開 発 ・シ ス テム 設計 検討をおこない連携企業での具体的なシステム開発は特許取得に繋げた。
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ＣＳＲ（企業の社会的責任）、協働の研究
研究分野：経営学、企業と社会、企業の社会的責任（ＣＳＲ）、協働
キーワード：ＣＳＲ、フィランソロピー、ソーシャルビジネス、協働貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 准教授 津久井 稲緒

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/tsukui/
研究概要①企業と地域社会との協働「包括連携協定」に関する研究
企業と地域社会との協働に関して、経営学ではCSR（企業の社会的責任）論で議論されてきた。 その中でも、「ＣＳＲコンフリクト（拡大化する役割責任と取りきれない結果責任）」を最大の問題と捉え、企業と自治体における「包括連携協定」に、コンフリクトを解消する可能性があると考えている。包括連携協定に実践上の機能性は見出されたものの、コ ンフリクトの解消に機能するかは、検討課題である。
②企業と地域社会との協働に関する理論の変容
企業と地域社会との協働は、企業からはCSR（企業の社会的責任）論として、地域社会からは公共政策論、地域社会論等の分野で議論されている。複数学問領域における理論を整理し、ＣＳＲコ ン
フリクトの解消に資する理論を構築する。
③近年の企業と地域社会との協働の実践の整理
近年の企業と地域社会との協働の実践について、類型化（例えば包括連携協定はその一つ）と 実
践上の機能性を検討するためのフレームワークを構築する。

産学連携の可能性（アピールポイント）【自治体等政策者向け】
企業の社会貢献を引き出す、産業界との連携を更に進める等【企業向け】
ＣＳＲ活動の進展、ＳＤＧｓ推進、社員の社会貢献活動の促進等

外部との連携実績等①調査研究 「自治体と企業との包括協定に関する調査研究」2014～2015年度②受託研究「レギュラトリーサイエンス理解促進に向けた情報発信の効果的手法の検証等の調査」
2015年度、神奈川県③研修講師 長崎県・ながさき女性活躍推進会議事業「女性のためのミドルマネジメント講座」2015～
2022年度
④共同研究「リモートワーク・ワーケーションなど新たな働き方の開発」2021年度～、東彼杵町-8-

企業のステークホルダー環境の分析に関する研究
研究分野：経営学、企業と社会、ステークホルダー理論
キーワード：ステークホルダー・マネジメント、現代企業、経営倫理、トレードオフ
貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 准教授 中村 貴治

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/t-nakamura/研究概要
米経営者団体のビジネス・ラウンドテーブルが2019年8月に株主第一主義の経営の問題点を指摘し、米企業に全てのステークホルダーへのコミットメントを求める「企業の目的に関する声明」を発表して以降、企業とステークホルダーとの関係、その全体としての調和の実現に、理論・実態の両面における注目が高まっている。
経営学においてステークホルダー理論とは、研究者や経営者が企業とそのステークホルダーとの関係や、その関係がもたらすパフォーマンスを理解するための理論の総称である。しかし、経営におけるステークホルダー間の利害のトレードオフの実態とそれらへの企業による対応、また、トレード
オフが経営に引き起こすリスクについては、各論者が個別に言及することはあっても体系的な研究がなされていない。
そこで、本研究では、第一に、経営者による経営環境の認識について、ステークホルダー分析の観点から研究を行う。また、経営者の環境認識、そしてそこにおけるステークホルダー間の利害のト
レードオフについて、概念・理論面を中心に研究を行う。

産学連携の可能性（アピールポイント）①企業、自治体等の組織とステークホルダー間の関係性、マッピングの協力②ステークホルダー理論、ステークホルダー・マネジメント、ステークホルダー資本主義に関する講習

外部との連携実績等①佐世保商工会議所 産学連携・調査診断事業 平成29年7月～平成30年3月②長崎県立大学 学長プロジェクト研究（共同研究） 地方創生のための長崎県の道の駅の経営向上に関する研究 令和2年3月-9-組織事故・安全文化に関する研究
研究分野：組織文化論，経営組織論，企業倫理キーワード：組織文化，企業文化，組織事故，安全文化，高信頼性組織

貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 准教授 四本雅人

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yotsumoto/
研究概要
近年、日本において甚大な組織事故や企業不祥事が多発している。なかでも、2011年3月11日に起きた東日本大震災とそれに伴う大津波によって、東京電力福島第一原子力発電所では、複数の原子炉がメルトダウンを起こし，過酷事故(Severe Accident)へとなった。この未曾有の経験は、企業そして社会の「安全性とは何か」を広い視野から根本的に見直す契機ともなった。本研究では、原子力発電所やその他の重要インフラ企業における安全文化，そして，Weick & Sutcliffe（2001, 2015）が提唱する高信頼性組織（High Reliability Organization）について，理論および実証の両側面から検討し，新たな安全文化モデルの構築を目指す。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・社会的な影響の大きい重要インフラ企業に対して，安全文化がどれほど構築されているかの検証と分析を行い，また，高信頼性組織の考え方を提案していきたいと考えている。
・組織事故を起こした企業に対し，その事故の技術的要因ではなく，組織的要因に注目して，事故の原因や再発防止に対して，ともに考察していきたい。

外部との連携実績等①外部資金受入実績：2015〜17年度 科研費・基盤研究(C) 「重要インフラ企業における安全文化構
築に関する研究」（研究代表者）②外部資金受入実績：2016〜19年度 科研費・基盤研究(B) 「日本企業の高信頼組織化：組織的視点からの安全とセキュリティの追求」（研究分担者）③外部資金受入実績：2020〜22年度 科研費・基盤研究(B) 「これからの組織に求められる危機への対応とレジリエンス：高信頼組織論の視点から」（研究分担者）-10-

英語教育に関する研究
研究分野：英語教授法、英語教育学
キーワード：英語教育、ICT、自律学習、学習支援

貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 講師 竹内 香織

教員情報URL https://sun.ac.jp/take-kaor/
研究概要
学生の英語力向上のための授業改善・学習支援に焦点をあてています。 学生が現在の英語力と目標とする英語力についてどのような考えを持っているかを把握し、そのニーズを反映させた授業展開や教授法の改善に関する研究をおこなっています。また、英語教育におけるICTの活用にも注
目し、よりインタラクティブで効果的な学習環境、学生中心のアプローチを通じて、より質の高い英語教育を実現するための基盤を構築することを目指しています。さらに、授業内だけではなく、ライティ
ングセンター、スピーキングセンター、英語学習相談室やピアチュータリングでの経験をもとに、授業外での英語学習支援に関する研究もおこなっています。

産学連携の可能性（アピールポイント）• インタラクティブな授業実践方法や授業外での学習支援等の提案をおこなうことができます。

外部との連携実績等• 2020年11月 ～ 2020年11月 文部科学省「地域との協働による高等学校教育改革推進事業」
千葉市立稲毛高等学校「探究活動成果発表会」 講師• 2021年11月 ～ 2021年11月 文部科学省「地域との協働による高等学校教育改革推進事業」
千葉市立稲毛高等学校「探究活動成果発表会」 講師-11-

経営データ分析システム構築に関する研究
研究分野：経営学、経営情報論
キーワード：デジタルトランスフォーメーション、ビジネスプロセス改革、データ分析貢献できるSDGsの区分：

経営学部 経営学科 講師 前田 瞬

教員情報URL https://sun.ac.jp/maed-syun/
研究概要
私は、特に、病院組織の情報システム構築に関する研究に取り組んでいます。具体的には、「医療の質向上（良い医療の提供）」と「経営の質向上（経営の健全化）」の両立を目指す、
データ分析システム構築に向けた実証的研究に取り組んでいます。
近年、注目を集めているAI（人工知能）やブロックチェーン等の最先端技術の医業経営分
野への応用や、医療の質向上と経営の質向上の両立を実現する医療機関組織の在り方に関する調査に着手しています。最終的には、医療の質向上と経営の質向上に寄与する医業
経営データ分析システムの構築を目指しています。

産学連携の可能性（アピールポイント）①組織のデジタルトランスフォーメーション実現に向けた情報共有、連携②データ分析に基づいた経営意思決定、経営戦略策定の実現に向けた情報共有、連携③EUC（End-User Computing）指向の情報システム構築の考え方についての情報共有、連携

外部との連携実績等（外部資金受入実績）①医業経営データ分析環境構築のためのデータモデリングに関する研究（科研費基盤研究(C)、研究代表者②医療の質と経営の質を相互に高める経営意思決定支援システム開発に向けての基礎的研
究（科研費若手研究(B)、研究代表者③ブロックチェーンによる分散オープンバリューネットワークの構築（科研費国際共同研究強化(B)、研究分担者④子どもの参加を促進する「子ども主体アセスメントシステム」構築に向けた実証的研究（科研費基盤研究(C)、研究分担者⑤文理横断・文理融合教育におけるカリキュラム開発及び学修成果測定に関する総合的研
究（科研費基盤研究(C)、研究分担者-12-

消費者利益と流通システム
研究分野：社会科学、商学
キーワード：商学、消費者、流通システム
貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 教授 岩重 聡美

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/iwashige/
研究概要
日本型流通システムの特徴を明らかにし、消費者に主眼を置いた流通システムの構築に向けて、消費者自身の在り方を探る。

産学連携の可能性（アピールポイント）①日本型流通システムの効率化に向けた課題②流通システムにおける消費者の地位③消費者保護の在り方④消費者利益追求に向けて

外部との連携実績等
長崎労働局労働審議会 副会長
CPネット長崎理事-13-マネー・ローンダリング対策に関する研究
研究分野：国際金融、金融
キーワード：マネー・ローンダリング、資金洗浄、テロ資金供与対策、AML/CFT、FATF（金融
活動作業部会）

貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 教授 大澤裕次

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/osaw-yuji/
研究概要①マネー・ローンダリング（資金洗浄）／テロ資金供与対策（AML/CFT）については、国際組織FATF（金融活動作業部会）の定める基準がグローバル・スタンダードとなっており、各国の金融機関や指定非金融業者・職業専門家（DNFBPDNFBPｓ）は、その遵守が求められる。
②わが国に対するFATF 審査は、直近2019 年に行われ、大部にわたる報告書が2021 年8 月30 日に公表されている。FATF は、同審査報告書の中で、わが国について、大規模銀行など一定数の金融機関を除くその他の金融機関は、「自らのマネロン・テロ資金供与リスクの理解が限定的である」ほか、指定非金融業者・職業的専門家（DNFBPDNFBPｓ）は、「マネロン・テロ資金供与リス
クやAML/CFT に係る義務について低いレベルの理解しか有していない」と厳しく指摘している。
③当方は、マネロン・テロ資金供与対策について、FATF 基準の内容と、今後、わが国が取り組むべき課題を研究している。

産学連携の可能性（アピールポイント）①金融機関や指定非金融業者・職業的専門家（DNFBPDNFBPｓ）におけるAML/CFT の課題と対応について、産業界と連携して、調査・研究を行うことが出来る。

②金融機関の窓口等における本人確認強化の必要性等を含め、AML/CFT について、県民の啓発事業（セミナー講師等）を産業界と連携して行うことが出来る。

外部との連携実績等
当方は、FATF 第3 次相互審査ラウンドにおいて、2013 年5 月から2015 年7 月まで、財務省国際局企画官として、FATF との国際交渉に当たった。また、金融機関等を対象としたAML/CFT に関するセ
ミナーの講師を務めた経験がある。

-14-

流通史・都市史に関する研究
研究分野：流通史、社会経済史、軍港都市史、教養論
キーワード：流通史、ハンザ、軍港都市、博物学、教養貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 教授 谷澤 毅

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/tanizawa/
研究概要①商業・流通が歴史をつくり上げていく力、いうなれば「歴史形成力」に関心を持ち、情報の流通や文化の伝播も視野に入れながら考察を続けている。まずは、中世・近世のドイツで誕生した「ハンザ同盟」というユニークな商人・都市共同体について調べ、その成果を『北欧商業の研究 － 世界経済の誕生とハンザ商業』という研究書にまとめた。次いで、考察範囲を広げ、普段授業で取り上げている内容を中心に商業・流通の「歴史形成力」、グローバル化について検討を進め、『世界流通史』というタイトルのテキストを作成した。
②佐世保に居住するようになって生活者としての立場から軍港を意識するようになった。このような経験をもとにドイツ・キールと佐世保との比較、また同じく後発先進国・敗戦国であるドイツと日本の近代化、復興・発展に関する比較史的な研究を進めている。その成果は『佐世保とキール 海軍の記憶 － 日独軍港都市史小史』という著作にまとめている。また、長崎で活躍した経済学者・歴史家である武藤長蔵の足跡と学問的な性格について考察し、その成果を『武藤長蔵』という評伝にまとめた。

産学連携の可能性（アピールポイント）①商業・流通の発展を歴史と関連付けて理解することにより、グローバル化や豊かさ・格差の問題、
自然と人間との関係に関するより深い理解を得る。
②軍港都市の歴史、役割を正確に理解することにより、軍港都市をあらためて顕彰し、今後の軍港
都市の街づくりについて検討するための指針を得る。

③経営者に関する、文化や教養などを含めた幅広い理解により、経済・営利重視の現代の風潮を相対視する視点を得る。

外部との連携実績等〈外部に向けた著書の出版〉
谷澤毅『北欧商業史の研究－ 世界経済の形成とハンザ商業』知泉書館、2011年
業・流通の発展を歴史と関連付けて理解することにより、グローバル
谷澤毅『佐世保とキール 海軍の記憶 － 日独軍港都市史小史』塙書房、2013年
化や豊かさ・格差の問題、自 然と人間との関係に関するより深い理
内田日出海・谷澤毅・松村岳志（編）『地域と越境－ 「共生」の社会経済史』春風社、2014年
谷澤毅『世界流通史』昭和堂、2017年
解商業・流通の発展を歴史と関連付けて理解することにより、ローバ
谷澤毅『長崎偉人伝 武藤長蔵』長崎文献社、2020年

ル化や豊かさ・格差の問題、自 然と人間との関係に関するより-15-

国際経済の諸問題に関する研究
研究分野：国際経済学、貿易論
キーワード：経済学、経済発展、経済対策貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 教授 矢野 生子
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yano/
研究概要①世界の金融システムを管理するIMF（国際通貨基金）と世界の貿易システムを管理するWTO〔GATT〕（世界貿易機関）という2つの国際機関の変遷と役割についての再考察②国際経済における様々な経済問題について、これまでに世界各地で発生した経済危機などの実例をもとにして理論的・実証的に比較・検証をおこなう。

③国際間の生産要素移動（資本移動・労働移動）を前提とした新たな経済理論の構築

産学連携の可能性（アピールポイント）①国内外の時事問題について経済理論をもとに分かりやすく解説②これまで観光や地方創成に関する委員会や研究もおこなっている。

外部との連携実績等【科研費】「女性労働と経済発展」 平成15年度～平成16年度科学研究費補助金基盤研究【委員会】①長崎県労働委員会

公益委員（2014年11月～）②佐世保市地方卸売市場運営協議会③佐世保市国民保護協議会委員④長崎地方労働審議会委員

会長（2018年7月～）（2006年5月～）（2007年11月～ 2017年11月）⑤「ながさき観光大学」教授(長崎県観光振興推進本部)（2006年7月～ 2009年3月）⑥低平地研究会（佐賀大学低平地防災研究センター）委員（1994年4月～）地域創生専門部会長（2022年4月～）【講演会・研究会】①佐世保市歯科医師会勉強会（2007年～2017年まで毎年1回開催）②長崎県立大学公開講座③川棚町ふれあい講座④久留米大学公開講座

他多数
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国際海運・国際港湾の動向に関する研究
研究分野：商学、応用経済学
キーワード：コンテナ、水平統合、運賃同盟（カルテル）、港湾ガバナンス、日米海運史貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 教授 山本 裕

教員情報URL

https://sun.ac.jp/researchinfo/yamamoto

研究概要①海上運賃に影響を及ぼす需給以外のファクターを調べています。
②とくに、アライアンス（協調配船）や企業統合の影響を注視しています。
③海運史の研究も進めています。戦後の英国海運についての新しい論文（著書）は2022年6月末に出版予定です。

④日米海運史の邦訳は2023年度中に出版予定です。
⑤実務経験から、佐世保港の委員長、国の戦略港湾の評価委員、地方港の振興会議の委員などを務め、適宜知見を提供しています。

産学連携の可能性（アピールポイント）
実務経験から、佐世保港の委員長、国の戦略港湾の評価委員、地方港の振興会議の委員などを務め、適宜知見を提供しています。

外部との連携実績等
民間企業へは具体的な配船、航路について。行政には、おもに、国際港湾の航路振興について助言しています。地元の造船業には将来の船種など、金融機関にはシップファイナンスのための国際海運の市場や市況についてアドバイスしています。

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多国籍企業におけるCSR活動を促すコント
ロール及びERMについての研究
研究分野：会計学
キーワード：マネジメント・コントロール、CSR、ESG、内部統制貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 准教授 黒岩美翔
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kuroiwa/
研究概要
本研究は、多国籍企業の社会的責任(Corporate Social Responsibility：以下CSR)活動を促すコン
トロールの日仏米の比較研究を通して、持続可能性を考慮した全社的リスク・マネジメント（Enterprise Risk Management:以下ERM）フレームワークの適用可能性（国ごとの適切な適用）を検証することを目的としている。具体的には、CSR活動に積極的な多国籍企業の中で行われているコ
ントロール活動とリスク・マネジメント体制の事例研究を行う。そしてその分析をもとに、これまでの研究で明らかにしてきたコントロール論とトレッドウェイ支援組織委員会（以下COSO）内部統制との関係を念頭に、持続可能性を考慮した新しいCOSOのERMフレームワークが様々な多国籍企業に適用可能かを検討する。

産学連携の可能性（アピールポイント）①日仏米企業のCSR活動を促すコントロールを比較研究することで、多様な企業に適用できるCSR戦
略コントロールを提示することができる。
②各国のERMフレームワーク適用の事例を研究することで、グローバル化社会におけるERMのさらなる発展または浸透に貢献することができる。

外部との連携実績等【外部資金受入実績】
2021年4月～2024年3月 日本学術振興会科学研究費2021年度若手研究【外部委員】
2019年10月～現在 佐世保市国民健康保険運営協議会委員
2021年11月～現在 佐世保市通学区域審議会委員-18-

ASEANの中小企業に関する研究
研究分野：経営学関連、地域研究関連
キーワード：中小企業、異文化経営、東南アジア開発貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 准教授 三浦佳子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/miur-yosh/研究概要
日本のみならずASEANにおいても、中小企業は経済成長のけん引力である。そのため
ASEAN各国政府は、中小企業の産業高度化、労働生産性向上、イノベーション促進、国際化などを推し進めると同時に、グローバルに活躍するスタートアップ企業の創出および育成にも力を入れている。
ASEANの中小企業・スタートアップ企業を国際化や企業家志向性の観点から研究すること
で、ASEAN経済発展の一助とすると同時に、日本企業との連携を考察する。
（１） ASEANの中小企業・スタートアップ企業の経営と企業を取り巻く環境（２） ASEANの中小企業の国際化（３） ASEANの成長発展と企業家志向性＊なお、ここではASEANとはタイやインドネシアを中心とする。

産学連携の可能性（アピールポイント）・ 日本の中小企業の海外展開に関する調査・ 中小企業の経営に関する日本とASEANの調査研究
・ 異文化経営やグローバル人材育成に関する調査

外部との連携実績等
・ 佐世保市内の企業からの受託研究（海外マーケティング）
・ 佐世保市北部商工会「伴走型小規模事業者支援推進事業委員会」委員長
・ 長崎県商工会連合会「専門家派遣」-19-

企業の国際化、海外法人管理に関する研究
研究分野： Management Control System、海外駐在員、企業の国際化支援
キーワード： 国際経営、Management Control System、Export promotion program

貢献できるSDGsの区分：

経営学部 国際経営学科 講師 森内 泰

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/mori-yasu/
研究概要〇企業が海外に拠点を設ける場合、本社がいかにコントロールするかは重要な課題であるが、どのようなコントロール機能を有することが海外事業全体にとって重要か明らかにされていない。駐在員
を含むコントロール機能のあり方と、海外事業の業績を 実証分析している。
〇企業の海外展開に際し、各国政府は輸出や投資の実現に向けた様々な支援を行っている。支援策の効果測定は欧米の研究や、支援機関が実施したバイアスのかかったデータによって分析が行われており、アジア圏での有効性まで明らかにされていない。効果的な支援策について実証分析を行っている。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇企業の国際化（輸出、直接投資、M&Aに必要なコントロール機能やバックオフィス機能の検討に貢献することができる。

〇各種アンケート調査の設計、分析に協力することができる

外部との連携実績等①岡山県の産業団体とのテレワーク導入状況調査②佐世保市内の産業団体の実施するDXアンケート調査に関する外部委員③企業向け研修講師 (経営戦略、イノベーション講義 各3時間)-20-

市民自治（地球的平和）に関する基礎理論的研究
研究分野：市民自治論、地方自治論、行政学、公法学、平和学
キーワード：自治、協働、SDGs、シティズンシップ、地球的平和貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 教授 黒木誉之
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kurogi/
研究概要
地方自治を「自治（デモクラシー・民主主義）」という視点から研究を重ねています。現代の社会構造
は、ガバメントという行政による一元的な統治社会から、市民、NPO、企業そして行政等の多元的な主体によるガバナンス、協治社会へと変容してきました。このガバナンスを支えているのが「協働」です。
この「協働」は市民の自治意識を前提とすることから、市民性を「自立性」「自律性」そして「友愛性」へと発展的に育み、自治的社会へと成熟化させていく必要があります。分権（Skill）から自治（Will）へ、「モノづくり」から「ヒトづくり」へのパラダイム・シフトです。地方自治の政治的教育機能を具現化するための制度設計が、今、ガバナンスには求められています。
そこで、これまでの地方自治を再考し、「自治」「協働」「SDGs」「シティズンシップ」「内発的発展」「ソーシャル・キャピタル」「サードプレイス」等をキー概念に、「市民自治に関する基礎理論」について研究を重ねています。
図：内発的発展による地域社会成熟化モデル
そして、この研究を地域、国家、国際社会へとステージを広げ、「地球的平和構築に関する基礎理論」の確立を目指しています。
※2013年度自治体学会研究論文賞受賞。

産学連携の可能性（アピールポイント）
〇研修講師
その他
※出来ることに限りがあるとは思いますが、何かございましたらご相談ください。

外部との連携実績等〇2021年度 公共政策実習・教員プロジェクト「SDGs未来都市の取り組み
出所：黒木誉之 「内発的発展の主体形成に関する基礎理論的研究」-熊本県水俣市を事例として-」
日本地方自治研究学会 『地方自治研究』Vol.36、No.1、2021年、38頁。
〇現地フィールドワーク（ゼミ活動含む）
長崎県波佐見町、宮城県南三陸町、熊本県阿蘇市・水俣市・益城町・和水町 その他〇地域連携：地域公開講座／高大連携等：出前講義 講師「これからの地方自治－ガバメントからガバナンスへ－」 「体験しよう！防災シミュレーションゲー
ム『クロスロード』・『HUG』」 その他 ※「防災士」。
〇学外委員 第7次佐々町佐々町総合計画審議会会長 その他-21-

統治制度と憲法史 戦後憲法史の研究
研究分野：統治制度、法制史

キーワード：公法、戦後史、憲法史、沖縄貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 教授 相馬清貴

教員情報URL https://sun.ac.jp/soma-kiyo/
研究概要〇日本の統治制度の特徴について、主として憲法の観点から、海外との比較等を通じ概括的に研究している。
〇日本国憲法施行直後における天皇の憲法意識等について、永井隆博士の表彰問題を手掛かりにして、調査研究している。
〇１９７２年の日本返還まで米国統治下にあり、特殊な法の適用空間にあった沖縄について、いわゆる裁判移送問題を取り上げ、米国側と沖縄側の法に対する意識の違い等を研究している。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇永井隆博士に対する当方の関心は、主として日本国憲法に定められた天皇の国事行為たる栄典の授与から派生したものであるが、博士が多くの著作をあらわした当時の博士に対する日本社会のイメージがどのようなものであったのか、またそれがどのようにして形成されたのかについても関心があり、博士に関心を有する関係の方々との連携ができればうれしく思う。

外部との連携実績等
現在まで特になし-22-

地方のインクルーシブイノベーション研究
研究分野：地域計画（応用地理）キーワード：地方、インクルーシブイノベーション、再価値化、計画形成貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 教授 車 相龍

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/cha/
研究概要①本研究の問題意識は、地方の価値低下にある。ここでいう地方とは非首都圏のことを指す。
②政治・経済・文化・社会の全方位にわたる首都への一極集中は数多くの近代国家企画を始原とした計画的・戦略的な一元化の産物であり、地方の人口流出・衰退・過疎化・消滅危機などの問題はそうした首都一極集中がもたらした地方の価値低下の現れとみなす。
③問題解決には地方の再価値化に向けた計画的・戦略的な多元化の取り組みが求められる。
④本研究では、その手段たるインクルーシブイノベーションの仕組み（主体・空間・制度）を構築するための計画形成の理論と実践を探求する。
⑤研究対象は、問題意識が共有できる日本と韓国の地方におけるインクルーシブイノベーションの取り組みとする。
⑥研究方法としは、事例研究を中心とした質的研究方法を主にしつつ、量的研究方法を併用する混合研究を採用する。

産学連携の可能性（アピールポイント）①地方の価値低下の現れとして、「空き（空き家・空き地・空き店舗）問題」に対するインクルーシブイノ
ベーションの計画形成（構想計画から計画評価まで）②硬直した社会経済システムの故に疎外に直面してきた人間・資源の包摂を試みるインクルーシブビ
ジネスの戦略構築

外部との連携実績等①外部資金実績：富士ゼロックス小林基金（2003～2004）、佐世保市（2013）、科研費（2008～2009；2018～2020）、松浦市（2018）、長崎県（2018～2019）、韓国文化観光研究院（2021）、韓国農漁村公社
農漁村研究院（2022）、東京大学地域未来社会連携研究機構（2023）など②外部委員実績：長崎県、佐世保市、松浦市などの多数の審議会・委員会の委員・委員長③研修講師：佐世保市役所部長会（2006）、WTA-UNESCO Cooperative Project（2006～2018）など-23-

介護保険と自治体財政
研究分野：経済学、
キーワード：財政、地方財政、介護保険、地域福祉貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 教授 綱 辰幸

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/tsuna/
研究概要
公的介護保険の経費の大きな地方公共団体（保険者）と小さい地方公共団体と比較することで、経費の大きな保険者の特徴を明確化した。介護保険の経費が上昇するのは、介護度の高い被保険者というより、介護度が低い保険者の人数が増加することが特徴といえる。またそのような地方団体は、高齢者のみ世帯の割合も高い。
また、グループホーム等が、実質的に、施設系サービスの補完的役割を担っているので、グループ
ホーム等の定員についても管理が必要となる。
逆に、小規模自治体であっても、市民協働などにより、経費及び保険料の上昇を抑制している自治体も存在する

産学連携の可能性（アピールポイント）
自治体財政の検討

外部との連携実績等なし-24-

いつでも、どこでも、リハビリテーション
研究分野：神経心理学
キーワード：高次脳機能障害、オーセンティック認知リハビリテーション、動機づけ貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 教授 橋本優花里
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yukari/
研究概要
リハビリテーションを実践する臨床現場では、ご本人やご家族から「家でも何かしたのですが、何をしたらいいのかわかりません」とか、「宿題を出していただ
けると助かるのですが」と言ったお話を聞くことがあります。また、リハビリテー
ションを受けられる病院が近くになく、通院時の時間的、身体的、金銭的負担に関する訴えを耳にすることもあります。そのようなご本人やご家族のニーズにこたえるために、「どこでも認知リハ（http://reha.heteml.net/）」を開設しました。このホームページでは、高次脳機能障害や認知症に関する情報提供として障害の特徴をわかりやすく示した4コマ漫画を掲載したり、自宅でもパソコン上でできるリハビリテーションツールを公開しています。
高次脳機能障害とは、脳血管障害や交通事故などによる脳の後天的な損傷により、様々な認知活動（記憶する、読む、書く、話す、注意するなど）に問題が生じ、その結果日常生活や社会生活に困難が生じている状態を指します。そして、その改善を目指すのが認知リハビリテーションです。
近年では、スマートフォンでも利用可能なリハビリテーション用アプリや生活支
援アプリの開発に力を入れるとともに、「やる気を起こす」新しい認知リハビリ
テーションの在り方や認知症を対象とした支援を目指しています。いずれのコン
テンツもこれまでの心理学の研究の知見を取り入れたものです。

産学連携の可能性（アピールポイント）
病院現場等で必要とされているリハビリテーション課題や生活支援ツールに関する情報を提供します。課題をICT化することで、患者様は病院以外で取り組むことが可能になったり、介助者の手を借りずに自律的な生活ができることを目指すことができるようになります。
ICTを活用したリハビリテーション支援は、患者様のみならず、ご家族や病院のリハビリスタッフの負担軽減にもつながります。
リハビリテーションのみならず、心理的なストレスの可視化や軽減のためのツールの開発も目指しています。

外部との連携実績等
認知リハビリテーションとは異なりますが、これまで安全にかかわる我々の「注意力」や「ヒューマン
エラー」ということに関して、認知心理学をベースにした講演や講習会を行ってきました。最近では、メールの誤送信など情報漏洩防止に向けた取り組みについて、心理学的な知見からの研修とグループワークを行っています。このほか、リハビリテーション課題の開発についても、IT関連の会社と連携しながら開発を進めています。
-25-

日本の歴史や地域の歴史に関する研究
研究分野：日本近世史
キーワード：江戸時代・対外政策・歴史資料・文化資源

貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 教授 松尾晋一

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/matsuo/
研究概要
・異国船への対応 これまで17世紀から19世紀初頭を対象に近世日本の沿岸警備に関して研究してき た。当時の日本の対外関係は国家の成立と確立を経た時期として捉えられており、 東アジア地域の政治状況も安定化していたと言われる。 しかし、この期間にも異国船の来航はみられ、幕府は「唐船」への武力行使を行っ た。平和な「海」の実現とはどういう状況なのか、という問題はあるだろうが、為政者 にとってはそれが実現できていなかったことは間違いない。幕府主導での対外関係の秩序化・安定化を推し進める装置のひとつとして沿岸警備体制が構築されたこと に鑑みれば、この点に注目して幕府対外政策の展開を見直すことは、「鎖国」政策 以後の対外関係を動態的に捉えることを可能にするものと考えている。
・「歴史」は過去のものではなく、現実社会にも様々な関りを持っている。現実社会のなかで歴史認
識を誤って、国が、個人が、企業が行動することもあり、各方面にさまざまな影響を及ぼすことがある。「歴史」をつかう責任とは何か、こうした点も分析対象としている。

産学連携の可能性（アピールポイント）○文化財の保護○歴史や文化財といった文化資源の活用（文化観光など）○博物館・資料館などの指定管理者への助言

外部との連携実績等○新修宗像市史編集委員会近世部会員（２０２３年）○島原市所蔵古文書調査事業委員会委員（２０２３年）○長崎歴史文化観光検定1級対策セミナー講師：長崎商工会議所（２０２４年）○出島史跡整備審議会審議委員（２０２３年～）○大村市歴史資料館運営委員（２０２３年～）〇松浦史料博物館資料調査事業調査（2023年～）○長崎市長崎学ネットワーク会議理事（２０２３年）○朝日カルチャーセンター・九州大学大学院地球統合科学府提携講座「今だからこそ
ロシアを知ろう！」講師-26-

産業連関分析による地域経済分析に関する研究
研究分野：農業経済学・地域経済学
キーワード：農業・食産業・産業連関分析・地域経済分析貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 教授 吉本 諭

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yoshi-s/
研究概要
農業経済学・地域経済学が専門分野です。具体的には、食料・農業・農村および地域の経済分析に関する研究を行っています。
食料・農業・農村の重要性については定性的には言われることですが、どの程度重要なのか、どの程度地域に貢献しているのかはわからない場合があります。その疑問に対して経済分析をとおして定量的に指標を提示する、そしてこれからの食料・農業・農村および地域を考える研究を続けています。
2021年3月に、博士学位論文等をもとにまとめた著書『フードシステムの産業連関分析－北海道の食産業を考える－』農林統計出版（単著）を出版しました。同書は、食が生産者から消費者に届くまでに必要な食産業の一連のつながりをフードシステムと定義した上で、北海道と都府県との相互依存関係を考慮したフードシステムの産業連関構造を分析し、北海道食産業の付加価値創造の構図を明らかにしたものです。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇研究では、主な分析手法として、産業連関表に基づく産業連関分析を用いています。
〇地域への施策効果・事業効果の定量的な把握が求められる中、自治体等において産業連関分析
による地域経済分析(とくに経済波及効果分析)が実施されるようになってきました。
〇その上で、産業連関分析による地域経済分析に関して連携できる可能性があると考えます。
〇その際、当該自治体の産業連関表が事前に作成されていることが望ましいです。
〇教育・研究等のため実施できることに限りはありますが、まずはご相談ください。

外部との連携実績等〇科研費 基盤研究（C） 地域間産業連関分析による離島振興に向けた経済構造の解明
研究代表者：吉本 諭、研究期間：2022年度～2025年度〇農業が他産業に与える影響調査 研究期間：2019年度-27-

英語教育に関する研究
研究分野：・英語学習における協働的学びの在り方
キーワード：協働、見取り貢献できるSDGsの区分： ４

地域創造学部 公共政策学科 教授（特任） 松尾宏之

教員情報URL https://sun.ac.jp/pages/31131/
研究概要
英語を学習する際に必要とされることの一つとして、興味・関心をいかに持続できるかが重要である。
このことを念頭に置きながら授業を構成するために、協働学習を効果的に取り入れ、学習者が主体的、能動的に学習を進めることのできる授業デザインを研究する。また、その際に、学習者の動きをつぶさに観察する（見取る）ことも重要となる。

産学連携の可能性（アピールポイント）
県内、県外を問わず、小・中・高の教員を主な対象として、参加費無料の授業研究会を実施している。

外部との連携実績等
長崎「学び」の会（https://ja-jp.facebook.com/nagasaki.manabi/）に詳細を記載。

-28-

地域社会における協働型ガバナンスの促進に向けたプラットフォーム構築に関する研究
研究分野：政治学、公共政策学

キーワード：協働型ガバナンス、参加型政策形成、市民参加、合意形成貢献できるSDGsの区分：
目標11（とくに11-3, 11-a)
目標16 （とくに16-6, 16-7, 16-b)
目標17（とくに17-14～17)

地域創造学部

公共政策学科 准教授 石田 聖

教員情報URL

https://sun.ac.jp/researchinfo/st-ishida/

研究概要
今日、地域の課題解決や公共政策過程において、行政・企業・市民・NPO間での協働がますます求められている。協働とは異なる役割を持つアクターが同じ目標を共有し、同じベクトルに動いていく必要がある。一方、グローバル化や情報化の進展に伴い多元化した価値や利害の下で、共通の目標に向かうのは容易ではない。そのため多様な人が集まって意見を形成する「場の形成」を行うための「協働の場（プラットフォーム）」が必要となる。研究では、セクター横断的なマルチステークホルダー協働や合意形成を支援する仕組みとして、国内外の「中間支援組織」「政策ラボ」などの可能性や課題を検討し、我が国の地域社会における実装に向けた諸条件や方策を明らかにする。

産学連携の可能性（アピールポイント）■ 公民協働を支援する中間支援組織）の機能や運営形態のモデル化■ 公民協働に求められるファシリテーターやコーディネーター人材育成に向けた、高校・大学、NPO、企業、地域コミュニティ向けの教育機会の提供、教材の開発■ 市民参加プロセスの設計支援、ガイドラインやコンピテンシーモデルの開発■ 現実の地域課題への応用・実践 など

外部との連携実績等■ 学外連携、研修講師- 市民参加や協働に関するもの（長崎市役所、長崎県庁、平戸市、JR東日本株式会社、長崎国際大
学、熊本大学、立命館アジア太平洋大学、島根県浜田市、東京財団等）- 高校の探究学習や主権者教育の支援（五島高校、奈留高校、対馬高校、大村市「票育」事業など）■ 外部資金-科研費(基盤C) 「九州地域における再生可能エネルギーの普及拡大と地域活性化に関する研究」（研究分担者、代表：芳賀普隆） 2019～2023年度-岡山大学文明動態学研究所助成研究「地域を変える若者の参画—先進事例の基礎分析—」（研究分担者、代表：岩淵泰）2022年度～2023年度■ 地域や企業との学外連携- 「自治体SDGs」に関する共同研究（福岡地方自治研究所、九州大学アジア・オセアニア研究センターとの連携）、長崎県議会と長崎県立大学との連携協定事業の推進、（一社）Re:Port Saseboとのエリアマネ
ジメント調査に関する受託研究、大正大学地域創生研究科と連携した離島における探求学習支援など■ 学外委員等- 公立大学協会地域政策研究WG委員、松浦市第6次総合計画審議会議長、佐世保市文化振興委員会
委員、長崎県公益等認定審議会委員、「海風の国」佐世保・小値賀観光圏推進委員会委員など歴任-29-

東日本大震災と原爆の記憶継承に関する研究
研究分野：社会学、文化社会学、社会調査、地域社会論、災害アーカイブズ論
キーワード： 記憶、継承、地域社会、モノ、語り、生活史、アーカイブズ
貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 准教授 深谷 直弘
教員情報URL https://sun.ac.jp/fuka-naoh/
研究概要
直接の被爆体験者が数少なくなっていく中で、「記憶」の世代間継承が大きな課題となっています。
その中で私は、一貫して地域社会の生活者の視点にたって「原爆の記憶」を問おうとしてきました。
研究では長崎という場所にこだわり、地域生活のなかでどのようにして原爆の記憶が継承されていくのかについて探求しています。具体的には被爆遺構の保存過程や原爆資料館の展示、非体験者などの平和活動を取り上げて調査研究を行っています。
また2017年4月から2020年3月まで、東日本大震災・原子力災害伝承館（2020年9月開館）にて利用する資料の収集・保存業務に携わってきました。その経験をもとに、原発事故を含む東日本大震
災の記憶継承についても、震災遺構の保存や証言を語る活動を対象に調査研究を行っています。
調査研究方法は、インタビュー調査などの質的調査になります。

産学連携の可能性（アピールポイント）
これまでの社会調査の経験、たとえばインタビュー調査の手法について、貢献できることがあるかもしれません。
東日本大震災・原子力災害伝承館の資料収集・保存業務を含めた災害アーカイブズ構築の経験がありますので、資料収集・目録の作成、あるいはアーカイブズを構築する場合にはお手伝いできることがあるかもしれません。

外部との連携実績等① 外部資金実績：公益財団法人トヨタ財団2016年度助成共同研究「戦争災害前後の日常生活の記
憶継承に向けたアクションリサーチの実践的研究」（共同研究者、2019年3月）、科学研究費補助金「災害多発環境下の日本に住み続けることの意味を問う」（基盤研究A：22H00031、研究分担者、
2026年3月まで）など。
② 研修講師：東京都立瑞穂農芸高等学校 平和学習のゲスト講師（原爆体験の継承に関する内容）、
福島県須賀川市教育委員会研修 講師（「福島の復興の歩みと現状について」というタイトルで講演）③ 外部調査委員：一般社団法人東友会「東京都在住原爆被爆者実態調査」調査委員・「東京都在住被爆二世実態調査」調査委員（2015年7月）など。
-30-

英語教育と批判的言説分析 (EFL&CDS)
研究分野：英語教育 教育学 パブリックペダゴジー 批判的言説分析
キーワード： EFL, CLIL, CDS、Gender, Diversity

貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 講師 ハドー アンドリュー
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/ahaddow87/
研究概要
私は、日本における批判的な英語教育を研究テーマとし、特に、内容言語統合型学習（CLIL）や批判的言説研究（CDS）の理論を英語教育（EFL）に取り入れることに注力しています。私の目標は、学生の英語力を向上することだけでなく、社会的不平等への認識を深め、自らのクリティカルシンキング能力を高めることです。

産学連携の可能性（アピールポイント）
小中学校の英語教科書分析
ポピュラーメディア分析
英語スピーチ指導
Critical Discourse Studies
CLIL

外部との連携実績等
平成29年～31年

NAGAZASSHI, Nagasaki’s Foreigner-Oriented Eventsand Culture Magazine 編集, 取材、執筆

平成30年～令和５年

長崎税関通年弁論大会 英語の部 審査・指導

令和2年～５年

長崎高等技術専門校観光オフィスビジネス科
ホテル英会話-31-

人材育成と地域資源活用による長崎県の持続可能な地域振興・活性化に関する研究
研究分野：総合人文社会学、観光学
キーワード：観光とSDGs、ニューツーリズム、地域振興・活性化、 産官学金連携による地方創生、課題解決型人材育成
貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 講師 バロリ ブレンディ
教員情報URL https://sun.ac.jp/pages/31134/
研究概要
長崎県が持っている豊富な資源の見直しによる“観光”と“地域”の活性化を両輪として進めることが必要である。このことから、長崎県の観光の活性化における潜在的要因や必要な取り組みを明らかにするとともに、「モノ」から「コトとヒト」のつながりを重視した“見る観光”から“体験観光・つくる観光・感動する観光・ストーリ性ある観光”に向けた、新たな魅力と可能性を創出する研究として、ニューツーリ
ズムの可能性を考察・検討するものである。先進事例を調査・分析し、長崎県の価値や資源を発掘、再認識すると同時に地域の方々と交流拡大・産学官金連携強化・地域の人や魅力を作り上げる戦略
を組み立てる。“体験型観光による地域づくり”・“観光と人づくり”についての調査、現状把握、課題整
理を行い、国際観光に加えて「コトとヒト」に着目している。
また、観光分野の研究を進めていく上で社会連携や地域連携、そして、異文化や国際交流と国際社
会は基本的必須であり、自治体の政策やNPOの役割に着目し、持続可能なまちづくり、観光産業と外国人観光客の誘致について学内外と国内外の研究者と連携しながら研究を進めていく予定である。

産学連携の可能性（アピールポイント）①長崎県の国際観光の現状と課題：観光資源を活かした外国人観光拡大の可能性に関する研究調査②近代日本におけるインバウンド政策の展開に関する研究調査③持続可能な観光の発展のため人材育成に関する研究（SDGｓと観光）

外部との連携実績等〈2016年04月～2018年03月〉： 大学と連携したマーケティング調査と村内周辺市町村在住外国人によるマーケティング調査、 弥彦村商工会『需要動向調査業務』（調査依頼）〈2018年06月～2021年03月〉： 新潟県弥彦村インバウンド誘客指針策定委員会外部委員〈2019年07月～2022年03月〉： 公益財団法人新潟県スポーツ協会審査員および連携促進会議メンバー〈2022年4月1日～現在〉： 平戸市共同研究委託：構成資産の集落（春日集落）の持続可能な維持・発展に係る課題など検証事業（2023年4月1日～現在）：「新時代に対応した高等学校改革推進事業（普通科改革支援事業）」、長崎県立松浦高校コンソーシアムメンバー-32-

漁業地域の持続可能性に関する研究
研究分野：人文地理学、水産物流通、漁業経済学
キーワード：生態学的知識、フィールドワーク、漁場利用、集出荷作業、水産物市場貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 講師 前田 竜孝
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/maed-ryuk/
研究概要
地球温暖化をはじめ、多くの人為的な作用の結果、漁場環境が大きく変化しています。また、国内経済の停滞、輸入水産物の増大によって、魚価が低迷し、漁業収入は低下しています。漁業者は環境問題、経済問題の最前線ではたらく人びとといえます。
本研究は、以上のような漁業を取り巻く状況へ、漁業者がいかにして日々の活動のなかで対応しているのかを明らかにすることを目的としています。具体的には、生産については、漁場利用の実態を、フィールドワークと聞き取り調査をもとに考察します。流通については、水産物市場や漁協、さらに小売店舗での聞き取り調査をもとに、水産物の価値づけや流通経路の実態を明らかにします。
このほか、かつての漁業地域の置かれた状況を歴史的資料や聞き取りを通して調査します。事例研究を通じて、漁業地域がいかにして持続的に維持されるのかを考察し、他の地域での応用可能性を探りたいと考えています。

産学連携の可能性（アピールポイント）①「水産県長崎」の歴史・文化・経済の記録保存②水産物の価値づけの実態調査③漁業経営の実態調査④水産物流通経路の調査⑤水産物の消費形態の調査

外部との連携実績等①大阪府岬町深日での長期調査（2014年～現在）②兵庫県南あわじ市での長期調査（2017年～2019年）③松浦魚市場での調査（2022年～）-33-企業の始業時刻についての研究
研究分野：都市経済学、交通経済学、空間経済学、計量経済学、政策評価論
キーワード：公共交通、混雑、出社時刻、始業時刻貢献できるSDGｓの区分：

地域創造学部 公共政策学科 講師 森岡拓郎
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/t-morioka/
研究概要
企業の多くは9時に始業する。このために一斉に皆が通勤し、道路は渋滞し、バスや鉄道は混雑し、多くの人が毎朝疲労を覚えることとなる。しかし重要なのは、企業にも9時に始業する理由があるということである。
私の研究は、なぜ、どこに立地する企業が、そしてどのような企業が9時に始業するのかをまず明らかにすることである。企業も伊達や酔狂で渋滞が酷く通勤に長い時間がかかる9時に社員を出社させているわけではない。そこにはれっきとした理由があるはずなのである。それをまず明らかにする。
次に、一つの企業が始業時刻を9時からずらしたら、社会にどれだけの良い影響があるかを明らかにする。例えば8時半や10時に変えることで、どれだけ渋滞や混雑が減るかをシミュレーションしたい。
最後に、始業時刻を変更することの企業にとってのデメリットと、社会にとってのメリットを比較し、政府は企業に始業時刻の変更を促すべきか検証したい。また例えば始業時刻を混雑時間帯からずらしたら、補助金を支給するといった政策についても是非を明らかにしたい。

産学連携の可能性（アピールポイント）
我が企業や組織はデータを持っているけれど、活かしきれていないとお悩みの方は、是非お声をかけてください。、私はデータ分析を得意としています。
またどんなデータを集めれば良いかわからないと課題を抱えている方も相談していただければと思います。こんなデータがあればこんな研究ができますと相談に乗ることができます。

外部との連携実績等
・私は鉄道総合技術研究所の松本涼佑研究員と共同研究を行っています。共同で鉄道混雑の分析を行っており、現在も継続中です。
・政策研究大学院大学と住宅金融支援機構が共催している「住まいとまちづくりに関する短期特別研修」で2018年から2023年まで講師を務めています。
-34-

Virtual Reality in Language Learning≪言語学習における仮想現実≫
研究分野：English language learning ≪英語学習≫
キーワード： VR、immersive、engagement、interaction、motivation
貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策 講師（特任） アレクサンダー ボードナー

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/abodnar/
研究概要
The purpose of this research is to explore the potential for virtual reality (VR) in language education. VR is
the next frontier in computer assisted learning. It has the ability to bring language lessons to life in a waythat neither textbooks or ordinary computer screens cannot. With VR, it is possible to interact with objects
not readily available in a classroom. It is also possible to travel virtually anywhere in the world and practicecommunicating in various situations such as ordering in a cafe.
≪和訳≫
この研究の目的は、言語教育におけるVR(仮想現実) の可能性を探ることです。 VR は、コンピューター支
援学習の次の新分野です。教科書や通常のコンピューター画面では不可能な方法で、語学レッスンを行うことができます。 VR を使用すると、教室ではなかなか利用できないものと対話することができます。また、世界中のどこにでも移動しカフェで注文するなど、さまざまな状況でコミュニケーションの練習が可能です。

産学連携の可能性（アピールポイント）
Original material is being planned and developed. The first step is recording environments in 360 degree
photos and videos to be used for language lessons on the university’s learner management system Moodle
site. These materials will then be adapted to a virtual reality platform.
≪和訳≫
オリジナル素材を企画・開発中です。最初のステップは、環境を 360 度の写真とビデオに記録し、大学の学習者管理システム Moodle サイトで語学レッスンに使用します。これらの素材は、仮想現実プラットフォームに取り入れられます。

外部との連携実績等①News article contributor: Xreading https://xreading.com/②Textbook co-author:
Reading Quest. Sanshusha, 2019.
③Textbook co-author:
Reading Insight. Sanshusha, 2022.
≪和訳≫①ニュース記事投稿：Xreading。 https://xreading.com/②教科書共著：Reading Quest。三修社、2019年③教科書共著：Reading Insight。三秀社、2022年-35-中国言語文化教育に関する研究
研究分野：社会科学
キーワード：中国言語文学、中国語教育、中華文化貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 公共政策学科 講師（特任） 高 芳

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/gaofang/
研究概要①中国の言語と伝統女性観に関する研究②日本の中国語教育史及び長崎唐通事の中国語教育法に関する研究③日本人学習者の中国語習得動機、態度、スタイル、方法に関する研究

産学連携の可能性（アピールポイント）
観光施設の中国語応用及び中国人観光者に対する異文化の理解・対応方法

外部との連携実績等
長崎県教育委員会が主催した、高校中国語教師研修会の研修講師-36-

Multimedia Literacies in Language Learning
研究分野：Multimedia Literacy, Visual Literacy, The Fifth Skill Of Viewing, Blended Learning
キーワード： Multimedia, Multimodality, Multiliteracies

貢献できるSDGsの区分： 4

地域創造学部 公共政策学科 講師（特任） Nicholas A. Caine

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/caine/
研究概要
The concept of literacy and what it means to be ‘literate’ is shifting dramatically in the 21 st
century. In a world that is dominated by multimedia and visual storytelling, literacy now transcends
print and the written word to include the language of images, sounds and video – in other words avisual or ‘multimedia literacy’. Despite having such a visually stimulating culture and society, thenotion of visual literacy in English language curricula here in Japan is still somewhat overlooked,
particularly at middle and high school levels where students are increasingly exposed to textual
language only as they approach university education.
As many of the digital texts we encounter these days are multimodal (where meaning is no longer
communicated by text alone) this research addresses ways in which we can give students thenecessary skills to actively ‘read’ and create such texts, thus helping them to become
multiliterate in the visual and digital world of the 21 st century.

産学連携の可能性（アピールポイント）
This research will help develop the literacy skills of not only learners of English, but also
schoolteachers in the community who are interested in finding out more about how the ‘fifth skill’of viewing fits into language curricula alongside the traditional four skills of reading, writing, speaking
and listening. There is potential for workshops to: (1) increase educators’ awareness of visual andmultimedia literacy and (2) offer guidance in the design of relevant classroom tasks.

外部との連携実績等
第４2回英語スピーチコンテスト審査員 佐世保商業高等学校 2024年6月8日
第11回平戸市イングリッシュスピーチコンテスト審査員生月町開発総合センター 2023年10月28日
第４1回英語スピーチコンテスト審査員 佐世保商業高等学校 2023年6月17日
第４０回英語スピーチコンテスト審査員 佐世保商業高等学校 2022年6月18日
British culture and everyday conversation phrases 佐世保市教育センター 2021年8月5日
English games and activities for the elementary school classroom 佐世保市教育センター 2020年8月7日
Differences between British and American English 佐世保市教育センター2019年1月26日
Classroom English and activities for elementary school teachers 佐世保市教育センター 2018年8月
22日
An introduction to American and British English, English Communication Skill-Up Project, Nagasaki
Board Of Education 2014年8月7日-37-持続可能な企業年金の制度設計に関する制度・実証分析
研究分野：社会科学、金融・財政、会計ファイナンス
キーワード：企業年金、退職給付会計、適格退職年金、厚生年金基金、確定拠出年金(DC)
貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 実践経済学科 教授 壁谷 順之
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kabeya/
研究概要
企業経営において、年金および退職金制度の維持運営は重要な役割を担っている。特に、従業員の福利厚生面に関してはもちろんのことで、外部の利害関係者へのディスクロージャーの観点でも企業業績に大きな影響を与える項目の1つとして掲げられる。こうした中、近年では企業年金や退職給付会計を取り巻く環境が急速に多様化している。これまで長年に渡って企業年金制度を支えてきた適年制度が2012年3月末をもって廃止となった。また、2013年には会計基準の変更によって、企業の退職給付債務はこれまでの遅延認識から即時認識へと大きく変わった。その結果、企業経営だけでなく、外部利害関係者はどのようにして財務諸表を利用するのかという観点でも重要なテーマであると考える。
こうした中で、企業経営者は自社グループが保有する厚生年金基金の維持存続か廃止などの重要な選択をどのように検討しているのかを分析する必要性があると考える。例えば、2012年2月から3月にかけて発生したAIJ投資顧問による年金消失事件は、その後の厚生年金基金制度に大きな影響を及ぼしたと言える。このように、企業年金制度の廃止については、2001年度以降の退職給付会計導入から十数年を経た今も、個別企業では積立不足問題や企業業績への影響などの問題点が根強く残っていると考えられる。
また、企業年金制度と退職給付会計制度の理論的枠組みとして、現在の制度詳細や現状分析、
課題整理などの理論分析もあわせて行う。その結果、持続可能な企業年金制度について、企業の意思決定や福利厚生に対するあり方などへ言及していくことが本研究の概要である。

産学連携の可能性（アピールポイント）①日本の上場企業数約3,000社について、財務データを中心とした定量分析。
②経済的な意義の他、会計学や経営学（福利厚生）などの多面的な貢献につなげていく。
③企業年金制度の維持継続の他、新規導入などを検討されている企業等への参考に。
④本研究に関連した研究実績もぜひご参考に（教員情報欄に記載）。

外部との連携実績等＜外部資金の獲得状況＞
科研費（代表1件、分担2件）、財団等4件 ※詳細は教員情報欄に記載＜その他＞
本学・地域公開講座（2020年度、動画）
地方自治体や地方議会議員への研修講師
日本FP協会（九州ブロック等）での相談会講師、など-38-

地方創生のためのファイナンス研究
研究分野：現代産業論、地域金融論、世界経済事情
キーワード：アセットファイナンス、プロジェクトファイナンス、
コーポレートファイナンス、クラウドファンディング貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 実践経済学科 教授 真田 高充
教員情報URL https://sun.ac.jp/researcher/sana-taka/
研究概要
ひと口にファイナンスと言っても、創業であれば助成金、投資資金やクラウドファンディング、公共施設の整備運営であればPFI手法、また再生可能エネルギーによる発電事業であればプロジェクトファイナ
ンスなど、ファイナンスのメニューは幅広い。
プロジェクトが大型化すると事業者の傾向として、事業の組み立てに集中するあまり、資金調達の検討が遅れがちになる。特に公共施設の整備や再開発、また再生可能エネルギーによる発電事業などの場合、事業者自身（発案者）が借入を行うのではなく、プロジェクトを遂行する事業会社（特別目的会
社：SPC ＝ SPECIAL PURPOSE COMPANY）が債務を負う。SPCは事業者自身（発案者）と切り離し、独立させて借入を行う仕組みを構築することから、関係者の調整も必要となる。
また、プロジェクトの担保は、事業から発生する収益と事業の持つ資産のみが対象となり、事業発案者（親会社）への債務保証を求めない「ノン・リコース（不遡及）ファイナンス」が原則となる。

加えて、不可抗力リスクなど、リスクの引き受け手がいない場合でも原則SPCがプロジェクトのリスクを負担するため、保険によりカバーすることを前提に、保険の設計にも対応する必要がある。
お分かりのように、プロジェクトの遂行には事業内容のみならず、ファイナンスの仕組みも複雑になり、最適化が求められる。
地方創生の目的に照らし合わせながら、適切なファイナンス手法を遂行するために、国内外の先行事例などを考慮に入れながら、比較分析することが本研究の概要である。

産学連携の可能性（アピールポイント）
本研究の目的は、地域活性化のためのファイナンス手法の最適化分析である。
事業者の資金ニーズは様々であり、資金調達方法も金融機関からの借入金から返済を必要としない助成金や補助金、あるいは事業に共感して支援を募るクラウドファンディングまでと幅広い。地方創生の目的にもよるが、まちづくりや創業による地域活性化から風力、地熱、潮流といった地域ならではの再生可能エネルギーによる発電事業など、地方事業に適したファイナンスを最適化することで、地方創生の一助とする。

外部との連携実績等なし-39-

韓国の食料流通システムに関する研究
研究分野：食料経済、食品流通、消費者教育
キーワード：韓国、食品小売業、消費者教育、FTA、食料輸出貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 実践経済学科 教授 田村 善弘

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/ys-tamura/
研究概要
韓国の食料流通システムは、歴史的な背景から日本と共通する仕組みが数多くある。一方で、近年ではITなどの技術や積極的な政策対応などから、日本とは異なる進化を遂げたものもみられる。
これまで、韓国の食料流通システムについて、川下の小売流通と消費者に焦点を当てて研究を進めてきた。なお、現在、研究を進めているのは、以下の4点である。
①韓国の食品小売業と食品のマーケティング②韓国政府や自治体における農産物・食料輸出に関わる対応③韓国におけるFTAの推進と農業・食品産業④韓国の大学等における消費者教育

産学連携の可能性（アピールポイント）①韓国の食料流通全般に関する情報提供②韓国における農産物輸出体制に関わる情報提供③上記内容に関する韓国語の研修および調査時の助言

外部との連携実績等①韓国の自治体・研究機関への助言②韓国の農水産物・食品輸出専門誌の日本語版監訳者③韓国の大学の特別講義の講師など-40-

①地域のかたちを考える②情報法制に関する研究
研究分野：情報法 、行政法 、財政学 、地域振興、公共政策
キーワード：地域振興、地方創生、情報公開、説明責任、プライバシー
貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 地域創造学部 実践経済学科 教授 横山 均
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/hyokoyama/
研究概要①我々は、これまでの延長線上にない世界を生きてます。地域も、複合的に押し寄せる難局に翻弄されており、選択と集中の時期に来ています。このような中で、未来の地域のかたちをゼロベースで考えます。
②ほとんどの地方には、情報法制の専門家がいません。このため、多くの地方公共団
体は、情報公開条例又は個人情報保護法・施行条例の運用、審査請求又は改正について、苦慮してます。両法制を創造した唯一無二の研究者として指導します。

産学連携の可能性（アピールポイント）①東大卒業後、中央省庁(霞が関)で34年間で20の法律案と多くの政策を立案し、内閣官房
行政改革推進本部事務局長に昇進しました。地域の人材とは異なる知見を提供できます。
②国土庁地方振興局の課長補佐として地域づくりに打ち込みました。2年間で40回出張しました。「ＵＪＩターン」を造語し、同局の最重要政策を2年連続立案しました。
③総務省の課長補佐・室長として、情報公開法と個人情報保護法を立案しました。
④25年間にわたり情報公開法・条例や個人情報保護法・条例を研究しています。自治研究、ジュリスト、行政法研究など一流の専門誌に40本近くの論文を著しています。
⑤第一法規の「個人情報保護の実務」(加除式)と『コンシェルジュデスク 情報公開・個人情報保護Web』を毎年20万字ほど執筆しています。

外部との連携実績等①長崎県との連携 情報公開審査会会長、行政不服審査会委員、選挙啓発事業審査委員、
モデル商店街の委託基準審査・委託先選考・商店街選考の委員、文化振興・世界遺産課(クリーウォーク・国境離島)、企画部政策企画課長(若者会議)、産業労働部未来人材課②長崎県議会との連携 議員研修会の講師、政務活動費協議会委員、公職選挙法の適用③佐世保市との連携 ＳＡＳＥＢＯ未来デザイン会議 コーディネーター(委託事業)、
佐世保市制施行記念式典における若者たちの提案の発表、行財政改革推進会議会長 、上下水道経営検討委員会委員長、総合計画委員会委員、消防局の研修講師④長崎県の18市町・長崎県病院企業団・雲仙・南島原保健組合・東彼杵地区保健組合・
北松北部環境組合との連携 情報公開審査会委員、個人情報保護審査会委員⑤壱岐市との連携 政務倫理審査会会長⑥長崎県市町村総合事務組合 情報公開・個人情報保護審査会委員、行政不服審査会委員⑦九州経済連合会との連携 行財政委員会委員⑧総務省や全国の自治体との連携 PALの会(地方自治関係)における講演、
情報公開・個人情報保護審査会委員等交流フォーラムにおける基調講演・パネラー-41-

ゲーム理論における契約理論分析に関する研究
研究分野： 理論経済学関連
キーワード： ゲーム理論、契約理論、インセンティブ
貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部

実践経済 准教授 有馬弥重

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/arima/
研究概要
ミクロ経済学における、ゲーム理論を用いた分析を専門としています。ゲーム理論は政治学、心個人や企業など（大きな単位ではひとつの国）をひとつの主
理 学、生物学など様々な分野でも適応されているものですが、特に経済学において幅広く 用い体として考えると、それらの主体は、自己にとってより有益られて いる優れた分析手法のひとつです。通常、人々や企業、地域、国などの主体は（状況によっては自 己犠牲を伴うような行動を選択することもありますが）、本能的には大部分においてとなる行動を選択することがほとんどです。しかし、最終的自己利益をより 大きくするような行動を選択します。このような本能的行動から発生するインセにどのような利益が得られるのかは自己の行動のみで決定すンティブを有効的に 組み入れることによって、各主体間における契約や、公的機関から民間機
関への委託などを、より 効率的に構築することが可能となります。 以上のような経済主体の本るのではなく、現実には他人との関係性やライバル企業の行
能的行動の仕組みを理解することにより、身の回りで生じているさまざ まな経済現象が、なぜそ動にも影響を受けたり、さらに相手やライバル企業がどのよのような結果となるのか、社会的に望ましい結果であるのか、という分析・ 研究を行っています。
うな行動をとってくるのかそれがまだはっきりしない状況で、自己の行動を決定しなければならなかったりというような状
況が非常に多く見受けられます。日常生活におけるこのよう産学連携の可能性（アピールポイント）
な構造において、経済的主体がなぜそのような行動決定を行①
経済学で分析される無駄のないより効率的な市場取引体制の考え方など、経済現象に関するミクロ的観点からの分析、および提言
うのか、なぜそのような経済現象が生じるのかをゲーム理論② 様々な主体の行動が、どのように影響しあって日常生活での身近な出来事や経済事情などがやミクロ経済学の観点から分析を行っています。
生じているのか、その原因や仕組みについて、ゲーム理論的観点からの分析③

各主体間での契約取引に関するインセンティブ構築などの分析、および提言

外部との連携実績等
特になし

-42-

北東アジア地域における貿易と環境に関する実証研究
研究分野：社会科学

キーワード：経済統計学、北東アジア経済貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 実践経済学科 准教授 尹清洙

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yinqz/
研究概要
主に統計学の手法を用いて北東アジア地域の貿易と環境問題について実証研究を行っております。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇中国語、韓国語が自由に使えるアドバンテージを生かして、中国や韓国に幅広い人的
ネットワークを構築しております。
〇経済統計学を専門としておりますので、データ分析などの実証研究が可能です。

外部との連携実績等〇2007年04月 ～ 2010年03月 文部科学省学術振興会科研費 『若手研究(B) 東アジアの経済協力に関する国際公共政策分析用の東アジアリンクCGEモデルの開発 尹清洙（研究代表者）』〇2008年04月 ～ 2010年03月 文部科学省学術振興会科研費 『基盤研究(C) 東アジア共生時代の環境経済政策分析－モデルによる政策評価－ 尹清洙（研究分担者）』〇2010年04月 ～ 2012年03月 文部科学省学術振興会科研費 『若手研究(B) 中国経済の多地域動学的応用一般均衡モデルの開発 尹清洙（研究代表者）』〇2011年04月 ～ 2015年03月 文部科学省学術振興会科研費 『基盤研究(C) 東アジア共生時代の環境経済政策－計量分析による政策評価－ 尹清洙（研究分担者）』〇2011年10月 ～ 2013年12月 韓国産業研究院（KIET） KIET共同研究プロジェクト 『韓国経済の多地域動学的応用一般均衡モデルの開発』〇2014年10月 ～ 2015年3月 韓国開発研究院（KDI） 共同研究プロジェクト 『韓国における社会資本供給量の効率性に関する実証分析』〇2017年3月 ～ 2017年3月中国文部科学省春暉学者補助金 『中国貴州省の大学との共同
研究連携の可能性について現地調査』-43-

次世代の交通ネットワーク形成に関する国際比較研究
研究分野：交通経済論、交通政策論
キーワード：次世代交通、交通社会資本、交通ネットワーク、国際比較貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 実践経済学科 准教授 魏 蜀楠

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/shunanwei/
研究概要
MaaS（Mobility as a Service）は、サンポ・ヒエタネン（Sampo Hietanen）氏により提唱された構想であり、フィンランドの首都ヘルシンキでその実践が行われた新たな移動サービスのことである。この構想が、2015年の第22回ITS（Intelligent Transport Systems）世界会議で取り上げられ、改めて解釈された。「MaaS」は都市部の交通問題のみならず、地域における移動格差の解消にも寄与しうるもの
として世界各国から注目を集めている。政府も昨年から「日本版MaaS」の実現に向けて地域類型別のモデルを設定し、モデル事業の実証実験を開始した。
本研究は、次世代「移動」の概念を代表とするMaaSの考え方および各国におけるMaaSの成功事
例を整理しつつ、次世代交通社会資本の投資・運営に関する国際比較研究を行い、次世代交通を支えるための次世代の交通ネットワーク形成のあり方を考察することを目的とする。

産学連携の可能性（アピールポイント）
本研究は、次の2点から産学官連携を促進す可能性を有している。
①本研究は、次世代交通を支えるための交通社会資本の部分に注目し、公民連携による次世代の交通ネットワーク形成のあり方について考察し、関連の制度設計について考える。
②本研究は、移動のストレスから解放された地方生活と地方観光を目指し、利用者視点から地方公
共交通網の合理化を考える契機を提供するものであり、人が集まりやすいより魅力的なまちづくりに寄与できる。

外部との連携実績等①長崎市都市再生整備計画事業評価委員会委員②佐世保市福祉有償運送運営協議会③東彼杵町地域公共交通活性化協議会委員-44-

地域の移出産業に関する研究
研究分野：地域経済学（地域産業論・中小企業論）・観光経済学・地域連携貢献学
キーワード：地域産業・移出産業・産業観光・観光消費貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 実践経済学科 准教授 竹田 英司
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/etakeda/
研究概要

モノ消費

日本の地方市町村や中山間地域は、人口が減少している。経済学的な地方創生とは、人口減少下での地域経済活性化を意味する。そして地域経済活性化とは、「地域の稼ぐ力」である地域の移出産業を再生や育成することにある。地方市町村や中山間地域では、農林漁業、地場産
業、観光産業などが、地域の移出産業である。
なぜいま産業観光なのか。本研究では、地方市町村や中山間地域における地域移出産業の再生策や育成策として産業観光に着目する。
本研究の目的は、地方市町村や中山間地域が生き残るために、持続可能な（sustainable）地域移出産業の再生
策や育成策を明らかにすることである。

コト消費

トキ消費
お金を
落とす

生産地をツーリ
ズム化して稼ぐ

若年移住者
が増える

企業の利益
が増える

労働者の平均所得が上がる

産学連携の可能性（アピールポイント）• 地方創生と地域イノベーションに関する調査研究〔共同研究〕• 地場産品に関するマーケティング調査研究〔受託研究〕• 地域観光経済に関する調査研究〔受託研究〕

外部との連携実績等
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外部委員：唐津産品魅力発信業務プロポーザル審査委員長（2022年）
外部委員：長崎県ワーケーション受入促進事業業務委託審査委員（2021年）
外部委員：佐世保市北部商工会伴走型小規模事業者推進事業委員会座長（2019年）
招待講演：佐賀県有田町六日会招待講演（2021年）
招待講演：肥前やきもの圏人材育成・啓発セミナー基調講演（2021年）
招待講演：クラフトツーリズム産業協議会第1回全国大会基調講演（2020年）
受託研究：美濃焼市場調査研究（2021年・多治見陶磁器卸商業協同組合から受託）
受託研究：波佐見焼市場調査研究（2021年・波佐見焼振興会から受託）
受託研究：有田焼市場調査研究（2021年・有田商工会議所から受託）
受託研究：波佐見グリーンクラフトツーリズム調査研究（2020年・ 西海陶器株式会社から受託）
受託研究：波佐見焼市場調査研究（2019年・クラフトツーリズム産業協議会から受託）-45-

労働政策の合理性及び影響に関する実証分析
研究分野：労働経済学、政策分析、応用経済学、計量経済学
キーワード：労働経済、社会保障、政策評価、国際比較貢献できるSDGsの区分：

地域創造学部 実践経済学科 講師 虞 尤楠
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yu-youn/
研究概要
労働経済学分野の様々な政策に注目し、それらの政策の合理性及び影響について計量分析の手法を用いた実証研究を行っている。
主な研究の概要：① 日本の最低賃金の決定要因に関する実証研究である。地域所得格差を縮小し、地域労働市場の人手不足問題を解決するために、都道府県レベルのパネルデータを用いて、日本の最低賃金決定の合理性に関する実証分析を行っている。
② 日本の労働政策の国際比較に関する実証研究である。労働政策が関連する法律の主旨に即した合理的なものであるかを検討するため、日本と中国の最低賃金・社会保障制度に注目し、国際比較研究を行っている。
③ 日本の労働政策が労働者生活・労働市場・企業業績への影響に関する実証研究である。最低賃金制度・育児休業制度などの労働経済学に関わる政策が労働者の主観的な厚生、特定の職業で働く労働者の賃金、企業業績への影響について、個票・企業レベル・都道府県レベルのパ
ネル・データをもとに分析を行っている。

産学連携の可能性（アピールポイント）① 複数種類のデータをもとに、計量分析の手法を用いて実証研究を行うことで、労働政策・社会保障政策の合理性及び影響を検討する調査研究② 労働政策の国際比較よりさらに働きやすい労働環境の構築及び政策導入の可能性、外国人労働者の受け入れの注意点を検討する研究③ 労働政策の推進に向けて、企業コストの上昇への対応策及び公共部門による政策介入の必要性を論じる研究

外部との連携実績等
特になし
-46-

戦争と農村研究分野：社会学関連
キーワード：メディア・戦争・社会貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 井上佳子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/inoue28/
研究概要
昭和初期、日本が戦争に突入していく時代における、兵士の供給源となった農村のありようを研究。
教育、暮らし、地域の結びつきがどのように総力戦に影響を及ぼしたのか調査している。また、兵士が戦死した際、村ごとに行われた「村葬」などの「メディア」が、戦争遂行に果たした役割についても調べている。

産学連携の可能性（アピールポイント）

外部との連携実績等-47-

中・東欧の国際関係の歴史的・理論的考察
研究分野：国際政治学、国際関係史、安全保障論
キーワード：ハンガリー、外交、安全保障、体制転換（1989年）、NATO拡大
貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 荻野 晃

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/ogiaki/
研究概要
ハンガリーをはじめとする冷戦期の東欧の国際関係史、ハンガリーの体制転換（1989年）当時の国際環境と対外政策、体制転換後の中・東欧の国際関係を専門に研究してきた。具体的には、冷戦期のソヴィエト・ブロック内部で起こった政治危機へのハンガリーの対応外交、体制転換当時の人の国際移動が国際情勢に及ぼした影響、体制転換後の中・東欧の北大西洋条約機構加盟と国防軍
改革、政軍関係について考察した。
さらに、近年は2015年の欧州難民危機へのハンガリーの対応、2010年代以降のハンガリーによるロシア、中国との関係強化をはかる「東方開放政策」、新型コロナウィルスの感染防止策をめぐって生じたハンガリーと欧州連合との対立、ウクライナ情勢へのハンガリーの対応についての分析を行っている。

産学連携の可能性（アピールポイント）①冷戦後の欧州と日本との安全保障政策の比較分析②人の国際移動がもたらす国際情勢への影響③新型コロナウィルス、ウクライナ情勢をめぐる各国の対応の比較分析

外部との連携実績等
冷戦後の中・東欧の民主的な政軍関係の確立、2015年の欧州難民危機当時の人の国際移動に
関する講演

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英米政治とグローバル化世界
研究分野：英米両国の外交、安全保障政策、グローバル化世界の国際秩序
キーワード：ＥＵ離脱後のイギリス、英米関係、米中関係、インド太平洋、地政学貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 笠原 敏彦

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kasahara/
研究概要
ＥＵ離脱後のイギリスの国内政治がどのように変化し、いかなる独自の外交・安全保障政策を展開するのかという点を研究のベースとする。これを基に、イギリスと大陸欧州諸国との関係、歴史的な紐帯を持つアメリカとの関係の変化を多角的に分析し、イギリスが今後の国際秩序にどのような影響を及ぼしていくのかを考察する。
特に、21世紀の世界で焦点となる米中関係、インド太平洋地域の秩序にイギリスがどう絡むのかに関心を持つ。

産学連携の可能性（アピールポイント）イギリスとアメリカの経済安全保障への取り組み、欧米社会のＥＳＧ（環境、社会、ガバナンス）への取り組みについて理解を深め、企業活動に役立てる。

外部との連携実績等
一般社団法人「内外情勢調査会」などを通した企業人への講演活動-49-ナショナル・シネマの形成に関する研究
研究分野：文化人類学、メディア、ジェンダー研究
キーワード：比較文化、映画論、ジェンダー貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 唐津 理恵

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/rkaratsu/
研究概要
映画研究において、日本映画といった括りを前提にする「ナショナル・シネマ」という概念、あるいは枠組み自体が批判的に再検討されるようになって久しい。1980年代後半以降に、英国のアンドリュー・ヒグソンやオーストラリアのステファン・クロフツらによって、映画における「ナショナルなもの」
が問題とされるようになった。日本映画についても1990年代中頃には、これまで日本映画がナショナ
ル・シネマとして研究される際に陥りがちであった文化本質主義の問題に加え、ジェンダーの視点の不十分さが指摘され、これらを克服するための新たな理論と方法の模索が必要となってきている。
議論されている「ナショナル・シネマ」という概念は、単に一国で製作され、その国の文化や国民性を反映していることを自明とするのではなく、むしろ映画を通して構築されるものとして研究の対象とする。このような観点を踏まえ、今後の研究においては、「ナショナル・シネマ」の形成についてジェンダーの視点を取り入れながら国際比較により明らかにしていく。日本と世界の映画を比較検証する
ことによって研究のさらなる発展をめざしたい。

産学連携の可能性（アピールポイント）

外部との連携実績等
令和2年4月より、米国ジョンズホプキンス大学のBernadette Wegenstein教授、Lauren Mushro氏が率いるプロジェクト型の共同研究に携わった。本研究の一環として女性映像作家の河瀨直美氏、及びキム・ソヨン氏にインタビュー取材を行った。連携実績として、一章を執筆した書籍『Radical
Equality and Global Feminist Filmmaking－An Anthology』(編者Bernadette Wegenstein, LaurenMushro) がVernon Pressより令和4年3月に刊行された。

担当章タイトル: Water Imagery and the Feminist Subversion of Womanhood in Naomi
Kawase's Still the Water (2014) and Soyoung Kim's Sound of Nomad: Koryo Arirang (2016)-50-

中国の政治社会の動向に関する研究
研究分野：社会科学、中国農村、水利、農民工、日中関係、中国近代史
キーワード：社会学、地域社会、ジェンダー、農村、貧困、水利、環境貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 祁 建民

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/qjmjp/
研究概要
中国政治社会について研究する。農村社会構造の変遷、水利環境問題、貧富格差問題、日中農村社会の比較、日中関係などを取り組んでいる。

産学連携の可能性（アピールポイント）
環境技術の輸出、農産品輸出、観光資源の開発

外部との連携実績等「水と権力－中国の水利問題からオリエンタル・ディスポティズムの再検証－」（基盤研究C、研究代表者、研究者人数1人、平成24～27年度）-51-

持続可能な観光につながる情報発信
研究分野：メディア学、観光学、地域研究
キーワード：持続可能な観光、コンテンツツーリズム アドベンチャーツーリズム

貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 賈曦

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/jiaxi/
研究概要①世界でサスティナブル・ツーリズムやSDGsの概念が受け入れられている中、日本のメディア、特にローカルメディアの対応、さらに自治体と連携するネットワーク・協力
体制の構築に向けて研究に取り込む②地域資源を観光コンテンツとして創出 コンテンツツーリズム、アドベンチャーツーリ
ズムの可能性③観光データの活用した事業モデルの提示④持続可能な観光につながる情報発信

産学連携の可能性（アピールポイント）
自治体、経済団体、観光振興団体、観光関連を中心とした民間事業者の参画により、官民の枠にとれない組織が、メディアコンテンツを活用し、地域のインバウンドを拡大することにつながることが期待される。

外部との連携実績等-52-

大学における中国語教育に関する研究
研究分野：中国語教育
キーワード：中国文学、中国語文法、中国文化貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 周 国強
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/zgg/
研究概要①中国語語彙――量詞・ネット用語などの研究②中・韓・台文学の中における日本耽美派文学の影響③日中文化比較

産学連携の可能性（アピールポイント）

外部との連携実績等①県立壱岐高校中国語遠隔授業講師②江戸時代において町人の美意識について（瀋陽航天航空大学・
国際交流飢饉・北京日本文化中心）③江戸時代の庶民思想と中国文化（遼寧省教育庁）④儒学と日本の庶民思想（遼寧省社会科学院）-53-

現代中国における大衆思想の多様化と政治的民主化の課題
研究分野：現代中国論
キーワード：中国 政治 民主化

貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 鈴木 暁彦

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/a5suzuki/
研究概要
２１世紀段階の中国大陸は、社会思潮が多様化しかつ複雑化している。２１世紀中国におけるより多様な言説を分析し、現実との社会的緊張関係を探ることは、現代中国認識を議論する研究での重要な視座である。中国の自己認識を分析し、中国の現状と将来につながる展望を探り、その研究結果を公表することで、広く社会一般に、参考となる視点と情報を提供できると考えている。

産学連携の可能性（アピールポイント）
特にありません。

外部との連携実績等
特にありません。

-54-

持続可能な「地域力」としての「女性力」の発見に関する研究
研究分野：社会科学
キーワード：社会学、地域社会、ジェンダー貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 吉光 正絵

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/my/
研究概要「地域力×女性力＝無限大の未来」が、平成27年度「男女共同参画週間」※１のキャッチフレーズとして提示され、日本各地の自治体では、多くの講座やイベントが企画・実施された。このキャッチフレー
ズは、コロナ禍を経た現在においても、持続可能な地域社会の成長を考える際に大切な視点をわかりやすく表現しているのではないかと考えられる。女性たちが何度も訪れたい、住みたいと思い、そこで楽しいと思える活動や自分らしく輝き活躍できる場があることが、少子高齢化が進み、人の移動が激しくなる現代社会において、地域共同体が存続していくための必要不可欠な要件であるからである。
本研究では、女性が何度も訪れたい、住みたいと思う地域社会に必要な条件を具体的に明らかにしたい。この場合、１０代の若者を対象としたアンケート調査を実施するとともに、地域社会で活躍してきた女性たちを対象としたインタビュー調査も実施したい。 そのことによって、地域社会がよりいっそう持続的に成長していくために必要な「女性たちから選ばれる力」を明らかにすることができると考えられる。
（※１「共同参画」2015年5月号 https://www.city.bungotakada.oita.jp/page/page_02586.html）

産学連携の可能性（アピールポイント）
観光産業の活性化や移住といった人の移動、女性や若者の雇用等にとりくむ企業や団体との有意義な連携が可能であると考えられる。

外部との連携実績等「観光資源としてのライブ・エンターテインメントの「楽しさ」と課題に関する研究」JSPS 科研費（20K12405）による助成（2020年度から2022年度）「新上五島町ポータルサイト『みっか』拡充事業」新上五島町と長崎県立大学との相互協力協定事業（2012年度）-55-

地域の持続的な活力源としてのポピュラー文化やライブ・エンターテ
インメントに関する研究
研究分野：社会学
キーワード：ポピュラー文化、ポピュラー音楽、メディア文化、ジェンダー、地域研究貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 教授 吉光 正絵
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/my/
研究概要①インターネットやソーシャルメディア、スマートフォンなどの普及は、世界中のメディア文化を手軽に楽しむことを可能にしました。現代では、好きなメディア作品の感動や自分なりのライフスタイルを発信し世界中の人々と共有することが可能になっています。
②これまでは、現代の女性たちがメディア作品や文化商品を利用して個性的で新しい遊びや楽しみを作り出し、国や地域を越えたネットワークを作り上げていることに関心を持ち、研究活動を行ってきました。
③代表的な成果としては日本の〈カワイイ〉文化、J-POPやK-POPといったポピュラー音楽を好む多様な国の女性たちのファン文化に関する研究があります。これらが多様な国や地域に住む若者たちの間で共有され相互に影響を与えあっていることを明らかにしてきました。
④現在は、地域の持続的成長のためのライブ・エンターテインメント観光の資源化に関する研究を行っています。

産学連携の可能性（アピールポイント）
エンターテインメント産業や観光産業は、コロナ禍によって大きなダメージを受けました。

しかし、人々の消費対象がモノからコトへと変化し、「楽しい体験」に価値を置く動向はより一層強くなったのではないかと考えられます。
こうした楽しい体験消費の主人公である女性たちの感性について実証的に研究することは、観光産業の活性化だけではなく、それをきっかけにした移住や国際交流といったより広範な人の移動、関連する産業の活性化につながると考えています。

外部との連携実績等①「観光資源としてのライブ・エンターテインメントの「楽しさ」と課題に関する研究」JSPS 科研費（20K12405）による助成（2020年度から2022年度）②「新上五島町ポータルサイト『みっか』拡充事業」新上五島町と長崎県立大学との相互協力協定事-56業（2012年度）

19世紀アメリカにおける可傷性の文学的表象
研究分野：英語圏の文学・文化
キーワード：弱さ、ケア、コミュニケーション

貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 准教授 生田和也

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/ikut-kazu/
研究概要
本研究は、19世紀アメリカ文学を「可傷性／脆弱性（vulnerability）」の観点から考察するものです。可傷性は21世紀になって学術的にも社会的にも多用されるようになった概念です。
本研究では、理性的・自律的な「リベラルな主体」が政治・社会・文化の中心と想定されていた19世紀のアメリカ合衆国にあって、同時代の文学作品には相互依存的で可傷性を持つ「傷つきやすい主体」が多数登場することに着目しています。19世紀アメリカ文学作品における可傷性を（1）「他者と環境」、（2）「性・人種・階級」、（3）「ケアの倫理」の3つの観点から考察し、「傷つきやすい主体」の文学的表象を近代西洋思想に見られる「リベラルな主体」への文化的抵抗と位置付け、可傷性に基づいた新たな社会の在り方を希求する現代の学術的運動のなかで文学的想像力や文学研究が担う役割を示したいと考えています。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇英語圏の文学・文化の理解〇異文化理解外部との連携実績等〇科学研究費助成事業「19世紀アメリカにおける可傷性の文学的表象」（2022-25）〇長与町まち・ひと・しごと創生推進会議委員(2024-2025)-57-

技能実習生など移民研究
研究分野：人・資本と地域を結ぶ総合研究
キーワード：社会学・政治学・経営学・経済学貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 准教授 小原篤次

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/ohara2012/
研究概要■エリア：大都市、地方、国内・海外と調査対象、研究拠点を経験してきました。
■アプローチ：人・資本と地域を結ぶ総合研究。地理学、社会学、経営学、経済学など学際的に研究を行ってきました■研究テーマ：女性の社会進出、外国人雇用など国際化（移民研究）、SDGsなど。ヒトの移動、カネの移動に関心を持ちながら、とりわけ、男女の社会進出格差（ジェンダーギャップ）、
有給休暇、育児休暇も取れないといった、ワークライフバランスなど研究テーマととして関心をもっております。

産学連携の可能性（アピールポイント）
研究のほか、以下のような職歴を有しております。
上場企業社外取締役、米国系企業３社で５年間勤務（JPMorgan Chase & Co., Bloomberg L.P.
and Alliance Benstein L.P.）。中国証券監督管理委員会・中国国家外貨管理局から適格海外機関投資家（QFII）の認可取得（メガバンク系の証券会社では日本初）。みずほフィナンシャル
グループの香港現地法人みずほセキュリティーズアジアの初代株式調査長。

外部との連携実績等
神戸大学、早稲田大学、日本貿易会・経済産業省・ジェトロと関係が深い国際貿易投資研究所の研究員も兼務しております。
このほか、2008年06月 ～ 2009年10月 社団法人日本経済調査協議会『国家ファンド』（SWF）
に関する専門委員会 専門委員■1994年04月 ～ 1995年03月 財団法人アジア女性交流・研究フォーラム 海外通信員（フィリピン）-58-

グローカリゼーションの社会情報経済学
研究分野：社会情報学、情報経済学、経営情報学、国際関係論、情報文化論

キーワード：ネットワーク経済論、地政経学、産業組織戦略、地域コミュニティ開発
貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 准教授 河又 貴洋
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/t-kawamata/
研究概要「情報化のパラドックス」：情報化の進展に伴う社会経済問題の学際的研究〇情報ネットワーク社会経済の基盤であるインフラストラクチャー（固定資本）とインフォストラク
チャー（制度・社会規範）に支えられながら、「市場」において動的平衡をもたらす供給（企業活動）と需要（コミュニティ活動）におけるネットワーク形成の政治文化経済学モデルを開発する。
GlobalDX•技術経済のネットワーク生態系（Eco-system）•情報地政経学（Geo-Political & Economic Informatics）•情報通信技術（ICT）政策―Society 5.0の構想と実装
National •ICT企業戦略―競争優位ネットワーク戦略

Local

FinTechプラットフォー
ム・ビジネス•知の共創体としての地域コミュニティ論（図書館と公民館を基点に）•サードプレイス経済（地域共生型子ども食堂の実践）

情報リテラシー教育

EduTech

産学連携の可能性（アピールポイント）①情報通信技術の社会的実装（企業戦略上の導入）に伴う課題と効果の検討②地域創生事業に関わるコンセプト開発／公共空間のデザインとその活用（公民館の利活用と子ども
食堂
事業支援―フードバンク／フードドライブ／フードロス対策）③青少年のインタネット利用に関わる情報リテラシー教育・社会的支援の指導④離島地域の文化振興と地方創生のネットワーク戦略（地域電子マネー構想等）についての助言⑤インバウンド需要に対する電子マネーやMaaS構想の展開 他

外部との連携実績等①「新上五島町人口減少対策のためのガイドライン作成報告書」（新上五島町との相互協定事業，
平成29年3月）②「シーボルト食堂」（地域共生型子ども食堂）の実践（長与町との連携協定事業，平成30年度～現在）③「青少年のインターネット利用環境づくりフォーラム in 長崎」（内閣府主催，令和元年11月29日）コー
ディネータ④社会情報学会研究会「SDGｓと社会情報学～持続可能な社会構築のための情報学を島から考える」（長崎県・壱岐市・対馬市後援、令和3年11月13日）企画・司会-59-

経済の安全保障化と国際経済法の構造変化に関する研究
研究分野：国際法学
キーワード：国際法、国際経済法、国際紛争処理貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 准教授 平見 健太

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/hira-kent/
研究概要
現代における国際社会の変容が、国際経済法秩序にもたらす構造変化を研究しています。近年ではとくに、経済の安全保障化の動向に着目しています。
すなわち、異質な政治・経済体制を備えた中国の台頭による国際政治の不安定化や、デジタル革命などの技術革新による軍事用/民生用技術の相対化、さらには近時のCOVID-19の蔓延やロシアのウクライナ侵攻を契機とするサプライチェーンの寸断といった種々の要因を背景に、今日の国際社会では、経済と安全保障の接近・融合傾向、すなわち「経済の安全保障化(securitization of
economy)」が急速に進行しています。
かかる動向を受け、諸国の間では国家と市場の関係性に重大な変化が生じつつありますが(市場に対する国家介入の増大とその常態化)、こうした変化が、自由市場の理念を存立基盤とする既存の国際経済法にいかなる構造変化をもたらすのかを解明することが、本研究の目的です。

産学連携の可能性（アピールポイント）①国際法が、個人や企業といった私的アクターの活動領域に及ぼす影響の分析②経済安全保障に関する国際社会の動向と法的リスクの分析③国際経済紛争の予防・対策、とくに国際紛争処理（国家間で生じる国際裁判）への対応

外部との連携実績等
外務省「国際経済紛争処理研究会」委員、経産省「WTOパネル・上級委員会報告書研究会」委員、（独）経済産業研究所「現代国際通商・投資システムの総合的研究」委員、中曽根平和研究所「経済安全保障研究会」委員、国際経済連携推進センター「新たな通商ルール戦略研究会」委員および「ガバメントアクセスと貿易ルールに関する研究会」委員、国際経済交流財団「ルール志向の国際経済シ
ステム研究会」委員など。直近の外部資金獲得実績として、稲盛財団・2021年度稲盛研究助成など。

-60-

持続可能な観光を通じた長崎県の地域創生
研究分野：社会学関連、観光学関連
キーワード：地域創生、持続可能な発展、国際競争力、課題解決貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 准教授 村上昂音

教員情報URL URL https://sun.ac.jp/researchinfo/mura-koon/
研究概要
私の研究は長崎県の地域創生と持続可能な発展を目指すものである。具体的には、長崎県の地域経済や産業の課題を分析し、地域の振興と産業の振興を促進するための施策を提案する。また、離島や半島地域が直面する課題を抽出し、持続可能な地域振興戦略を構築する。
さらに、東アジア地域など海外との連携を視野に入れ、長崎県の国際競争力を高めるための戦略を研究する。

産学連携の可能性（アピールポイント）•••

地域の現状分析と課題抽出：地域の詳細な分析を行い、直面する課題を特定。
国内外の関連事例の調査：成功事例を調査し、それらを参考に地域振興策や持続可能な戦略を構築。
専門家や地域関係者との協力：地域の企業や自治体、海外との連携を通じて、実際の課題解決につながる施策を提案。

外部との連携実績等
2016年10月ダイバーシティ事業「女性研究者による研究シーズ発表会」 TAMA産業活性化協会主催(於中野プラザ・東京都） 共催(東京農工大学、東京外国語大学、その他連携機構）「中国における公共サービスの民間委託」 中野プラザ・東京都 口頭（招待・特別） 国内会議
2024年4月より五島市地域公共交通活性化再生協議会会員に就任-61-コミュニケーションに関する研究
研究分野：思想史、社会学、メディア研究、コミュニケーション研究
キーワード：記号媒体、媒介、記号過程、語用論貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 准教授 門部 昌志
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/mombe/
研究概要
意味の媒体から出発しつつ、メディアとコミュニケーションの基礎を探求する。パースによれば、記号
は、人の心の中に、等値な記号ないし発展した記号を創り出す。はじめの記号が創りだしたその記号のことを解釈項と呼ぶ。この解釈項はまた記号となるというように、無限に続く。つまり記号と解釈
項は無限に連鎖するのである。このような、記号と解釈項の連鎖は、ヤコブソンにおいては、言語内翻訳と呼ばれていた。通常の翻訳は言語間翻訳と呼ばれるのに対して､一つの言語内部における言い換えは言語内翻訳と呼ばれた。ヤコブソンにおける言語内翻訳は、パースにおける記号と解釈
項の連鎖に対応するが、無限の過程とは想定されていない点には留意する必要がある。

産学連携の可能性（アピールポイント）

外部との連携実績等
長与町の新しい図書館を想う会会報への寄稿5篇（「国境の街で─ストラスブール国立大学図書館」
第9号、2005年；「砕かれたガラスの記憶─ある図書館人の文化運動」第12号、2005年他。）-62-ストレスと言語学習心理研究分野：社会科学、心理学
キーワード：ストレス、学ぶ、 スマートウォッチ
貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学科 講師（特任） ウィリアム マクドナルド

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/macdonald/
研究概要
最近完了したウェアラブルデバイス（この場合はスマートウォッチ）を使用した研究（MacDonald,2022）では、ストレスが学習において重要な役割を果たす可能性が示唆されています。この研究では、言語学習におけるストレスとその役割を扱い、高いストレスと低いストレスの両方を示した学習者の両方が、有害な学習結果を経験したことが示唆されました。
このことは、理論的にも実践的にも多くの示唆を与えており、今後検討する必要があります。これまでの研究では、Horwitzら（1986）の研究に基づいて「言語学習不安」に焦点を当て、ストレスを軽減することを目標としたアプローチを奨励していましたが、今回の新しい研究では、それが望ましくない可能性があり、学習者に不利益をもたらすだけでなく、健康上の結果にもつながる可能性が示
唆されました。
さらに、ウェアラブルデバイスを使用した研究手法は、これらの技術が低所得国にとってどれだけ利用しやすいか、また、高所得国がこれらの新しい研究手法から生じる研究を支配する可能性について、多くの倫理的問題を提起しています。

産学連携の可能性（アピールポイント）
現在、ウェアラブルデバイス技術は、Garmin、Fitbit、Appleなどの海外企業が独占しているように見えますが、日本でも関心が高まっている分野であり、幅広い学問分野からの産学連携の可能性があると思われます。

外部との連携実績等
上記の問題は、SAJU（南アフリカ-日本大学フォーラム）会議でのプレゼンテーションで議論するために提出されており、この分野での将来の研究に関して何らかの国際協力が行われることが期待されま
す。

-63-

Research on Trends of Etruscan and Roman Art(エトルリアおよびローマ美術の動向に関する研究)
研究分野：Classics（古典）、Art History（美術史）、Archaeology（考古学）、Ancient History（古代史、）
Cultural Studies（文化研究）

キーワード：Funerary Art（葬送美術）、Mythology（神話）、Sculpture（彫刻）、Iconography（イコノグラフィー）、Cultural Heritage（文化遺産）
貢献できるSDGsの区分：

国際社会学部 国際社会学部 講師（特任）Bronwen MacDonald

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/bron-macd/
研究概要
This research analyzes the iconography of torches in Etruscan and Roman funerary art, exploring
their symbolic meanings and impact on cultural heritage. Using visual analysis, archaeological data,and historical texts, the study investigates the use and evolution of torch imagery. Preliminary
findings suggest torches symbolized transition and illumination in both cultures, highlighting crosscultural influences and the blending of artistic techniques and motifs.

この研究は、エトルリアおよびローマの葬送美術における松明のイコノグラフィーを分析し、その象徴的な意味と文化遺産への影響を探ります。視覚分析、考古学データ、および歴史文献を使用して、松明の使用と進化を調査します。初期の発見は、葬送美術における松明が、エトルリアおよびローマ文化の両方で移行と啓示の象徴として機能していたことを示唆しています。この研究は、松明のイ
コノグラフィーの文化間の影響と、美術技術およびモチーフの融合を強調しています。

産学連携の可能性（アピールポイント）● Collaborate with Museums: Curate exhibitions of Etruscan and Roman art to increase publicawareness. (美術館と提携してエトルリアおよびローマ美術の展示を企画し、古代美術への認識を高めます。)● Develop Educational Programs: Create courses on ancient art, emphasizing symbolic andcultural significance. (教育プラットフォームと連携して、古代の象徴的・文化的重要性を強調するコースを開発します。)● Consulting for Conservation: Provide expertise to preserve and restore Etruscan and Roman
artifacts. (エトルリアおよびローマの遺物を保存・修復するための専門知識を提供します。)

外部との連携実績等● Nepos’ Life of Hannibal Digital Renewal Project for South African Students: Leading thedigitization of a 1994 multilingual Latin textbook at Stellenbosch University. (南アフリカの学生のためのネポス『ハンニバル伝』デジタルリニューアルプロジェクト: 1994年の多言語ラテン語
教科書のデジタル化をリード。)● South African Classical Antiquities (SACA) Database: Cataloging antiquities in South Africa
to enhance online accessibility. (南アフリカ古典古代物データベース (SACA): 南アフリカの古物コレクションをカタログ化し、オンラインでのアクセスを向上。)-64-

イチゴ収穫台車による圃場の計測と可視化
研究分野：実世界情報処理、ヒューマンインタフェース、農業情報学
キーワード：サイバーフィジカルシステム、スマート農業、計測、可視化貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 教授 有田 大作

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/arita/
研究概要
イチゴ収穫台車に計測装置を搭載し（右上図参照）、イチゴ収穫時にハウス内を移動しながら以下のデータを毎日計測し、インターネット上のサーバに蓄積する。
•
温度、湿度、二酸化炭素濃度•
収穫コンテナの重量（つまり、イチゴ収穫量）•
イチゴ棚の画像•
収穫台車の位置
これらのデータを基に、以下のような情報の可視化することで農業経営を支援することを目指す。
•
イチゴハウス内の温度、湿度、二酸化炭素濃度、収穫量をヒート
マップによって可視化することで（右下図参照）、環境や収穫量の場所によるばらつきや相関がわかる。
•
毎日のイチゴの様子を画像で記録することで、一つ一つのイチゴ果
実を過去にさかのぼって見返すことができる。

産学連携の可能性（アピールポイント）
2者間の共同研究から国プロ応募への参加まで対応可能ですが、まずは「とりあえず一緒にやってみる」ところから始められたらと思っています。

外部との連携実績等••

農林水産省スマート農業実証プロジェクト「日本産イチゴの輸出拡大を強力に後押しするスマート
高品質生産・出荷体系の構築」などのプロジェクトに、大学、公的研究所、民間企業、農家とともに参加
長崎県、長崎市、地元農家などとの連携-65-

VDT画面デザインのアクセシビリティに関する研究
研究分野：デザイン学、人間工学
キーワード：色彩情報、アクセシビリティ、ユーザビリティ、VDT、人間中心設計
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 教授 片山 徹也
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/katayama/
研究概要
社会の幅広い領域でデジタル化が進んでいる
高度情報社会において、コンピュータやスマートフォン等のディスプレイや公共空間に設置された
タッチパネル等を介して提供されるWebサイト等の情報コンテンツにおいて、誰もが快適に利用できる画面デザインは重要である。本研究では、
VDT（Visual Display Terminals）の画面デザインを構成する諸要素に着目し、デザイン学的視座と人間工学的視座において、ユーザビリティやアク
セシビリティの高いユーザインタフェースを提供するための画面や文字表示、色彩設計を明らかにすることを目的とする。

産学連携の可能性（アピールポイント）①VDT画面デザインにおける諸要素がユーザビリティやアクセシビリティに及ぼす影響を明らかにすることで、タッチパネル等のディスプレイを有する製品を介して提供されるコンテンツの画面設計において誰もが快適に操作できるユーザインタフェース、適切な文字表示・色彩デザインへ適用できる。
②誰もが快適に操作できるデジタルコンテンツの画面設計のための新しい指針及びガイドライン策定のための基礎資料となる。

外部との連携実績等
外部資金実績
科研費基盤（C）（研究代表者）
・公共空間におけるタッチパネル画面のユーザビリティを高める配色パターンの開発（2019-2023）
・タブレット画面の文字色と背景色の色彩がアクセシビリティと生理心理反応に及ぼす影響（2016-2020）
・有彩色によるVDT画面が作業効率と生理的心理的反応に及ぼす影響（2012-2015）
外部委員等
ながさきデザイン会議委員、長崎市景観審議会委員、佐世保市景観審議会委員、大村市都市景観デザイン専門家会議委員、ながさきピース文化祭2025ロゴデザイン等制作業務委託に係る審査委員、長崎県内就職の魅力発信パンフレット等制作業務提携の公募型プロポーザルに係る審査委員等-66-

数理的造形の研究
研究分野：数理的造形

芸術工学

キーワード：抽象アート

数学

プログラミングCG

貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部

情報システム学科

教授

金子 照之

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kane-teru/
研究概要
フラクタル、カオス、複雑に組み合わせた関数、独自に定義した超複素数など、数学的手法による数理的造形を研究しています。研究者というより、デジタルアーティストとして活動していて、個展やグループ展などでの作品発表や様々なコンペに応募し続けています。国内外で多数受賞。数理的造形のためのアルゴリズムを考案することも楽しく、Linuxパソコンを駆使して、C言語、JavaScript、shell script、Pythonなどで描画プログラムを自作し、抽象アートのシミュレーションを繰り返し、パラメータを調整していきます。自由な発想によるコンピュータグラフィックスに没頭しています。数理的造形によって新たな抽象アート領域を切り拓くことに取り組んでいます。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・自作プログラムによる数理的造形の体験ワークショップ
・数理的造形の講演

外部との連携実績等
・青少年のための科学の祭典への「きれいなもようをえがこう」ブース参加
・高校での出前講義や市民講座での数理的造形の解説
・国内外での作品展示、アート交流-67-地理空間情報を用いた地域活性化に関する研究
研究分野：空間情報工学、画像工学、地域工学
キーワード：地理情報システム、リモートセンシング、地域活性化、地域防災、ノンフォトリア
リスティックレンダリング

貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 教授 平岡透

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/hiraoka/
研究概要
現在、大きく下記の二つの研究を行っている。
① 誤差拡散による新しいタイプの非写実的な画像を生成する手法を開発している。また、これらの手法を動画や三次元データに拡張する手法も開発している。さらに。アイトラッカーを用いて非写
実的な画像を生理心理的に評価する手法の開発も行っている。
② アンケート調査を用いたまちづくりDXに関する研究を行っている。

産学連携の可能性（アピールポイント）
民間企業で16年勤務した経験がある。具体的には、建設コンサルタントや地図関連事業などに従事し、地理情報システム開発の業務も行った経験もある。また、民間企業に勤務中に、測量士、技術士（情報工学部門） 、データベーススペシャリスト、個人情報保護士、食品衛生責任者などの資格も取得している。

外部との連携実績等＜外部資金実績＞
・ 独立行政法人日本学術振興会，科学研究費助成事業・学術研究助成基金助成金（基盤研究（C）），
研究代表者，“復元誤差と生成モデリングによる新しいタイプの非写実的な画像の開発と生理心理評価”，2023年度～2025年度．
・ 公益財団法人大林財団，研究代表者，“長崎市東山手・南山手地区における歴史まちづくり計画のためのデータ分析に関する研究”，2023年度．
・ 財団法人電気通信普及財団，研究代表者，“復元誤差によるノンフォトリアリスティックレンダリングの開発” ，2023年度．
・ 一般社団法人九州地方計画協会，令和3年度支援対象事業採択事業（調査・研究活動），研究代表者，“一ツ瀬川ダムにおけるアオコ発生の機械学習を用いた要因分析と予測”，2021年度．
・ 公益財団法人高橋産業経済研究財団，研究助成事業，研究代表者，“都城盆地の地下水中の硝酸性窒素濃度の見える化と機械学習を用いた分析”，2019年度～2020年度．
＜外部委員＞
・ 長崎県産業労働部，ながさき半導体ネットワーク，会員，2023．
・ 長与町教育委員会，令和3年度長与町地域子ども教室運営委員会，委員，2023．
・ 長崎市長崎創生推進室，令和３年度長崎市まち・ひと・しごと創生総合戦略審議会，委員，2023．
・ 長崎市教育委員会，長崎市立長崎商業高等学校学科改編審議会，会長，2020．
・ 長崎県物産ブランド推進課，長崎県産品データベースサイト構築業務委託プロポーザル審査委員
会，委員，2020．
-68-

ICTによる地域コミュニティの活性化と人材育成
研究分野：人間情報学、観光学、社会システム工学、教育工学、サービス情報学
キーワード：イベントデザイン、Webデザイン、映像制作、バーチャル観光、
プログラミング教育
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 教授 吉村 元秀

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yxsimura/
研究概要
地域の住民である「ヒト」、地域の活動である「コト（イベント）」、地域に広がる「モノ（サービス）」がスマートに連動する住みよい「まち」をデザインし、その要素となるシステムを設計・開発しています。
「まち」には、QRコードやICタグを利用したキャッシュレス決済やスマートなレジシステム、交通系のICカードが普及しています。学習機能をもったスマートスピーカーが家庭に普及し、自動車の完全自動運転も夢ではありません。そんな「まち」づくりのためのデザインやシステムのコンセプトを提案し、日々、技術開発を行うのが吉村研究室です。
近年では、以下のテーマを主たる研究テーマとして、まちづくり工学研究室として、公共団体並びに地域企業との連携を図っています。
①プログラミング教育のためのコンテンツ開発とワークショップのデザイン②映像や写真などのメディアを動的に活用したものがたりWebシステムの開発とデザイン③360度コンテンツを活用したバーチャル観光ツーリズムのデザイン④IoT機器を利用した社会機能をスマート化するIoTソリューションの企画・開発

産学連携の可能性（アピールポイント）
まちづくり工学は、近年の産学官民を複合的に推進する横断型研究の最たる取り組みです。
100年に一度の長崎の変革が叫ばれる中、これからのみらい長崎をデザインする重要な要素が「ヒト」「コト」「モノ」を中心にまちのいたるところに散在しています。これまで長崎において20年弱継続しているまちとの協業の経験を活かし、先進的教育、ものがたりデザイン、スマート観光、IoT
ソリューションという要素を活用した未来都市長崎を一緒に創造しましょう！

外部との連携実績等〈外部資金実績〉
2021-2023年度 科研費基盤(C)大学における災害時情報共有教育システムの構築（研究代表者）
2021-2022年度 長崎市広報広聴課連携事業 長崎市PR動画制作（研究代表者）外部委員
2021-2022年度 長崎市提案型協働事業等選定審査会 審査委員
2018-2022年度 渋谷TANPEN映画祭Climax at 佐世保 実行委員
2017-2022年度 ながさき・愛の映画祭 実行委員
-69-

触感定量化とその応用に関する研究
研究分野：感性情報学，情報工学
キーワード：感性，触感，機械学習貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 准教授 山﨑 陽一

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yama-youi/
研究概要
ヒトが触れる製品のプロダクトデザインにおいて，触感は製品の良さ・好ましさといった感性価値を評価する上で重要な要素の一つです．本研究は，物体に触れた際に指先に加わる相互作用力を時間周波数空間での特徴量を抽出し，触感指標と対応づけることで定量化を実現します．これにより製品が提供する触感計測，製品デザイン，触感提示などへの応用展開が可能になります．
触感計測・ 定量化
相互作⽤⼒の計測

特徴量化・ 分析デジ タ ル触感⽣成

感性価値

印象
記録

触感提⽰
提⽰

物理量

特徴量化

F1
F2
F3
F4
F5
F6

定量評価

産学連携の可能性（アピールポイント）
本研究は幅広い応用展開が可能です．一部ですが実施例を以下に紹介します．
① 衣服や化粧品など触感が重視される製品の開発において，ユーザの触感嗜好を考慮することが価値向上の鍵になります．本研究を活用することで，触感による価値向上を狙った製品デザインが可能になります．
② 本研究は触感情報をデジタル化にも繋がり，触感を理解するAIの開発への展開が期待できます．

外部との連携実績等① 自動車・化粧品・家電メーカー等１４社以上との共同研究② 科研費等の競争的学部資金獲得（研究代表3件，分担1件）③ 計測・分析技術に関するセミナー講師の経験あり④ 日本顔学会関西支部実行委員，World Haptics 2021でWorkshopのオーガナイザーなど-70-

次世代無線通信における信号検出法の解析と改良
研究分野：通信工学，非線形物理学，信号処理
キーワード：大容量無線通信，Belief Propagation法

貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 講師 迫田和之

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/sako-kazu/
研究概要
近年，様々なモノがネットワークに繋がるようになり，その多くが無線でネットワークに接続されている。今後もその傾向が続くとされ，無線通信の需要は増える一方である。それらの通信容量も増大しており，多数の接続かつ大容量の通信を成立させるため，次世代の大容量無線通信が盛んに研究されている。
本研究では，次世代の無線通信における信号処理の一つである，信号検出（受信側で送信信号を推定する技術）に注目し，提案されている信号検出法（Belief Propagation法を用いた信号検出）の解析や改良を行っている。その信号検出のアルゴリズムは，複雑でなぜ上手くいくのか明らかになっていないため，アルゴリズムの動きを可視化し詳細に調査している。また，その調査結果から改良点を提案し，次世代無線通信のさらなる性能向上を目指している。

産学連携の可能性（アピールポイント）①②

次世代無線通信に関するシミュレーション
アルゴリズムの可視化

外部との連携実績等① 日本学術振興協会，科学研究費助成事業 若手研究（研究代表者），大規模MIMOにおける特定の誤りに収束するBP信号検出の開発（2024年4月～2027年3月）② 電気通信普及財団，研究調査助成（研究代表者） ，大容量無線通信に用いる新たなBP信号絵検
出へのDNNを用いた学習の応用（2022年4月～2024年3月）-71-

エンタメ作品視聴印象のリアルタイム評価
研究分野：実験心理学、音響心理学、音楽心理学
キーワード：エンターテインメント、音楽聴取、印象評価、リアルタイム評価
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 講師 藤沢 望

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/n-f/研究概要
誰でも簡便に行えるリアルタイムの心理評価手法として、印象評価語を貼り付けたMIDIキーボードによる連続印象評価法を用いる。被験者は音楽等を視聴しながら、キーボードに貼られた印象を感じた時点でキーを押す。強い印象を感じた場合は、その強度に従って複数回キーを押す。このようにして得られたデータはバブルチャートにより表現され、作品中のどの部分でどのような印象が想起されたのかを視覚的に把握することが出来る。

産学連携の可能性（アピールポイント）①楽や映像作品等の心理印象の収集②収集した心理印象の活用-72-

プレゼン行動における非言語行動による表現の個人差要因の特定と可視化
研究分野：画像処理、視覚メディア、メディア情報処理、可視化、信号処理
キーワード：画像工学、視覚メディア、メディア情報学、感性工学貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報システム学科 講師

前村 葉子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/hazuki/
研究概要
プレゼンテーション、演技などのパフォーマンスは非言語行動により感情を豊かに表現するスキルを学習するひとつの機会となり、人間の発達を押し上げる効果があるとされる。本研究では,プレゼンテーションのひとつとして、紙芝居上演の演者のパフォーマンスに着目し、パフォーマンスに寄与する要素のなかで観測可能な非言語行動を測定し可視化する。
また紙芝居の場面転換にともなう場面感情の状態遷移を軸として演者の動作、表情、音声などのマルチモーダルな信号を観測し熟達差にかかわる特徴を抽出する.これらの数理モデル化を行うことにより新たな入力演技信号に対する非言語行動の各要素の熟達度を推定し提示するシステムの構築を目指す。

産学連携の可能性（アピールポイント）①人物モーション分析（被験者数1・屋内・歩行無し）②プレゼンにおける非言語行動抽出(被験者数1)③汎用ウェアラブルセンサによる生体信号処理(被験者数1)

外部との連携実績等なし-73-

Society5.0の実現に向けたセキュリティ対策を確立するための研究
研究分野：情報通信 / 情報セキュリティ
キーワード： CPS、IoT、制御システム、組込みシステム、Zero Trust
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報セキュリティ学科 教授 小林 信博

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/koba-nobu/
研究概要〇我が国が目指すべき社会の姿として掲げているSociety 5.0 は、「サイバー空間とフィジカル空間（現実世界）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する人間中
心の社会」と定義されており、一例として、現実世界のセンサーから IoTを通じてあらゆる情報が集積（ビッグデータ）され、AIがビックデータを解析し、機器の制御などを再び現実世界に戻すことが示されています。

〇一方で、悪意によるサイバー攻撃を受けた場合に、現実社会にもたらされる被害が増大することが懸念されます。そこで、Society5.0の実現に向けてIoT制御システムの弱点となる脆弱性を発見し、そのセキュリティ対策を確立するための研究に取り組んでいます。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇CPS および IoT のサイバーセキュリティ確保に係るアドバイス、実証実験、スタートアップ支援〇情報処理安全確保支援士 第004158号 2017年4月（取得）

外部との連携実績等〇長崎市DX推進委員会 委員長（ 2021年7月 - 現在 ）〇IoTセンサーネットワークにかかる実証試験、長崎県長与町・株式会社ラック（ 2021年5月 - 現在 ）〇電子情報通信学会 情報・システムソサイエティ 情報通信システムセキュリティ研究専門委員会
専門委員（ 2022年6月 - 現在 ）〇情報処理学会論文誌ジャーナル/JIP編集委員会（ネットワークグループ） 論文誌ジャーナル/JIP
編集委員（ 2022年6月 - 現在 ）〇情報処理学会 コンシューマ・デバイス＆システム（CDS）研究会 運営委員（ 2022年4月 - 現在 ）〇企業との個別共同研究（ 現在、4件実施中 ） -74-

人に注目したサイバーセキュリティ対策の研究
研究分野：情報セキュリティ、サイバーセキュリティ
キーワード：リスクマネジメント、セキュリティ教育、人材育成
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報セキュリティ学科 教授 島 成佳

教員情報URL https://sun.ac.jp/shim-shig/
研究概要
安全なサイバー空間を維持するには、年々複雑化・巧妙化するサイバー攻撃の脅威に対抗するため、3つの観点（技術・制度・人）から成るセキュリティ対策を、社会・組織・個人のそれぞれで実施する必要がある。しかし年々変化する脅威に、社会・組織・個人はどのように対応していけばよいかを判断することが難しい状況にある。
また、技術面や制度面の対策強化が進んでいる一方で、人の対策は利用者の知識の更新や新
たにITサービスを利用しはじめる世代への教育等、簡単に強化が進まず時間もかかる状況である。
さらに、攻撃は判断ミス等の人を狙う傾向が強まっており、巧妙化にもなっており、人への対策の重要性が高まっている。そして、複雑化・巧妙化する攻撃に対応できるセキュリティ人材の不足も深刻化している。
本研究では、サイバーセキュリティをリスクマネジメントの観点から捉え、リスクの評価や受容等の手法やリスク判断する指標を考案している。また、セキュリティ教育や人材育成に関しては、サイバー演習によって人の成熟度を測る手法の考案やコンテンツの創出を行っている。

産学連携の可能性（アピールポイント）①サイバーセキュリティ対策をリスクマネジメントに係るリスク指標の提案やリスクを評価を行います。
②セキュリティ教育や人材育成に係る成熟度を測る手法や教育コンテンツを提案します。
③情報処理安全確保支援士を取得しております。

外部との連携実績等〈2021年～現在〉
国立研究開発法人情報通信機構（NICT） 共同研究
〈2021年～現在〉
独立行政法人情報処理推進機構（IPA） 専門委員

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導入・運用コストを抑えた安心・安全な働き方改革を推進するための研究
研究分野：データベース関連、情報セキュリティ関連

キーワード：データベースシステム、コンテンツ管理、情報検索、最適化、アクセス制御
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報セキュリティ学科 教授 C.ソムチャイ

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/somchaic/
研究概要「深刻な人手不足問題」「長時間労働問題」を解決するために、多くの組織が「働き方改革」に取り組んでいます。組織の情報資産を守り、生産性を向上させるために、さまざまな分野に適した働き方
改革をどのように進めていくかを研究しています。

意味的検索技術を使って、組織のコンピュータ内にある多様な情報を正確に収集し、構造化および半構造化データモデルなどでそれらの情報を統合することができます。統合された情報から、最適なソリューションを導き出すことができます。また、経営戦略に関わる全てのデータを数値化し、これまで勘に頼っていた部分を数値に基づいて合理的に経営戦略を構築することができ、生産性の高い業務を遂行することができます。さらに、オープンソースのデータベースソフトウェアや低価格のツールを活用することで、人件費や経費の削減を実現するとともに、従業員の仕事と家庭（プライベート）の両立をより柔軟なワークスタイルで実現することができます。

産学連携の可能性（アピールポイント）
以下の研究成果は、導入・運用コストを抑えた安心・安全な働き方に関するものです。
①表計算ソフトを用いた効率的なデータベース照会・更新インタフェースの研究開発②ショッピングサイトの商品比較効率化を図る新たな検索用インタフェースに関する研究開発③パターンマッチングに基づいたWebデータ自動抽出手法の提案 ー 複数の就活ナビサイトからの求人情報・企業情報を収集するケース ー④ユーザーの検索意図に沿ったオフィス文書の検索方法に関する研究

外部との連携実績等〈2006年4月～2011年3月〉「情報爆発に対応するコンテンツ融合と操作環境融合に関する研究」
研究代表者:京都大学大学院情報学研究科 田中克己教授
分担者：
チャットウィチェンチャイ ソムチャイ-76-情報漏えいの人的要因に対する対策研究
研究分野： ユーザブルセキュリティ、サイバーセキュリティ
キーワード： セキュリティ対策行動促進、ヒューマンファクター、行動経済学貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報セキュリティ学科 教授 寺田 剛陽

教員情報URL https://sun.ac.jp/tera-take/研究概要
サイバー攻撃検知やアクセス制御の技術は高度化し、組織マネジメントのガイドラインは洗練されてきているにもかかわらず、個人・機密情報の漏えい、詐欺被害、ランサムウェアなどによる業務停止の報道は後を絶たない。
その主な要因の１つに、ITシステムを利用する人間の不合理さにある。具体的な行動としては誤操
作や権限設定ミス、ルール違反などであり、その背後には攻撃手口に関する知識不足のほか、作業忘れや対策先延ばし、正当化などがある。
本研究ではこういった人的要因による被害発生を減らすため、人間工学などの観点から被害の発生点（メールソフトやサーバ管理画面、アプリなど）における「不親切さ」を抽出し、それを補うツールを開発することで、人間の行動原理に沿ったITシステムの実現をめざす。

産学連携の可能性（アピールポイント）①セキュリティポリシー順守状況と人間工学的観点に基づく対策行動促進ツールの提案・開発②従業員の生産性を犠牲にしない日常的な情報リテラシー教育ツールの提案・開発③ビジネスメール詐欺検知ツールの提案・開発

外部との連携実績等
・ 共同研究・委託研究： エムオーテックス株式会社（2023～）、総務省（2013～2016）
・ 講師： 株式会社富士通エフサス（標的型メール訓練、2022）、中央大学 JEITA IT講座「電子社会と情報セキュリティ」（2017）、FUJITSUファミリ会関東支部 セキュリティ対策講座（2014,2015）
・ IWSEC（International Workshop on Security） 実行委員（2015）-77-安全性と機能を両立する暗号技術の開発
研究分野：情報学基礎論、情報セキュリティ
キーワード：高機能暗号、軽量暗号、耐量子計算機暗号貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報セキュリティ学科 教授 星野 文学

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/hosh-fumi/
研究概要
情報セキュリティは大雑把に言うと、権限のない人が情報を勝手に読めない性質「機密性」、権限のない人が情報を勝手に操作できない性質「完全性」、権限のある人が情報をいつでも自由に読んだり操作できる性質「可用性」の三つの要素から構成されると考えられています。
一般に暗号技術においては機密性と完全性は非常に重視されますが可用性は軽視される傾向があります。機密性や完全性を守るために、特定の人以外一切情報を読んだり書いたり出来なくしてしまう、即ち可用性を犠牲にして機密性や完全性を確保するのが暗号の機能です。この意味で可用性は機密性や完全性とは一種のトレードオフの関係にあります。
実は機密性や完全性を損なわずに、如何に可用性を拡張するか？というのが近年の暗号研究の一つの大きな流れとなっています。高機能暗号はそのような背景の元で形成された概念で、高機能暗号を用いると きめ細かな権限の設定が出来たり、暗号文同士で何らかの演算が可能であったりします。本研究ではそのような暗号について研究します。

𝐸𝑛𝑐 𝑚0 × 𝐸𝑛𝑐(𝑚1 ) = 𝐸𝑛𝑐(𝑚0 + 𝑚1 )
図：高機能暗号のイメージ

産学連携の可能性（アピールポイント）①本研究にて開発した暗号技術を用いることで、従来の暗号技術では解決が困難であった実社会の問題解決を図るシステムやアプリケーションの開発ができるようになることが期待できる。
②開発した暗号技術を活用した新たなアプリケーションを実現できることも期待できる。

外部との連携実績等
共同研究実績：• 2023年度、長崎県立大学・文教大学・群馬大学・NTT社会情報研究所、 「光演算処理を用いたセキュリティ技術の共同研究」• 2023年度、長崎県立大学・東京大学・九州大学・NTT社会情報研究所、 「QR-UOVに関する共同研
究」-78-

ブロックチェーンの鍵管理と応用に関する研究
研究分野：暗号応用技術，ブロックチェーン，プライバシ保護

キーワード：ブロックチェーン，鍵管理，鍵紛失
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報セキュリティ学科 教授 松崎 なつめ
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/matsuzaki/
研究概要
近年，暗号資産の基盤技術である「ブロックチェーン」を用いた応用開発が盛んである．ブロック
チェーンでは，複数のノードに信頼を分散することでシステムの安全性を確保する一方，そこでやり取りされる価値の安全性は個々のユーザの秘密鍵管理にゆだねられる．
本研究では，「秘密鍵の紛失対策」に着目し，安全で利便性の高い方法を研究している．具体的にはブロックチェーンの上で動作するプログラムを用いて，自動的に鍵を退避する方法を考案し，実装評価している．

産学連携の可能性（アピールポイント）
・ブロックチェーンの応用システム（例えば，サプライチェーンや認証など）の開発や，その安全性に関して提案・評価をします．
・安全で利便性の高い鍵管理方法を開発し，実装評価します．
・鍵管理において，ユーザ自身のプライバシ保護にも配慮した方法を開発します．

外部との連携実績等
・科研基礎研究(C)，「ブロックチェーンに適した分散管理システム用鍵管理方法の設計と評価の研究，
2020.4～2024.3．
・長崎市個人情報保護審議会委員（2017年～現在）
・長崎県個人情報保護審査会委員（2023年～現在）-79-新たなディジタル署名技術の開発
研究分野：情報学基礎論，情報セキュリティ
キーワード：ディジタル署名，耐量子計算機暗号，高機能署名，ディジタル署名の応用貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 情報セキュリティ学科 准教授 福光正幸

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/fuku-masa/
研究概要
ディジタル署名は, なりすましや改ざんがないことを保証する暗号技術の一種であり, SSHやFIDOなどの認証プロトコルやブロックチェーン, 電子契約システムなどさまざまなシステムの基盤技術として活用されている. 一方，暗号研究の中では，「なりすましと改ざんがないこと」+αの保証を実現す
る署名技術（以降，高機能署名と呼ぶ）の開発が進んでいる．その一例として，「マルチ署名」を挙げる．これは，複数人で構成されるチームメンバー全員によりデータを保証するための技術である．
本研究では，これまでに実現されている高機能署名を更に発展させることによる，新たな高機能署
名技術の開発や，既存のディジタル署名技術を用いた新たなアプリケーションの開発を行う．

チームメンバー全員により署名されたことをを確認

図：マルチ署名のイメージ

産学連携の可能性（アピールポイント）• 本研究にて開発したディジタル署名技術を基盤とすることで、従来のディジタル署名技術では困難であった新たなシステムやアプリケーションが実現されることが期待できる。
• 高機能署名の開発のアプローチには近年報告されているディジタル署名技術を進化させる方向性もあるが、本研究では実社会の問題をベースにこれを解決できる新たな高機能署名を開発するアプローチも視野に入れている。
• 近年著しく研究開発が進む量子コンピュータを用いた攻撃について考える必要があるが、本研究においても、量子コンピュータを用いた攻撃に耐性のある高機能署名技術の開発を進めている。

外部との連携実績等••

日本学術振興会，科学研究費助成事業 基盤研究(C)，AIデータの保証に特化した暗号技術の開発 （2023年度～）．
電子情報通信学会などのゲストエディタ・プログラム委員への就任-80-妊娠期の交代制勤務者の睡眠健康プログラム 等
研究分野：看護管理、小児保健
キーワード：看護師、交代制勤務、足型、姿勢、子どもの事故貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 教授 大重 育美

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/oshi-ikum/
研究概要①妊娠期の看護師における睡眠健康プログラムの構築
交代制勤務がさけられない看護師を対象とした疲労回復にも有効な睡眠の仕方などの研究をしています。
②幼児期の子ども、青年期の大学生の足型と姿勢
幼児、大学生などを対象に足型と姿勢との関連、足型と生活行動との関連、足型と事故との関連について研究しています。

産学連携の可能性（アピールポイント）①交代制勤務に従事する労働者に共通の睡眠衛生に資する研究です。
②足型からはじまる健康増進として、子どもから大人までのどの世代にとってもセルフチェックができる予防研究に資する研究です。

外部との連携実績等なし-81-高齢者のワーキングメモリ機能の査定を取り入れた認知症予防・啓発講座の開発
研究分野：教育認知心理学
キーワード：認知症・高齢者・ワーキングメモリ・認知症予防・認知症啓発
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 教授 大塚一徳

教員情報URL https://sun.ac.jp/prof/otsuka/
研究概要
本研究は以下のような特色がある。
１．認知的加齢による影響の大きいワーキングメモリの機能に焦点をあてる。
２．高齢者のワーキングメモリを査定しフィードバックすることで、高齢者自身の認知症への理解を深め、認知症の普及・啓発の一貫とする。
３．高齢者のメタ認知，記憶の自己効力感といった認知機能について信頼性・妥当性のある適切な尺度を用いて量的に測定し，ワーキングメモリ査定の介入的運用効果を検証する。
４．オリジナルな簡易型ワーキングメモリ査定システムを改定・開発を行う。
本研究では、上記４．に挙げたように、認知症への理解を深めるための普及・啓発講座で運用可能な簡易なワーキングメモリ査定システムの開発が必須である。そのためには、既に試験運用中のモバイル端末等で稼働する簡易型ワーキングメモリ査定システムの改訂と妥当性の検証が必要である。

産学連携の可能性（アピールポイント）「認知症への理解を深めるための普及・啓発の推進 」は本県の重要な地域課題である。我々の認知の中枢を担う記憶機能の一つであるワーキングメモリは、もっとも認知的加齢の影響を受ける。本研
究では高齢者のワーキングメモリ機能の査定を取り入れた「認知症への理解を深めるための普及・啓発講座」を教育システム開発の手法(Instructional Design)を取り入れ設計・開発することである。また、本研究では、認知的加齢の影響が最も大きい「高齢者のワーキングメモリ機能」の査定に焦点をあて、高齢者のワーキングメモリの査定とフィードバックが、高齢者自身の認知機能に及ぼす影響について検討することも目的としている。

外部との連携実績等
壱岐市地域包括支援センター向けに開発したシステム

図 個別式ワーキングメモリ査定システムの起動画面-82-

熟練看護師が外来で行う肝疾患患者への療養支援のあり様
研究分野：成人看護学、臨床看護学
キーワード：肝疾患、外来、熟練看護師、療養支援貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 教授 高比良 祥子
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/sachiko/
研究概要
【方法】
参加者は、肝疾患の専門治療を行う施設の看護責任者から推薦を受けた看護師経験10年以上かつ肝疾患外来の看護経験3年以上の看護師とした。調査期間は2017年8月～2019年6月であった。半構
造化面接法によりデータを収集し、質的統合法（KJ法）を用いて分析した。分析の信用性を確保するため、質的統合法（KJ法）の指導資格をもつ共著者と共に分析を行った。本研究は、研究者の所属施設の研究倫理委員会の承認を得た。参加者に目的、方法、参加・中断・撤回の自由、個人情報の保護等を説明し同意を得た。
【結果】
参加者は5県8施設の看護師8名、看護師経験年数は10～30年（平均21.8年）、肝疾患外来経験年
数は3～7年（平均4.5年）であった。総合分析はラベル123枚を用い、8段階のグループ編成を経て、7つの最終ラベルの関係性に基づいて空間配置した。結果、熟練看護師が外来で行う肝疾患患者への療養支援は【外来支援の戦略：介入の焦点化と協力体制づくり】を前提条件として、【関係の形成：安心できる丁寧な関わりにより患者を根底から支える】ことや，肝疾患の【悪化の予防：リスクを予測した受診
勧奨と集中支援】、さらには【治療意欲の支持：重荷を引き受け患者本来の力を引き出す】ことを行っていた。
また【肝炎治療の進歩：副作用減少に伴うケア機会の減少】と【肝硬変の行く末：肝硬変終末期を急性期病院で対応せざるを得ない現状】は、肝疾患の治療や施策に影響を受ける療養支援のあり様として通底していた。【社会と向き合う力の獲得：幅広い相談に対処できるよう研鑽】は、すべての実践に影響を及ぼしていた。【考察】肝疾患患者への療養支援のあり様の特徴が明らかになった。肝疾患外来看護
は、社会と向き合う力が問われることが示唆された。

産学連携の可能性（アピールポイント）
肝疾患外来，消化器科外来に所属する看護師への教育支援

外部との連携実績等
科研費研究［若手研究 19K19608］による助成

関連情報
高比良祥子，小林裕美（2021）熟練看護師が外来で行う肝疾患患者への療養支援のあり様，
日本看護科学会誌，41，269-278．DOI：10.5630/jans.41.269-83-

回復期リハビリテーション病棟看護師のアンラーニングを促進するための教育プログラムの開発

研究分野：高齢者看護学、リハビリテーション看護
キーワード：高齢者、リハビリテーション、回復期、看護師、アンラーニング
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 教授 山口 多恵
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/tae0813/
研究概要
本研究の目的は、回復期リハビリテーション病棟看護師のリハ看護に必要なコンピテンシーを高めるための教育プログラムの開発である。研究の特色は、教育プログラム構成にアンラーニングの概念を用いる点である。
アンラーニングとは、配置転換による環境の変化や専門性の違いにより、戸惑いや違和感を抱きながらも知識や技術をアップデートし、価値を転換して新しいものを獲得していくという戦略的学習概念である。コンピテンシーとは、優れた成果を創出する個人の能力や行動特性を指す。
先行研究において、国内の回復期リハビリテーション病棟に所属する5,435名の看護師を対象として、一般病棟から回復期リハビリテーション病棟へ配置転換した際のアンラーニングのプロセスを明らかにした。今後は、このプロセスを促進する教育プログラムを構築し介入を計画している。
介入後の効果検証は、米国リハビリテーション看護協会並びに日本リハビリテーション看護学会
が示す、リハビリテーション看護のコンピテンシーを基軸に評価指標を作成予定である。
アンラーニングの促進が、リハビリテーション看護のコンピテンシーへ及ぼす影響を明らかにする。
全国の回復期リハビリテーション病棟を対象とするため、地域特性に依存しない普遍的な結果が期待される。

産学連携の可能性（アピールポイント）◼ 本研究により開発した教育プログラムの効果を明らかにすることで、実践適用の可能性が高
まり院内教育の質向上に寄与する。
◼ 地域包括ケアシステムの主軸となる回復期リハビリテーション病棟において、教育プログラムを活用することで、リハビリテーション看護の質向上が期待される。
◼ 厚労省が掲げる、住み慣れた場所で最期まで生き生きと暮らすという地域包括ケアシステムの理念に沿った社会の構築に寄与する。地域の回復期リハビリテーション病棟との連携が期待できる。

外部との連携実績等
科学研究費「基盤研究（C）（21K11092）」による助成（2021～2024年）-84-

看護職者を対象とした院内研修の評価に関する研究
研究分野：看護学
キーワード：看護継続教育、看護職者の教育、院内教育、教育評価貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 教授 山澄 直美

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yamasumi/
研究概要
看護職を対象にした院内教育は、看護の質保証と看護職者のキャリア・ディベロップメントにとって不可欠な活動であり、大部分の病院等医療機関で提供されています。質の高い院内教育の提供は、看護職者が提供する看護の質の向上につながります。この教育は、院内の教育を担当する看護職者が企画・運営を行っていますが、これらの看護職の皆さんが教育に関する知識や技術を獲得する
機会は限られています。
そこで、私たちは、院内教育として提供される研修を評価するためのモデルの開発を行いました。
このモデルは、研修を「デザイン」と「過程」と「成果」の３側面から評価するためのモデルであり、私たちが開発した研修のデザインと過程を評価するために活用できる「研修デザイン評価スケール」「研修過程評価スケール」を用いて評価を行い、研修を総合的に評価することを目的としています。モデルを運用するためのガイドを作成し、実際に医療機関の教育を担当する看護職の皆さんにモデルを用いた研修評価を行ってもらっています。
今後は、モデルを活用した研修評価のための教育プログラムを開発していく予定です。

産学連携の可能性（アピールポイント）
病院等医療機関で提供される看護職者を対象とした研修評価をより適切に行いたいと考えていらっしゃる看護職の皆様には、研究の一環として、所属病院でのモデルの運用を行っていただくことや今後開発する教育プログラムに参加していただくことができます。

外部との連携実績等①外務資金 科研費 基盤C②研修講師
・長崎県実習指導者講習会「実習指導の評価」（長崎県看護キャリア支援センター）
・新人教育担当者研修「院内教育の展開に必要な基礎知識と技術」（長崎県看護キャリア支援センター）-85-

「医療的ケア児」支援可能な訪問看護師増加を目指す研究
研究分野：母子看護学
キーワード：医療的ケア児、子育て支援
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 教授 山本直子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yama-naok/
研究概要
研究の目的は、医療的ケア児未経験の訪問看護師向けにe-learningプログラムを開発し、評価することです。
医療の進歩とともに、ご自宅で痰の吸引など医療的なケアを必要とするお子さん（医療的ケア児）が増加しています。医療的ケア児及びその家族に対する支援に関する法律が施行され、その支援はますます重要になっています。しかし、医療的ケア児の支援のためには、その知識や技術が必要であるため、支援可能な訪問看護師は不足しています。そこで、高齢者等の支援をしている訪問看護師の協力を得られれば、医療的ケア児の支援者増加につながるのではないかと考えました。
昨今onlineでの会議や学習の機会は増え、 e-learningも身近なものになりました。離島・へき地等
地理的な制約があり学習機会が少ない方も学習しやすいようにe-learningプログラムを開発することにしました。
e-learningプログラム視聴して頂き、評価を取り入れ e-learningプログラムの完成を目指します。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇医療的ケア児支援者育成の場での活用が期待されます。

外部との連携実績等〇科学研究費「基盤(C)(19K10979)
医療的ケア児支援を可能にする現職訪問看護師育成プログラムの開発研究 (2019-2024)による助成〇科学研究費「基盤(C)(22K10955)訪問看護師向け医療的ケア児の支援技術疑似体験型イーラーニ
ングプログラムの開発研究(2022-2025)による助成〇鹿児島市南部親子つどいの広場たにっこりんにて子育て相談員及び研修会講師(2017-2024)-86-子育て中の就労女性のワーク・エンゲイジメントに関する研究
研究分野：産業保健、健康社会学
キーワード：子育て中の就労女性、ワーク・エンゲイジメント、組織・仕事の資源貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 竹口和江

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/k-take/
研究概要
この研究は、子育て中の就労女性のワーク・エンゲイジメントを向上するために必要な要因について、組織・仕事の資源と家事・育児等の家庭内の役割の双方の関連を検討し、ソーシャルサポート
尺度を開発することを目的としています。
近年、健康の増進や生産性の向上を両立する概念としてワーク・エンゲイジメントが注目されています。ワーク・エンゲイジメントが高い労働者は、心理的苦痛や身体愁訴が少なく、生産性が高いと言われていますが、子育て中の女性は仕事と家事・育児との両立が必要なため、低いことが明らかになっています。よって、子育て中の就労女性のワーク・エンゲイジメントには、仕事の裁量性といった組織・仕事の資源や個人の仕事への考え方や対処力である個人の資源だけでなく、家事・育児等の家庭内の役割も関連していると推測しました。これらを整理し、子育て中の女性に特に重要と考えられるソーシャルサポートに注目し、ワーク・エンゲイジメント向上に向けたソーシャルサポート
尺度を開発することにしました。
少子高齢化の進行に伴い生産年齢人口の減少が見込まれており、一人一人の生産性向上は急務となっています。また、職場環境と家庭内での役割の双方の要因を踏まえたソーシャルサポート
尺度の活用により、少子化の進行の抑制にもつながると考えます。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・子育て中の就労女性を対象とした職場の環境整備や支援の検討につながる

外部との連携実績等
科学研究費【基盤研究（C）（23K09629)】による助成（2023年～2026年）-87-

精神障害のある親とその子どもに対する多職種連携支援に関する研究
研究分野：精神看護学
キーワード：精神障害、訪問看護、子育て、家族看護、多職種連携貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 堂下 陽子
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yoko-d/研究概要
精神障害をもちながら子育てしている対象者は、精神障害だけではなく、多重課題を抱えている
場合が多く、支援者の高度な支援技術や多職種で連携した支援が必要となる。対象者に適切な支援が届くことで、親子が住み慣れた地域でその人らしい生活を継続し、親が子育てを通して成長していくことができる。

これまで、精神障害のある親への訪問看護師による子育て支援内容、訪問看護の実施頻度と訪問看護師が直面する困難、訪問看護を導入し継続するために必要な看護、精神障害をもつ母親の成長、精神障害のある親と同居する子どもの健やかな成長に対する訪問看護師の気がかり、相談
支援専門員による精神障害のある親と同居する子どもに対する多機関との連携支援について明らかにしてきた。
今後は、精神障害をもつ親とその子どもに対する多職種との連携した支援内容について明らかにし、親子が安心して地域で生活していくための支援について提言していく。

産学連携の可能性（アピールポイント）①精神障害のある親とその子どもに対する多機関連携支援②精神看護学に関する研究内容

外部との連携実績等①精神障害のある親への子育て支援を行っている支援者を対象とした研修会の実施（長崎県立大学看護栄養学部紀要17巻、23-30）②精神科病院の看護師を対象とした研修会の講師③長崎県看護キャリア支援センター実習指導者講習会講師-88-

①アクティブラーニングによる看護学教育方法に関する研究②感染予防・特に手洗いの普及に向けた研究
研究分野：基礎看護学、看護学教育、看護技術教育
キーワード：①協同学習、アクティブラーニング、グループ・チーム活動促進、活動評価②感染予防、手洗い、知識・技術の普及貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 永峯 卓哉
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/t-nagamine/
研究概要【テーマ①：アクティブラーニングによる看護学教育方法に関する研究】
看護学教育にアクティブラーニングとしての協同学習を導入し、その効果について検証する。ペア・グループを活用したコミュニケーションを基盤とした学びあいをする上で必要となる学生の特性や心理的準備状況と、グループワークに関するネガティブな経験が、学生のペア・グループでの学びに影響していると考え、それらの関連性について明らかにする。それらの結果をもとにより効果的なグループ活動の方法やグループ活動によって習得できる態度やスキルを明らかにする。また、看護職としてチームやペアで仕事をするときに、それらのスキルの及ぼす影響と、スキルや態度を身に着けることで、チーム医療での協働の促進についても明らかにする。
【テーマ②：感染予防・特に手洗いの普及に向けた研究〕
中学高校大学生の感染予防に関する意識や行動の実態を調査し、感染予防教育の具体的な内容を検討する。コロナ禍において、これまで以上に生活の中での感染予防行動が重要になっている。
今後、調査結果をもとに、若者にどのように効果的な感染予防行動を普及するか、特に確実な手洗いの実施を目指し健康教育を行う。

産学連携の可能性（アピールポイント）①チームで仕事をする上で必要不可欠なペア・グループを活用した教育・指導、およびそこで習得できる態度やコミュニケーションスキルなどの能力の習得支援。企業・病院などでの現任教育において協働連携しながら、人育て支援ができる。また、教えることの基本や、評価を生かした活動についてア
ドバイスできる。
②教育機関や企業、地域における感染予防に関する知識・技術の普及、啓蒙、および正しい手洗いの可視化による、手洗い方法の演習などが実施できる。感染予防は、医学や公衆衛生の基本であり、古くて新しい課題であるため、継続的で地道な活動が必要である。

外部との連携実績等①看護協会主催 実習指導者講習会講師（看護教育方法、教育評価、看護過程など）②病院における看護研究に関する全般的な支援③感染予防（手洗い）に関する公開講座・演習 講師④吃音に関する講演会・学習会開催、吃音セルフヘルプグループでの活動⑤健康医科学協会主催 長崎スモールセミナー開催⑥e-エクササイズ（株） アドバイザー-89-

アドバンス・ケア・プランニング推進に関する研究
研究分野：老年看護学 地域福祉
キーワード：老年看護・エンディングノート・終活・介護予防

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 馬場保子

教員情報URL https://sun.ac.jp/baba-yasu/
研究概要
高齢者は終活に対して関心が高い傾向にありますが、自分の大切にしたい終末期への思いを、なかなか家族に伝えることができていません。人生の最期を満足して迎えるためには、元気なうちにこれからの人生を考え家族や医療者と話し合う人生会議（アドバンス・ケア・プランニング）への取り組みが必要です。
2014（平成26）年から、大村市の「人生ノート（エンディングノート）検討委員会」のメンバーとして活動をしています。大村市では介護予防・生きがいづくりの一環として、「人生ノート」を活用して人生会議のきっかけづくりに役立てています。令和5年度は、家族で楽しみながら人生の最期について語り合うことができるようなカードゲームや、話し合った内容を主治医と共有する「人生ノート改定第４版」を作成しました。また、全国の1741自治体の終活サポート事業の実態調査を行いました。エンディングノートは、回答があった570自治体のうち、48.3％で導入され、2012年頃から全国の自治体に広まっていることがわかりました。今年度は、新上五島町の医療介護連携会の話し合いに参加しながら、人生会議の推進と新上五島町のエンディングノートの改定を検討しています。また、離島でのアドバンス・ケア・プランニングの調査を進めていく予定です。

産学連携の可能性（アピールポイント）
人生の終末期において大切にしたい思いを叶えることができるように、思いを語り合う仕組みづくりが必要です。終活について、地域在住高齢者を対象にした講座や、医療・介護・福祉従事者に対する教育支援が可能です。

外部との連携実績等①外部資金
・科研費（基盤C），離島高齢者の相互扶助とアドバンス・ケア・プランニング，共同研究者（R6年度～）
・科研費（基盤C），離島・僻地に暮らす住民のアドバンス・ケア・プランニング推進の地域づくり，研究代表者（R2年度～R5年度）②大村市「人生ノート検討委員会」委員（平成26年～現在に至る）③研修講師
・大村市「人生ノート書き方講習会」
介護予防教室・医師会研修・介護支援専門員研修 講師
・大村市民公開講座「もしものときに、あなたの想いをかなえるために」 講師
・離島就業看護職研修 長崎県看護キャリア支援センター事業「アドバンス・ケア・プランニングについて」 講師
・小値賀町終活セミナー 講師-90-

自死遺族のレジリエンス促進要因の検討：ストレス対処能力概念SOCの観点から
研究分野：公衆衛生看護学
キーワード：自死遺族、レジリエンス、生きていく力、自殺問題、SOC
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 濵田 由香里

教員情報URL https://sun.ac.jp/hama-yuka/
研究概要
【目的】
大切な人を自殺でなくした自死遺族は、悲しみや自責の念にとらわれたり、経済的困窮や周囲からの偏見などから精神疾患や精神障害を抱えるリスクが高いと言われている。一方、極めて強烈なストレッサーやトラウマに耐えて心身の健康を保持し対処に成功している一群の人々の中に共通して存在する健康要因として、ストレス対処能力概念SOC(Sence of Coherence)が見いだされ、さまざまな研究が進められている。本研究では、自死遺族が遺族の体験とどのように向き合い、人生の再構築を試みようとしてきたのか。自死遺族の「生きていく力」とその促進要因をストレス対処能力概念SOCの観点から明らかにすることを目的とした。
【方法】
協力の同意が得られたご遺族30名を対象に面接による聞き取り調査を実施した。
【結果】
レジリエンス（「精神的回復力」「復元力」「耐久力」などど訳される）とSOCの有意な「正の相関関係」がみられた。面談場面では、精神健康問題や経済問題と同時に、現在の生活や仕事に対する満足感、遺族自身の自信や新たな行動に対する意欲も語られた。
また、レジリエンス促進要因として仕事への満足度や自死遺族支援団体の存在が影響している可能性が示唆された。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・自死遺族についての理解を深め、地域で安心して暮らし、社会参加出来るような地域づくりが求めら
れ、地域共生社会の実現を目指した取り組みの推進につながります。
・自死遺族支援団体等などのNPOやボランティア団体等の人材育成、地域組織の発展につながることが期待されます。

外部との連携実績等①外部資金 科学研究費助成事業（挑戦的萌芽研究） 「自死遺族のレジリエンス促進要因の検討：
ストレス対処能力概念SOCの観点から」研究代表者②NPO法人自死遺族支援ネットワークRe:会員-91-

育児のQOLに関する研究
研究分野：社会科学、子ども学および保育学、生涯発達看護学
キーワード：育児、両親、子ども、QOL(Quality of Life)、調査票

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 林田りか

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/rika-h/
研究概要
日本では少子化が急速に進み、子どもを取り巻く環境が大きく変化しています。それに応じて、育児形態が多様化し、育児不安を持つ親が増え児童虐待などが表面化してきています。社会変化の中で「健やか親子21」が創案され、その重点課題に「育てにくさを感じる親に寄り添う支援」「妊娠期からの児童虐待防止対策」があげられています。子どもの発達段階に応じた日本文化に即した育児のQOL調査票を開発し、問題となりえる要因を明らかにする目的で研究を行っています。今後は、具体的な解決策を専門職とともに検討し、最終的には自己調査および自己分析できるシステムの開発を行う予定です。
これまで、①子ども：幼児期～思春期、②母親：乳児期～学童期、③父親：幼児期のオリジナルな
QOL調査票を開発してきました。今後は、胎児期および乳児期の両親に対するQOL調査票の開発と首尾一貫感覚（SOC：Sense of coherence）の変化、モチベーション曲線の変化を明らかにし、子育ての時期に応じた課題と解決策を提案していく予定です。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・発達段階に応じた子育て中の両親と子どものQOL、問題の要因、課題、日常生活に関する要望などが把握できます・育児環境の整備や育児支援の検討につながります
・QOL自己調査および自己分析できるシステム開発を協力して行うことができます

外部との連携実績等①外部資金
・科研費（基盤C），胎児期から乳児期の子どもを育てる両親のQOLとSOCに関する研究，研究代表者（R1年度～）
・科研費（基盤C），幼児期および学童期の子どもとその親のQOLに関する研究，研究代表者（H25年度～H27年度）②研修講師
・佐々町教育委員会依頼講演「乳幼児を育てる母親のQOLについて」講師
・QOL研究会夏期セミナー講師-92-高齢者が一人でも嚥下体操ができるソーシャルロボットの開発

研究分野：基礎看護学，老年看護学
キーワード：高齢者，咀嚼嚥下機能，嚥下体操，コミュニケーションロボット

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 三重野愛子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/aikoie/
研究概要
この研究の目的は、医療機関や家族と離れて暮らす高齢者が、楽しみながら、正確な嚥下体操を継続できる会話ロボットを開発することです。
わが国では、65歳以上人口の増加に伴い、高齢者の肺炎による死亡率は年々上昇傾向にあります。65歳以上の肺炎による死亡原因のほとんどは老化に伴う咀嚼・嚥下機能低下による誤嚥性肺炎というものです。高齢者施設等では、この咀嚼・嚥下機能の低下を予防するために、嚥下体操を実施しています。嚥下体操は“継続すること”が重要です。それにもかかわらず、集団では実施に抵抗があったり、体操を行う施設まで通院できない、などの理由により体操がなかなか継続できない方はおられます。特に在宅で一人で嚥下体操を継続して実施することが難しく、一人でも楽しく体操ができるシステムの開発が急務であると考えました。
そこで、近年、私たちの身近な存在となってきた人型ロボットに着目しました。人とコミュニケーションができるロボットを用いて、音声で簡単に操作でき、一緒に楽しく会話をしながら嚥下体操ができ、かつ正
確な体操方法も習得できるシステムの開発に取り組んでいます。
この研究は山口多恵准教授（看護学科）との共同研究です。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇 医療施設や介護施設と協働して、高齢者の生活支援のための介護ロボットの開発

外部との連携実績等〇科学研究費 ［基盤研究（C）（22K10709)］による助成-93-

①思春期・青年期の吃音者の社交不安障害を和らげる
親・友達らによるソーシャルサポート②長崎の高齢被爆者の語りにみる健康～Total Painの視点から～
研究分野：医歯薬学（看護学）、社会福祉、地域研究、看護教育
キーワード：吃音、長崎高齢被爆者、がん、慢性的な病い貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 准教授 吉田 恵理子
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/eriko/
研究概要①吃音に関する研究吃音者の10人中4人は、コミュニケーション障害から、社交不安障害に陥るとの報告がある。
思春期・青年期は進路選択、友人関係の変化など、様々な課題に直面する。コミュニケーションの中
心は親から友達に移行するが、「吃音」に関し、親や友達からの支援が、社交不安障害の軽減に役立つのかは明らかでない。年齢に伴う変化が推察される支援を時間軸で捉えたソーシャル・サポー
トの在り方の解明には至っていないのが現状である。
本研究は、思春期・青年期の吃音者の社交不安障害と親・友達から実際に受けている支援と求める支援との関連を明らかにし、これらを時間軸で整理することで、思春期・青年期吃音者の社交不安障害を和らげる、「思春期・青年期の吃音者へのソーシャル・サポートモデル（案）」の提言を目指す。
②長﨑の高齢被爆者に関する研究
原爆被爆者の高齢化に伴う証言者の減少による、被爆体験の風化が懸念されている。歴史的に経験したネガティブな体験を残し教訓とすることは、次の世代に残された責務である。また自己のネ
ガティブな体験について語ることは、高齢被爆者にとって、被爆体験からの精神的な回復や人生の整理にもつながる。
そこで本研究では、child Survivoｒである長崎の高齢被爆者が、自らが生きた証として次世代に伝えたい、被爆当時のくらし、健康に対する思いを『結言（ゆいごん）』と定義し、長崎原爆高齢被爆者のくらし、健康についての語りをTotal Painの視点で明らかにすることを目的とする。

産学連携の可能性（アピールポイント）①吃音をもつ人・家族への支援に関する教育支援②地域におけるがん、慢性の病いをもちながら生活する人・家族への教育支援③長崎高齢被爆者のくらしと健康に関する研究を踏まえた政策提言への示唆

外部との連携実績等①吃音に関する講演会・学習会開催、吃音セルフヘルプグループでの活動②長崎県看護キャリア支援センター実習指導者講習会講師③日本赤十字社長崎原爆病院・日本赤十字社長崎原爆諫早病院キャリアラダーⅢ（学生指導）講師④長崎県糖尿病看護師育成事業委員会 委員⑤NPO法人 DEPEX-Japan運営委員⑥NPO法人 ピンクリボンながさき理事⑦科学研究費 基盤研究（C）（20K02299）

関連情報
がんと共に生きる長崎原爆被爆高齢者の健康観，長崎県立大学看護栄養学部紀要，2022-94-

①経口がん治療を受けるがん患者に関する研究②災害看護教育および被災者支援に関する研究
研究分野：臨床看護学、がん看護学、災害看護、防災減災、復興

キーワード：経口がん治療、がん患者、有害事象、セルフマネジメント、災害看護貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 講師 片穂野 邦子
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/katahono/
研究概要【経口がん治療を受けるがん患者に関する研究】
経口がん治療薬は、進行がんに対する治療として生存期間の延長に貢献するが、薬剤の抗腫瘍効果が高いほど有害事象は高頻度で発症し、患者のQOLを低下させる要因と成り得る。経口がん治療で外来通院中のがん患者は、医師の診察後は処方を受けて帰宅するため、看護師が外来患者にケアを提供する機会は乏しい場合が多い。
そのため、次の受診まで有害事象の症状やそれに伴う生活への影響があったとしても、相談する
ことなく自己判断の対処をして過ごすことにより、症状の悪化や生活行動を制限している現状がある。これまで、分子標的薬治療中の肺がん患者のQOLについて、質問紙調査とインタビューを行い、有害事象を伴う患者の体験およびQOLについて明らかにしてきた。今後は、経口がん治療を受ける進行がん患者の有害事象に関わるセルフマネジメントに必要な支援内容を明らかにし、支援プロ
グラムの構築および支援ツールの開発に取り組む。
【災害における被災者支援に関する研究】
日本は自然災害が起こりやすい環境にあり、近年の頻発する地震や豪雨による被災者の心身の健康や生活、地域にもたらす影響は甚大であり、災害看護への期待も大きい。そのため、看護基
礎教育における災害看護学の教育内容の構築および被災者への支援に関する研究に取り組む。

産学連携の可能性（アピールポイント）①医療機関と連携した経口がん治療による有害事象を受ける進行がん患者の有害事象に関わるセル
フマネジメント支援②看護基礎教育および現任教育における災害看護教育③災害による被災者の復興に向けての再構築への支援

外部との連携実績等①日本災害看護学会ネットワーク活動委員会調査・調整部委員②日本看護系大学協議会災害連携教員③NPO法人ピンクリボンながさき理事

関連情報①分子標的治療中の肺がん患者の有害事象による生活体験, 日本がん看護学会発表②分子標的薬治療中の肺がん患者のQOLの変化-skindex16を用いた検討-, 日本がん看護学会発表③病院との災害訓練における学生の学び, 長崎県立大学看護栄養学部紀要, 20, 2022
-95-

看護における情報の非対称性回避のための
情報倫理概念明確化と情報倫理行動評価尺度の開発
研究分野：医歯薬学（看護学）

情報学（医療情報学関連、人文社会情報学関連）

キーワード： 情報倫理 看護情報
貢献できるSDGsの区分：

情報システム学部 看護学科 講師 坂本仁美

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/h-sakamoto-2/
研究概要
日本において「情報化社会」という言葉が生まれてから50年が経過した。その間、情報は形をかえ、媒体を変え、医療の分野でも急激に普及している。しかし、その陰で情報の非対称性やIT化に伴う情報漏洩等、様々な問題を抱えている。このような問題への対処は、「情報倫理」という言葉を用いて説明されることが多く、“情報”を扱う看護分野においても必要不可分のものとなっている。看護ケ
アは、国民のだれもが利用するきわめて公共性の高いサービスであり、かつ、消費者に選択の余地が少ない。そのため情報の非対称性が起こると患者が不利益を被るだけでなく、最適な看護ケアを実施することが担保できなくなり、看護の質が問われることとなる。それを防ぐためにも、看護情報を扱う専門職の行動規範として、情報倫理は養われなければならない。しかし、“看護情報”を扱う看
護分野においての「情報倫理」の概念が不明確であり、一般的に用いられている「情報倫理」がSNSの利用やビッグデータに傾倒していることから、看護における情報倫理にそぐわない点がある。そこで本研究では、「情報倫理」の概念を明確にし、看護情報を扱う専門職である看護職が自己の倫理観を内省し、倫理的配慮を実践できる内的規範を養うことを目的に、看護における情報倫理行動評
価尺度を開発する。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・看護学士課程にとどまらず、現任教育のベース、また看護情報を扱う専門職としての行動評価につなげることができる
・地域の保健・医療・福祉分野の情報化と倫理面も加味した看護情報の適正利用に寄与でき、患者や対象者と、ケア提供者の情報面からの安全を守り、情報技術を活かしたケア提供が実施できるようになる

外部との連携実績等
科学研究費［19K19503］

関連情報
看護における情報倫理の概念分析，日本看護倫理学会，DOI:10.32275/jjne.20220117-96-精神障がい者の回復と偏見に関する研究
研究分野：精神看護学、精神障がい者福祉
キーワード：精神看護学、精神障害、リカバリー、ピアサポート
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 講師 重富 勇

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/shige136/
研究概要
精神障害医療福祉が入院から地域へとシフトするなか、当事者の地域移行・地域定着が必須の課題である。保健・医療・福祉関係者による協議の場が柔軟に運用され退院が促進されなければならない。これまでの医療と福祉の連携では、精神障害にも対応した地域包括ケアシステムを構築することは困難である。当事者の当事者による支援体制が必要であり、かつ当事者を取り巻く環境を改善しなければならない。
①地域包括ケアシステムの中心にピアサポーター活動を位置づける。
②誰もが住みやすい社会を目指すために精神障害に対する普及啓発を推進する。
以上の2点を継続して取り組んでいる。

産学連携の可能性（アピールポイント）①企業における研修など
テーマ：「障害者の雇用環境」②中学校、高等学校の精神障害教育
テーマ：「精神疾患と精神障害」

外部との連携実績等①自治体自立支援協議会②自治体精神障害地域移行地域定着推進部会-97-クリティカルケア看護師のレジリエンス促進に向けた支援モデルの構築
研究分野：クリティカルケア看護 メンタルヘルス
キーワード：クリティカルケア看護師 レジリエンス メンタルヘルス

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 講師 髙崎 亜沙奈

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/a-takasaki/
研究概要
近年，労働者のうつ病の発症や自殺者の増加が社会問題となっており，メンタルヘルスの法整備が進められています．特に救急・重症患者の看護を行うクリティカルケア看護師
は，惨事ストレスを経験しメンタルヘルスに大きな影響を受けています．そこで，クリティカルケア看護師にはレジリエンスが不可欠と考えます．本研究は，クリティカルケア
看護師のレジリエンスを測定する尺度を開発し，クリティカルケア看護師のレジリエンス促進に向けた支援モデルを構築することを目的としております．クリティカルケア看護師のレジリエンスを測定する尺度の開発により，クリティカルケア看護師自ら，レジリエンスを高める方策を検討することができ，クリティカルケア看護師のメンタルヘルスの維
持・増進を目指した支援に繋がると考えます．

産学連携の可能性（アピールポイント）・クリティカルケア看護師のレジリエンス促進に向けた支援モデルの構築
・クリティカルケア看護師のメンタルヘルスの維持・増進を目指す。
・クリティカルケア看護師の離職率の低下

外部との連携実績等
・長崎県看護協会看護研究委員

関連情報・Asana Takasaki，:Process through which critical care nurses overcome patient death due toaccidents or disasters The 9th International Health Humanities Conference (Dates: October
23 - November 15， 2020) オンライン学会
・髙崎亜沙奈、：クリティカルケア看護師が惨事ストレスを乗り越えるプロセス、日本クリティカルケア看護学会誌、査読あり、19、76-86、2023．
-98-誤嚥リスクのある終末期高齢患者への経口摂取の援助過程における看護師の看護行為とジレンマ
研究分野：摂食嚥下障害、終末期看護、老年看護、災害看護
キーワード：摂食嚥下（障害）、終末期、高齢者、経口摂取、倫理的ジレンマ、離島貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 看護学科 助教 吉峯 尚志

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/yosh-taka/
研究概要【目的・方法】
嚥下障害のある終末期高齢患者への経口摂取の援助過程において看護師にどのような倫理的ジレンマが起こっているのかを明らかにすることを目的に、嚥下障害のある終末期高齢患者に対して、看護師の経口摂取の援助場面を参加観察法にて看護行為を観察した。
さらに看護師の看護行為の意図を半構造化面接で把握した。
【結果】
嚥下障害のある終末期高齢患者への看護師の経口摂取の援助過程において、【援助開始時】の「安全な食事」対「誤嚥の危険性」の価値の対立、【援助中盤】の「安全な食事」対「患者の意思の尊重」の価値の対立、【援助終了時】の「患者の安全性」対「患者の意思の尊重」の価値の対立という、3つの局面で倫理的ジレンマがみられた。
終末期高齢患者への経口摂取の援助過程において、看護行為が直接患者の生命に影響を及ぼす危険性と、経口摂取を希望する患者の意思の尊重を優先させた援助継続の判断との関係において相反する価値の対立が明らかになった。

産学連携の可能性（アピールポイント）
誤嚥リスクのある患者への経口摂取の援助に関わる看護師への教育プログラム開発の一助

外部との連携実績等
現時点で外部との連携実績等はございません。

-99-

脂肪肝に関する研究
研究分野：栄養学
キーワード：脂肪肝

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 教授 大曲勝久

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/omagari/
研究概要
脂肪肝の原因やその治療法について、主に栄養学の立場から研究している。

産学連携の可能性（アピールポイント）
疫学的な検討などがあれば相談に応じます。

外部との連携実績等
特になし。

-100-

オゾンファインバブルの科学と応用
研究分野：化学
キーワード：反応分析、選択的酸化反応

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 教授 倉橋 拓也

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kurahashi/
研究概要
オゾンは最も強力な酸化活性を持つ反応剤として知られています。しかも空気中の酸素ガスを原料に低コストで生成させることができる上に、使用後は速やかに酸素ガスに戻るので環境中に残存することもありません。
しかしオゾンがガス状である点と反応性が高くて分解しやすい点が、オゾンを利活用する上で大きな障害になっていました。本研究では、酸化処理したい
液体や気体を、流水中でオゾンファイン
バブルと混合させることのできる反応装置を独自に開発しました。オゾンガス
が散逸・分解する前に、オゾン反応を高度に制御することを目指しています。

粒子数8.07 /mm3

体積平均径41.6 mm

表面積平均径36.1 mm

100 m高速カメラで撮影したファインバブル
粒度分布測定結果からわかること
・1.0 Lの水に0.31 mLのバブル状オゾン・0.31 mLオゾンから330 cm2 に及ぶ気液界面
・気液界面で効率的にオゾン反応

産学連携の可能性（アピールポイント）✓ アルコールからアルデヒド、カルボン酸への酸化反応が触媒を使用せずに効率的に進行します。
✓ オゾン濃度とガス流量を調整することで、再現性の高いオゾン反応が可能です。
✓ 現状では改善の余地はありますが、ガス状アルカンのブタンガスとの反応も確認されています。
✓ 反応に必要なものはオゾンと水のみで、夾雑物の混入を特に嫌う用途に適していると思われます。

外部との連携実績等
国立研究開発法人 科学技術振興機構
戦略目標 多様な天然炭素資源を活用する革新的触媒の創製
研究課題 超微細気泡を反応場とするメタン光酸化触媒の開発 （2021年9月まで）-101-

脳内温度と神経活動の関連
研究分野： 神経科学、脳科学、生理学

キーワード： 脳、神経、温度、TRPチャネル、脳機能貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 教授 柴崎 貢志
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/kshibasaki/
研究概要
ヒトなどの哺乳類は脳内の温度を37℃付近に保つために多くのエネルギーを費やしている。しかし、なぜ脳の温度を37℃に保つのかという理由にはあまり目が向けられてこなかった。我々は体温程度の温度（34℃以上）により活性化する温度センサー・TRPV4が脳内温度により恒常的に活性化し、神経細胞が興奮しやすい土台環境を産み出していることを突き止めた。現在、独自開発した臓器局所の温度測定システムを応用した、脳局所ごとの温度分布の解析や臓器局所の加温・冷却を行っている。そして、脳内温度変動が神経活動に及ぼす影響を個体レベルで解明することを目指している。てんかんや神経変性疾患における脳内温度の変化やTRPV4活性化変動も解析し、新たな神経疾患の治療法開発を行っている。

産学連携の可能性（アピールポイント）
1細胞レベルで温度分布を可視化するシステムを構築済みである（Nature Commun 2012, J.
Neurosci. 2018）。この系では、fluorescent polymeric thermometer (FPT)を培養細胞や脳スライス標
本に取り込ませた後に2波長蛍光イメージングを行い、インキュベーション温度に対する検量線を元に細胞内部の温度を0.02℃の精度と40 nmの解像度で解析が可能である。この手法をさらに応用し、脳組織（海馬急性スライス標本）における実験系の開発を行うことで、様々な組織を用いた温度動態の観察が可能となる。
上記技術を応用し、社会性敗北ストレス鬱病の病態悪化要因が海馬の局所発熱→TRPV4の異常活性化であることを明らかにしている（Science Adv. 2021）。本研究知見を活かし、薬剤の開発・スクリーニングを行うことが可能である。

細胞外を加温した際の温度イメージング結果

外部との連携実績等
小野薬品工業との共同研究実績あり
日本水産株式会社との共同研究実績あり
中山電機株式会社との共同研究実績あり-102-

キクイモが糖代謝や脂質代謝に及ぼす影響についての研究
研究分野：生活習慣病、内分泌代謝内科、病態栄養学
キーワード：糖尿病、生活習慣病、キクイモ（イヌリン）

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 教授 世羅 至子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/nsera4061/
研究概要
キクイモはキク科ひまわり属の植物で強い繁殖力をち、根茎部分の主成分はデンプンではなく、水溶性の難消化性多糖類であるイヌリンです。イヌリンはプロバイオティクスの１つであり、⾎糖値上昇抑制や脂質異常症の改善、整腸作⽤など様々な効能があると⾔われています。これまで研究室
では病態モデルラットや、若年健常人を対象にキクイモの糖代謝に及ぼす影響について研究を行ってきました。動物実験においてはキクイモの継続摂取はラットのインスリン分泌を促し、インスリン感
受性を保持する可能性がみられました。人においては、健常若年者では糖代謝への効果は明らかではありませんでした。R6年度は中高年者を対象に、キクイモパウダーを継続摂取が、体脂肪量や⾎圧、糖代謝や脂質代謝、動脈硬化指標にどのような変化をきたすのか調査予定です。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・キクイモのヒトの健康に対する効果を明らかにすることで、糖尿病予備軍である耐糖能異常、境界型
糖尿病者に情報を発信する。
・キクイモを、食材として有効に活用することが期待できる。

外部との連携実績等①大島造船所農産グループで生産している、大島トマト（高糖度トマト）の食後血糖に及ぼす効果について2020年から研究を 行っている（結果の一部は2022年日本病態栄養学会にて報告した。
②現在研究に使用しているキクイモパウダーも、長崎県産のキクイモを用いて大島造船所 農産グ
ループで加工されたものです。
-103-

子宮内膜脱落膜化機構の解明
研究分野：発生生物学、生殖内分泌学、周産期学
キーワード：周産期疾患、子宮内膜、妊孕性、産婦人科学貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 教授 田中 進
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo//tana-susu/
研究概要
胚（受精卵）が子宮内膜に着床するためには、子宮内膜が脱落膜へと分化する必要があり、脱落膜化は主に子宮内膜に含まれる間質細胞で起こる。子宮内膜間質細胞が脱落膜化すること
により、胎児の成長促進、栄養供給のための血管新生、ならびに母体からすると異物である胚を排除しない免疫環境（免疫寛容）が達成される。
近年、胚ではなく子宮内膜に由来する不育症や着床不全が大きくクローズアップされており、それらの原因解明を目指している。他の多くの哺乳類とは違い、ヒトを含む霊長類でのみ自発的な脱落膜化が起こるため、我々はヒト内膜間質細胞を脱落膜化させるモデルを作成し、そこに影響を及ぼす可能性のある様々な因子を用いて研究を展開している。

産学連携の可能性（アピールポイント）〇我々のモデルを用いて、妊孕性の向上につながる因子の同定とその商品化（サプリ等）

外部との連携実績等〇村田 紘未, 田中 進, 岡田 英孝. 胎盤形成とnatural killer細胞. 臨床免疫・アレルギー科. 2022, 78(3),632-637.65.
〇Murata H, Tanaka S*, Okada H*. The regulators of human endometrial stromal cell decidualization.
Biomolecules 2022, 12(9), 1275. review〇Murata H, Tanaka S*, Okada H*. Immune Tolerance of the Human Decidua. J Clin Med 2021, 10(2),351 review〇Hisamatsu Y, Murata H, Tsubokura H, Hashimoto Y, Kitada M, Tanaka S*, Okada H*. Matrix
metalloproteinases in human decidualized endometrial stromal cells. Curr Issues Mol Biol 2021, 43,
2111-2123.
〇Murata H, Tanaka S*, Hisamatsu Y, Tsubokura H, Hashimoto Y, Kitada M, Okada H*.
Transcriptional regulation of LGALS9 by HAND2 and FOXO1 in human endometrial stromal cells inwomen with regular cycles. Mol Hum Reprod 27(11) 2021 gaab063.
-104-

胸管リンパカニュレーション法による食事脂質吸収の評価
研究分野：食品機能、栄養化学、機能性食品、栄養生理学、生活習慣病
キーワード：食事脂質、脂質吸収、食後高脂血症
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 准教授 城内 文吾
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/bshirouchi/
Cannulationof the thoracic lymph duct
胸管リンパ管へのカニューレ挿入研究概要
摂取した脂質は腸管で消化・吸収され、リンパ系へと輸送されることから、リンパ液の経時的試験食の給餌Feeding diet

採取は脂溶性成分の吸収挙動を評価する上で有効な手段です。我々は無麻酔・無拘束下（生理的条件に近い形）で実験動物に試験食を給餌、リンパ液を採取し、脂溶性物質の吸収挙動

Allowing free movement
拘束を伴わない為，ケージof the rats in the cage
内を自由に動くことが可能．

Collection of lymph fluid
リンパ液の経時的採取
Measurement of lipid levels

リンパ流量，リンパ液中の脂質濃度の測定．
胸管リンパカニュレーション法による食事脂質吸収評価（イメージ）【本法の利点】• 評価したい物質を混餌して与えることができる．
（他の食品成分との相互作用も含めた評価となる）• 無麻酔・無拘束なので腸管の蠕動運動を妨げず，評価物質自体の吸収だけでなく，リンパ流量に対する影響も評価できる．

を評価しています。
水溶性食物繊維 グアガムが食事脂質吸収・輸送に及ぼす影響（本研究の一例を紹介）

H
O

H
HO

H
H

H

HO
O

H
OH

H
H
H

O
H

OH
O

O

H OH

O
OH

O

HO
H

H

H

H
n

グアガムの化学構造□ 対照群（セルロース）■ グアガム群

12
10
8
6
4
2
0

0

*

*

*

*

*

*

1

2

3

4

5

6

*
7

20
15
10
5
0
0

1

2

*

*

*

*

*

3

4

5

6

7

試験食摂取後の時間 (h)積算リンパ中性脂肪輸送量
(mg)

OH
OH

積算リンパ流量(mL)

14

積算リンパコレステロール輸送量(mg)

水溶性食物繊維は循環器系疾患の予防に効果的であり、それは食後血中脂質低下作用が寄与していると考えられている。
グアガム摂取は、コレステロール、a-トコフェロール、ルテインなど多種多様の脂溶性物質の吸収を阻害し、その吸収阻害作用点は不明であった。
350
300
250
200
150
100
50

*

*

1
2 3 4 56
試験食摂取後の時間 (h)

7

*

0
0

*

*

*

*

（*統計学的に有意差あり）

不溶性食物繊維であるセルロース摂取と比較して、グアガム摂取によりリンパ流量、コレステロール及びトリアシルグリセロール輸送量が有意に低下した。
以上より、グアガムによるリンパ流量低下が脂溶性物質の非特異的吸収阻害の作用点であることを明らかとした。

産学連携の可能性（アピールポイント）
脂質は生体にとって重要な栄養素ですが、健康との関連から過度な摂取には注意が必要です。脂質の吸収を完全に抑制することは副作用になります。脂質吸収を適度に抑制しうる未知の食品素材を見出すことができれば、その食品素材に付加価値を付けることになりますし、関与成分のサプリメントなどの開発にも繋がる可能性があります。

外部との連携実績等〇食品企業との共同研究：2件（2021年度1件、2022年度1件、2023年度1件）〇特許：リンパ循環改善剤（JP2018-022378, US20210077447）〇学術論文：Takeyama A, Shirouchi B*, et al. (*責任著者) Lipids 2021 56(6):579–590. 他6報-105-

実験動物を用いたアルコール性肝障害抑制効果を持つ食品素材の探索
研究分野：分子栄養学、栄養生理学、食生活学
キーワード：アルコール、肝障害、脂肪肝、食品機能性
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 准教授 駿河 和仁
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/suruga/
研究概要
慢性的なアルコール摂取は、脂肪肝をはじめとした肝障害の発症やその他の臓器異常をもたらします。近年、ウコンに含まれるクルクミンをはじめとした幾つかの食品成分がアルコール性肝障害の抑制効果を示すことが報告されており、その一部は商品化されています。本研究ではアルコール性肝障害抑制効果を示す新規の食品素材を見出すことを目的として、ラットなどの実験動物を用い、その効果の有無や抑制メカニズムなどを明らかにしていきます。

ラットにアルコールを含まないコントロール液体飼料とアルコール（５％エタノール）を含むアルコー
ル液体飼料を約1か月間摂取させ、摂取期間中に対象となる食品素材（乾燥粉末化または液状のもの）を経口投与させます。飼育後は、上記のアルコール性肝障害に関連する各種指標の解析を行います。

産学連携の可能性（アピールポイント）
アルコール性肝障害は、その初期異常である脂肪肝の発症からはじまり、肝炎、線維症、肝硬変、肝癌などに進行していきます。未知の食品素材の摂取がその初期異常である脂肪肝の発症を抑制する
可能性を動物実験レベルで示すことができれば、その食品素材の購買促進効果や機能成分の特定による機能性食品などへの製品化にもつながる可能性があります。

外部との連携実績等
・食品系企業からの受託研究：３件（２０１０～２０１３年）
・学会発表第67回日本栄養・食糧学会発表（平成25年）-106-

胃内容排出速度とエネルギー代謝の測定
研究分野：栄養学、スポーツ科学、健康科学
キーワード：消化吸収、安定同位体、運動貢献できるSDGs区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 准教授 飛奈 卓郎
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/tobitaku/
研究概要
飲料や食物と一緒に酢酸の安定同位体を摂取してもらい、酢酸が吸収・代謝されて呼気ガスの二酸化炭素として排出されるまでの時間を胃内容排出速度（Gastric Emptying Rate）として評価します。
また呼気ガスから酸素摂取量、二酸化炭素排出量を測定してエネルギー消費量、糖質利用量や脂質利用量を評価することもできます。

産学連携の可能性（アピールポイント）
飲料や食物の胃内容排出速度を比較することで、消化吸収の早い、または遅い飲料や食物の開発の評価・検証に活用できます。
消化吸収の速度は身体の状態によって異なるので、運動後の栄養補給、睡眠直前や起床直後な
ど、生活の中のどのような場面での栄養補給を目的とするかで研究・開発の幅が広がり、その効果検証に胃内容排出速度の評価が役立ちます。
エネルギー代謝の評価と組み合わせて、飲料や食物摂取後の糖質や脂質の利用量の変化を測定することができます。睡眠中の測定も可能です。
酢酸の安定同位体を使用することで比較的安価に測定が可能です。
同時に3名まで測定可能な測定システムです。

外部との連携実績等〈2021年〉
運動後の栄養補給における運動強度と消化・吸収速度の関係 −固形食と飲料の比較。
九州体育・スポーツ学会。
〈2019年〉
苦味を抑えたロイシン添加食品の開発と血中BCAA濃度の変化。
第74回日本体力医学会大会。
-107-ヒトにおける低エネルギー甘味料摂取後の主観的食欲感覚に関する研究
研究分野：病態栄養学
キーワード：人工甘味料、満腹感、食事療法貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 准教授 本郷 涼子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/hongo/
研究概要
近年、砂糖の代替甘味料として、甘味を呈するが低エネルギーに設計された人工甘味料が広く普及している。低エネルギー甘味料は、非糖質系甘味料のアセスルファムカリウムやアスパルテーム、
糖アルコールのマルチトールなど多岐にわたり、すでに加工食品に広く利用されている。甘味が舌上の味細胞で受容されるのに対し、栄養の感知機構はグレリンなどの摂食調節ホルモンや、血中のブドウ糖濃度の上昇による脳への刺激など、より多様かつ複雑である。一方、その嗜好性や摂取後の満足度についてヒトにおいて明らかにした研究は極めて少ない。
本研究では、ヒトにおいて低エネルギー人工甘味料摂取後の満腹感を明らかにし、加えてその要因を検討する。減量に効果的な食品の選択による治療は、特別な機器類や治療薬を要さないため、肥満症やメタボリックシンドローム患者数と医療費が増大し続ける我が国においても有益であると考える。

産学連携の可能性（アピールポイント）①健常成人を対象とした実験により新規甘味料の主観的食欲感覚や嗜好性等を検討する。
②人工甘味料の即時的な満腹感に加え、長期摂取による肥満・糖代謝への影響についても検討する。

外部との連携実績等①外部資金実績：
令和４年度浦上食品・食文化振興財団助成金「ヒトにおける低エネルギー人工甘味料摂取による満腹感への影響とその要因の検討」
令和2年度科学研究費助成事業（基盤研究C）「 高効率にエネルギーを産生できる腸内細 菌叢と肥満の関連に関する研究」
令和元年度糧食研究会研究助成「高効率にエネルギーを産生する腸内細菌叢と食習慣および肥満の関連」②地域や企業との連携実績：大島造船所農産グループ-108-

DNAシークエンサーを用いた菌種同定
研究分野： 分類学、分子系統学、食品微生物学、食品衛生学
キーワード： DNAシークエンサー、菌種同定、細菌、真菌、系統樹貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 准教授 松澤哲宏

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/tetsu-m/
研究概要
細菌や真菌は発酵食品の醸造に用いられる有用菌である一方で、ヒトの食中毒や病気の原因にもなる危害菌でもある。我々の生活と微生物とは様々な場面で密接に関係している。微生物はこれまで生理・生化学的性状や形態学的特徴に基づいて分類・同定が行われてきた。しかし、これらの手法は煩雑であり、熟練した知識や経験が必要であった。そこでDNAシークエンサーを用いて菌の塩基配列を決定し、系統樹を作成して簡便な菌種同定を行う。
微生物のDNAを抽出しPCRで増幅する

分子系統解析を行い、菌種を同定し、産業上重要な微生物の菌種を決定する。

産学連携の可能性（アピールポイント）
・食品製造現場の品質管理の微生物検査において検出された微生物の菌種同定
・発酵食品から分離された新規有用微生物の探索

外部との連携実績等
・長崎県工業技術センターと県内産有用発酵微生物の創出の共同研究を実施
・長崎きのこ会と協力してきのこの菌種同定えを実施-109-

出生時体重や子どもの発育・発達に影響する要因の検討
研究分野：食生活、生活習慣病、子ども学
キーワード：低出生体重児、DOHaD、食生活、乳幼児健診

貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部

栄養健康学科講師

境田 靖子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/sakaida/
研究概要
低出生体重児（出生時体重2500ｇ未満）は、出生後に受けるさまざまな環境の影響で、生活習慣病を発症する率が高くなる、と言われている（DOHaD説）。その要因として、母体の低体重（やせ）、
喫煙・飲酒、妊娠期間中の体重増加不良、高齢出産などが挙げられている。そこで、妊娠前からの食を通じた健康教育の在り方を検討する。

妊娠前

適切な
体重増加

小児肥満
予防

妊娠中

育児

産学連携の可能性（アピールポイント）
地方自治体による効率的かつ効果的な母子保健活動の基礎資料とし、今後の取り組みの評価指標とする。

外部との連携実績等①外部資金実績：平成28年科学研究費助成事業（基盤研究C)「 乳幼児健診を利用した母親の食生活と低出生体重児の出現の要因の検討」（16K01901）②学術論文：境田靖子、岩橋明子、辻本洋子、福村智恵、由田克士．妊娠前と妊娠中の食品摂取状況の変化および食品摂取状況が児の出生体重に及ぼす影響の検討．日本栄養士会雑誌．2022；65(2)，
37-46

-110-

小地域ごとの感染症流行リスクの推定と対策立案
研究分野：公衆衛生学、疫学、人類生態学
キーワード：感染症、数理モデル、接触行動、小地域の人口構造貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 講師 竹内 昌平
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/takeshou/
研究概要
地域集団の年齢構造と、ヒトとヒトの接触頻度は、感染症の流行リスクに大きな影響を与える。
インフルエンザを例に取れば、接触頻度の多い子ども間の流行を抑えることが出来るかどうかが、高齢者の流行にも影響を与えることがわかっている。このように人口構成と接触頻度の情報を用いることで、小地域ごとの感染症の流行リスクを推定することが可能となってきている。本研究では、感染症の流行リスクマップを作成し、効果的な対策を提案していくことを目的としている。

A町におけるインフルエンザの基本再生産数（R0）の地域分布

ヒトとヒトの
地域集団の
×
接触行動
年齢構造

2.0

感染症の流行
データ（過去）1.5

小地域ごとの特定の感染症の基本再生産数（R0）*1.0*基本再生産数（R0）：0.5

特定の集団において、1人の感染者が、新たに何人に感染させるかの平均値で、1より大きいとき、感染症の流行が起こりうる。
0.0

この研究の成果としては、下記のものなどが挙げられる。
①感染症におけるハザードマップが準備できる②感染症ごとに対策を重点的に行うべき小地域が特定できる③地域ごとの特徴を調べることで、感染症の流行しやすさの要因を調べることができる④人口構造に影響を与えるような政策を行う場合、事前に感染症の流行しやすさの変化を予測できる

産学連携の可能性（アピールポイント）
感染症版のハザードマップであり、行政などにおいては、対策の優先順位を決めるのに役立つ可能性がある。

外部との連携実績等
なし

-111-

糖尿病予防に関する基礎研究
研究分野：細胞生化学、時間栄養学、ガン予防
キーワード：糖尿病、代謝、発症メカニズム、予防メカニズム貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 助教 岡本 恭子

教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/okamotok1/
研究概要
日本では成人の6人に1人が糖尿病あるいはその予備軍とされています。糖尿病はそれに伴う合併症、癌などの他の疾患へつながるリスクの増加させます。年齢が上がるとともに男女ともに有病者が増える傾向が続いているため、高齢化が進む日本では有病者の減少は国民のQOLの維持や医療費の軽減などにとって重要なことだと考えられます。
本研究では糖尿病の中でも日本人の95％が罹患している2型糖尿病の発症メカニズムを細胞レベルで解明していき、発症の予防や重症化の予防に役立てることを目的としています。

産学連携の可能性（アピールポイント）
食品などに含まれる成分の細胞への作用を検証すること。

外部との連携実績等
なし

-112-

化学療法に伴う味覚障害発症患者における味覚センサーを用いた嗜好性の検討
研究分野： 臨床栄養学、栄養科学
キーワード： 味覚障害、化学療法、味覚センサー、栄養ケア
貢献できるSDGsの区分：

看護栄養学部 栄養健康学科 助教 花村 衣咲
教員情報URL https://sun.ac.jp/researchinfo/hana-isuk/
研究概要
抗癌剤治療に伴う味覚障害は発症頻度が高いものの、メカニズムや治療法は確立されていません。基礎研究では、抗癌剤ごとに味蕾や味受容体（味を感知するセンサー）の発現状態に差があることが報告されています。したがって、抗癌剤治療に伴う味覚障害と言っても、味覚認識に差があることが想定されます。
本研究では、外来化学療法における味覚
障害誘発患者を対象として、抗癌剤間で特徴的な味覚障害の症状と嗜好性がみられるのか、さらに味覚障害発症下で摂食可能な食品を 味認識装置（TS500Z)で数値化することで、嗜好性を数値化し、栄養指導のエビデンス構築に繋げます。

産学連携の可能性（アピールポイント）
味覚障害といっても、単に味覚減退を引き起こすだけでなく、乖離性味覚障害、自発性異常味覚、悪味症と症状は様々です。また、抗癌剤治療において味覚障害を発症された患者様では、甘味を強く感
じる、酸味なら感じるなど特定の味の認識は可能である症例も報告されています。そのような症状を有する状況下にあっても、味覚という視点からの栄養ケアを実現したいと考えています。本研究により、各種抗癌剤で誘発する味覚障害の特徴と嗜好性を数値的に捉えることで、患者様で活用していただける
抗がん剤治療中のガイドラインやアプリ等の開発につながる可能性があります。

外部との連携実績等① 長崎県がん拠点病院との連携。
② 病態栄養学会若手助成金の獲得。
③ 日本病態栄養学会年次学術集会における学会発表の実施。
-113-