第61巻第11号「厚生の指標」2014年 9 月

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独居高齢者と非独居高齢者の特徴に関する大規模調査
久保 温子＊ 1 村田 伸＊ 3 上城 憲司＊ 2

目的 わが国は超高齢社会へと進む中で，世帯形態も変化し，独居高齢者が急増している。地域で暮らす独居高齢者は，出来る限り自宅での生活を続けることを望んでいるが，独居高齢者は，非独居高齢者と比較して，日常生活での見守りや支援が得られにくいことが想定される。独居高齢者が住み慣れた地域で健康で自立した生活を継続することは，わが国の地域社会を中心としたヘルスプロモーションを進めるうえでも重要な問題となる。しかし，現在，独居高齢者を対象とした支援体制が十分に整備されているとはいえない。そこで本研究では，地域在住高齢者の独居世帯に焦点をあて，独居世帯高齢者の支援につなげるため，独居高齢者の特徴を総合的に検討することを目的とした。
方法 65歳以上の地域在住高齢者に質問紙にて、基本属性（年齢，性別，身長，体重），家族構成（独居・非独居），老研式活動能力指標，主観的健康感，経済状況，収入有無，転倒有無，地域参加有無，生きがい有無，運動機能，閉じこもり，物忘れについて回答を求めた。各項目値
を「独居群」と「非独居群」の 2 群間について比較した。
結果 独居高齢者は350名で全体の19.4％であり，非独居高齢者は1,451名であった。これら 2 群間
では男女差が認められ，女性高齢者で独居が多かった。年齢には有意差は認められなかった。
独居高齢者は非独居高齢者と比較して有意に地域活動への参加が少なく，運動機能においては，有意に低い値を示した。また，独居高齢者は生きがいを得られず，閉じこもり傾向にあった。
結論 独居高齢者は非独居高齢者と比較して，地域活動に参加しておらず閉じこもり傾向があることが明らかであり，地域活動への参加や隣人との接触が独居高齢者と非独居高齢者の身体機能に有意差を認めた要因の一つかもしれない。独居高齢者に対して，地域活動参加促進，生きがいを持つことが出来るような場や機会の提供，友人や近隣人との交流を図る場の提供など，ソーシャルサポート，ソーシャルネットワークの充実を図ることが重要であることが示唆された。
キーワード

独居高齢者，非独居高齢者，地域在住高齢者，地域活動，生きがい，ソーシャルサ

ポート

Ⅰ 緒言ら2000年にかけて 5 倍に増加し，さらに今後2004年には370万世帯であった単独世帯の高齢

わが国の高齢化率は23％を超え，人生50年の者は2035年には760万世帯とほぼ倍増すること時代から人生80年へと平均寿命が飛躍的に延びが予想されている2）。また，高齢者世帯を世帯ている1）。超高齢社会へと進む中で，世帯形態構造別にみると，「夫婦のみの世帯」が501万世も変化し，単独世帯の高齢者の割合は1975年か帯（高齢者世帯の49.0％），「単独世帯」が487＊ 1 西九州大学リハビリテーション学部講師＊ 2 同准教授― 21 ―＊ 3 京都橘大学健康科学部教授

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万世帯（同47.5％）となっている3）。一般的に， 日常生活に介助を要する高齢者を除き，すべて高齢者は加齢に伴い，身体機能の低下や配偶者の質問項目に回答していた1,801名（男性796名，4）との死別など，身体的・心理的な変化を伴う 。 女性1,005名）を分析対象者とした。対象者のまた，地域で暮らす独居高齢者は，出来る限り平均年齢は73.0±5.9歳，身長は158.1±53.1㎝，自宅での生活を続けることを望んでいると報告

体重は56.2±11.0㎏であった。

5）されている 。独居高齢者すべてが直ちに支援が必要な状態とは限らないが，独居高齢者は，（ 2 ） 方法

非独居高齢者と比較して，日常生活での見守り

調査内容は，基本属性（年齢，性別，身長，や支援が得られにくいことが想定される。独居

体重），家族構成（独居・非独居），老研式活動

高齢者が住み慣れた地域で健康で自立した生活能力指標，主観的健康感，および経済状況，収を継続することは，わが国の地域社会を中心と入有無，転倒有無，地域参加有無，生きがい有したヘルスプロモーションを進めるうえでも重無，運動機能，閉じこもり，物忘れについて回要な問題となる。しかし，現在，独居高齢者を答を求めた。

対象とした支援体制が十分に整備されていると家族構成については，「家族構成を教えて下はいえない6）。そこで本研究では，地域在住高さい。ひとつだけ選択して下さい」という問い

齢者の独居世帯に焦点をあて，独居世帯高齢者に対して，「一人暮らし（独居）」「家族などとの支援につなげるため，独居高齢者の特徴を総同居・二世帯住宅含む（非独居）」「その他（施合的に検討することを目的とした。

設入居含む）」で回答を得た。分析では「そのほか（施設入居を含む）」を除外し，独居と非Ⅱ 方

法

独居の 2 群に分類した。
老研式活動能力指標は，食事の支度，金銭の管理，交通手段の利用，知的能動性，社会的役（ 1 ） 対象
対象は，Ａ町に居住している65歳以上の地域割のなどの13項目から構成されている。 2 件法

在住高齢者とした。調査はＡ町社会福祉協議会（ 0 と 1 ）で回答し，得点が高いほど活動能力の協力のもとに自記式質問紙調査票を郵送し，が高いことを示す8）。

2011年 2 月から同年 4 月までの期間に実施した。

主観的健康感に用いられるアセスメントは多

回収は質問紙とともに同封した回収用の封筒で種多様であるが，簡便な指標として， 4 件法が個別に行い，回収された調査票の後処理は，頻繁に使用されている9）。本研究において，主ID処理で連結不可能匿名化した。なお調査票

観的健康感は，国民生活基礎調査に基づき10），には，調査の趣旨と内容，得られたデータは研「普段，ご自分で健康だと思いますか」という究目的以外には使用しないこと，および個人情設問に対し，「とても健康」「まあまあ健康」報の取り扱いには注意することを説明し，調査「あまり健康でない」「健康でない」の 4 件法票の提出は対象者の自由意思に委ねた。本研究で回答を得た。分析では，「とても健康」「まあは文部科学省，厚生労働省による「疫学研究にまあ健康」を「健康」とし，「あまり健康でな関する倫理指針」（平成14年 6 月17日）におけい」「健康でない」を「非健康」の 2 群に分類る「既存資料等のみを用いる観察研究」であり，し分析を行った11）‑14）。

「研究対象者からインフォームド・コンセント

経済状況については，「現在の暮らしの状況を受けることを必ずしも要しない」場合に該当を経済的にみてどう感じていますか」という設する7）。また，この調査データの使用について問に対し，「苦しい」「やや苦しい」「ややゆとは，Ａ町社会福祉協議会の許可を得ている。質りがある」「ゆとりがある」の 4 件法で回答を問紙を回収出来た5,328名のうち，調査時に病得た。分析では，「苦しい」「やや苦しい」を院や施設に入院・入所している高齢者ならびに「苦しい」とし，「ゆとりがある」を「ややゆ― 22 ―

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とりがある」を「余裕あり」として分析した。

を算出した。なお，物忘れの12.13番目の質問

またその他に，収入のある仕事の有無，過去項目については， 4 件法で回答を得た後，統計

1 年間の転倒経験の有無，地域参加については，処理時に回答を 2 群に分類した。得点が高いほ

地域活動に参加していますかという問いについど，運動機能が良好な状態に維持されており，て参加の有無，生きがいの有無を尋ねた。

閉じこもりの傾向が認められず，物忘れ傾向がまた，今回使用した調査票は，厚生労働省

15）が示した基本チェック項目に準じてＡ町が実施ないと感じていることを示す。なお，質問項目は表 1 に示す。

した高齢者の生活状況を把握するための日常生

統計処理は，「独居群」と「非独居群」の 2活圏域ニーズ調査より抜粋したものである。高群間について，基本属性（年齢，性別），老研

齢者の日常生活圏域ニーズ調査は全国の市町村

式活動能力指標，主観的健康感，経済状況，収や広域連合を通し多くの高齢者に使用されてい入の有無，転倒の有無，地域参加の有無，生きる。運動機能は 4 項目，閉じこもりは 3 項目，がいの有無，運動機能，閉じこもり，物忘れを物忘れは 6 項目について 2 件法で回答を得た。

比較した。性別，経済状況，収入の有無，転倒16）
17）

先行研究

に従い，好ましい回答を 1 点，好の有無，地域参加の有無，生きがいの有無はましくない回答を 0 点とし，各項目の合計得点

χ2検定，年齢は対応のないｔ検定，その他の表1

老研式活動能力指標，運動機能，閉じこも質問項目

り，物忘れについてはMann‑WhitneyのＵ質問項目（はい・いいえ）検定で比較した。統計ソフトはSPSS17.0 J

運動機能
1 ：階段を手すりや壁をつたわらず昇っていますか
2 ：椅子に座った状態から何もつかまらずに立ち上がっていますか
3 ： 5 分くらい続けて歩いていますか
4 ： 5 m以上歩けますか
閉じこもり
5 ：週に 1 回以上外出していますか
6 ：昨年と比べて外出の回数が減っていますか
7 ：外出を控えていますか
物忘れ
8 ：周りの人から「いつも同じ事を聞く」などの物忘れがあるといわれますか
9 ：自分で電話番号を調べて，電話をかけることをしていますか
10：今日が何月何日かわからない時がありますか
11： 5 分前のことが思い出せますか
12：その日の活動（食事をする，衣服を選ぶなど）を自分で判断できますか13：人に自分の考えをうまく伝えられますか

for Windowsを 用 い， 統 計 的 有 意 水 準 は

注

果

分析対象とした1,801名のうち，独居高齢者は350名（平均年齢73.4±6.3歳）で全体の19.4％であり，非独居高齢者は1,451名（72.9±5.8歳）であった。これら 2 群間では男女差が認められ，女性高齢者で独居が多かった。年齢には有意差は認められなかった（表 2 ）。
標，主観的健康感，経済状況，収入，転倒

独居
非独居ｐ値
（Ｎ＝350） （Ｎ＝1,451）
86 : 26473.4±6.3
11.5±1.9
77 : 273
264 : 86
301 : 49
94 : 256
144 : 206
51 : 299
3.2±1.0
2.4±0.9
5.4±0.9

Ⅲ 結

調査した項目のうち，老研式活動能力指表 2 独居高齢者と非独居高齢者の各値比較

性別（男：女）年齢
老研式活動能力指標
主観的健康感（非健康・健康）
経済状況（苦しい・余裕あり）
収入（無：有）転倒の有無（有：無）地域参加（無：有）生きがい（無：有）
運動機能
閉じこもり
物忘れ

5 ％とした。

710 : 741**
72.9±5.8n.s.
11.7±1.8
n.s.
283 : 1 168 n.s.
1 025 : 426
n.s.
1 190 : 261
n.s.
324 : 1 127 n.s.
438 : 1 013 **138 : 1 313 **3.3±0.9**
2.5±0.8*
5.4±0.9n.s.

1） 平均値±標準偏差2） **ｐ＜0.01，*ｐ＜0.05，n.s. not signiﬁcantの有無，物忘れの項目において，独居高齢者と非独居高齢者との間に有意差は認められなかった。
一方，地域参加では，独居高齢者は非独居高齢者と比較して有意に地域活動への参加が少なかった。運動機能においては，独居高齢者は非独居高齢者と比較して有意に低い値を示した。また，独居高齢者は非独居高齢者と比較して生きがいを得られず，閉じこもり傾向にあった。

― 23 ―

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有意差が認められなかった。主観的健康感は，

Ⅳ 考察藤田ら20）が面接調査から，医学的な健康指標の代用として有用であることを報告している。ま本研究の結果，地域在住高齢者の19.4％が独た，芳賀ら21）も在宅高齢者を対象とした調査か居世帯であった。また男女別では男性が10.8％，ら，高齢者の主観的健康感と生命予後との関連女性が26.3％の高齢者が独居であり，女性高齢性が高いことを明らかにしている。本研究では，者で独居が多かった。厚生労働省の国民生活基支援や介助を必要とする高齢者を対象としてお礎調査によると，2009年には男性が129万世帯， らず， 2 群間で老研式活動能力指標，転倒の有女性が335万世帯で，女性の独居高齢者は男性無や物忘れに有意な差は認められなかったこと

3）の2.6倍であり，本研究の対象と近似している 。 を考えると妥当な結果と考えられる。しかし，これまで独居高齢者は配偶者と死別した女性高赤嶺ら22）は同居家族がいないことによる不安や齢者の課題として捉えられていた。しかし，65

孤独感が独居高齢者の主観的健康感に影響を与歳以上の男性世帯主のうち単独世帯の割合はえることを指摘しており，独居期間や将来，継2005年には11％であるが，2030年には21.5％に続的に介護が必要になるか否かを含め，独居高なると予測されている2）。今後は，男性未婚者齢者に対して主観的健康感を調査する必要があの増加などから，男性の独居高齢者の増加も見る。

込 ま れ て い る。 ま た，2035年 に は 全 世 帯 の一方，運動機能と地域活動参加の有無，生き15.3％が独居高齢者世帯になる見通しが示されがいの有無は 2 群間で有意な差が認められ，独ており，独居高齢者の問題は男女共通の問題と居高齢者が非独居高齢者と比較して有意に低値して捉えることが重要である2）。

を示した。Saitoら23）は独居高齢者について身体独居高齢者の老研式活動能力指標，転倒の有機能の縦断的調査を行い，社会活動への参加や無，物忘れを問う項目において，非独居高齢者隣人との接触が，身体機能維持に有効であるとの項目と比較すると，すべてにおいて両者に有報告している。本研究では，独居高齢者は非独意差は認められなかった。本研究で対象とした居高齢者と比較して，地域活動に参加しておら高齢者は，地域在住者のうち，日常生活に介助ず閉じこもり傾向があることが明らかであり，を要する高齢者を除いたものである。よって，地域活動への参加や隣人との接触が独居高齢者

日常的な活動能力を評価する老研式活動能力指と非独居高齢者の身体機能に有意差を認めた要標や転倒の有無において，独居か非独居かによ因の一つかもしれない。渡辺ら24）は高齢者の閉る差が認められなかった可能性がある。吉田

じこもりの発生要因として近隣・友人との交流

18）

ら は，認知機能について独居高齢者と非独居頻度の低下を挙げている。また，藤田ら25）は，高齢者において認知障害の有無を比較した結果，健康な高齢者が要介護者に至る過程において階2 群間に有意差を認めておらず，本研究結果と層構造があり，社会参加の減少が廃用症候群の矛盾しない18）。また，経済状況，収入において発生，さらには寝たきりの危険性につながるとも 2 群間で有意な差は認めらなかった。高齢社

報告している。新開は26），「閉じこもり」高齢

会白書によると80歳以上の約 8 割は経済的な暮者のうち身体に障害がないか，あっても軽度でらし向きに心配はないと感じていると報告されあるにも関わらず外出しようとしないタイプのている19）。また，高齢者の貯蓄は病気や介護の高齢者が， 6 ， 7 割を占めると報告している。

19）

ためと報告されている 。本研究の対象者は日本研究で対象とした独居高齢者は，運動機能に常生活に介助が必要のない者であり，世帯形態おいて非独居高齢者と比較して低値を示していでは 2 群間に差は認められなかったのかもしれたが，地域で自立した生活を営んでいる。独居ない。

高齢者の多くが，家族のみならず，近隣住民，主観的健康感においても独居か否かにおいて民間事業者からの手助けを受けながらも，でき― 24 ―

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るだけ自宅で生活を継続したいと望んでいる27）。

sub/menu04̲5.html）2013.9.17．

特に独居高齢者は，社会との交流に問題のある6 ）本田亜起子，斉藤恵美子，金川克子．一人暮らし者が多いことが示唆され，今後，独居高齢者の高齢者の自立度とそれに関連する要因の検討．日

地域活動参加ならびに閉じこもりへのアプロー

本公衆衛生雑誌

2002；49（8）：795‑801．

チが重要となることが示唆された。また，独居7 ）厚生労働省．疫学研究に関する倫理指針（http://

高齢者は非独居高齢者と比較して，生きがいをwww.mhlw.go.jp/general/seido/kousei/i‑kenkyu/28）

ekigaku/0504sisin.html.）2010.8.10．

感じていない。岸ら は，独居高齢者は非独居高齢者よりも「寂しさ」を感じていることを報

8 ）古谷野亘，柴田博，中里克治．地域老人における告している。健康に老いることは，高齢化社会活動能力の測定−老研式活動能力指標の開発−．

において重要な問題である。高齢者の生きがい

日本公衆衛生雑誌

づくりは，各自治体においても提案されており，1987；34（3）：109‑14．

9 ）中村好一，金子勇，河村優子，他．在宅高齢者の公民館活動や高齢者大学など参加が呼びかけら

主観的健康感と関連する因子．日本公衆衛生雑誌れている。地域活動に参加することで，個人の2002；49：409‑15．
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精神活動が活発になることが予想される。

www.mhlw.go.jp/toukei/chousahyo/0005779̲

これらの知見から，独居高齢者に対して，地koku19ke.pdf）2013.5.12．

域活動参加促進，生きがいを持つことが出来るような場や機会の提供，友人や近隣人との交流

11）青木邦男，松本とし子．高齢者の健康度自己評価を図る場の提供など，ソーシャルサポート，に関する研究−関連要因と主観的幸福との関係．

ソーシャルネットワークの充実を図ることが重日本家政学会誌

1994；45：105‑14．

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ぼす生活習慣と健康関連要因．Yamanashi Nurs-

なお，本研究の限界として，今回の調査対象

ing Journal 2006；4：19‑24．

者が一地域に限られた横断的な研究であることを指摘する。よって，独居年数なども考慮した

13）宮原洋八，小田利勝．地域高齢者の主観的健康観

縦断的調査が今後必要である。また介護を必要と運動能力，生活機能，ライフスタイル，社会的としない高齢者を対象としていることから，居属 性 間 と の 関 連． 理 学 療 法 科 学

宅生活を行う上で支援や介護が必要な高齢者を391‑6．

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介護予防に影響を及ぼす要因−性差と主観的健康文

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HPRJ2013/gaiyo̲20130115.pdf）2013.9.17．

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