2018年度「わいわい文庫」
利用アンケートの結果と考察
専修大学文学部教授 野口 武悟

はじめに
公益財団法人伊藤忠記念財団（以下、伊藤忠記念財団）では、2011年度からマルチメディアDAISY図書「わいわい文庫」の製作と寄贈を行っています。寄贈先は、特別支援教育を行っている全国の学校（特別支援学校や、特別支援学級・通級指導教室を設置する小・中学校など）の学校図書館、障害者サービスを行っている全国の公共図書館、病院や障害者施設などです。
寄贈した「わいわい文庫」の利用状況と意見を把握し、よりニーズに適った作品の製作につなげることをねらいとして、伊藤忠記念財団では、毎年、寄贈先に対してアンケートを実施しています。
2018年度のアンケートは、寄贈先1,282件のうち1,204件から回答が寄せられました（回収率94％：2019年1月18日現在）。本稿では、この2018年度のアンケートのおもだった結果を紹介するとともに、若干の考察を述べたいと思います。

おもなアンケート結果とその考察（1）「わいわい文庫」の月あたりの利用頻度（または貸出回数）について
回答

学校図書館

その他

合計

014517628349

1〜34467879603

4〜571213866〜1025343211〜223227「わいわい文庫」の月あたりの利用頻度（または貸出回数）としては、合計でみると「１〜３回」が最も多く、次いで「０回」となっています。機関別に確認すると、図書館以外は「１〜３回」が最多ですが、図書館では「０回」が最多という結果でした。
図書館以外の機関では指導や療育などの担当者が意識的に利用することがあるものと思われますが、図書館の場合は利用者自身による自主的な利用（貸出）が中心となります。図書館での利用を促進するには、図書館利用者に「わいわい文庫」を知ってもらうことが何よりも大切です。各図書館には広報・ＰＲや配架・提供方法の10 0

さらなる工夫を期待したいと思います。もちろん、図書館以外の機関でも「０回」が２番目に多くなっており、もっと利用を促進するために各機関内での広報・ＰＲや利用事例の共有は欠かせません。広報・ＰＲなどの際には、「わいわい文庫」寄贈時に同封している本冊子『わいわい文庫活用術』や作品一覧のポスターをぜひ活用してもらいたいと思います。
（2）「わいわい文庫」の保存・提供の形態について（複数回答）
回答

学校

図書館

その他

合計

作品をCD１枚ずつに分冊

2029535332

CDを複写

842720131

ＰＣのハードディスクに複写

93931133

共有サーバーに保存

71

3276

タブレット端末に保存

961232140「わいわい文庫」の保存・提供の形態としては、合計でみると「作品をCD １枚ずつに分冊」が最多でした。１つのCDに１つの作品のほうが保存も提供もしやすいという意見は以前より学校や図書館関係者から聞いてはいましたが、調査結果からもその傾向が裏付けられました。次いで「タブレット端末に保存」、「ＰＣのハードディスクに複写」、「CDを複写」の順で多くなっていました。
寄贈時のCD・ＤＶＤのまま利用しているケースもありますが、使いやすい形態に複写するなどの工夫をして保存・提供している機関が多いことがわかりました。この点からも、マルチメディアDAISYの持つ “one source multi-use” の特徴が活かされているといえるでしょう。
（3）今後の「わいわい文庫」事業への期待について（複数回答）
回答

学校図書館

その他

合計

わいわい文庫の電子配信

260

6263385

ネットでの作品検索システム

218

81

38337

作品数の充実

399

146

62607

紙芝居版の充実

169

2728224

手話付きの作品提供

79

41

12132

活用事例の紹介

184

85

27296

研修会の開催80

4416140101今後の「わいわい文庫」事業への期待としては、合計でみると「作品数の充実」が最も多く、続いて「わいわい文庫の電子配信」、「ネットでの作品検索システム」、「活用事例の紹介」などが多くなりました。機関別にみても、似たような傾向となっています。
「その他」として記述で寄せられた意見も作品の対象や内容に関する希望が多く、「わいわい文庫」に採録される作品の数と内容の一層の充実への希望と期待が大きいことがわかります。また、「わいわい文庫の電子配信」、「ネットでの作品検索システム」についても、毎年要望が寄せられているところです。ＩＣＴの進展のなかで、今後も要望が増えていくことでしょう。ただし、伊藤忠記念財団が単独で取り組むべきなのかどうかは、慎重な検討が必要だと思います。
電子配信に関しては、国立国会図書館の「視覚障害者等用データの収集および送信サービス」や、日本点字図書館がシステムを管理して全国視覚障害者情報提供施設協会が運営する「サピエ」などの既存のシステムがありますので、こうしたシステムとの連携によって取り組んでいくというのも、一案ではないでしょうか。
（4）自由記述から今回のアンケートでも、たくさんの感想や要望が記述で寄せられています。
「わいわい文庫」に対する寄贈先の担当者の高い関心を示すものといえます。
記述内容の半数以上は利用しての感想などで、利用の事例や子どもの変容の様子が具体的に記述されています。このことから、「わいわい文庫」の効果を実感している担当者が多いことがわかります。また、これから利用を増やしていきたいという記述もたくさん見られました。
一方で、もっとこうなってほしいという期待や要望も寄せられています。これらの期待や要望の多くは前項（3）で紹介したことと重なります。伊藤忠記念財団として要望の内容を精査し、可能な範囲で取り組みを進めてほしいと思います。
なお、今後の寄贈は不要との連絡が65件寄せられていることにも留意する必要があります。その理由としては利用頻度が低いためという意見が多かったものの、退職や異動で担当者が代わるためという理由も複数寄せられています。
「わいわい文庫」は各機関に寄贈しているのであって担当者個人に寄贈しているわけではありません。しかし、実際には保管も利用も特定の担当者に依存したり限局してしまっているケースもあることがうかがわれます。本冊子『わいわい文庫活用術』
や毎年開催している「読書バリアフリー研究会」などを通して、こうした課題に10 2

もアプローチしていく必要があると思います。

おわりに2018年8月に公表された国立国会図書館による「公共図書館における障害者サービスに関する調査研究」の結果をみると、図書館におけるマルチメディアDAISY図書の所蔵率は15.4％でした。2010年度実施の前回調査のときは0.9％でしたから15ポイント近くも伸びていることがわかります。ここには、伊藤忠記念財団のこれまでの「わいわい文庫」事業が大きく寄与していることは言うまでもありません。
しかし、同調査では、マルチメディアDAISY図書の1館あたりの所蔵タイトル数も調べているのですが、50点以下の館が70.6％にのぼっています。このことが、上記の（3）で述べた「作品数の充実」という期待として表れているものと思われます。
2018年4月に発足した超党派の国会議員連盟である「障害児者の情報コミュニケーション推進に関する議員連盟」は、2018年12月に「視覚障害者等の読書の環境の整備の推進に関する法律案」（いわゆる「読書バリアフリー法案」）の骨子を同議員連盟の総会で採択し、2019年の通常国会で法律の成立を目指すとしています。この法律でいう「視覚障害者等」は、学習障害（ディスレクシア）のある人や知的障害のある人などを含む「視覚による表現の認識が困難な者」を指します。
また、「視覚障害者等が利用しやすい電子書籍等」の普及の促進を図ることなどが基本理念として位置づけられています。
「視覚障害者等が利用しやすい電子書籍等」のなかには、もちろん、マルチメディアDAISY図書も想定されています。マルチメディアDAISY図書の普及や活用にも大きく関わる法律案だけに、皆様も今後の動向にぜひ注目してほしいと思います。
最後になりますが、読書の喜びをより多くの人たちに届けるために、伊藤忠記念財団には、これからも、これまで以上に「わいわい文庫」事業を発展させてほしいと願っています。

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