第69巻第 1 号「厚生の指標」2022年 1 月

医科メディアスによる推計平均在院日数の動向と新型コロナウイルス感染症による入院動向の変化
ニシオカ

タカシ

西岡 隆＊
目的

令和 2 年度の概算医療費の公表にあわせて，新たに公表をはじめたNDBの集計による「医科医療費（電算処理分）の動向」（医科メディアス）について，「推計平均在院日数」を取り上げ，その状況を解説する。
方法

平均在院日数には，「病院報告」の「平均在院日数」や「患者調査」の「退院患者の平均在院日数」があるが，レセプトの「件数」と「日数」を用いることで「推計平均在院日数」を計算することができる。医科メディアスの「推計平均在院日数」は疾患別に出すことができ，それを患者調査の結果と比較したところ，おおむね，その疾患ごとの特性を表すことができている。この指標は，毎月示すことができる点でもメリットがある。
結果

医科メディアスの疾患別の「推計平均在院日数」について，平成29年度から令和 2 年度の推移をみると，新型コロナウイルス感染症の影響を受けて，令和 2 年度は特徴的な変化が起きている。「呼吸器系の疾患」の場合，入院患者が減少する一方で，相対的に軽い患者の減りが大きく，「推計平均在院日数」が長くなり，「妊娠，分娩及び産じょく」の場合，入院期間を少しでも短くする動きが確認され，「新生物」の場合，各月でみると新型コロナウイルス感染症の流行期に減少幅が大きくなり，感染状況に応じて左右された傾向が確認された。

結論 「推計平均在院日数」はレセプトの件数と日数で計算されたものであるため，新型コロナウ
イルス感染症の流行期の保険請求の事務処理上の緊急対応でPCR検査の診療報酬を「書面により請求すること」とされたことにより，一時的に，従来から公表しているメディアスの数値に影響が出ていることに留意が必要である。
キーワード

メディアス，病院報告，患者調査，推計平均在院日数，疾患別，新型コロナウイルス

感染症

Ⅰ は じ め に

こうした中，保険局調査課では，令和 2 年度の「医療費の動向」（通称：メディアス）の公

新型コロナウイルス感染症の流行により令和表に合わせて，NDB（ナショナルデータベー

2 年度の概算医療費は42.2兆円となり，前年比ス）を用いた医科（入院・入院外）の電算処理1.4兆円，3.2％の減少となった 。これは，国分のレセプトの全数を集計し，「医科医療費民皆保険制度始まって以来のことであり，国民（電算処理分）の動向」（通称：医科メディアの受診動向にこれだけの変化をもたらした新型ス）として公表をはじめた。2020年11月の社会コロナウイルス感染症の影響の大きさを感じる

保障審議会医療保険部会にて，月報ベースで入ものである。

院は全数，入院外は100分の 1 抽出で試験的公1）

表を行い，数値の安定性を確認した上で，入院＊厚生労働省保険局調査課長

外の全数のレセプトのシステムへの取り込みが― 40 ―

第69巻第 1 号「厚生の指標」2022年 1 月

できたことから本格公表にしたところである2）。

1 件当たり日数＝

この医科メディアスは，電算処理分であるため，レセプト全体とはいえないが，入院で95％，

日数件数

入院外で98％が電算化された現状を踏まえ，そ月の日数－ １
推計平均 1 件当た＝×
在院日数 り日数
月の日数－ 1 件当たり日数の速報性とデータの豊富さを踏まえて公表に踏

また，「推計平均在院日数」に加えて，「推計み切った。ちなみに，調剤レセプト分について新規入院件数」「推計 １ 入院当たり医療費」もは，以前から「調剤医療費（電算処理分）の動計算しており，それらをあわせて「入院医療費向」（通称：調剤メディアス）を公表している 。 の ３ 要素分解」という。詳しくは，メディアス
3）

主な集計内容としては，従来のメディアスで集の公表資料などを参照されたい6）-9）。

計されている制度別，医療機関種類別，都道府

この「推計平均在院日数」の指標の有用なと県別に加えて，年齢階級別，傷病分類別，診療ころは，「病院報告」や「患者調査」のように内容別といったより詳しい集計が行われている。

医療機関などの調査客体に対して調査票を送付

今回の新型コロナウイルス感染症により医療して記入してもらうものではなく，医療保険制費が減少した際の要因分析においても，「呼吸度における保険請求の事務処理で得られるレセ器系の疾患」が減少している実態をより早く察プトを用いて機械的に結果が得られるという点知し，その動向を捉えて示すことができたことである。

は医科メディアスを公表した成果ともいえる。

今回，医科メディアスを公表するにあたり，さて，本稿では，さらなる医科メディアスの疾患別の「推計平均在院日数」を公表している

成果として，医科メディアスにおいて公表してが，患者調査の結果と比較したものが図 １ のといる「推計平均在院日数」を取り上げ，疾患別おりであり，機械的な推定値とはいえ，おおむの推計平均在院日数の状況と新型コロナウイル

ね，その疾患ごとの特性を表すことができていス感染症の影響について紹介する。

ることがわかる。
「患者調査」は 3 年に 1 度のⅡ 方医科メディアスではこれが毎月示すことができ1 カ月分（ 9 月）しか行われない調査に比べて，法る。なお，「病院報告」においても毎月の平均わが国は人口当たりの病床数が多く，入院の在院日数を公表しているが，公費負担医療を含在院日数が長いことが以前から指摘され，政策む全体の統計で，疾病分類別や年齢階級別など的にもその短縮が議論されてきた。この中で，の患者を分類した統計は得られない。

「平均在院日数」という指標が用いられており，

このため，医科メディアスの「推計平均在院

一般的には「病院報告」 の「平均在院日数」日数」を活用することにより，時系列や疾患別が用いられている。また，その状況をさらに詳など様々なデータの傾向を分析することが可能

細に年齢階級や疾患別の状況を分析するためにとなる。

4）5）は「患者調査」の「退院患者の平均在院日数」

Ⅲ 結が用いられている。
一方，保険局調査課では，レセプトを用いた

図 ２ は，平成29年度から令和 2 年度の疾患別統計分析を行う中で，「件数」「日数」「 1 日当たり医療費」の ３ 要素分析を基本として分析を果

推計平均在院日数を示したものである。

行っているが，この「件数」と「日数」を用いわが国の平均在院日数は，医療技術の進歩なることで「推計平均在院日数」という概念を整どもあり，経年的に減少傾向にあり，それは理し，従来からメディアスで公表してきた。

「病院報告」「患者調査」でみても確認できる。

具体的には，「推計平均在院日数」は以下のとおり表される。

医科メディアスの「推計平均在院日数」においても，平成29年度は30.0日，30年度は29.8日，― 41 ―

第69巻第 1 号「厚生の指標」2022年 1 月

図 1 疾患別平均在院日数の比較
日300
医科メディアス（平成29年度）
患者調査（平成29年）

250
200
150
10050

損傷，中毒及びその他の外因の影響

症状，徴候及び異常臨床所見・異常検査所見で他に分類されないもの

先天奇形，変形及び染色体異常

周産期に発生した病態

妊娠，分娩及び産じょく

腎尿路生殖器系の疾患

筋骨格系及び結合組織の疾患

皮膚及び皮下組織の疾患

消化器系の疾患呼吸器系の疾患

循環器系の疾患

耳及び乳様突起の疾患

眼及び付属器の疾患

神経系の疾患

精神及び行動の障害

内分泌，栄養及び代謝疾患

血液及び造血器の疾患並びに免 疫
機構の障害

新生物

感染症及び寄生虫症

総数0

図 2 疾患別推計平均在院日数の推移（医科メディアス）
日
300

251.5

250
200

247.7 265.5

平成29年度
30
令和元
2

31.2
29.8
29.8

150
100

30.0

5.2

17.7 18.4 17.3

50

7.4

35.6
34.4

7.6

5.4

28.6
23.2

28.0
12.2

12.7

8.6

25.7

8.8

8.4
7.9
不詳

損傷，中毒及びその他の外因の影響

症状，徴候及び異常臨床所見・異常検査所見で他に分類されないもの

先天奇形，変形及び染色体異常

周産期に発生した病態

妊娠，分娩及び産じょく

腎尿路生殖器系の疾患

筋骨格系及び結合組織の疾患

皮膚及び皮下組織の疾患

消化器系の疾患

呼吸器系の疾患

循環器系の疾患

耳及び乳様突起の疾患

眼及び付属器の疾患

神経系の疾患

精神及び行動の障害

内分泌，栄養及び代謝疾患

血液及び造血器の疾患並びに免疫機構の障害

新生物

感染症及び寄生虫症

総数077.3 88.3

19.7 17.7

患」「呼吸器系の疾患」「皮膚及び皮下組織の疾

令和元年度は29.8日で推移している。
疾患別にみると，疾患によっては高齢化等の患」等で前年に比べて 1 日以上長くなっている。

影響で伸びる傾向にあるものもあるが，「新生新型コロナウイルス感染症の影響を受けて，物」（18.4日 →17.7日 ），「精神及び行動の障入院の受け入れができなかったり，手術を先害」（251.5日→247.7日），「眼及び付属器の疾送ったことがわかっており，レセプト件数で患 」（5.4日 →5.2日 ），「耳及び乳様突起の疾△8.1％，受診日数で△6.1％となったことによ患」（7.6日→7.4日），「消化器系の疾患」（12.7り，多くの疾患では「 1 件当たり日数」が長くなっ日→12.2日），「妊娠，分娩及び産じょく」（8.8たために「推計平均在院日数」が伸びた。この状日→8.4日）で平成29年度から令和元年度にか況を個別の疾患別に令和 2 年度の各月ごとに状けて 2 年続けて短くなっている。

況をみると，さらに興味深い結果が得られた。

しかしながら，令和 2 年度においては，総数まず，「呼吸器系の疾患」については，推計で31.2日と前年から1.4日も長くなっている。

平均在院日数は23.2日から28.6日に，5.4日と疾患別では，「感染症及び寄生虫症」「精神及び大幅に伸びた。これは，件数が△30.7％，日数行動の障害」「神経系の疾患」「循環器系の疾が△22.6％となり， 1 件当たり日数は＋11.7％― 42 ―

第69巻第 1 号「厚生の指標」2022年 1 月となったためである。
「呼吸器系の疾患」ついとほぼ合っており，「新生物」の手術は一般にては，新型コロナウイルス感染症による受診控緊急手術よりも計画的に日程を決めた手術が多えの他に，マスク・手洗いの徹底などにより疾く，それが新型コロナウイルス感染症の感染状

患そのものにかからなかったことがわかってお況に応じて左右された傾向が確認される。それり，入院外（外来）の医療を大幅に押し下げたでも，年間を通じての「推計平均在院日数」がが，軽度の呼吸器系の疾患が減ることで，肺炎減っているということは，可能な範囲でより多や喘息などで入院する者も減少した。呼吸器系

くの件数を手術することに注力したのではないの疾患で入院する患者の中でも，相対的に軽いかと推察される。

患者の減りが大きいことから，結果として，「推このように，「推計平均在院日数」が疾患別計平均在院日数」は長くなったと考えられる。にみることができることで，多くのファクトが一方で，「妊娠，分娩及び産じょく」（ここに確認され，それによる一定の推察が可能となっは，保険適用にならない通常分娩は含まれなている。レセプトの電算化が進み，より多様ない）は他の疾患とは異なる動きをしている。

集計が行われることで，今後も新たな分析が可

元々，平時から短縮化傾向にある「推計平均在能となることが期待される。

院日数」は，令和 2 年度は8.4日から7.9日とⅣ 考0.5日減少した。前年，前々年が0.2日ずつなので大幅に減少している。
「 1 件当たり日数」の察減少（△4.7％）の内訳をみると，「件数」がここまで，新たに公表された医科メディアス△4.8％，「日数」が△9.3％となっている。特の疾患別の「推計平均在院日数」について述べ

徴としては，「件数」の減り幅に比べて「日てきたが，従来から公表しているメディアスの数」の減り幅が大きいことである。新型コロナ「推計平均在院日数」の数値について，新型コウイルス感染症流行後，妊娠届出件数が減少しロナウイルス感染症の対応を受けて留意すべきているが，それ以前から妊娠していたケースも事項があるので補足しておく。

あり，他の疾患に比べると「件数」の減り幅は新型コロナウイルス感染症の発生により医療それほど大きくなっていない。一方で，令和 2

現場では今まで経験したことのないことばかり

年度の各月における「 1 件当たり日数」は減少だったかと思うが，保険請求の事務処理上の緊傾向が続いており，新型コロナウイルス感染症

急 対 応 と し て， 令 和 2 年 5 月22日 の 事 務 連の流行を受けて，入院期間を少しでも短くする

絡10） において，DPC病院等で入院中に実施す動きがあるのではないかと推察される。

るPCR検査の診療報酬は「書面により請求する「新生物」をみると「新生物」の「推計平均こと」とされており，それ以降，入院レセプト在院日数」は17.7日から17.3日と短くなっていのおける紙レセプトの扱いが増えている。このる。
「 1 件当たり日数」の減少（△1.5％）の内扱いは 9 月29日の事務連絡で「書面により請求

訳は，「件数」が△7.1％，「日数」が△8.5％として差し支えないこと」と改められたため，電なっている。ただし，これを令和 2 年度の各月算処理されるものも増えている傾向にあるが，でみると，総じてすべての月で，「件数」もその影響が紙レセプトも含めたレセプト全体で「日数」もマイナスが続いているが，「件数」の集計を行っているメディアスにおいては数値については， 5 月△11.9％， 7 月△9.3％， 1に影響が出ている。

月△9.2％が前後の月に比べて減少幅が大きくメディアスの月間の入院レセプトの処理件数なっており，その月は「日数」に比べて件数のは130万件程度であるが，月ごとの総数と電子減少幅が大きいため，「 1 件当たり日数」が前レセプトの差をみると，平時では月 8 万件程度

年同月比はプラスになっている。このタイミンで推移しているところが，令和 2 年 5 月以降増

グは，まさに，第 １ 波，第 ２ 波，第 ３ 波の時期加し， 9 月には22.7万件に到達している。その― 43 ―

第69巻第 1 号「厚生の指標」2022年 1 月

図3 医
 科入院レセプトにおける総数と電子レセプトの差分（紙レセプト分）

後，減少してきたが，令和 3 年度にかけても一定程度，上記の事務処理が残っている（図 ３ ）。
これにより，本稿で扱った「推計平均在院日万件25数」については，平成29年度の29.9日，平成3020

年度の29.7日，令和元年度の29.7日に対して，

1510

令和 2 年度は29.5日の△0.2日であり，一見す5ると従前のトレンドと同じ傾向とみて取れるが，

04 月5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 1 2 3 4 5 6
令和元23‥年度

上述したとおり，令和 2 年度の「推計平均在院日数」は，新型コロナウイルス感染症の影響をがあると考えている。

受けて傾向は変わっている。医科メディアスと同じ傾向を示すとすると31.1日程度になっていてよいはずである。

文

各月の「推計平均在院日数」の差異をみると，レセプト件数の差の最も大きかった令和 2 年 9月は全数の方が電子レセプトに比べて3.0日短くなっている（図 ４ ）。
これについては，「推計平均在院日数」は，レセプトの「件数」と「日数」で機械的に推定する指標ということで，特段の調整等は行わないままあえて示しているので，令和 2 年度以降の入院医療の実態をみる上では，電算処理分のみで集計された医科メディアスの結果を活用されるようお願いしたい。
いずれにしても，今後も医療費の状況は新型コロナウイルス感染症の影響を受けて従来あった姿に戻るものと戻らないものがあると考えられ，その状況を可能な限り詳細にみていく必要

献1 ）厚生労働省保険局調査課．令和 2 年度医療費の動向： 1 ．
2 ）厚生労働省保険局調査課．医科医療費（電算処理分）の動向．
3 ）厚生労働省保険局調査課．調剤医療費（電算処理分）の動向．
4 ）厚生労働省．医療施設（動態）調査・病院報告．
5 ）厚生労働省．患者調査．
6 ）厚生労働省保険局調査課．推計平均在院日数の数理分析
平成24（2012）年 9 月．（https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/dl/sankou_130625︲1.
pdf．）2021．10．1．
7 ）厚生労働省保険局調査課．推計平均在院日数の数理分析（Ⅱ）平成25（2013）年 1 月．
（https://www.mhlw.go.jp/
bunya/iryouhoken/database/zenpan/dl/sankou_130128︲1.pdf．）2021．10．1．
8 ）吉原健二，和田勝．日本医療保険制度史（第 3 版）．
第47章 医療保険制度と医療保険数理．東洋経済新報社．
930︲47．
9 ）村山令二，仲津留隆，伏見惠文，他．協会けんぽのレセ
プトデータを用いた期間統計の方法による外来医療費の診療エピソード統計について．厚生の指標．2016；63（ 4 ）：40︲51．
10）厚生労働省保険局医療課．事務連絡 新型コロナウイル
ス感染症に係る診療報酬上の臨時的な取扱いについて（その18）（https://www.mhlw.go.jp/content/000633054.
pdf）2021．12．3．

図 4 全数と電子レセプト分の推計平均在院日数の推移
日
38

△0.1

△0.1

全数

電子レセプト

日0.0

差異

△0.5

36

△1.0

△1.1

△1.5

32

△2.0

△2.0

△2.530

26

4月 5
令和元
‥年度

△3.0

△3.0

28

△3.5

67891011121234256― 44 ―7891011121234356△4.0差異

推計平均在院日数△1.434