東海国立大学機構名古屋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 文学部
２． 人文学研究科
３． 教育学部
４． 教育発達科学研究科
５． 法学部
６． 法学研究科
７． 実務法曹養成専攻
８． 経済学部
９． 経済学研究科
10． 情報学部
11． 情報学研究科
12． 理学部
13． 理学研究科、大学院理学研究科附属臨海実験所
14． 医学部
15． 医学系研究科
16． 工学部
17． 工学研究科
18． 農学部
19． 生命農学研究科
20． 国際開発研究科
21． 多元数理科学研究科
22． 環境学研究科
23． 創薬科学研究科

1
3
5
7
10
14
18
21
23
25
27
29
31
33
35
38
41
44
47
50
53
55
58
60

注）現況分析結果の「優れた点」及び「特色ある点」の記載は、必要最小限の書式等の統一を除き、法人から提出された現況調査表の記載を抽出したものです。

東海国立大学機構名古屋大学

東海国立大学機構名古屋大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況文学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

人文学研究科【２】

相応の質にある【３】

高い質にある

教育学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

教育発達科学研究科【３】

高い質にある【３】

高い質にある法学部【３】

高い質にある【３】

高い質にある

法学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

実務法曹養成専攻【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

経済学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

経済学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

情報学部【２】相応の質にある【２】

相応の質にある

情報学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

理学部【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

理学研究科、大学院理学研究科附属臨海実験所【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

医学部【３】

高い質にある【２】

相応の質にある医学系研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

工学部

【４】

【２】

相応の質にある

工学研究科

【４】

【３】

高い質にある農学部【３】

高い質にある【３】

高い質にある

生命農学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

国際開発研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある多元数理科学研究科【３】

高い質にある【２】

相応の質にある

環境学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある創薬科学研究科【２】

相応の質にある【２】

相応の質にある

特筆すべき高い質にある
特筆すべき高い質
にある

- 1 -

東海国立大学機構名古屋大学- 2 -東海国立大学機構名古屋大学 文学部

１．文学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

4

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

4

）

- 3 -

東海国立大学機構名古屋大学 文学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 29 年度の大学院組織再編により、文学部の教育に参与する教員は、50 名以上増加し、平成 30 年度には 118 名となっている。教員一人当たりの学生数が一学年につき約１名となっており、十分な指導が行える体制になっている。学部教育に参与す
る教員を増加する取組を実施している。
〔優れた点〕○

学生定員は、各学年 125 名（３、４年次は３年次編入学生を含め 135 名）、計
520 名で、大学院専担の教員も含めると、教員一人当たりの学生数は一学年につき約１名と十分な指導が行える人数になっている。学生は２年次から分野・専門に分属するが、特定の分野・専門に集中しないよう、教員一人当たり一学年４名という受け入れ人数の目安を設けている。

○

平成 29 年度の大学院組織再編により、文学部の教育に参与する教員は、50 名以上増加し、平成 30 年度には 118 名となった。

〔特色ある点〕○

平成 26 年度からは G30「アジアの中の日本文化」プログラムを設け、選抜方法の工夫として書類審査と面接からなる AO 入試によって、平成 28 年度に４名、平成 29 年度５名、平成 30 年度３名、平成 31 年度４名を受け入れた。出願者 33
名から 53 名に対し合格者は５名から８名で、高倍率のもと優秀な学生を選抜し
ている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 4 -東海国立大学機構名古屋大学 人文学研究科

２．人文学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

6

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

6

）

- 5 -

東海国立大学機構名古屋大学 人文学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

社会的ニーズの高い「文化動態学」「映像学」の新設、前期課程の「多文化共生学位プログラム」「英語高度職業人学位プログラム」の設置、さらに、英語による授業の履修のみで修了できる G30 国際プログラム「「アジアの中の日本文化」プログラム」「言語学・文化研究プログラム」の設置○

女性教員が占める比率は設立初年度平成 29 年度は３割近く、平成 30 年度には３割超に達している○前期課程、後期課程で実施する社会人特別選抜は､とくに英語高度専門職業人コースと国際・地域共生促進コースを有する前期課程で、設置２年目の平成 30
年度には志願者・入学者とも倍増するなど、顕著な増加傾向にある

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
日本学術振興会特別研究員に､平成 29 年度から令和元年度の３年度にわたって、毎
年度 10 名を超える学生が採用されている。また、学生による平成 30 年度の学会発表
数・論文発表数は 46 件、144 件となっている。
〔優れた点〕○

大学院生による学会発表数・論文発表数は、前期課程・後期課程とも 1 年次学生のみであった平成 29 年度の 7 件、52 件に対し、平成 30 年度は 46 件、144 件と飛躍的に増大し在籍者が倍増したことを勘案しても高水準であった。日本学術振興会特別研究員には平成 29 年度 18 名〔DC14 名、PD４名〕、平成 30 年度 12
名〔DC８名、PD４名〕、令和元年度 13 名〔DC９名、PD４名〕が採用されている- 6 -東海国立大学機構名古屋大学 教育学部

３．教育学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

8

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

9

）

- 7 -

東海国立大学機構名古屋大学 教育学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

教育学部は、一般社団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定する「臨床心理士」資格取得の第１種指定校として質の高いプログラムを提供してきた。これに加えて、平成 30 年度より、国家資格である公認心理師の受験資格の取得のためのプログラムを整備した。他大学では、単独の部局でこれらの資格のためのプログラムをカバーすることが困難になっているが、両資格の取得に対し、一つの部局（専任教員）で関連のプログラムを提供できるのは、教育学部の特
筆すべき特徴である。

○「海外教育調査研究」は、毎年、海外の交流協定先の大学及び現地の教育現場・教育施設でのフィールド調査を行っており、平成 28 年度、平成 29 年度は、インドネシア（ディポネゴロ大学他）、平成 30 年度はインドネシアと韓国（高麗大学他）、令和元年度は韓国において実施した。調査期間は１～２週間程度
で、参加学生は例年５～10 名程度である。

○

令和元年度に、全学の教育学習支援システム NUCT を補完する形で、学部独自の Nueduca e-lesson system を開発した。NUCT と組み合わせることで、授業の教材、資料、音声、映像をネット上での共有、オンライン授業、レポート提出とフィードバックまで、受講生が積極的に参画する学習指導体制として、体系的に運用できる体制を整えた。

○

第３期中期目標期間に英語圏での研修プログラムを検討した結果、平成 30 年
より、ニューヨーク市立大学（クイーンズ校）（米国）ウィンザー大学（カナダ）オレゴン大学（米国）への短期留学プログラムを企画、策定し、令和元年
度は、12 名の学部学生がニューヨーク市立大学へ短期留学した。これらのうち、ニューヨーク市立大学とオレゴン大学への派遣について、日本学生支援機
構（JASSO）協定派遣（短期研修・研究型）奨学金を申請し、採択された。

○

平成 28 年度より、高大接続研究センターを拠点に、附属学校と連携して高大接続研究を行っている。附属学校の生徒の、大学の授業「基礎セミナー」の受講（毎年 15 名程度）、同じく附属高校生を対象とした「中津川プロジェクト」「１日総合大学」（大学教員による連続講座）、また「学びの杜」（他校の生徒も受講できる公開講座）の受講とその効果（大学レベル授業と科目選択、進- 8 -東海国立大学機構名古屋大学 教育学部

学志望他）について、経年で研究調査を行っている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

第１期中期目標期間後半から第３期中期目標期間において、適宜（５～６年に１回程度）、卒後３年程度を経過した卒業生の職場の上長を対象とした調査を行っているが、名古屋大学の教育目的である「機会をつかむ行動」「困難にいどむ行動」「自立性と自発性を育む行動」の観点から、卒業生についての評
価をもとめたところ、ほぼ 100％が身につけていると回答があった。教育学部の３つの教育目標についても、ほぼ 100％が身につけていると回答し、80％が名古屋大学における教育活動が社会の期待する水準をほぼ満たしており、今後も採用したいと回答した。

- 9 -東海国立大学機構名古屋大学 教育発達科学研究科

４．教育発達科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

11

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

13）- 10 -

東海国立大学機構名古屋大学 教育発達科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
博士課程教育リーディング大学院プログラム「ウェルビーイングｉｎアジア実現のための女性リーダー育成プログラム」に担当部局として参画し、アジア地域における女性の人権、保健、教育などのウェルビーイングの状況についての地域研究・実践研究を行っている。また、アジア諸国の国家中枢人材養成プログラムの実施、教授言
語を英語とする授業科目の増加、社会人学生向けのプログラムの充実、ICT を利用した遠隔指導等を行っている。
〔優れた点〕○

博士課程教育リーディング（卓越）大学院プログラム「ウェルビーイングｉｎアジア実現のための女性リーダー育成プログラム」（平成 25 年度より７年間）に担当部局として参画している。平成 28 年以降は、インドネシア、マレー
シア、ベトナムにおける海外実地研修の企画と実施を担当した。教育発達科学
研究科の学生は、第１期生４名、第２期生３名、第３期生３名、第４期生３名が参加し、アジア地域における女性の人権、保健、教育などのウェルビーイン
グの状況についての地域研究・実践研究を行っている。また、授業研究に関する交流セミナー：平成 29 年より、毎年、モンゴル国立教育大学（モンゴル）、
モンゴル授業研究学会と授業研究に関する交流セミナーを実施している。令和２年２月には、モンゴル国立教育大学の他に、Hobby School（高校）との授業研
究セミナーを名古屋大学で開催した。

○

研究科のミッションの一つである、高度な専門的知見と研究遂行能力をもった技術者、教授者の養成のために、一般の課程（アカデミック・プログラム）
への「社会人特別選抜」の他に、社会人を対象とした高度専門職業人養成コー
ス、教育マネジメントコース、心理危機マネジメントコースを設置し、高度な資質・能力を持つ社会人のためのリカレント教育の機会を提供している。特に
教育マネジメントコースは、日本で初めての Ed.D.課程であり（平成 18 年開設）、令和元年度までに 20 名が学位を取得し（対象者平成 18 年～平成 29 年度
入学者 63 名中）、高等教育機関、医療機関など各分野で活躍している。

〔特色ある点〕○

アジア諸国の国家中枢人材育成プログラムは、平成 27 年度より名古屋大学が- 11 -

東海国立大学機構名古屋大学 教育発達科学研究科

アジア諸国の行政官、特に中枢人材の育成を目的として、各地のサテライトキ
ャンパスを拠点に、本キャンパスとの TV 会議システム等を用いた遠隔指導や日本での短期スクーリングによる博士後期課程プログラムである。教育発達科学
研究科は、教育発達科学研究科の教員が、以前より授業研究プロジェクトを通じてモンゴル教育省と関わりがあり、また成人教育の調査を通じてウズベキス
タン政府との交流実績があった経緯から、平成 30 年度より、モンゴルとウズベ
キスタンを対象国として、このプログラムを担っている。平成 30 年度はモンゴ
ル２名、令和元年度はモンゴル２名、ウズベキスタン１名、令和２年度はモンゴル１名、ウズベキスタン１名の学生が入学し、現在、研究指導、論文執筆指導を受けている。
○

第３期中期目標期間の重点事項として、教授言語を英語とする授業科目の増加による大学院教育の充実を掲げているが、平成 28 年度より、心理発達科学専
攻の大学院授業科目のうち、「社会心理学研究 I～III」「計量心理学研究 I・II」客員教員による科目（２科目）「英文論文指導 I・II」を英語で、さらに英語による「研究指導 I～IV」および論文指導を開始した。この結果、事実上、英語のみでの課程修了が可能な体制となった。

○

第３期中期目標期間の重点事項に、大学院社会人学生向けのプログラムの充実を掲げているが、その該当プログラムである、前期課程の高度専門職業人養成コース、後期課程の教育マネジメントコース、心理危機マネジメントコース
において、コース科目は平日の昼夜開講と一部土曜開講、TV 会議システム等 ICTを利用した遠隔指導をおこなっている。

- 12 -

東海国立大学機構名古屋大学 教育発達科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
修了後３年程度を経過した修了生の職場の上長を対象とした調査において、「高度の知力と専門性」、「豊かな創造性」、及び「実践の場への応用力」について 80～100％が身につけていると回答があり、また 80％が名古屋大学における教育活動が社会の期待する水準をほぼ満たしていると回答している。また、修了後３年前後の修了生を対象とした調査において、「高度の知力と専門性」、「豊かな創造性」、及び「実践の場への応用力」について多くの修了生が肯定的な回答をしている。
〔優れた点〕○

第１期中期目標期間後半から第３期中期目標期間において、適宜、修了後３年程度を経過した修了生の職場の上長を対象とした調査を行っているが、教育
発達科学研究科の教育目的である「高度の知力と専門性」「豊かな創造性」「実践の場への応用力」の観点から、評価をもとめたところ、80～100％が身につけていると回答があった。また 80％が名古屋大学における教育活動が社会の期待する水準をほぼ満たしており、ほぼすべての上長が今後も教育発達科学研
究科の修了生を採用したいと回答した。

〔特色ある点〕○

第１期中期目標期間後半から第３期中期目標期間において、修了後３年前後の修了生を対象とした教育成果調査を行っているが、特に DP（教育目標）である「高度の知力と専門性」「豊かな創造性」「実践の場への応用力」について、それぞれ 90－100％、70％、60－90％の修了生が身についたと回答している。令和元年度調査では、ほとんどの修了生がこれらの資質・能力が身についたと回答し、また具体的に、論理的思考能力、問題解決能力、考え抜く力（計
画力・課題発見力）などをその成果として挙げている。

- 13 -

東海国立大学機構名古屋大学 法学部

５．法学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

15

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

17）- 14 -

東海国立大学機構名古屋大学 法学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
大学の世界展開力強化事業の一環として、平成 23 年度から質の保証を伴う教育や学生及び教員の交流を通した人材育成を中国及び韓国の大学と行い、東南アジア諸国
連合の大学にも拡充し、短期及び長期研修生の派遣及び受入が行われている。
〔優れた点〕○

平成 23 年度から文部科学省の「大学の世界展開力強化事業」の一環として、
中国・韓国の大学とともに質の保証を伴う教育や学生・教員の交流を通した人
材育成を行ってきた（キャンパス・アジアプログラム）。平成 24 年度から文部科学省の同事業の一環として、日本とアセアン地域の架け橋となる人材育成を目的として、アセアン諸国の大学との間で同様の事業を行ってきた（キャンパス・アセアンプログラム）。いずれの事業においても、短期・長期研修として、毎年一定数の日本人学生を協定大学に派遣するとともに、それらの大学から学生を受け入れており、平成 28 年度から、両方の事業について、後継のプログラムを実施している。

〔特色ある点〕○

基礎から応用まで、４年間の系統的なカリキュラムの下で法学・政治学を学ぶことができるよう、１年前期から法学・政治学の専門教育を行っている。２年次以降は、多種多様な専門科目を適切なバランスで配しており、３・４年次にはより発展的・先端的な科目を置いている。学生は配当年次に沿って、授業科目を自主的に選択できるようにしている。また、少人数による対話・討論型
授業として、全学教育科目の基礎セミナーを１年次に、専門科目の演習を２年次以降に履修できる体制を整えて、法学・政治学の学習に必要な双方向授業の機会を提供している。さらに、グローバル化の一環として、英語のみによる履修コース（国際社会科学プログラム（G30））を開設している。また、意欲ある学生が、主体的に学習し、その成果をまとめるための教育プログラムとして卒業論文があり、学部長賞として最優秀賞・優秀賞の授与により、執筆を促進している。

○

講義、講読、演習、論文等の執筆などの様々な学修形態で多様な学びが実現されている。多人数講義と少人数講義を組み合わせることで、法学・政治学を- 15 -

東海国立大学機構名古屋大学 法学部

体系的に学ぶと同時に、特定の専門科目について深く学修できるようにカリキ
ュラムが組まれている。法学・政治学の基礎から学んでいく多人数講義では、
小テストや小論文・レポートを実施し、学生の理解度を適切に把握する工夫をしているものがある一方、ほとんどの学生は演習等の少人数講義を受講し、そこでは学生が意見を述べたり学生間で議論を行ったりする双方向的・多方向的な授業が行われている。演習では、他大学との合同ゼミナールや実務家との意
見交換など、学生が主体的に学習に取り組むことができるように配慮している。その他、国際的な学習の機会として、キャンパス・アジアプログラム、キャンパス・アセアンプログラム、「特殊講義（比較法政演習）」などを実施している。
○

Web シラバスを活用し、科目内容、講義計画、評価方法などを学生に公開するとともに、資料の提供、レポートの提出などにも活用できるような体制を取っている。また、他大学との連携科目「特殊講義（インターネット技術と法規制）」は、テレビ会議システムを利用して開講されている。

- 16 -

東海国立大学機構名古屋大学 法学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
平成 28 年度から、Equip MIRAI プロジェクト（総合法政大学院進学特別プログラム）と法科大学院進学特別プログラムを実施し、これらのプログラムの受講者の中から大学院へ学生が進学している。
〔優れた点〕○

国際プログラム（キャンパス・アジア、キャンパス・アセアン、比較法政演習（PSI））の履修を通じて、アジア・ASEAN 諸国の法や社会を理解し、国際性と自主的な思考力を身につけ、国際的に活躍できる人材を育成している。また、平成 28 年度から、大学院進学を目指す学生を対象とした Equip MIRAI プロ
ジェクト（総合法政大学院進学特別プログラム）と法科大学院進学特別プログ
ラムを実施し、進学実績が出始めている。〔Equip MIRAI プロジェクト

平成 28

年度受講者数 10 名、平成 29 年度受講者数 14 名、大学院進学者数４名、平成 30
年度受講者数 14 名、大学院進学者数４名、令和元年度受講者数７名、大学院進
学者数１名。法科大学院進学特別プログラム

平成 28 年度受講者数 33 名、平成

29 年度受講者数 30 名、法科大学院進学者数 10 名、平成 30 年度受講者数 24 名、法科大学院進学者数７名、令和元年度受講者数 30 名、法科大学院進学者数５名。〕〔特色ある点〕○

法学部が目標に掲げた専門的知識の習得や能力が培われた成果を現すものとして、卒業後、国家公務員・地方公務員になった者および法科大学院進学者数が挙げられる。また、国際プログラムの履修を通じて、アジア・ASEAN 諸国の法や社会を理解し、国際性と自主的な思考力を身につけ、卒業後、大学院へ進学
して更に研究を進める学生もあり、国際社会科学プログラム（G30）の学生は大学院進学の比率が高い。

- 17 -

東海国立大学機構名古屋大学 法学研究科

６．法学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

19

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

20）- 18 -

東海国立大学機構名古屋大学 法学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 24 年度から平成 29 年度に実施した博士課程教育リーディングプログラムである法制度設計・国際的制度移植専門家の養成プログラムを発展させ、リーディング大学院プログラムを整備している。
また、平成 26 年度から、国際法政コースの博士後期課程に、アジア諸国の政府職員や法曹実務家を対象にアジアサテライトキャンパス学院を開設し、令和元年度までの受入学生数は 14 名で、博士学位を取得した修了者は３名となっている。
〔優れた点〕○

平成 24～29 年度に実施した博士課程教育リーディングプログラム「法制度設計・国際的制度移植専門家の養成プログラム」では、海外インターンシップや海外講演への参加を推奨しており、大学院生が派遣された。このプログラム終了後、その成果を法学研究科の教育研究の中に定着発展させることを目的として、平成 30 年度以降、国際法政コースの「リーディング大学院プログラム」制
度として整備した。また、平成 26 年度から、国際法政コースの博士後期課程に、アジア諸国の政府職員や法曹実務家を対象に、彼らが現職を維持したまま自国で働きながら研究することのできるアジアサテライトキャンパス学院を開設し、令和元年度までの受入学生数は 14 名、既に３名が博士学位を取得している。

○

アドミッション・ポリシーに基づき、多様な入学者選抜方法を用いて、意欲のある多様な大学院生の確保に努めている。特に、留学生担当講師室や各国の日本法教育研究センターとも連携して、多数の留学生を受け入れて、国際化を進めている。入学者選抜は、一般選抜入試、留学生特別選抜の各入試が実施されている。すべての入試において、筆記試験のみならず、面接が行われている。優秀で多様な留学生を確保するため、現地面接やテレビ会議システムを利用した選抜を行っている。

〔特色ある点〕○

民主化、市場経済体制へと移行するアジア諸国の法律・政治制度に関する法整備支援活動の一環として、これらの国々からの留学生を多数受け入れ、英語による教育を提供してきている。また、ウズベキスタン、モンゴル、ベトナム- 19 -

東海国立大学機構名古屋大学 法学研究科（ハノイ、ホーチミン）、カンボジアに日本法教育研究センターを開設し、日本語による日本法教育を通じた人材養成を行っている。また、アジアサテライ
トキャンパス学院では、自国で在職しながら博士号を取得できるプログラムを提供している（対象国：ベトナム、モンゴル、カンボジア、ラオス、ウズベキ
スタン）。日本人学生に対しては、リーディング大学院プログラム、キャンパ
ス・アジア、キャンパス・アセアンなどのプログラムによる国際交流、海外研修等の場を提供し、国際性を涵養する機会を設けている。その他、「比較法政演習（PSI）」では、日本人学生と留学生とが互いの国について学ぶ機会が設けられている。留学生支援として、留学生担当講師室を設置して、学習支援、生
活上の相談について対応している（講師１名、事務補佐員数名）ほか、留学生の学習支援のために、英語版のホームページとハンドブックを作成している。
また、留学生に対するチューター制度があり、学生が留学生の勉学や日常生活の手助けをしている。留学生支援のための学生サークル「SOLV」は、さまざまなイベントを通じて留学生との交流をはかっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 20 -

東海国立大学機構名古屋大学 実務法曹養成専攻

７．実務法曹養成専攻
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

22

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

22）- 21 -

東海国立大学機構名古屋大学 実務法曹養成専攻

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
ICT 技術を活用して、学生の予習復習を積極的に支援するシステムを構築し、対話や討論を通じた双方向的、多方向的な授業を行っている。また、研究者を目指す学生に向けての授業を開講し、論文の執筆方法の指導を含む研究指導を実施している。
〔優れた点〕○ICT 技術を利用した教育ツールを活用し、学生の予習・復習を支援しつつ、それらを基礎として、対話や討論を通じた双方向的、多方向的な授業を行っている。例えば、「お助け君ノート」システムは、法律基本科目（演習科目を除く）について、毎回の授業を録画し、学生が授業後にその録画を視聴できる学
習支援システムであり、事後の学習の効果を上げている。また、参考資料の提示や予習の指示等は基本的にシラバス上で行われ、課題の出題や提出もシラバ
スを通じて行われている。また、「ローライブラリー」を通じて必要な判例・裁判例や関連文献を確認できるほか、択一演習等も行える。「模擬裁判」では、法廷教室における収録システムを活用した授業も行われている。

〔特色ある点〕○

法科大学院設置前は司法修習の一部となっていた内容につき実務基礎科目（必修）として教育が行われており、展開・先端科目において実務家になった
場合に武器となる専門的な能力が養成されている。また、実務法曹養成専攻
は、実務法曹の養成を主たる目的としているが、研究者を目指す学生に対して「テーマ研究Ⅰ・Ⅱ」を開講し、論文の執筆方法の指導を含む研究指導を実施している。また、TA の制度を活用して教育指導能力の向上に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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東海国立大学機構名古屋大学 経済学部

８．経済学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

24

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

24）- 23 -

東海国立大学機構名古屋大学 経済学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

教育目標の達成に関しては、卒業時の学生を対象とする「教育成果調査」を毎年度実施している。調査対象年度では、経済学部の教育目標の一つである「基礎的分析力」が「身についた／養われた」または「どちらかといえば身についた／養われた」と答えた者はおよそ 85％、もう一つの目標である「自主的探求力」については 80％以上であった。また、80％以上の学生は、これら二つの能力が培われた科目は「卒業研究」を含む学部の専門教育であるとしている。このことから、ゼミナール（卒論研究）が「自主的探求力」の醸成に果たす役割はきわめて大きいといえる。

- 24 -

東海国立大学機構名古屋大学 経済学研究科

９．経済学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

26

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

26）- 25 -

東海国立大学機構名古屋大学 経済学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

博士課程教育リーディングプログラムに例年 10 名以上の学生が参加し、海外での実地研修、国内での企業・工場・各種施設での研修を行うなど、現場に直接赴いた上での事例研究を中核とする授業が複数実施されている。

○

準備的講義とフライブルク大学（ドイツ）での夏期研修、事後指導と研究報
告を組み合わせて単位を付与するかたちの授業（海外研修費用一部補助）が、大学院生も受講可能となっている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

教育目標の達成に関しては、修了時の学生を対象とする「教育成果調査」を毎年度実施している。調査対象年度では、経済学研究科の教育目標の一つである「応用能力」が「身についた／養われた」または「どちらかといえば身についた／養われた」と答えた者は 90％以上、もう一つの目標である「研究能力」
については 95％以上であった。また、ほぼ 100％の学生が、これら二つの能力が培われたのは、研究活動を含む研究科の研究・教育活動を通してであると答えている。

- 26 -

東海国立大学機構名古屋大学 情報学部

10．情報学部（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

28

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

28）- 27 -

東海国立大学機構名古屋大学 情報学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 28 -

東海国立大学機構名古屋大学 情報学研究科

11．情報学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

30

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

30）- 29 -

東海国立大学機構名古屋大学 情報学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
実世界データ循環を構築する力を有する、産業界における将来の研究リーダー候補を養成する「実世界データ循環学リーダー人材養成プログラム」を実施し、事後評価においてＳ評価を得ている。
〔優れた点〕○「実世界データ循環学リーダー人材養成プログラム」を引き続き実施している。本プログラムでは、機械・人間・社会を対象にした、データ取得の学理を横断的に学ぶとともに、それらの解析に共通する数理手法を体系的に学び、多くのケーススタディを行うことで、様々な学問領域で研究されている「実世界データ循環」を俯瞰する力を養う。豊富な海外経験や産業現場の経験を通して、この俯瞰力を確固たるものにしつつ、実世界データ循環による社会的価値創造に寄与しうる博士課程の研究を行うことで、「実世界データ循環」を構築する力を有する、産業界における将来の研究リーダー候補を養成する。６年間の実施の結果、事後評価で「S」の評価を得た。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 30 -

東海国立大学機構名古屋大学 理学部

12．理学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

32

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

32）- 31 -

東海国立大学機構名古屋大学 理学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

共同利用拠点の活用として、臨海実験所での実習及び講義の実施○

臨海実験所では、生命理学専攻で学位を取得したインドネシアのガジャマダ
大学の教授（Department Head）による参加者選抜（面接と英語の試験）を実施
し、成績上位者４～５名を招待した。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 32 -

東海国立大学機構名古屋大学 理学研究科、大学院理学研究科附属臨海実験所

13．理学研究科、大学院理学研究科附属臨海実験所
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

34

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

34）- 33 -

東海国立大学機構名古屋大学 理学研究科、大学院理学研究科附属臨海実験所

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○

トランスフォーマティブ化学生命融合研究大学院プログラム○

物質理学専攻および生命理学専攻では、博士課程教育リーディングプログラ
ムによる、研究リテラシー教育やキャリアパス形成を目的とした「リーダーシップ プログラム」を実施○

切磋琢磨によって大学院生がエリートの位置づけを自らが勝ち取る制度として、５Star 評価システムを導入。

○

学修成果の可視化として、研究科長顕彰の実施。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 34 -

東海国立大学機構名古屋大学 医学部

14．医学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

36

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

37）- 35 -

東海国立大学機構名古屋大学 医学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学部教育において、多くの海外大学と国際交流協定を締結し、毎年 20 名以上の学生が海外での臨床実習を行っているとともに、海外提携校からの外国人留学生を受け入れている。
〔優れた点〕○

毎年 20 名以上の学生がジョンズホプキンス大学（米国）、ノースカロライナ
大学チャペルヒル校（米国）、ウィーン大学（オーストリア）、フライブルク
大学（ドイツ）など交流協定を締結している海外の大学において臨床実習を行っている。派遣前には若手医師が英語での医療面接法等について約 10 回の準備教育を行い、充実した実習が行える体制を整備している。また、一方で海外提携校から 7-32 名の外国人留学生を受け入れており、学生間の交流も奨励・推進
している。

〔特色ある点〕○

医学科では研究医志向の学生による医学部学生研究会を組織し、兼任教員４名、専任教員（助教）１名、事務補佐員１名の体制で、１年生に対し研究への参加を促す取り組み（ラボツアー、メディカルサイエンスカフェ、研究室配属、ベーシックミーティング）と、２年生から６年生までの研究活動を行っている学生をサポートする取り組み（進捗報告会、国内・海外派遣、全国リトリート）を行っている。

- 36 -

東海国立大学機構名古屋大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

３年次後期の基礎医学セミナーでの研究室実習の期間は約半年に及び、セミ
ナーでは、学生が主体となった実験研究や海外フィールド実習などが行われ、終了後に研究発表会を行っている。セミナー終了後も研究を継続し、論文の著者として名前を連ねる学生、国内や海外の学会で発表する学生も多数に上る。

- 37 -

東海国立大学機構名古屋大学 医学系研究科

15．医学系研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

39

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

40）- 38 -

東海国立大学機構名古屋大学 医学系研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
平成 29 年度大学教育再生戦略推進費の基礎研究医養成活性化プログラムにおいて、名古屋大学を中心に東海６大学で申請した「人体を統合的に理解できる基礎研究医の養成」プログラムが採択され、公衆衛生コースでは、科学的根拠に基づいて施策を立案し遂行できる公衆衛生専門家や、包括的リスク管理・リスク評価のできる専門家の育成を目指している。また、平成 29 年度より、基盤医科学特論の一部として「Premium Lecture（基盤医学特論）」を開始している。
〔優れた点〕○

社会ニーズに即したプログラムとしては、文部科学省平成 29 年度大学教育再生戦略推進費 「基礎研究医養成活性化プログラム」において、名古屋大学を中心に東海６大学で申請した「人体を統合的に理解できる基礎研究医の養成」プ
ログラムが採択された。これは、６大学共同で病理・法医・解剖などの研究医育成を行うプログラムで、病理診断・法医鑑定・解剖トレーニングコース、オートプシーイメージングコース他、14 コースが用意されている。平成 30 年度より大学院生の受け入れを開始し 21 名が現在このコースに参加している。また、
平成 29 年４月、修士課程に「公衆衛生コース」を開設した。公衆衛生コースでは、科学的根拠に基づいて施策を立案し遂行できる公衆衛生専門家や、包括的リスク管理・リスク評価のできる専門家の育成を目指している。本コースの修了時には、修士 （公衆衛生学） [Master of Public Health] の学位を授与する。

〔特色ある点〕○

平成 28 年度より研究コンプライアンスプログラム（生命倫理＋研究倫理）を開設し、大学院の必修プログラムとした。平成 29 年度より、基盤医科学特論の一部として「Premium Lecture（基盤医学特論）」を開始した。優れた研究者のキャリアパスを含めてロールモデルの提示という点でも大学院生に好評である。

○

課程博士の学位の質を向上させるため、平成 30 年４月より、基本的に学位論文としては、PubMed かつ Web of Science Core Collection に掲載されている雑誌のみを認めることとした。

- 39 -

東海国立大学機構名古屋大学 医学系研究科○

教育実施体制の強化として、地域の医療研究拠点である、愛知県がんセンター研究所、愛知県心身障害者コロニー発達障害研究所、国立病院機構名古屋医療センター及び国立長寿医療研究センターの４機関は連携講座として、総合医学専攻の大学院生の教育研究指導に加わっている。さらに、高い研究能力や特色のある研究諸機関として生理学研究所、統計数理研究所、PMDA、また民間企業等とも協定を結び、客員教授の称号を授与するとともに大学院生の指導への参画も可能にしている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

博士課程の学生は、平成 27 年度から令和元年度までの５年間に 946 報の論文
発表と 3,609 報の学会発表を行っており、78 個の受賞を受けている。

- 40 -

東海国立大学機構名古屋大学 工学部

16．工学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

42

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

43）- 41 -

東海国立大学機構名古屋大学 工学部

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学科でのファカルティ・ディベロップメント（FD）を通じて授業改善に役立てる
ため、改組後の各効果のモニタリングとフィードバックを行っている。学生による講義アンケートでは、総合的満足度は工学部全体で平均して 85％以上を保っている。
また、積極的な女子学生の活躍を紹介してきた結果、第３期中期目標期間では、女子学生の割合が増加している。
〔優れた点〕○

改組後に入学した新カリキュラムの学生とそれ以前のアンケート結果の変化には特に注視し、分析を行っている。これらの分析結果は各学科にフィードバ
ックしており、学科での FD を通じて授業改善に役立てている。例えば、機械・
航空宇宙工学科ではアンケート結果に基づいて、新カリキュラムで開設した科
目の授業項目の順番を入れ替えるなどの改善を行った。これらの継続的な改善などにより、講義に対する総合的満足度は工学部全体で平均して 85％以上を保
っている。

○

オープンキャンパスや出張講義などで、工学の様々な場面で女子学生が実際に活躍している姿などを積極的に紹介してきた。結果として、第３期中期目標
期間においては女子学生の割合に改善が見られ、平成 28 年度の 8.8％から令和
元年度は 10.1％に増加した。

〔特色ある点〕○

平成 29 年度に、工学を拓くための学力および資質・能力を備え、科学に対する強い興味をもとに社会に貢献する人材の育成を目的として、時代に即した教育組織とカリキュラムに再編成し、従来の５学科・13 コースを７学科構成（コースなし）に改めた。それに伴い、各学科においてそれぞれの分野で必要とされる十分な教養と専門知識・技術を習得させるためのカリキュラムを編成し、卒業のための要件単位数を定めた。

○

工学部共通科目「工学概論第１」（通称：がんばれ後輩）は、社会の中枢で活躍する名古屋大学工学部の先輩を講師に招き、工学人材のロールモデルを示
すとともに、勉学の指針を与えることを目的に、１年次生を対象として開講している。学生の社会的・職業的自立を図る能力の涵養に役立っており、平成 29- 42 -

東海国立大学機構名古屋大学 工学部

年度の改組では外部講師を従前の約２倍の７名に増やし、コマ数や内容を拡充した。
○

工学部ではこれまで成績評価に 100 点満点による数値を評価基準とする５段階評価を用いてきたが、令和元年度の全学での決定を受けて、到達目標に照らして明文化された到達段階に応じて成績を評価する、国際通用性の高い６段階評価に移行することを決定した。そのために、教務委員会を通じて改訂の趣旨や新しい評価基準の詳細について周知し、教授会でも全教員を対象に新基準に沿ったシラバスへの成績基準の適切な記入方法などを中心に重ねて周知を徹底し、令和２年度からの新評価基準への移行の準備を進めた。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

理系女子学生のコミュニティである「あかりんご隊」が、出張理科教室、科学の祭典、名古屋大学オープンキャンパスなどで、子どもたちや女子高校生な
どに科学の面白さを伝える理科啓発活動を行っている。

- 43 -

東海国立大学機構名古屋大学 工学研究科

17．工学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

45

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

46）- 44 -

東海国立大学機構名古屋大学 工学研究科

分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
特筆すべき高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
リカレント教育として、臨床型の橋梁の維持管理技術者の養成コースを実施し、第３期中期目標期間に 1,656 名が受講している。また、博士前期課程の短期修了制度を整備し、令和元年度には同制度を利用した学生１名が博士後期課程に進学している。加えて、２つの卓越大学院プログラム「未来エレクトロニクス創成加速 DII 共同
大学院プログラム」と「トランスフォーマティブ化学生命融合研究大学院プログラム（GTR）」に参画し、社会課題を見極めたイノベーションの創出を加速する人材を育成している。外国人教員や実務経験のある教員など、教員の多様性を進めている。
〔優れた点〕○

優れた成果を上げた学生の博士後期課程への進学のインセンティブとなる、前期課程の 1.5 年での短期修了制度を整備して平成 30 年度から適用を可能にした。令和元年度には、この制度を利用して早期修了した学生１名が後期課程の10 月入学者入試に合格し、通常よりも半年早く後期課程に進学した。

○

橋梁長寿命化推進室において、臨床型の橋梁の維持管理技術者の養成を目的に、基礎コース・検査点検コース・診断評価コースの３コースの研修を実施している。また、これら常設の研修に加え、オーダーメイド研修も行っている。
各年度の受講者数は平成 28 年度 417 名、平成 29 年度 387 名、平成 30 年度 426
名、令和元年度 426 名である。

〔特色ある点〕○

平成 29 年度に従来の 20 専攻・分野構成を 17 専攻に再編し、これまでの教育・研究の強みを活かしつつ、学科に直結する複数の専攻(専攻群)を設置し、学部・大学院を一体としたシームレスな教育を行うために基礎教育３年、専門教
育３年（学部４年生＋博士前期２年）、高度専門教育３年（博士後期３年）の３+３+３型教育システムを構築した。

○

平成 30 年度に名古屋大学で採択された２つの卓越大学院プログラム、未来エ
レクトロニクス創成加速 DII 共同大学院プログラムとトランスフォーマティブ化
学生命融合研究大学院プログラム（GTR）にいずれも参画している。特に DII プ
ログラムはプログラム責任者を工学研究科の教授が担い、工学研究科が中心になって、社会課題を見極めたイノベーションの創出を加速する人材の育成に取- 45 -

東海国立大学機構名古屋大学 工学研究科

り組んでいる。
○

外国人や企業等での実務経験のある教員（全体の約 25％）を採用し、他組織での経験を多様な教育に活かしている。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
講演賞やポスター賞など受賞する学生は、平成 28 年度 170 名、平成 29 年度 190
名、平成 30 年度 193 名と、増加している。
〔優れた点〕○

国際的水準を踏まえた教育改革による高い研究レベルを反映して、多くの大学院生が国内外の学会や研究会で研究発表をしている。このような学会活動によって、講演賞やポスター賞など受賞する学生も増加傾向にあり、のべ人数で
平成 28 年度 170 名、平成 29 年度 190 名、平成 30 年度 193 名の学生が受賞している。

〔特色ある点〕○

理系女子学生のコミュニティである「あかりんご隊」が、出張理科教室、科学の祭典、名古屋大学オープンキャンパスなどで、子どもたちや女子高校生な
どに科学の面白さを伝える理科啓発活動を行っている。このことにより、特に女子生徒に工学に対する関心を高める効果が期待される。

- 46 -

東海国立大学機構名古屋大学 農学部

18．農学部
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

48

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

49）- 47 -

東海国立大学機構名古屋大学 農学部

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
国際的視野をもつ人材の育成を目的として、海外実地研修と海外学生受入研修を実施している。また、専門英語のスキルアップを目指して、英語での専門科目が開講されている。アクティブラーニングにより、農業問題を主体的に考える教育を行っている。さらに、「情報リテラシー入門」と「生物情報処理演習」を全学科必修科目として新設し、データサイエンス教育に対応している。
〔優れた点〕○

農学分野において国際的視野をもつ人材を育成するため、学術交流協定を締結しているカセサート大学（タイ）およびカンボジア王立農業大学（カンボジア）と提携して「海外実地研修」および｢海外学生受入研修｣を実施している。
両研修は、３大学の学部３年生を主対象とした双方向の交換プログラムである。両研修とも、学生が主体となって計画立案、現地調査を進め、英語で成果を発表している。〔令和元年度における名古屋大学農学部の参加学生数

海外

実地研修：23 名、海外学生受入研修：20 名〕〔特色ある点〕○

近年重要性が増しているデータサイエンス教育に対応するため、１年次の情報リテラシー入門に加え、２年次に生物情報処理演習を全学科必修科目として新設し、平成 30 年度より演習形式により実施している。

○

専門科目「持続的生物生産学」を４年次前期に開講し、学生がそれまでに学習した知識を総括して農業問題を主体的に考える教育を行っている。すなわ
ち、教員による講義に加えて、受講生によるプレゼンテ−ション、ならびに教員と受講生によるディベートを組み込んだアクティブラーニングを目指している。

○

英語で授業を行う農学部専門科目として「Agricultural Sciences」が開講されており、学生間の討論やプレゼンテーションも英語で行い、生命農学分野における専門英語のスキルアップを目指している。本講義は短期交換留学生や G30
プログラム学生も受講し、さらに学部開放科目に指定してあるので他学部の日本人学生や留学生も受講しており、多彩な議論が展開されている。

- 48 -

東海国立大学機構名古屋大学 農学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
卒業後数年経過した卒業生へのアンケート時に、卒業生の職場上長に対して卒業
生が社会が期待する水準を満たしているかどうかの調査を行った結果、教育活動、研究活動、及び社会貢献において「ほぼ満たしている」との評価が過半数以上となっている。また、卒業時の授業アンケートにおいて、４年間の教育で科学的素養、論理的思考力、及び総合的に分析する力が身についたかどうかの設問に対して肯定的な回答が得られている。
〔優れた点〕○

卒業後数年経過した卒業生へのアンケート時に、卒業生の職場上長に対するアンケートも３年毎に実施している。生命農学研究科の教育目標である「科学的探究心」、「論理的思考力と創造性」、「専門性と広い視野」が身についているかを問い、高い評価が得られている。また、生命農学研究科は社会が期待する水準を満たしているかどうか上長に対する調査結果を行い、教育活動、研究活動、社会貢献において過半数以上は「ほぼ満たしている」との評価であった。

〔特色ある点〕○

毎年、農学部卒業時に授業アンケートを実施している。平成 30 年３月の卒業式で卒業生 174 名を対象に実施し、有効回答 146 名を得たアンケート結果によれ
ば、農学部４年間の教育で、「科学的素養」、「論理的思考力」、「総合的に分析する力」が身についたかの設問に対し、肯定的な回答が多数であった（科学的素養：91.0％、論理的思考力：82.7％、総合的に分析する力：78.8％）であった。専門科目、卒業研究、実験実習は学部の教育目標を達成する上で、有効に機能していることが確認された。

- 49 -

東海国立大学機構名古屋大学 生命農学研究科

19．生命農学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

51

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

52）- 50 -

東海国立大学機構名古屋大学 生命農学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学会発表や論文発表を積極的に推奨し、優秀な若手研究者や研究発表に対して贈られる各賞の受賞者数は、第３期中期目標期間を通して毎年度 30 名以上となっている。
〔優れた点〕○

学会発表や論文発表を積極的に進め、大学院生が修得した知識や研究成果をまとめ発表する能力を向上させた。優秀な若手研究者や研究発表に対して贈られる各種の賞受賞者数は、第３期中期目標期間を通して毎年度 30 名以上である。

〔特色ある点〕○

博士課程教育リーディング大学院プログラムや卓越大学院プログラムなどにより、国内外連携研究機関の研究者による講義、派遣による研究指導などを実施し、社会や研究現場を意識した新たな教育指導体制やインターンシップ制の定着を進めた。

○

国際協力機構（JICA）長期研修プログラムに対応するために英語だけで単位習得が可能な「生命農学国際コース」を平成 21 年から開始し、平成 25 年度～平成 30 年度に博士前期課程５名（アフガニスタン国未来への架け橋・中核人材（PEACE）プロジェクト、ABE イニシアチブ、その他 JICA 開発大学院連携プログラム）、博士後期課程１名（PEACE プロジェクト）を受け入れている。

○

名古屋大学「アジア諸国の国家中枢人材養成プログラム」の一環として、アジアサテライトキャンパス学院のキャンパス拡充に向けた調査および協力体制の構築を進め、カンボジア、フィリピン、ラオス各キャンパスの開校に貢献
し、いずれのキャンパスからも留学生の受入を開始した。平成 30 年度は、カン
ボジアキャンパスに１名、フィリピンキャンパスに２名、ラオスキャンパスに１名の後期課程学生が新たに入学し、フィリピンキャンパスから１名の学位取得者を輩出した。

- 51 -

東海国立大学機構名古屋大学 生命農学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔特色ある点〕○

毎年修了者に対して、修了直後に教育内容に関するアンケート調査を行っている。平成 30 年度の結果によると、生命農学研究科の教育目標である「科学的探究心」、「論理的思考力と創造性」、「専門性と広い視野」が身についたかの設問に対し、90％～95％の非常に多くの肯定的な回答を得た。これらの値
は、平成 26 年度の調査結果をいずれも上回っており、特に「あてはまる」と回答した数の増大が顕著であり、教育目標の浸透と達成感が高いことを示唆している。

- 52 -

東海国立大学機構名古屋大学 国際開発研究科

20．国際開発研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

54

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

54）- 53 -

東海国立大学機構名古屋大学 国際開発研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

- 54 -

東海国立大学機構名古屋大学 多元数理科学研究科

21．多元数理科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

56

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

57）- 55 -

東海国立大学機構名古屋大学 多元数理科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

高い質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
学生が主体となって自発的に研究内容を企画・運営する学生プロジェクトを実施
し、毎年 10 件程度の企画に研究費をつけるなど、学生の自主的な研究活動を奨励している。
〔優れた点〕○

学生の主体的な学習・研究を奨励するものとして「学生プロジェクト」支援制度を設け、学生の企画を募集して毎年 10 件程度を採択して研究費（１件当たり 50 万円を上限）を補助し、自主的に企画・運営させている。

○

学位取得者のキャリアパス支援の一環として、理学部１年生の数学演習を担当する教務助教４名（令和元年度からは３名）を採用し、助教１名の統括のもとにチームを組んできめ細かい演習を実施している。

〔特色ある点〕○

毎年高校生及び高校教員を対象とする公開講座として、夏期の集中講義「数学アゴラ」と継続講義「秋の公開講座」を実施し、愛知県教育委員会主催のあいち理数教育推進事業「知の探究講座」として二つ公開講座を合体したものを提供している。

- 56 -

東海国立大学機構名古屋大学 多元数理科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。
〔優れた点〕○

研 究 科 の 修 了 生 が 修 士 論 文 に 基 づ く 英 語 論 文 で 、 『 International
Conference on Artificial Intelligence and Soft Computing （2018）』において最優秀論文賞を受賞した。また、博士後期課程学生が『24th International
Symposium on Artificial Life and Robotics （2019）』において Young AuthorAward を受賞した。

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東海国立大学機構名古屋大学 環境学研究科

22．環境学研究科（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

59

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

59）- 58 -

東海国立大学機構名古屋大学 環境学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔特色ある点〕○「学生の自律的な学修を支援する環境を充実させる」という目標のもと、フィールドワークや国際会議での研究発表など学生の主体的な研究活動を推進するために、研究科独自の「学生研究活動支援事業」を設け、研究科長裁量経費から１件 20 万円まで（総額年間 100 万円程度）の研究費を助成している。これによって、研究プロジェクトを立案・実践する能力を涵養している。

○

平成 30 年度では、博士前期・後期課程を合わせて、在籍者の 38.6％が女性学生であり、また、留学生は在籍者の 36.1％、入学者の 37.6％、社会人は４％をそれぞれ占めている。留学生と社会人については入試に特別選抜制度を設けているが、特別選抜制度のない女性学生の比率の高さは、大学院説明会やホームページの充実など、積極的な広報の成果と考えられ、その結果、多様な学生の受け入れに成功している。

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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東海国立大学機構名古屋大学 創薬科学研究科

23．創薬科学研究科
（

分析項目Ⅰ

教育活動の状況･･･････････････････････

61

）

（

分析項目Ⅱ

教育成果の状況･･･････････････････････

62）- 60 -

東海国立大学機構名古屋大学 創薬科学研究科

分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
教育活動の基本的な質を実現している。
〔優れた点〕○

入学者選抜は、有機化学・生物科学・分子構造学に関する基礎・専門科目および外部英語試験ならびに志願者の目的意識や適性をみる口頭試問によって実施している。志望研究分野に応じて「有機化学系」と「生物科学・構造生物学系」に大別される基礎および専門科目を選択可能とし、出身専門分野にとらわれることのない進路選択の機会を提供している。この結果これまで試験実施においては、設立以来これまで毎年２倍以上の競争率（定員／志願者数）を維持している。

〔特色ある点〕○

平成 30 年度より採択されている卓越大学院「トランスフォーマティブ化学生
命融合研究大学院プログラム」を構成する組織として、所属する多くの博士後期課程学生（進学予定者）を指導している。また、今年度（令和元年度）より新たに採択された卓越大学院「「情報・生命医科学コンボリューション on グローカルアライアンス」にも加わり、研究課題に応じて両方の大学院コースを選択できる。いずれもこのプログラムでは産業界との連携をめざしており、研究者養成への展開も計画している。創薬科学研究科独自でのプログラムは現在行っていないが、共同研究を目的に名古屋大学で実施しているノースカロライナ
州立大学等との研究プログラムへの参画を計画している。この実施の過程で学生派遣の機会を窺っている。また「トビタテジャパン」など政府による海外滞在にも採択を支援した指導の結果、これまで３名（平成 28-現在）の前期・後期学生が採用され３か月以上長期滞在している。

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東海国立大学機構名古屋大学 創薬科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

相応の質にある〔判断理由〕
現況分析単位の目的に沿った基本的な教育成果が認められる。

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