平成２９年４月１日 制定

ユマニテク短期大学学則
第1章

総則

（目的）
第１条 ユマニテク短期大学（以下「本学」という。）は、教育基本法及び学校教育法の精神に基づき、必要な専門の知識と技術を教授研究し、教養と良識を備えた有能な人材を育成するとともに、もって教育、社会福祉、医療、保健に関し、社会的に寄与することを目的とする。
２ 幼児保育学科は、保育士・幼稚園教諭としての自覚と倫理観を持ち、高度化・専門化する保育と幼児教育に対応し、いつも幼児の側にある保育・教育を実践できる保育士・幼稚園教諭の養成を主たる目的とする。
（名称）
第２条 本学は、ユマニテク短期大学という。
（位置）
第３条 本学の位置を三重県四日市市南浜田町 4 番 21 号に置く。
（自己点検・評価等）
第４条 本学は、その教育研究水準の向上を図り、本学の目的及び社会的使命を達成するため、本学における教育研究活動等の状況について、自ら点検及び評価を行い、その結果を公表するものとする。
２ 本学は、前項の自己点検・評価及び認証評価機関による評価等多様な評価の結果を本学の目的に反映させ、改革に努めるものとする。
３ 自己点検及び評価の実施に関して、必要な事項は別に定める。
（情報公開）
第５条 本学は、教育研究活動等の状況について、刊行物への掲載その他幅広く周知を図ることができる方法によって、積極的に情報を開示するものとする。
２ 情報公開の実施に関して、必要な事項は別に定める。
（学科）
第６条 本学に次の学科を置く。
幼児保育学科（定員等）
第７条 本学の入学定員及び収容定員等は次のとおりとする。
学科名

幼児保育学科

入学定員100 人

収容定員200 人
1

（修業年限）第８条 本学の修業年限は、次のとおりとする。
幼児保育学科 2 年（在学期間）
第９条 学生の在学期間は、次のとおりとする。
幼児保育学科 4 年を超えて在学することはできない。
（学年）
第１０条 学年は、4 月 1 日に始まり、翌年 3 月 31 日に終わる。
（学期）
第１１条 学年を前期及び後期に分け、その期間は次のとおりとする。ただし、必要により学長は、これを変更することができる。
前期

4 月 1 日から 9 月 30 日まで

後期 10 月 1 日から翌年 3 月 31 日まで（休業日）
第１２条 休業日（授業を行わない日）は、次のとおりとする。ただし、必要により学長は休業日を変更し、又は臨時に休業日を定めることができる。
（１）土曜日及び日曜日（２）国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日（３）創立記念日(3 月 1 日)
（４）春季休業日別に定める。
（５）夏季休業日別に定める。
（６）冬季休業日別に定める。
第２章 教育課程及び課程修了の認定（教育課程の編成方針）
第１３条 本学においては、学科等の教育上の目的を達成するため必要な授業科目を開設し、体系的に教育課程を編成する。
２ 教育課程の編成にあたっては、当該学科に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう配慮する。
３ 教育プログラムの創意工夫を行うとともに、教育課程の評価・改善に努めるものとする。

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（教育課程）第１４条 授業科目及び単位数は、別表第 1 のとおりとし、各年次配当は、別に定める。
ただし、必要により学長は教授会の議を経て変更することができる。
（1 年間の授業期間）
第１５条 1 年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、35 週にわたることを原則とする。
（履修方法及び受験資格）
第１６条 授業は、第 14 条に掲げる授業科目につき、講義、演習、実験、実習若しくは実技のいずれかにより、又はこれらの併用により行うものとする。
２ 各授業科目について、出席日数が授業時間数の 5 分の 4 に満たない者には受験資格を与えない。
（単位の計算）３ 各授業科目の単位数は、1 単位の授業科目を 45 時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位数を計算するものとする。
（１）講義及び演習については 15 時間から 30 時間までの範囲で本学が定める時間をもって 1 単位とする。
（２）実験・実習及び実技については、30 時間から 45 時間までの範囲で本学の定める時間の授業をもって 1 単位とする。
（３）講義、演習、実験・実習、実技のうち 2 以上の方法の併用により行う授業科目については、その組み合わせに応じ、前各号に定める基準を考慮した時間の授業をもって1 単位とすることができる。
（教育内容等の改善のための組織的な研修等）
４ 授業の内容及び方法の改善を図るための組織的な研修及び研究を実施するものとする。上記に関して、必要な事項は別に定める。
（成績評価基準等の明示等）
５ 学生に対して、授業の方法及び内容並びに 1 年間の授業計画をあらかじめ明示するものとする。
６ 学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、学生に対してその基準をあらかじめ明示するとともに、当該基準にしたがって適切に行うものとする。
７ 上記基準については、必要な事項は別に定める。
（単位の認定）第１７条 単位の認定は、試験により行い、その合格者に対して所定の単位を与える。
２ 学生納付金未納者は、単位の認定を受けることができない。

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（試験及び成績の評価）
第１８条 前条の試験の成績は、秀・優・良・可・不可の評語をもって表し、可以上を合格とする。
秀90 点以上

優89～80 点

良79～70 点

可69～60 点

不可 59 点以下
２ 履修科目の成績の評価は、定期試験期間中や授業期間中及び授業期間以外の期間などに行われる筆記試験、実技試験の試験の成績や、課題への対応状況、授業への取組み状
況、及びレポート、論文、作品などの提出物の内容など、シラバスに明記された基準に基づいて総合的に評価し決定するものとする。
３ 試験及び成績に関して、必要な事項は別に定める。
（入学前の既修単位の認定）
第１９条 本学は、教育上有益と認めるときは、学生の入学前に他の短期大学又は大学で履修した授業科目について、修得した単位を教授会の議を経て、30 単位を超えない範囲で、学長がこれを本学における授業科目の履修により修得したものとみなし、単位を認定することができる。ただし、保育士資格取得にかわる授業科目についての単位認定は、15 単位を超えない範囲とする。
２ 前項の入学前の既修単位の認定の取扱いについて、必要な事項は別に定める。
（大学等以外の教育施設等における学修）第２０条 本学は、教育上有益と認めるときは、学生が他の短期大学又は大学における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本学における授業科目の履修とみなし、単位を与えることができる。
２ 前項により与えることができる単位数は、前条第 1 項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて 30 単位を超えないものとする。
３ 前項の単位認定の取扱いについて、必要な事項は別に定める。
（履修単位の登録の上限）
第２１条 本学は、学生が各年度にわたって適切に授業科目を履修するため、卒業の要件として学生が履修すべき単位について、学生が 1 年間又は 1 学期に履修科目として登録することができる単位数の上限を定めるものとする。
２ 本学は、その定めるところにより、所定の単位を優れた成績をもって修得した学生については、前項に定める上限を超えて履修科目の登録を認めることができる。

（メディアによる授業）
4第２２条 本学は教育上有益と認めるときは、多様なメディアを高度に利用して行う授業について、教室等以外の場所で履修させることができるものとし、当該授業により修得する単位数は 30 単位を超えないものとする。
２ 前項に定めるメディアによる授業に関して、必要な事項は別に定める。
第３章 入学、休学、退学、卒業及び賞罰（入学資格）
第２３条 本学の入学資格は次の各号の一に該当する者とする。
（１）高等学校を卒業した者（２）通常の課程による 12 年の学校教育を修了した者（３）外国において学校教育における 12 年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者（４）文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者（５）専修学校の高等課程（修業年限が 3 年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る）で、文部科学大臣が指定したものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者（６）文部科学大臣の指定した者（７）高等学校卒業程度認定試験あるいは大学入学資格検定に合格した者（８）その他大学において、相当の年齢に達し、高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者（９）非喫煙者及び非喫煙を誓約した者（入学時期）
第２４条 本学の入学及び再入学の時期は、学年の始めとする。
（入学の出願）第２５条 入学志願者は、指定期日までに所定の入学検定料を添え、所定の手続により願い出なければならない。提出の時期、方法、提出すべき書類等については別に定める。
（入学者の選考）第２６条 前条の入学志願者について別に定めるところにより入学試験を行い、合格者を決定する。
（入学の手続及び入学許可）
第２７条 合格者は指定の期日までに、所定の諸納付金を納付するとともに、次に掲げる所定の書類を学長に提出しなければならない。
（１）誓約書（２）住民票記載事項証明書
２ 学長は、前項の入学手続を完了した者に入学を許可する。
5（保証人）第２８条 前条第 1 項第 1 号の誓約書の保証人は 2 人とする。ただし 1 人は保護者又は近親者とする。
２ 前項の保証人は、学生の身上に関しいっさいの責任を引き受けるに足る者でなければならない。
３ 保証人が欠けたとき、又は保証人が前 2 項の要件を欠くに至ったとき、その他保証人の住所等の変更があったときは、直ちに届け出なければならない。
（休学及び復学）第２９条 疾病その他やむを得ない理由により、3 月以上修学することができないため休学しようとする者は、医師の診断書又はその理由書を添えた保証人連名の休学願を学長に提出し、許可を受けなければならない。
２ 休学期間は、通算して 2 年を超えることができない。
３ 休学期間は、第 9 条の在学期間に算入しない。
４ 休学者が復学しようとする場合は、所定の手続により願い出て、復学することができる。
（退学）
第３０条 疾病その他やむを得ない理由により退学しようとする者は、医師の診断書又は理由書を添えた保証人連名の退学願を学長に提出し、許可を受けなければならない。
（除籍）第３１条 次の各号の一に該当する者は、学長が除籍することができる。
（１）学生納付金等の納付を怠り、督促を受けても納付しない者（２）第 9 条の在学期間又は第 29 条第 2 項の休学期間の経過した者（３）長期間にわたり行方不明の者（再入学）
第３２条 第 30 条の規定により退学した者で再入学を希望する者は、再入学願に理由書及び診断書（疾病の場合に限る）を添え学長に願い出なければならない。
２ 前項の願い出があったときは、審査のうえ学長は相当の学年に再入学を許可することができる。
（卒業の要件）第３３条 本学を卒業するためには、学生は 2 年以上在学し、別表第 2 に定めるところにより 62 単位以上を取得しなければならない。
（卒業）
第３４条 本学所定の単位を取得したものは、教授会の議を経て学長が卒業を認定する。
２ 前項の規定により卒業を認定された者には、本学の学位規程の定めるところによる短期大学士（幼児保育学）の学位を授与し、卒業証書・学位記を交付する。
（資格の取得）6第３５条 本学において取得することができる資格及び免許状の種類は次のとおりとする。
学科名取得できる資格・免許状

幼児保育学科

教育職員免許法による幼稚園教諭二種免許状
児童福祉法による保育士資格

２ 前項の幼稚園教諭二種免許状を取得しようとする者は、第 33 条の規定によるほか、教育職員免許法及び同法施行規則に定める単位を修得しなければならない。
３ 第１項の保育士資格を取得しようとする者は、第 33 条の規定によるほか、児童福祉法施行規則第 6 条の 2 第 1 項第 3 号の指定保育士養成施設の修業科目及び単位並びに履修方法（平成 13 年厚生労働省告示第 198 号）を修得しなければならない。
（表彰）
第３６条 学業成績が優秀で他の学生の模範となる学生は、表彰することがある。
２ 表彰に関して、必要な事項は別に定める。
（懲戒）第３７条 学生が本学の規則に違反し、本学の秩序を乱し、又は学生としての本分に反する行為があったときは、これを懲戒する。
２ 懲戒は戒告、停学及び退学とする。
３ 退学は次の各号の一に該当する者に対して行う。
（１）性行が不良で改善の見込がないと認められる者（２）正当な理由がなく欠席が長期にわたる者（３）学業を怠り成業の見込がないと認められる者（４）本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者
４ 懲戒に関して、必要な事項は別に定める。
第４章 入学検定料及び学生納付金等（入学検定料及び学生納付金等）
第３８条 入学検定料及び学生納付金の額は別表第 3 のとおりとする。
２ 入学検定料は出願と同時に、入学金その他入学時納付金は入学手続締切日までに納付しなければならない。
３ 授業料その他毎年度納付する学生納付金は、次の 2 期に分けて納付することができる。
前期 3 月 31 日（新入生については所定の期日）まで
後期 9 月 30 日まで（入学辞退者の既納の入学時学生納付金等）
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第３９条 入学手続完了後において、やむを得ず入学を辞退する場合、別に定める期日までに入学辞退届を学長に提出して受理された者に限り、入学金以外の入学時学生納付金等を返還することができる。ただし、推薦入学（専願）においては、これを返還しない。
（前期退学者等の学生納付金）
第４０条 前期に学生納付金の年額を納入した者が学年の前期に退学、又は除籍された場合においては、後期分の納付金を返戻することがある。
（休学者の学生納付金）
第４１条 休学者の在籍料として、前期又は後期の全期間を休学した場合は、当該休学時に係る在籍料として 100,000 円を徴収する。ただし、学期の途中で休学した場合は、当該期分の学生納付金は免除しない。
２ 前項の該当者が、既に学生納付金を納入しているときは、前項の免除額は次期以降の学生納付金に振替える。
（特別奨学生）第４２条 特に学業優秀であり、品行方正かつ健康な学生には、これを特別奨学生として学生納付金の一部を免除することができる。
２ 特別奨学生に関して、必要な事項は別に定める。
（手数料及び追・再試験受験料）
第４３条 各種証明書の交付を請求する者又は追・再試験を受ける者は、所定の手数料又は追・再試験受験料を納付しなければならない。
２ 前項に関する手数料等について、必要な事項は別に定める。
第５章 科目等履修生、外国人学生及び社会人入学（科目等履修生）
第４４条 本学の授業科目の履修を希望する者があるときは、本学の教育に支障のない限りにおいて、科目等履修生として履修を許可することがある。
２ 科目等履修生には、第 16 条及び第 17 条の規定を準用して単位を与えることができる。
３ 科目等履修生に関して、必要な事項は別に定める。
（外国人学生及び社会人入学）第４５条 外国人で大学において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を希望する者があるときは、選考のうえ外国人留学生として入学を許可することがある。
２ 外国人学生に関して、必要な事項は別に定める。
３ 社会人で、本学に入学を希望する者があるときは、選考のうえ入学を許可することがある。
４ 社会人入学に関して、必要な事項は別に定める。
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第６章 教職員組織（教職員組織）第４６条 本学に学長、副学長、教授、准教授、講師、助教、助手及び事務職員を置く。
第７章

教授会

（教授会）
第４７条 本学に教育、研究に係る重要な事項を審議するため教授会を置く。
２ 教授会は、学長、副学長、教授、准教授、講師、助教及び事務局長をもって構成する。
３ この学則に定めるもののほか教授会の運営に関して、必要な事項は別に定める。
（審議事項）
第４８条 教授会は、学長が次に掲げる事項について決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
(１) 学生の入学、卒業及び課程の修了（２) 学位の授与
２ 教授会は、前項各号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、教授会の意見を聴くことが必要なものとして学長が定める次に掲げるものについて、学長が決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
(１) 教育課程の編成(２) 学生の履修(３) 学生の在籍に関する事項（退学、転学、留学及び休学を除く）(４) 学生の懲戒処分(５) 教員の採用及び昇任候補者の教育研究業績等の審査
３ 教授会は、前項に規定するもののほか、学長がつかさどる教育研究に関する事項について審議し、学長の求めに応じ、意見を述べることができる。
第８章

図書館（図書館）
第４９条 本学に図書館を置く。
２ 図書館に関して、必要な事項は別に定める。
第９章

その他（公開講座）
第５０条 本学は社会一般の成人を対象とし、学術の向上と生涯学習の進展のために公開講座を開催する。
２ 公開講座に関して、必要な事項は別に定める。
9（健康診断）第５１条 学生は、毎年 1 回健康診断を受けなければならない。
２ 健康診断に関して、必要な事項は別に定める。
附 則
この学則は、平成 29 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、平成 31 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、令和 2 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、令和 3 年 4 月 1 日から施行する。
この学則は、令和 5 年 4 月１日より施行する。
この学則は、令和 6 年 4 月１日より施行する。
別表第１（第 14 条関係 授業科目等）

科目区分

教養科目

授業科目名

単位数
必修

選択

日本国憲法

2

心理学

2

ユマニテク教育学

2

キャリアデザインⅠ

1

キャリアデザインⅡ

1

生活とかがく

2

あそび入門

2

リズム遊び

2

国語表現法

2

外国語コミュニケーションⅠ(英語)1

外国語コミュニケーションⅡ(英語)1

外国語コミュニケーションⅠ(中国語)

1

外国語コミュニケーションⅡ(中国語)

1

情報処理Ⅰ

1

情報処理Ⅱ

1

スポーツ・レクリエーション実技

1

スポーツ・レクリエーション講義

1

10

科目区分

専門教育科目

授業科目名

単位数
必修

保育原理

2

教育原理

2

選択

子ども家庭福祉

2

社会福祉

2

社会的養護Ⅰ

2

教職概論

2

教育心理学

2

子どもの家庭支援の心理学

2

子どもの保健2

子どもの健康と安全

1

子どもの食と栄養

2

子どもの家庭支援論

2

教育課程論

2

保育内容総論

1

健康指導法

1

人間関係指導法

1

環境指導法

1

言葉指導法

1

表現指導法

1

乳児保育Ⅰ

2

乳児保育Ⅱ

1

障がい児保育1

特別支援教育論

1

社会的養護Ⅱ

1

教育相談

2

子どもの理解と発達

1

保育実習Ⅰ

4

保育実習指導Ⅰ

2

保育・教職実践演習

2

教育と社会

2

教育方法と技術

2

保育指導法

2

幼児の健康

1

11

科目区分

授業科目名

専門教育科目

単位数
必修

幼児の人間関係

1

幼児の環境

1

幼児の言葉

1

幼児の音楽表現Ⅰ

1

幼児の音楽表現Ⅱ

1

幼児の造形表現Ⅰ

1

幼児の造形表現Ⅱ

1

選択

幼児の音楽Ⅰ

1

幼児の音楽Ⅱ

1

レクリエーション論

2

保育実習Ⅱ

2

保育実習指導Ⅱ

1

保育実習Ⅲ

2

保育実習指導Ⅲ

1

基礎ゼミナールⅠ

1

基礎ゼミナールⅡ

1

専門ゼミナールⅠ

1

専門ゼミナールⅡ

1

幼稚園教育実習Ⅰ

1

幼稚園教育実習Ⅱ

3

幼稚園教育実習事前事後指導

1

乳幼児の理解2

障がい児の理解2

障がい児の支援2

子育て支援演習1

地域ボランティア実践

1

児童館・放課後児童クラブの機能と運営

2

児童館・放課後児童クラブの活動内容と指導法

2障がい者スポーツ1

別表第２（第３３条関係 卒業の要件）
修業年数
2 年以上

取

得 単 位 数62 単位以上（ただし、教養科目 10 単位以上、専門教育必修科目 40 単位を取得すること）
12

別表第３（第 38 条関係 入学検定料及び学生納付金）
入学検定料
３０，０００円

入学金

２８０，０００円

授業料

６００，０００円

13

施設設備費

教育充実費

１５０，０００円

２２０，０００円