山形大学人文社会科学部研究年報

４第18号（2021．３）163－174

心の健康に関する相談相手の実態と相談窓口の認知度について：山形市民と山形大学生の事例
大杉尚之

１．はじめに
１９９８年の自殺者数の爆発的増加以降，年間３万人超と高い水準を維持している（厚生労働省人口動態統計）。自殺は公衆衛生上の大きな問題であり，２００６年の自殺対策基本法の成立，自殺総合対策大綱の閣議決定など，国を挙げての対策が進められている。自殺総合対策大綱によると「自殺行動に至った人の直前の心の健康状態を見ると，大多数は，様々な悩みにより心理的に追い詰められた結果，抑うつ状態にあったり，うつ病，アルコール依存症等の精神疾患を発症していたりと，これらの影響により正常な判断を行うことができない状態となっている」とし，「個人の自由な意思や選択の結果ではなく，自殺は，その多くが追い込まれた末の死」と結論づけている。そして，誰も追い込まれることのない社会の実現を目指すことを目標に掲げている。山形県においても「いのち支える山形県自殺対策計画」を平成３０年３月に策定し，対策が進められている。以上のように，心の健康に関するリスクは，暮らしの安心・安全を考える上で重要な問題であり，国および地方自治体において重点的に検討が行われている。
心の健康に関するリスクを抱えた人を早期に発見し，精神科医療につなげるためには，地域住民と公的な関連機関が包括的な支援体制づくりを協働的に進める必要がある。このような取り組みは，自殺対策のコミュニティ・モデルの政策（末木，２００９）と呼ばれており，地域住民への予防的な働きかけや，コミュニティの中で援助要請者と専門的な援助者をつないでいく取り組みが行われている。自殺者の中で適切な精神科治療を受けていた人が２割程度しかいないこと（高橋，２０１４），自殺と援助要請に負の相関があること（高齢者：Sakamoto，Tanaka，Neichi，＆Ono，２００４，高校生と大学生：Deane，Wilson，＆ Ciarrochi，２００１）も示されており，援助要請がしやすい環境を整備することが重要である。具体的な自殺対策の実践例としては，教育現場への若年者向けの予防教育（元永，２００７； 阪中，２００９）や，職場を中心とした中高年向けの対策（三島・永田・清水・久保田・森田，２００４）がある。
援助要請者を援助者に適切につなぐために重要な役割を担うのが，ゲートキーパーと専門機関の相談窓口である。ゲートキーパーとは「自殺の危険を示すサインに気づき，適切な対応（悩んでいる人に気づき，声をかけ，話を聞いて，必要な支援につなげ，見守る）を図ることができる人のことで，言わば「命の門番」とも位置付けられる人」と説明されている（厚生労働省）。尚，山形県ではゲートキーパーは心のサポーターと呼ばれているが，曖昧性の回避のため，ゲートキー－111 －４

心の健康に関する相談相手の実態と相談窓口の認知度について：山形市民と山形大学生の事例―大杉パーで統一する。自殺を考えるほど悩んでいる人が周囲にいる可能性があり，専門性の有無に関わらず，誰もがそれぞれの立場でできることを進んで行うことが推奨されている。ゲートキーパー
活動による予防効果は準実験レベルでは示されており（Isaac et al．，２００９），日本においても実践活動が行われている（高橋他，１９９８； Sakamoto et al．，２００４； ２０１４）。
また，専門機関の相談窓口も重要な役割を担う。日本では電話相談の取り組みが数多く実施されている。電話相談と自殺死亡率との関係について海外では体系的な検討も行われており，電話相談が存在する地域と存在しない地域の自殺死亡率の比較（e．g．，Lester，１９９７； Miller，Coombs，Leeper， ＆ Barton，１９８４）， 電 話 相 談 を 利 用 し た 人 を 対 象 と し た 効 果 研 究（Gould，Kalafat，HarrisMunfakh，＆ Kleinman，２００７； King，Nurcombe，Bickman，Hides，＆ Reid，２００３）を通じて効果があることも示されている。具体的には，電話相談による希死念慮，絶望感，精神的苦痛といった指標の改善が報告されている。また，頻回電話相談利用者とそうでない人の比較に関するメタ分析（Middleton，Gunn，Bassilios，＆ Pirkis，２０１４）により，相談利用者の心理社会的要因の分析も進められている。日本においても「いのちの電話」の利用者の特徴の分析が多く行われている（勝又・村山・及川，２０１５，勝又・及川・森野・堀井，２０１７）。また，自殺総合対策大綱によると若年者はインターネットや SNS 上で自殺をほのめかすことや，自殺の手段を検索する傾向があることから，インターネットを介した相談窓口への誘導についても対策が進められている（厚生労働省）。
以上のように，援助要請者を援助者につなぐためには，コミュニティ内のゲートキーパーの配置や相談窓口の周知活動が重要である。そのための現状把握として，本研究では心の健康に関する「相談相手についての実態」と，「専門相談機関の認知度」について分析を行い，課題について考察する。尚，分析データとしては２０１８年１２月に山形大学周辺の小学校（山形市立第五小学校）の子供の保護者（以下，地域住民）および２０１９年１月に山形大学の大学生（以下，山大学生）に行なった調査データを用いた（調査の概要は阿部（２０２０）参照）。五小保護者調査は有効回答が１６５で，男性２９名，女性１３３名，未記入３名であった。年齢の平均は４１．２歳であった。山大学生
調査は，有効回答が１９８で，男性７０名，女性１２７名，未記入１名であった。学年は１年生７２名，２年生５６名，３年生３２名，４年生３１名，学年未記入７名であった。また，調査結果の解釈に際して，山形県精神保健福祉センターにヒアリング調査を行い，取り組みについて情報提供を受けた。これらの内容に基づきながら，援助要請者の特徴や援助要請者を専門的な援助者につなぐための課題について考察する。

２．日常的な問題と相談相手についての実態調査
２．１．地域住民を対象とした調査結果
援助や相談相手が欲しい時，どのような人や機関を頼りにするのかについての調査結果から見－111 －

山形大学人文社会科学部研究年報第18号（2021．３）163－174ていく。小学校の保護者（地域住民）を対象とした調査では，日常的な問題として「心の健康に関する問題」，「金銭に関する問題」，「病気や事故に関する問題」の３つを設定し，相談相手として“配偶者”，“自分の親”，“自分の兄弟姉妹”，“自分の子ども”，“配偶者の親”，“配偶者の兄弟姉妹”，“その他の親族”，“友人や職場の同僚”，“近所（地域）の人”，“専門家やサービス機関”，“誰もいない”の選択肢を設けた。複数回答式とし，回答者の割合を算出した。
Table 1. 日常的な問題と相談相手（地域住民，複数回答あり，単位 %）

配偶者

自分の親

自分の兄弟姉妹

自分の子ども配偶者の親配偶者の兄弟姉妹

その他の親族

友人や職場の同僚

近所（地域）の人

専門家やサービス機関

誰もいない

精神的な悩みや心の健康の問
題を抱えて，落ち込んだり，混乱した時（N=165）

64532813125453286

急いでお金（30万円程度）を借りなければならないとき（N=165）4662

221215510610

あなたや家族の誰かが病気や事故で，どうしても人手が必要なとき（N=165）6276381239211116695１

色の濃淡は割合の多寡に対応

Table1は，地域住民の回答をまとめたものである。「心の健康に関する問題」の相談相手においては“配偶者”が６４％と最も多く，次いで“自分の親”と“友人や職場の同僚”がいずれも５３％であった。「金銭に関する問題」や「病気や事故に関する問題」の相談相手では“自分の親”が最も多く，次いで“配偶者”，“自分の兄弟姉妹”か“配偶者の親”という順番であった。上記の問題について“専門家やサービス機関”を挙げる人は１０％未満であった。また，相談相手が“誰もいない”と回答した割合は，「病気や事故に関する問題」においては６％，「金銭的な問題」においては１０％，「病気や事故に関する問題」では５％であった。
全体的な傾向として，「心の健康に関する問題」，「金銭に関する問題」，「病気や事故に関する問題」のいずれにおいても“配偶者”や“自分の親”に相談することが多いことが示された。一方，「心の健康に関する問題」に特有の傾向として，“友人や職場の同僚”の回答が多く，家族以外の身近な人的ネットワークに援助を求めることが示された。また，各問題で１割弱の人が，相談相手が“誰もいない”と答えていた。

－111 －４

心の健康に関する相談相手の実態と相談窓口の認知度について：山形市民と山形大学生の事例―大杉２．２．山大学生を対象とした調査結果
山大学生への調査では，日常的な問題として上記に加えて「人間関係に関する問題」，「大学の勉強や成績に関する問題」，「将来の進路や就職についての問題」を設定し，相談相手として“自分の親”，“自分の兄弟姉妹”，“その他の親族”，“大学の友人・知人”，“大学以外の友人・知人”，“近所（地域）の人”，“アルバイト関係者”，“専門家やサービス機関”，“誰もいない”の選択肢を設けた。
Table 2. 日常的な問題と相談相手（山大学生，複数回答あり，単位 %）1,2
自分の兄弟姉妹

その他の親族

大学の友人・知人

大学以外の友人・知人大学の教員や職員

近所（地域）の人

アルバイト関係者

専門家やサービス機関

誰もいない２

自分の親

１

精神的な悩みや心の健康の問
題を抱えて，落ち込んだり，混乱した時（N=198）

55

19767

46

4062

9

人間関係で悩んだとき（N=198）

44

17367

48

4161

9

大学の勉強や成績で悩んだと
き（N=197）

37

132

68

30

140309

将来の進路や就職について悩んだとき（N=197）

73

16860

40

20

171

5

急いでお金（30万円程度）を借りなければならないとき（N=197）

87

9

10

4

420159

あなたや家族の誰かが病気や事故で，どうしても人手が必要なとき（N=198）

653847252315566

色の濃淡は割合の多寡に対応
記入もれにより，質問項目ごとに回答数は異なる。

Table 2は山大学生の回答をまとめたものである。分析の結果，「心の健康に関する問題」の相談相手では“大学の友人・知人”が６７％と最も多く，次いで“自分の親”の５５％，“大学以外の友人・知人”の４６％の順番であった。同様の傾向は「人間関係に関する問題」，「大学の勉強や成績に関する問題」でも示され，“大学の友人・知人”が最も高く，“自分の親”と“大学以外の友人・知人”が同程度であった。一方，「将来の進路や就職についての問題」，「金銭に関する問題」，「病気や事故に関する問題」の相談相手への回答は“自分の親”が最も高く（それぞれ７３％，８７％，６５％），「将来の進路や就職についての問題」については“大学の友人・知人”，“大学以外の友人・知人”も高かった。また，“大学の教員や職員”には，「大学の勉強や成績に関す－111 －山形大学人文社会科学部研究年報第18号（2021．３）163－174

る問題」では１４％，「将来の進路や就職についての問題」では２０％が相談するものの，その他の問題については５％以下であった（精神的な問題についても４％）。
“専門家やサービス機関”に相談をする割合は５％程度かそれ以下であった（「心の健康に関する問題」については２％）。相談相手が“誰もいない”と回答した割合は，「心の健康に関する問題」，「人間関係に関する問題」，「大学の勉強や成績に関する問題」，「金銭に関する問題」においては９％，「将来の悩み」においては５％，「病気や事故に関する問題」では６％であった。
全体的な傾向として，「将来の進路や就職についての問題」，「金銭に関する問題」，「病気や事故に関する問題」においては主に“親”に相談することが多いことが示された。一方，「心の健康に関する問題」，「人間関係に関する問題」，「勉強や成績に関する問題」，「進路や就職に関する問題」については“親”と同程度に“大学の友人・知人”または“大学以外の友人・知人”に相談する傾向が示された。各問題の相談相手として“大学の教員や職員”，“専門家やサービス機関”を挙げる割合は高くなく，「心の健康に関する問題」や「人間関係に関する問題」に関しては，５％未満であった。さらに，各問題について１割弱が，相談相手が“誰もいない”と答えていた。
２．３．全体的な傾向について
地域住民，山大学生に一貫する傾向として，「心の健康に関する問題」の相談相手として，親などの家族に加えて友人，知人，職場の同僚などに相談をする傾向が示された。「金銭に関する問題」や「病気や事故に関する問題」には友人，知人，職場の同僚などに相談をする割合は高くないことから，「心の健康に関する問題」の相談に特有の傾向であると考えられる。一方，各種の問題で専門家やサービス機関（山大学生の場合は教職員も）を挙げる割合は高くなく，特に「心の健康に関する問題」では５％未満であった。さらに，地域住民，山大学生のいずれの調査でも，相談相手が誰もいないと答えていた割合が１割弱いることが示された。

３． 心の健康に関する相談窓口の認知度
３．１． 地域住民を対象とした調査結果
次に，心の健康に関する相談窓口の認知度についての調査結果を見ていく。小学校の保護者（地域住民）を対象とした調査では，「山形いのちの電話」，「よりそいホットライン」，「保健所の精神保健福祉担当」，「市町村の精神保健福祉担当課」，「こころの健康相談統一ダイヤル」，「精神保健福祉センターの心の健康相談ダイヤル」，「精神保健福祉センターの心の健康インターネット相談」，「県立こころの医療センターのこころの悩み相談室」，「その他」の選択肢を設け，それぞれについて知っているかについて回答を求めた。
Fig.１は地域住民の回答をまとめたものである。その結果，「山形いのちの電話」の認知度は５９％であり，その他の相談機関の認知度は１０％程度およびそれよりも低かった。以上より，精神－111 －４

心の健康に関する相談相手の実態と相談窓口の認知度について：山形市民と山形大学生の事例―大杉

0%

20%

40%

60%

80%

100%

59%

山形いのちの電話
よりそいホットライン

7%

保健所「精神保健福祉担当」

6%

市町村「精神保健福祉担当課」

6%

こころの健康相談統一ダイヤル

6%

精神保健福祉センター「心の健康相談ダイヤル」

11%

精神保健福祉センター「心の健康インターネット相談」

3%

県立こころの医療センター「こころの悩み相談室」

7%
2%

学外：その他

Fig.1. 心の健康に関する相談窓口（地域住民，複数回答あり，N=165）

的な悩みに関する相談窓口として「山形いのちの電話」は６割程度の人に認知されているものの，その他の窓口は１割程度のみの認知度であることが示された。

0%

20%

40%

60%

100%

68%

保健管理センターの学生相談室
学内：その他

80%57%

なんでも相談コーナー

0%

Fig.2. 心の健康に関する学内の相談窓口（山大学生，複数回答あり，N=198）

0%

20%

60%

80%

100%

12%

よりそいホットライン
保健所「精神保健福祉担当」

1%

市町村「精神保健福祉担当課」

1%

こころの健康相談統一ダイヤル

40%
22%

山形いのちの電話

7%

精神保健福祉センター「心の健康相談ダイヤル」

10%

精神保健福祉センター「心の健康イン
ターネット相談」

2%

県立こころの医療センター「こころの悩み相談室」

5%

学外：その他

2%

Fig.3. 心の健康に関する学外の相談窓口（山大学生，複数回答あり，N=198）

３．２． 山大学生を対象とした調査結果
山大学生を対象とした調査では上記の学外の相談窓口に加えて，山形大学小白川キャンパス内－111 －

山形大学人文社会科学部研究年報第18号（2021．３）163－174の相談窓口として，「なんでも相談コーナー」，「保健管理センターの学生相談室」，「学内：その他」の選択肢を設け，それぞれについて知っているかについて回答を求めた。
Fig.2と Fig.3は山大学生の回答をまとめたものである。その結果，学内の相談窓口においては「なんでも相談コーナー」が５７％，「保健管理センターの学生相談室」が６８％と，約６割から７割程度の認知度があった。一方，学外の相談機関については「山形いのちの電話」が２２％であり，その他の認知度は１０％程度およびそれよりも低かった。以上より，山大学生では大学内の相談窓口は５割から６割の認知度がある一方で，学外の窓口は「山形いのちの電話」でも２割程度，その他の窓口は１割程度のみであることが示された。
３．３．全体的な傾向について
心の健康に関する相談窓口としては，地域住民，山大学生のいずれにおいても「山形いのちの電話」以外の公的機関の認知度が十分ではないことが明らかとなった（１割未満）。また，山大学生では「なんでも相談コーナー」や「保健管理センターの学生相談室」の認知度が６割から７割あるのに対し，学外の専門機関の認知度は地域住民よりも低い傾向にあった。

４．考察

上記の調査により，心の健康に関する相談相手としては，友人，知人などの人的ネットワークを挙げること，専門家やサービス機関（山大学生の場合は教職員も）を挙げる割合が少ないこと，両者の１割弱が，相談相手がいないと回答していることが明らかとなった。また，心の健康に関する相談窓口については，「山形いのちの電話」以外の公的機関の認知度が十分ではないこと，山大学生には学内の相談窓口が６割から７割の認知度があることが示された。このような地域住民と山大学生の特性を考慮し，援助要請者をどのように専門的な援助者につなげるかについて考察する。
４．１．心の健康に関する相談相手の実態
心の健康に関する相談相手として，親や配偶者と同程度に友人や知人が選ばれやすいことが明らかとなった。このことは，日常的な人付き合いが社会的ネットワークの基盤となっており，社会的ネットワークの形成を支援することで「孤立」や「問題によって追い込まれた状態」を防ぐことが出来る可能性を示している。一方，このネットワークが援助要請の始点となる場合，社会的ネットワークを多く持つほど援助要請の相談を多く受ける立場にもなる。すなわち，地域住民や山大学生が援助要請に対するゲートキーパーの役割を担う可能性がある。以上のことから，心の健康に関するリスクを抱えた人を早期に発見し，必要な支援につなげるためには，社会的ネッ
トワーク形成支援とゲートキーパー養成が効果的であると考えられる。
－111 －

４

心の健康に関する相談相手の実態と相談窓口の認知度について：山形市民と山形大学生の事例―大杉ゲートキーパーの養成に関して，山形県の精神保健福祉センターではゲートキーパー（心のサポーター）の新規養成と質を高める取り組みの２つが行われている。新規養成については，先駆的にゲートキーパー養成研修を実施してきたほか，市町村が主体となってゲートキーパーを養成できるように，市町村担当者を対象に研修会を開催してきた。現在は，精神保健福祉センター，保健所，市町村でゲートキーパー養成研修会を実施している。質の向上については県内４地域で開催している「地域別自殺対策推進検討会」（市町村及び保健所の自殺担当者が対象）において，ゲートキーパーの役割や意義，養成研修に関する情報交換や検討を行っている。大学としては，地域住民向けのシンポジウムの共同開催，大学教員や大学生向けのゲートキーパー養成研修会等を開催することで，支援のための社会的ネットワーク形成やゲートキーパー養成の取り組みを促進していくことができると考えられる。
また，調査の結果，心の健康に関する相談相手として，専門家やサービス機関（山大学生の場合は教職員も）は選ばれにくいこと，相談相手がいないと回答している人が１割程度いることが明らかとなった。身近に相談できる人がおらず，専門機関に相談することもなく，一人で抱え込んでしまう人が一定数いる可能性がある。また，家族や友人等に相談した場合でも，そこから専門の相談機関につながらない可能性も考えられる。専門相談機関が選ばれにくいことは，これまでの研究でも指摘されており（木村，２００９； 河合，２０１８），否定的イメージがあることが原因として挙げられている（伊藤，２００６）。同様に，山大学生にとって心の健康に関する相談相手として教職員が選ばれにくいのは，教職員にこの相談を行うことの否定的イメージからくる心理的負担によるものかもしれない。これらを払拭するためには，専門相談窓口や教職員が，心の健康に関する相談をすることへのポジティブなイメージを高める働きかけを行い，来談へのハードルを下げる必要があるのかもしれない。
４．２． 心の健康に関する相談窓口の認知度
調査の結果，心の健康に関する相談窓口については十分に認知されていない傾向が示された。
援助要請者と専門的な援助者をつなぐために，専門相談機関の認知度を高めていく必要がある。
電話相談やインターネット相談の認知度を高めるために，精神保健福祉センターでは主に２つの対策が取られている。１つ目は，精神保健福祉センターが実施している「心の健康インターネッ
ト相談」，「心の健康相談ダイヤル」，厚生労働省が委託で実施している「こころのほっとチャッ
ト〜 SNS チャット相談〜（特定非営利活動法人東京メンタルヘルス・スクエア）」の情報を記載したカードを作成し（７７，５００部），県内のすべての中学校，高等学校，大学（短大，専修学校含む）に配布している。２つ目は，検索連動型広告を活用した相談支援事業の啓発である。例えば，検索エンジンで，「自殺」等の検索を行うと，自動的に精神保健福祉センター等の相談機関のホームページが広告として表示される。上記の取り組みは，相談機関を頼るまでに必要な心理的負担を軽減させることや，精神的に追い詰められ，心理的に視野狭窄に陥っている状態でのアクセス－111 －

山形大学人文社会科学部研究年報第18号（2021．３）163－174を可能にすることとなり，援助要請者と専門機関の繋がりを促進することが予想される。
また，山大学生は学外の相談機関の認知度は低いものの，学内の相談機関（「なんでも相談コーナー」や「保健管理センターの学生相談室」）の認知度は６割から７割程度あった。これは，半年に１回行われるオリエンテーションにより，定期的に相談窓口の情報を周知している効果があるのかもしれない。山大学生の場合は学内の相談機関の方が身近であり，学内の組織を通じて外部の機関へと繋がっていくと考えられる。そのため，最初の相談窓口として学内の相談機関がどのような役割を担う必要があるのか，外部の機関とどのように連携していくのかを考えていく必要がある。
山形県の精神保健福祉センターでは，若者の自殺対策として若者がアクセスしやすい手段を用いた「心の健康インターネット相談」に平成２６年度から取り組んでいる。また，市町村の取組として，県内３５市町村のうち５つの自治体が，小中学校等と自治体が協力し、「SOS の出し方教育」を実施している。今後は，若者の自殺対策をテーマとする検討会（市町村担当者，学校関係者を対象）の開催を予定しており，大学生も含めた包括的な対策に発展していくことが期待される。これらの精神保健福祉センターの取り組みと大学内の相談機関の取り組みの情報共有を図る必要があるだろう。
４．３．今後の取り組みに向けて本研究では，心の健康に関する「相談相手についての実態」と，「専門相談機関の認知度」について調査をし，援助要請者を専門的な援助者につなげるための方法と課題について考察をした。
精神的な悩みの相談相手として友人や知人（または職場の同僚）の人的ネートワークを利用する可能性が高い一方で，専門家やサービス機関（山大学生の場合は教職員も）を挙げる割合が低く，全体の１割は相談相手が誰もいないと答えていた。また，相談窓口としては、「山形いのちの電話」以外の公的機関の知名度が十分ではなかった（１割未満）一方で，山大学生には「なんでも相談コーナー」や「保健管理センターの学生相談室」等の学内相談機関の知名度が高いこと（６割程度）が明らかとなった。以上の実態をふまえ，援助要請者と専門的な援助者をつなぐために
は，１）支援のための社会的ネットワークの強化と被相談者の心の健康に関する知識の向上を図ること，２）専門相談機関の認知度やイメージを向上させる必要があることが重要であると考えられる。そのためには，地方自治体と大学が連携し，心の健康に関するリスクや専門相談機関について，情報提供を続けることが必要である。

引用文献
阿部晃士（２０２０）． 山形大学周辺における暮らしの安心・安全に関するアンケート（２０１８）調査の概要，山形大学人文社会科学部研究年報．
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心の健康に関する相談相手の実態と相談窓口の認知度について：山形市民と山形大学生の事例―大杉Deane, F. P., Wilson, C. J., & Ciarrochi, J.（２００１）． Suicidal ideation and help-negation： Not justhopelessness or prior help． Journal of clinical psychology，５７，９０１－９１４．
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心の健康に関する相談相手の実態と相談窓口の認知度について：山形市民と山形大学生の事例―大杉Survey on the Types of People Chosen as Confidant and the Degree of
Recognition for the Official Consultation Desks

Takayuki OSUGIThe present study aimed to clarify the types of people chosen as confidants and the degree ofrecognition for official consultation desks. Parents of elementary school children living near Kojirakawa
Campus at Yamagata University and university students were asked for the types of people chosen as
confidants when they needed help with their mental health. The results showed that both the parents anduniversity students could counsel about mental health to their family, close friends, and coworkers, butprevented the latter from seeking help from the official consultation desks. Furthermore, when asked forthe names of the official consultation desks, the parents and university students were unfamiliar withthese names except for the Federation of Inochi No Denwa. These results suggest that the parents ofelementary school children and university students tend to rely on familiar social capital when they needhelp with mental health and avoid mental health professionals.

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