はじめに
本自己点検は文部科学省の平成20年度戦略的大学連携支援事業「口腔医学の学問体系の確立と医学・歯学教育体制の再考」に基づき、平成20、21、22年度の3年間に、連携大学間のテレビ会議システムを通じて、①口腔医学カリキュラムの作成、②テレビ授業システムを使った連携大学共通講義、③海外視察、④国内および国際シンポジウム、⑤FD研修会、⑥SD研修会、⑦社会への情報発信、などの事業を展開し、これにより「口腔医学の学問体系の確立」に対する各大学間の意志疎通の向上と、実務処理能力の開発が図られたことか
ら始められたものである。そこで、連携大学では当初より口腔医学自己点検・評価委員会を作るとともに、平成20年度から平成22年度の事業の現状、自己評価、改善方策について
点検・評価の報告書を作成し、文部科学省への報告を済ませ、補助金は平成22年度で終了
した背景がある。
平成23年度以降も、本事業はこれまでの取り組みを足がかりに連携大学と協力して、引き続き口腔医学カリキュラム作成の取り組みを行い、医歯学連携演習、一般医学授業科目の講義共有化、基礎医学教育および臨床歯学教育のモデルシラバスの作成、e-learningシ
ステムの開発などを進め、平成23年度、平成24年度、平成25年度、平成26年度にそれぞれ「口腔医学自己点検・評価報告書」を作成して、これらの事業の検証を行ってきたところである。
当該年度である平成27年度においても、定例のテレビ会議の実施、医歯学連携演習の改良、災害口腔医学および歯周医学のモデルシラバスの作成作業の継続、FD研修の実施など
継続して行われた事業に対して「平成27年度口腔医学自己点検・評価報告書」を作成した。
平成 28 年 7 月

口腔医学自己点検・評価委員
北海道医療大学

中山英二

岩手医科大学

武田

泰典

昭和大学

美島

健二

神奈川歯科大学

湯山

徳行

鶴見大学

花田

信弘

九州歯科大学

中島

秀彰

福岡大学

出石

宗仁

福岡歯科大学佐藤博信
1

口腔医学自己点検・評価委員会

Ⅰ

口腔医学カリキュラム作成の取組

１）現状
Ａ．口腔医学カリキュラム作成担当者会議
平成 27 年度の口腔医学カリキュラム作成担当者会議は 12 回（第 79 回から第 90 回）開催された。会議の内容として、①医歯学連携演習の実施（実施状況およびテレビ授業アン
ケート、試験の実施と結果）、②平成 28 年度医歯学連携演習の実施計画、③臨床歯学専門
科目のモデルカリキュラムの作成の取り組み（災害口腔医学、口腔医学との関連性を重視した歯周医学、新たな口腔ケア授業）などが話し合われた【資料 I-1】。
Ｂ．医歯学連携演習について
医歯学連携演習は、平成 27 年 4 月 6 日から 6 月 29 日までの毎週月曜日の１限あるいは 2
限に計 18 コマの講義が行われた【資料Ⅰ-2-①】。平成 27 年度は、ユニット 5「歯科診療に影響する疾患」の九州歯科大学担当分の行動目標に「周術期の口腔管理を説明できる」を追加した。また、福岡歯科大学担当分の「栄養管理、基本的外科手技・外傷」というユニット名を「栄養管理」とし、学習目標から「歯科診療に役立つ基本的外科手技を理解する」
を削除し、行動目標には「経口摂取困難患者への対応を説明できる」を追加する一方、「外科手技の基本的考え方について説明できる」、「創傷治癒機転とそれに関与する因子を説明できる」を削除した。
受講大学は福岡歯科大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、北海道医療大学、岩手医科大学の 5 校で、同日の同時間に授業を受講することが困難な参加校は録画授業の利用となった（北海道医療大学、岩手医科大学）。受講大学は授業配信も行い、福岡大学および九州歯科大学は受講しないが講義配信のみ行った【資料Ⅰ-2-②】。昭和大学の授業参加はなかった。
授業資料はこれまでと同様、学生の予習に配慮して前週に配布された。また、毎回の講義終了後に学生アンケート調査が行われ、予習の状況、教員の熱意、わかりやすさ、興味
深さ、触発、プレゼンテーション効果の 6 項目について回答してもらい、自由記載欄も設けた。アンケート用紙【資料Ⅰ-3-①】とその結果【資料Ⅰ-3-②】を別に示す。
授業担当講師は、各コマ 4 問ずつ計 72 問の客観形式の問題を作成した。これらの問題はすべての連携大学に配布され、TV 授業未受講のコマも含めて各大学は学内の試験に利用できるものとした。また、試験の結果を授業担当講師にフィードバックして、平成 28 年度の授業改善に活かすこととした。
平成 22 年度に TV 授業が始まって以来、送受信装置の不具合が時折発生していたが、平成 27 年度は 5 月 11 日に福岡歯科大学の通信装置のファイアウォールに障害が発生し、授業配信が不能となった。以前から TV 授業システムの保守に不安はあったが、今回の不具合
は TV 授業システム機器の故障ではなく、大学全体の通信システムの障害が原因であった。
カリキュラム作成担当者会議では、平成 28 年度の授業シラバスを検討し、薬剤に関する講義を 3 コマから 2 コマに減らし、代わりに皮膚科および歯科の教員によるアレルギーに2

関する講義を新たに設けることとした。
Ｃ．一般医学授業科目の講義共有化に向けて
平成 25 年度までに福岡歯科大学で行われた眼科学、耳鼻咽喉科学、精神医学・心身医学の講義を録画し、ストリーミング配信ができる体制を整えている。また、平成 26 年度から
福岡歯科大学で行われる全ての一般医学教育授業の録画を開始しており、平成 27 年度も同様の録画を行っている。岩手医科大学の皮膚科学講義の DVD と併せて、これらの講義を DVDとして貸し出すことで連携大学での授業や補助教材として活用できる準備を整えた。
Ｄ．災害口腔医学のモデルシラバスの作成に向けて
平成 26 年度から、北海道医療大学、岩手医科大学、昭和大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、九州歯科大学、福岡大学そして本学を含む 8 大学が連携し、口腔医学として必要でな
おかつ社会のニーズに合致した口腔医学災害系のシラバスの作成に着手し、災害口腔医学（演習）として平成 27 年度に完成した【資料 I-4】。
Ｅ．歯周医学のモデルシラバスの作成に向けて
近年、歯周病が生活習慣病の一つとして捉えられるようになり、歯周病が糖尿病や肥満、早期低体重児出産、誤嚥性肺炎、心臓病などの全身疾患と関連があるとするペリオドンタ
ルメディシン Periodontal Medicine の考え方が注目されるようになった。さらに歯周病との関連性が報告される全身の疾患は年を追うごとに増加しており、歯周病の予防と治療は
全身の健康の維持管理において極めて重要であることが社会的にも認知されるようになってきている。
このような現状を踏まえ、口腔医学カリキュラム作成担当者会議において、「歯周医学モ
デルシラバス」を連携事業として作成することとなった。本プロジェクトの目的は、歯周病学教育のシラバスを口腔医学の見地から検討し、歯学部学生が履修すべき内容をモデル
シラバスとして提示することであった。歯周病治療に必要な知識と技術を習得する時間は
これまでどおり別枠で確保しつつ、基礎医学・関連医学知識に特化した未来志向のモデル
シラバス作成を目指した。
計画に当たって、まず、全国の歯科大学における歯周病学の教育内容を比較検討して現状を把握することとした。平成 26 年 9 月に、北海道医療大学、岩手医科大学、鶴見大学、
神奈川歯科大学、昭和大学、九州歯科大学の 6 校の歯周病学授業担当者に、歯周病学の講義と実習シラバスの送付を依頼した。その後、医学部における歯学教育の内容を知る目的
で、福岡大学、島根大学のシラバスを送ってもらった。平成 27 年 2 月に、福岡歯科大学を含めて 9 校分のシラバスから歯周医学に関する内容を抽出し、比較表をつくった。送付されたシラバスと比較表については、各連携大学で情報を共有した。
次に、平成 27 年 8 月に医学教育モデル・コア・カリキュラムと歯学教育モデル・コア・3

カリキュラムにおいて、口腔医学がどのように扱われているかを検討し、比較表を作成した【資料Ⅰ-5-①】。現状において、歯学教育モデル・コア・カリキュラムの中には、「歯周病が全身に及ぼす影響」あるいは「歯周医学」といった別立ての項目は未だ存在していない。また医学教育モデル・コア・カリキュラムにおいては「う歯・歯周病とその全身疾患への影響を概説できる。
」の項目はあるものの具体的な内容は示されていない。医学・歯学の 2 つのモデル・コア・カリキュラム改訂時には、本プロジェクトを含め多方面からの積
極的な発信が必要であることが認識された。
平成 27 年 8 月には、歯周医学モデルシラバスの原案を作成し、口腔医学カリキュラム作
成担当者会議において各大学の参加者からの意見を取り入れながら、数か月かけてブラッシュアップした。最終案は平成 27 年 12 月にまとまり、各連携大学の承認を得た【資料Ⅰ-5-②】。
２）自己評価Ａ．口腔医学カリキュラム作成担当者会議
口腔医学カリキュラム作成担当者会議は、平成 26 年度から引き続いて毎月第 1 木曜 18
時開始のテレビ会議が 4 月から 3 月までの 12 回(内 4 回は実施担当者との合同会議として)開催された。平成 27 年度においても口腔医学カリキュラム作成担当者会議は予定日の定刻に開始され、休会・遅延は一度も生じなかった。また、各大学の出席率は良好で、議事進行も迅速かつ有意義に行われた。
この会議では、毎回最初に本事業の主要な成果である「①医歯学連携演習の実施」について取りあげ、演習の実施状況およびテレビ授業アンケート、試験の実施と結果などについて詳細に報告し、問題点を検討しているが、平成 27 年度も会議を通じて改善点の抽出や予定事項の確認を行うことが出来た。また、その討議を踏まえて、「②平成 28 年度医歯学連携演習の実施計画」を検討し、福岡歯科大学に新たに開設された皮膚科学分野の教授とともにアレルギーに関する授業を開始することとし、さらに医科系と歯科系教員が共同して行う連携演習を充実させることが可能となった。引き続き専門分野についての授業配信をほとんどの連携大学の教員が行うこととなり、連携事業の意義深い成果の継続が可能となった。
「③臨床歯学専門科目のモデルカリキュラム作成の取り組み」としては、平成 25 年度から取り組んできた「災害口腔医学」のカリキュラム作成が進められ、参加大学の担当者による作成状況の報告を受けるとともに、カリキュラム作成委員からの建設的な提案を受けてさらに演習も組み込むこととし、平成 27 年 6 月に「災害口腔医学」のカリキュラムが完成した。平成 28 年春に熊本地震が発生していることからも、重要なカリキュラム作成になったと考えられる。
また、平成 26 年度に取り組みを開始した「口腔医学との関連性を重視した歯周医学」についても、各大学から提出された関連シラバスを参考に、連携大学担当者によるワーキン
4

ググループでの解析が行われ、テレビ会議で作成状況の報告を受けるとともに作成委員からの提案を受け、関連領域の歯学コアカリキュラムと医学コアカリキュラムを対比してい
く中で、充実した「口腔医学との関連性を重視した歯周医学」カリキュラムの原案が平成27 年 12 月に完成した。歯周医学に関する話題は平成 26 年度および平成 27 年度の本事業シンポジウムでも取りあげられる関心の高い領域であり、意義深いカリキュラム作成になったと考えられる。
平成 27 年度は、さらに新たなカリキュラム作成に取り組むことを討議し、近年医科領域で注目と需要が高まっている周術期口腔ケアや嚥下リハビリを中心とした「新たな口腔ケ
ア」についての検討を進めることとなった。テレビ会議を通じて、連携大学に担当者の依頼を行い、ワーキンググループを形成することとなった。すでに高齢者施設に入所する患者などを対象とする口腔ケアモデルカリキュラムを作成しているが、時代のニーズに即した新たな口腔医学のモデルカリキュラムの作成が期待される。
以上のように平成 27 年度もテレビ会議システムを有効に活用し、事業内容の立案と実施、その結果分析と改善が円滑に行われた。口腔医学の確立を目指したカリキュラム作成という目標達成に向けて、本会議は大きな推進力となっており、連携大学との討議も年々密度の濃い内容になっていることは高く評価される。
Ｂ．医歯学連携演習について
受講大学は福岡歯科大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、北海道医療大学、岩手医科大学の 5 校であった。このうち、北海道医療大学、岩手医科大学は録画授業の受講となったた
め、ライブの授業を共有したのは 3 大学であり、これは平成 26 年度と同様であった。
学生アンケートでは、スピードが速いという意見が寄せられた授業があった。70 分という枠では講師が伝えたい内容が収まり切らない面もあったのかもしれない。第 2 回の神奈
川歯科大学からの配信授業については、担当講師が 12 月のカリキュラム作成担当者会議において平成 28 年度の行動目標の再整理案を提示しており、あまり盛りだくさんにならない
よう改善が図られることになった。その他の授業についても、学生アンケートの内容を確認の上、平成 28 年度の講義内容の構成に活かしてもらう。また、神奈川歯科大学から配信
された第 11・12 回の授業では、音声に関する学生からの指摘があった。講師マイクの音量が小さく、動画音量が大きいという極端な音量差があり、それを配信側でうまく調整できないため受講側がスピーカーの音量調整を行わなければならなかった。しかし、その対応が十分ではなかったために学生から指摘があったものである。この件については、配信側の音量調整で対応が可能かどうかを今後検討する必要がある。
平成 27 年度は、福岡歯科大学全体の通信装置のファイアウォールに障害が発生するというトラブルがあった。大学全体の通信システムの障害が起こった時の対応が十分でなかったため、このような事態も想定した危機管理体制として、前年授業 DVD を事前配布し、万が一の場合は録画授業を流す準備をしておくなど、対策の検討が必要だろう。
5

Ｃ．一般医学授業科目の講義共有化に向けて
平成 25 年度までに整えた従来のストリーミング配信できる録画授業に加えて、平成 26
年度からは福岡歯科大学で行われる一般医学教育授業、すなわち内科系(生体調節医学、循
環・呼吸・腎臓病学)および外科系（血液・腫瘍学、消化器病学）授業科目のほかに、精神医学・心身医学、小児科学、眼科学、耳鼻咽喉科学、整形外科学、形成美容外科学、皮膚科学、産婦人科・泌尿器科学、臨床心理学、臨床栄養学などの医学系の全ての授業を収録している。従来のストリーミング配信以外の配信方法について要望が出ていたことから、録画授業を DVD として貸し出す体制を整え、平成 27 年度の最新の授業についても配信が可能となっている。岩手医科大学の皮膚科学講義の DVD と併せて、広範囲の一般医学授業を
複数の方法で授業や補助教材として活用することが可能で、連携大学で口腔医学を推進する上での重要な共有財産となったと考えられる。
Ｄ．災害口腔医学のモデルシラバスの作成に向けて
この災害口腔医学（演習）シラバスの作成は、医学教育モデル・コア・カリキュラムと
歯学教育モデル・コア・カリキュラムを比較検討し、歯学部教育での不足分や医療系の活動支援に限局せず、現場での歯科医療に特化しない活動内容も追加・検討し作成した。そこで、一般目標を「大規模災害・事故が多発している現在、歯科医師として災害現場での特殊な対応・行動を認識し、さらには災害時のチーム医療としての実働や、歯科医師もしくは人として行うことの出来る後方支援を理解する。」とし、回数は 12 回の講義そして 6
回の実習とした。特に 6 回の実習内容では前 3 回に個人識別技能を中心としたデジタル機器（口腔内写真撮影、携帯用 X 線装置）とデンタルチャート作成法とし、後 3 回は災害の急性期および慢性期での、補綴、保存、矯正、口腔外科、小児歯科における応急処置に関する内容とした。その結果、演習回数としては全 18 回となったが、歯科医療に関係する支援ばかりではなく、後方支援の重要性までも念頭に置いたシラバスが作成できたものと考える。15 回を超える内容に関しては、各大学の教育実態に応じた判断・調整に委ねる事とし了承を得た。
Ｅ．歯周医学のモデルシラバスの作成に向けてすでに本学を含め、各大学の歯周病学の講義においては、基礎医学から臨床まで広い範囲をカバーしており、歯周医学 Periodontal Medicine に関してもある程度の時間を割いている。医学教育モデル・コア・カリキュラムと歯学教育モデル・コア・カリキュラムとの比較では、前者に「う歯・歯周病とその全身への影響を概説できる。
」という到達目標が明記されている一方、後者にはそれがなく、歯学教育における口腔と全身との関連については未整理の部分があることも明らかになった。連携大学によるモデルシラバス作成は、そこに光を当てたという点で意義深いと考えられる。

6３）改善・向上方策
Ａ．口腔医学カリキュラム作成担当者会議
口腔医学カリキュラム作成担当者会議は、本事業の重要な推進力になっている。毎回定刻に開始されているが、残念ながら平成 27 年度も機械の不調で一部大学が参加出来ないことや画像の異常などでテレビ会議に支障をきたすことがあり、事前確認作業の徹底が必要である。また、さらに良質で維持コストの低いシステムの検討も引き続き必要である。
Ｂ．医歯学連携演習について
医歯学連携演習は平成 22 年度に開始されて 6 年が経過し、これまでにもいくつかトラブ
ルはあったが、平成 27 年 5 月 11 日のファイアウォールの障害という過去に発生したことがない問題が起こり、対応が十分でなかった。このような事態によって貴重な授業時間が失われてしまい、リスクマネージメントの再考を迫られた。当面の対策として前年授業 DVD
を事前配布することが上げられるが、障害が発生した授業が新企画の内容であった場合には録画授業 DVD がないので、そのようなときの対応も含めてマニュアル化し、対応策を連携大学で共有しておくことが必要だろう。
福岡歯科大学に皮膚科が開設されたことから、平成 28 年度は歯科用金属アレルギーの内容を含む講義を皮膚科と歯科が協力して 1 コマ設定することとなった。皮膚科が扱う疾患・症候群で口腔と関わりが深いものは種々あり、国家試験出題基準に示されているものもあるので、他のユニットの学習目標と関連が深いものについては、今後は皮膚科の関与を増やしていくことも検討課題のひとつになるだろう。
Ｃ．一般医学授業科目の講義共有化に向けて
平成 25 年度までに録画した講義の一部をストリーミング配信対応としているが、平成 26
年度から録画開始した福岡歯科大学のほとんどの授業を録画 DVD で閲覧することが可能となっている。従って著作権について厳重に管理する必要があり、貸し出しに際しての連携
大学での管理が常に確実に行われる体制を維持発展させなければならない。また、新たなICT 活用によるストリーミングでの配信についても検討が必要である。
Ｄ．災害口腔医学のモデルシラバスの作成に向けて
今後、災害口腔医学（演習）モデルシラバスとして実施し、内容等に関する過不足分については必要に応じて演習内容の追加・修正等を加えていく。
Ｅ．歯周医学のモデルシラバスの作成に向けて連携大学が協力して作成した歯周医学モデルシラバスは、最終的に学長・学部長会議において承認を得た。今後は項目として挙げられた到達目標を各連携大学の講義の中で活用していく必要がある。
7

Ⅱ

口腔医学シンポジウム

１）現状
平成 27 年度の口腔医学シンポジウムは口腔と全身との関係をテーマとし、「からだを守る口腔ケア」というタイトルで平成 28 年 1 月 9 日に福岡大学病院の福大メディカルホール
において開催された【資料Ⅱ-1】。九州歯科大学の細川隆司歯学部長の挨拶の後、4 名の演者の講演があり、その後一般市民も交えた討論が行われ、福岡歯科大学の石川博之学長の挨拶で閉会した【資料Ⅱ-2】。各講演のタイトルと演者を以下に示す。
講

演① 「歯の数と心血管病との関係」
九州歯科大学健康増進学講座地域健康開発歯学分野

教授

安細

敏弘

② 「院外心停止と齲歯」
福岡大学医学部長

心臓・血管内科学講座

教授

朔

啓二郎

③ 「急性期病院における医科歯科連携口腔ケア－なぜ口の中をきれいにするの？－」福岡大学医学部歯科口腔外科学講座

助教

大谷

泰志

④ 「歯科のない急性期病院への訪問歯科診療－様々な全身疾患を有する患者の口腔管理－」
福岡歯科大学総合歯科学講座総合歯科学分野
討

准教授

森田

浩光

論

モデレータ

福岡学園常務理事

北村憲司

講演①では、疫学調査研究の知見をもとに心血管病と口腔疾患との因果関係を中心に解説があった。講演②では、高齢者における齲歯と院外心停止との関係や AED によって命が救われている現状についての解説があった。講演③では急性期病院内の歯科口腔外科の役
割、講演④では急性期病院への訪問歯科診療の役割について全身疾患を有する患者の口腔管理という観点からそれぞれ解説があった。
口腔医学シンポジウムの参加者数は連携大学関係者 89 名、それ以外の一般参加者 82 名の計 171 名であり、平成 26 年度より 10 名少なかった。一般参加した医療関係者は歯科医師 14 名、歯科衛生士 8 名、看護師 1 名、言語聴覚士 1 名、管理栄養士 1 名、その他の医療関係者 2 名であり、一般市民では会社員 8 名、主婦 6 名、無職 6 名、不明 28 名等々であった。
一般参加者および医療関係者へのアンケート結果を別に示す【資料Ⅱ-3】。一般参加者の7 割を 60 歳以上が占めていた。口腔医学という言葉の認知度は「聞いたことがあり、理解していた」39％、「聞いたことはあるが、あまり理解していなかった」34％であった。回答
者の約 3/4 は口腔医学という言葉を耳にしたり、目にしたりする機会があることがうかが8

われた。今回は歯学部ではなく医学部が中心となった運営であり、例年とは聴講者の層が違っていたが、口腔医学の認知度はこれまでと同程度であった。実際に、「まったく聞いたことがない」が 22％であったことを考えると、そのような一般の方々が講演を聞き、聴講後の感想として未回答を除くすべての人が口腔医学の確立について肯定的にとらえてくれ
たことは評価してよいだろう。自由記載意見をみても、口腔管理の重要性についての認識を高めることができたようである。今後とも、口腔医学の認知度を高める取り組みを継続していくことが必要である。
２）自己評価平成 20 年度からはじまった口腔医学シンポジウムは 3 年続けて福岡歯科大学主催で開催されたあと、連携大学の持ち回りとなり、今回は福岡大学医学部が中心となって準備した。
医学部による運営ということで、これまでとは違った層の聴講者の割合が増えると予想されたが、アンケート結果を見るかぎり、口腔医学をあまり理解していないとする回答者が例年よりも多かった。そのような一般の方々に口腔医学を知ってもらうにはよい機会となったのではないだろうか。現在の医療における口腔医学の重要性が十分伝わったことは、
アンケート結果が示すところである。
補助金がない中、テーマに即した講師の推薦や運営校の好意による会場の提供など、連携大学の努力によって毎年シンポジウムを継続していることは、大いに評価できる。平成28 年度は岩手医科大学を中心に盛岡市で開催することが決まっており、口腔医学の認知度をさらに広めていくことができると考える。
講演内容の質を保証する意味で、講演①と②の演者はエビデンスを示しながら話を進めたが、一般の聴講者には少しむずかしいと感じられた面もあったようだ。シンポジウムも回を重ね、実施担当者 TV 会議での意見では一般の方々への口腔医学の周知へと徐々に比重を変えていこうとしているが、そこが講師にまで十分に伝わっていないことで、講演内容のレベルが医療関係者向けに少し高く設定されたようだ。また、シンポジウムという名称を用いることも、一般の方々が参加をためらう要因になっている可能性がある。市民講座
等への名称の切り替えも検討した方がよかったかもしれない。一般参加者の数は、平成 23
年度 35 名、平成 24 年度 64 名、平成 25 年度 46 名、平成 26 年度 88 名で、平成 27 年度は82 名であり、平成 26 年度から一般参加者数が倍増した感がある。さらに多くの一般参加者を集めるための新たな展開を期待したい。
３）改善・向上方策（将来計画）
聴講者へのアンケート結果から口腔医学の認知度は医療関係者と一般市民との間で大きなギャップがあることが伺われるため、一般市民の認知度をさらに高めることを今後の目標として明確に打ち出すのがよいと考えられる。
シンポジウムの講演内容のレベルを合わせる照準が医療関係者なのか、一般市民なのか、
9あるいは両者なのかについて曖昧な面があったことは、前回にも問題点としてあげられた。
そこで、今回は一般市民に口腔医学を知ってもらうことを意識したものにすることを実施
担当者会議で確認したが、結果的にはやはり一般市民にはむずかしいと感じられる内容も含まれていた。講演を依頼した先生方に対してシンポジウム企画の意図が十分に伝わっていなかったことが反省点としてあげられる。そこで、名称をシンポジウムから変更して一般市民向けであることをうまく表現し、一般参加者の数を増やすような企画変更を検討すべき時期にあるだろう。

10

Ⅲ

ＦＤ研修について

１）現状
平成 27 年度 FD 研修は、平成 27 年 11 月 18 日（水）の 17：00～20：20 に、北海道医療大学を主催校として、各大学をテレビ会議システムで結ぶことによって FD ワークショップを行った【資料Ⅲ-1】【資料Ⅲ-2】。
北海道医療大学（担当安彦善裕教授）を主催校として、平成 27 年 11 月 18 日に平成 27

年度戦略的大学連携事業の FD ワークショップを開催した。今回、参加者がワークショップに参加しやすいようにとの配慮から、実施時間を遅らせて、診療終了後の 17：00～20：20に行った。
テーマは「今求められている多（他）職種連携授業」とした。これからの歯科医師は歯科診療室の中だけで診療するのではなく、地域包括ケアの概念のもと、地域の病院、老健施設他、介護福祉施設、あるいは居宅で、患者や入所者の口腔管理をすることが求められている。歯科医師は、医師、看護師、薬剤師、栄養士、介護福祉士、理学療法士など他の職種との専門的なコミュニケーション能力と現場での対応能力が必要で、特に医学知識は重要であり、口腔医学の成果が試される場でもある。多職種連携は歯学部教育の中でも今後大きな学習目標となるであろう。そこで、各大学の多職種連携教育の取り組みを紹介し、その課題を共有することによって、教育の改善に役立てることを目的とした。北海道医療大学、鶴見大学、岩手医科大学、神奈川歯科大学、昭和大学、九州歯科大学、福岡大学、
福岡歯科大学の 8 大学が、発表 15 分、質疑応答 5 分で発表した。
各大学の発表概略は以下の通りである【資料Ⅲ-3】。
北海道医療大学では、超高齢社会を見据えた福祉施設実習、訪問歯科診療やチーム医療の実践を特色として掲げ、多職種連携教育に取り組んでいる内容についての報告がなされた。鶴見大学では、歯科医療を取り巻く実質的なコ・デンタルの歯科衛生士、歯科技工士、受付の多職種連携について、学生参加型臨床実習の内容を中心に報告がなされた。岩手医科大学では、岩手医科大学附属病院における多職種連携の紹介および歯学部の卒前教育におけるチーム医療に関する講義や、医・歯・薬学部による緩和医療をテーマにしたコンセ
ンサスワークショップ、臨床実習における多職種取組に関する報告がなされた。神奈川歯科大学では、高齢者、特に独居高齢者比率の高いところに立地していることに伴う医療および福祉関係の職種との連携に向けた教育改革についての報告がなされた。昭和大学では、
チーム医療学習として行われている「学部連携病棟実習（必修）」、「学部連携地域医療実習（選択制）」が紹介され、超高齢社会における慢性期・在宅に関する教育内容についての報告がなされた。九州歯科大学では、高齢者歯科学実習および臨床実習の一環として行っている高齢者施設や老人病院での口腔ケア、摂食嚥下リハビリテーションの実習内容
について紹介され、実習の前後で行われている学生同士によるワークショップについての報告がなされた。福岡大学では、医学教育モデル・コア・カリキュラムにおける「患者中心のチーム医療」、「多職種連携のチーム医療」について紹介され、大学病院における医11

科と歯科の連携に関する現状についての報告がなされた。福岡歯科大学では、介護職員と連携した介護教育および医師、看護師、言語聴覚士、介護福祉士等と連携した訪問診療教
育について紹介され、口腔医学を実践する多職種連携教育のための教育のさらなる充実化についての報告がなされた。
全体討議では、歯科医師が連携に関わる主なものとして「高齢者医療」と「周術期医療」のあることが確認された。「高齢者医療」での多職種連携についての取り組みは、既にほとんどの大学で行われているが、今後この連携は在宅医療の場面が主体になるために、在宅医療に関する教育を充実していくべきであるとの意見で一致した。一方、「周術期医療」
への取り組みについては、大学間で大きなバラツキがあり、今後、ある程度共通の認識のもとに教育がなされるべきだとの意見となった。特に、医学部のある大学では積極的に行われているものの、医学部を有していない大学では、あまり取り組まれていない傾向にあることが明らかとなり、口腔医学に関する教育の新たな問題が浮き彫りにされたように思われた。
２）自己評価テレビ会議システムによる FD ワークショップは平成 27 年度で 5 回目となる。
今回も「多職種連携授業」という歯学教育の問題点や課題を各大学と共有し、情報交換の場として有意義な場になったと思われる。医学部が隣接した大学とそうでない大学の教育内容の違いが明瞭になった。
開催の時間帯を遅らせたが、依然として担当者以外の教員の参加が少なく、このワークショップの成果が他の教員にいかにフィードバックされているか検証の必要があろう。
３）改善・向上方策（将来計画）
これまでテレビ会議システムを介したワークショップを行ってきたが、時間が限られていることと、対面していないため議論に踏み込みにくく、議論を発展させ難い面もある。
各大学が一同に集って対面式のワークショップを行う必要も感じている。
また、多職種連携の一環である周術期口腔管理においては、医学部併設の大学の方が充実しており、医学部がない単科大学が特色を出して、その格差をどのように埋めていくのかが課題であろう。

12

Ⅳ

職員短期研修派遣について

１）現状
職員の実務能力の向上、および連携大学間の人的交流の促進を目指して、各大学より職員を他大学の関連部局に短期派遣し研修を行う取り組みを平成 22 年度より開始した。6 年目となる平成 27 年度は神奈川歯科大学、昭和大学および福岡歯科大学の職員が参加した。
神奈川歯科大学で教学系の業務を行う職員を昭和大学、福岡歯科大学へ、昭和大学で教学系の業務を行う職員を福岡歯科大学へ、福岡歯科大学で広報業務を行う職員を昭和大学へ派遣し、その大学の実務研修を行った。【資料Ⅳ】
２）自己評価大学の実務者が他大学の関連部署において日常業務を行えたことは、他大学の特徴や長所などに直接触れる体験ができ大変有意義であった。また、平成 27 年度は参加人数も増え、各大学で活発な情報交換が実施できた点は評価できる。この短期研修によって、大学間の人的交流の進展並びに大学間連携事業の円滑な運用に貢献した。
３）改善・向上方策（将来計画）
職員短期研修派遣は大学間の垣根を越え、大学間連携事業の円滑な運営に大きな貢献をしている。各大学において予算面の課題はありつつも、職員の業務に対する意識の向上や相互交流を得るための貴重な場となっている。ついては、さらなる研修の活性化のため、派遣期間の柔軟な設定や研修先業務の拡大等、参加大学および参加者増に向けた取組みが必要と思われる。

13

Ⅴ

社会への情報発信

１）現状
平成 20〜26 年度に引き続き新聞への広告掲載、広報誌及びホームページへの掲載を行うとともに、口腔医学シンポジウムを「からだを守る口腔ケア」（福岡大学）のテーマで開催した。
なお、平成 27 年度の情報発信内容は以下のとおりである。
【新聞関係】【資料Ⅴ-1】①読売新聞（平成 27 年 7 月 9 日）：「歯学から口腔医学へ」②九州医事新報（平成 27 年 8 月 20 日）：「『歯学から口腔医学へ』を継いで」③読売新聞（平成 27 年 10 月 25 日）：「全身の健康を守る歯科医師になろう」④読売新聞（平成 27 年 11 月 8 日）：「口腔の健康が全身の健康を守る～歯学から口腔医学へ～」⑤財界九州（平成 27 年 11 月号）：「『歯学から口腔医学へ』新時代の歯科医師を育成」⑥財界九州（平成 28 年 1 月号）：「総合的な“口腔医学”教育を実践する」⑦ZOOM UP No.142（平成 28 年 2 月 1 日）：「『歯学から口腔医学へ』を掲げ、時代のニーズに対応できる歯科医師を育成」⑧ふくおか経済（平成 28 年 3 月号）：「総合的な口腔医学教育で新時代の歯科医師を輩出」【ホームページ】【資料Ⅴ-2】【口腔医学シンポジウム】【資料Ⅱ-2】
平成 28 年 1 月 9 日（福岡大学）「からだを守る口腔ケア」
２）自己評価口腔医学シンポジウムでの一般市民のアンケート調査では、「講演よりも前に『口腔医学』
について理解していた」39%、「聞いたことがあるがあまり理解していなかった」34％、「全く聞いたことがない」22%であった。回答者の 7 割以上が「口腔医学」という言葉にふれており、一般市民へ広く周知されていることが伺われた。また、「これからの歯科医療にとって口腔医学の確立が必要と思いますか」の問いに対し、「大いに思う」との回答が 78%と高い割合を示しており、口腔医学シンポジウムが一般市民の「口腔医学」への理解に効果的であったことは評価でき、今後も引き続き同様の活動を行っていく必要があることを確認できた。
３）改善・向上方策（将来計画）
平成 27 年度までにホームページによる「口腔医学」の情報発信が行われてきており、広く一般市民にホームページから「口腔医学」の情報を得る機会が開かれている点は評価される。また、口腔医学シンポジウムのアンケート結果から、「口腔医学」という考えが一般
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市民に広く浸透していることが確認でき、今後も一般市民に向けて引き続き情報発信を継続していく。市民への一層の浸透を図るためには、「口腔医学」の内容について、一般市民にも分かる平易な言葉と興味の持てる話題を織り交ぜながら、理解が深まるような形で発信することが望まれる。口腔医学シンポジウムの自由回答アンケートにおいて、「口腔ケア」の重要性についての記載が見受けられた。すでに本事業では、要介護高齢者の口腔機能管理を取り上げた口腔ケアのモデルカリキュラムを作成済みである。加えて、周術期医療や嚥下リハビリ等の内容を盛り込み、他大学と連携しながら新たな口腔ケアのモデルカリキ
ュラムを作成していく。今後も代表校及び連携校のみならず、多くの歯学系、医学系、看護系大学、医療系専門学校等の協力も得ながら、市民への情報発信の窓口となる地域の新聞社、保健所、関係団体（学会、医療界）への情報発信を行うことが必要である。

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Ⅵ

テレビ会議・授業システム
本事業の連携校の所在地は、北海道から九州地方までの広域にわたることから、

連 携 校 の 円 滑 な コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 及 び 担当教員の物理的負担の軽減を目的と し て 、各連携大学の講義室と会議室に本システムを導入して行われている。
１ ）現状
平成 27 年度も平成 22-26 年度と同様に、医歯学連携演習を中心としたテレビ共同授業が行われた【資料Ⅵ】。医歯学連携演習すべての授業は録画され、DVD で保存した。連携大学
から教育利用への要望が出た場合にはその DVD を貸し出す体制を整えた。
平成 27 年度 4 月以降にテレビ会議システムを利用して同時配信した会議等の実施回数は、
計 21 回であった。また、テレビ授業システムを利用した口腔医学に関する連携大学間共同のテレビ授業の実施は 12 日、18 回であった。医歯学連携演習で録画されたものが連携大学の 2 大学の講義に使用された。講義数の合計は 16 回であった。
平成 27 年 5 月 11 日に福岡歯科大学の通信装置のファイアウォールに障害が発生し、授業配信ができなかった。以前からテレビ授業システムの保守に不安はあったが、今回の不具合はテレビ授業システム機器の故障ではなく、大学全体の通信システムの障害が原因であった。
２）自己評価平成 27 年度もこのテレビ授業システムを使用して医歯学連携演習などの授業が実施された。6 年目ということもあり、授業はほぼ円滑に行われた。授業では、一方的なコミュニケーションにならないように、学生に質問を投げかける、会議では各参加者に意見を尋ねるなどして相互コミュニケーションが図れるように参加者全員に周知しており、アンケート
結果では、平成 26 年度と同様に、内容がわかりやすい、内容に触発されたと回答した学生が大部分を占めた。また、テレビ会議システムを活用して、FD ワークショップが行われ、カリキュラム作成担当者会議や実施担当者会議も平成 26 年度と同様に大きな問題なく実施することができた。テレビ会議・授業システム全体を通じて、運営や進行に支障なく行わ
れ、教員の時間、エネルギーやコストの節減につながったことは評価できる。しかしながら今後テレビ授業システムのメンテナンス保障がなくなることに加え、テレビ会議・授業
システム以外の機器の不具合も想定しておかなければならないことから、各大学でシステ
ムの故障などがあった場合の対応について検討する必要がある。
３）改善・向上方策（将来計画）
テレビ会議システムによる連携校の円滑なコミ ュニケーション及び 担当教員の物理的負担の軽減について有効性が示されたことは、今後テレビ会議が種々の会議やワークシ
ョップに応用される可能性を示している。テレビ授業システムのメンテナンス保障がなくなって 1 年が経過したが、システム自体に限れば特に大きなトラブルはなかった。今後も16

授業開始前のリハーサルを入念に行い、また、機器のメンテナンスを定期的に実施して故障などを極力なくすように連携協議する。テレビ授業システムによって録画された医歯学連携演習は DVD 化により時間や場所を問わず閲覧できるが、著作権等の問題からシステムが構築されていない。講義を受講できなかった学校においても、DVD を配布して録画を受講できるような体制を確立するために、平成 28 年度も継続して今後の利用方法について審議
する。

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Ⅶ

e-learning システム１）現状
e-learning システムは、連携 8 大学において、医歯学連携演習や一般医学講義科目、基礎医学カリキュラムなどを e-learning コンテンツとして、各大学が共通あるいは互換性のあるソフトやシステムを使用して共通教材として利用可能とすることを目的に、平成 22 年
度に福岡歯科大学に導入された。
平成 23 年度からは、医歯学連携演習やその資料を e-learning デジタルコンテンツとして学内で閲覧視聴が可能なサーバーにアップロードするとともに、画像配信を目的としたビデオ録画も開始した。その結果、年度ごとに利用者の増加が認められたため、平成 24、25、26 年度も引き続き録画システムをハードディスク録画とし、機器使用ならびに利用者への配信を取り扱いやすくした。
これらコンテンツの使用にあたり「大学間で実施する TV 配信授業に関する取り決め事項」
および「TV 授業資料に関する取り決め事項」を作成し、この取り決めに基づいた運用を可能としている。
さらに、平成 27 年度からはコンテンツの内容等に関し、教材作成者、受講者へのフィードバックを目的としたアンケートも開始し、現在検討を加えている。
２）自己評価現在、連携 8 大学で使用されている e-learning システムにはすべて互換性があるわけではなく、さらには著作権などの問題もあり、理想とする e-learning コンテンツ共有がなされているわけではない。そこで、共有化の第一歩として、医歯学連携演習授業の録画での映像配信を手始めに構築するとともに、これの運用にあたり「大学間で実施する TV 配信授業に関する取り決め事項」および「TV 授業資料に関する取り決め事項」の作成を行い、これまで円滑に運用がなされていることは大いに評価されるとともに、Office 系ソフトを使用したコンテンツも、連携 8 大学の特色を生かし作成が積極的に行われている。
３）改善・向上方策（将来計画）
これまで録画された医歯学連携演習コンテンツは、連携 8 大学で口腔医学を念頭においた教育を行うのに有効であると考えられ、他の科目でもこのシステムを積極的に利用していくことで、さらなる発展が見られるものと考えられる。また、平成 27 年度から開始した教材作成者および受講者アンケートを利用し内容等の検討を始めたことは、今後の教育効果の向上に期待できるものと考える。
これらの運用・利用をより円滑にしていくために、連携 8 大学の共有財産としてのコン
テンツという意識下で作成を行い、さらには FD・SD 研修等の講習会における映像・資料も
e-learning システムに組み入れてさらなる活用頻度を上げることも望まれる。

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【資料】
【資料Ⅰ-1】平成 27 年度口腔医学カリキュラム作成担当者会議議事録【資料Ⅰ-2-①】平成 27 年度医歯学連携演習シラバス【資料Ⅰ-2-②】平成 27 年度医師学連携演習スケジュール表【資料Ⅰ-3-①】平成 27 年度医歯学連携演習 TV 授業アンケート【資料Ⅰ-3-②】平成 27 年度医歯学連携演習 TV 授業アンケート集計表【資料Ⅰ-4】災害口腔医学モデルシラバス【資料Ⅰ-5-①】歯周医学関連モデル・コア・カリキュラム対応表【資料Ⅰ-5-②】歯周医学モデルシラバス【資料Ⅱ-1】平成 27 年度口腔医学シンポジウムポスター【資料Ⅱ-2】平成 27 年度口腔医学シンポジウムプログラム【資料Ⅱ-3】平成 27 年度口腔医学シンポジウムアンケート集計【資料Ⅲ-1】平成 27 年度 FD ワークショップ実施要項【資料Ⅲ-2】平成 27 年度 FD ワークショップ進行表【資料Ⅲ-3】平成 26 年度 FD ワークショップ概要【資料Ⅲ-4】平成 27 年度 FD ワークショップ発表資料【資料Ⅲ-5】平成 27 年度 FD ワークショップ報告書【資料Ⅳ】平成 27 年度職員短期研修派遣一覧【資料Ⅴ-1】情報発信新聞関係【資料Ⅴ-2】情報発信ホームページ【資料Ⅵ】平成 27 年度 TV 会議・授業システム使用一覧

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