第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月

世帯における社会経済的要因と食物摂取および栄養摂取状況，健康状態の関連
清原 昭子＊ 1 福井 充＊ 2 山口 道利＊ 4 上田 由喜子＊ 3
目的 本論文では，政府統計を用いて日本における世帯の社会経済的要因と，世帯員（成人）の食
物・栄養摂取状況および健康状態との関連性を明らかにすることを目的とした。
方法 厚生労働省の「国民生活基礎調査」と｢国民健康・栄養調査｣の個票データのうち，両調査が接続可能な世帯別データ3,308件を用いて，世帯の社会経済的要因が，世帯員の食物・栄養素の摂取，身体状況に与える影響を検討した。分析対象とした人の属する世帯の調整済み家計支出額（等価家計支出額）を説明変数とし，エネルギー，総たんぱく質，総脂質，炭水化物，ナトリウム，ビタミンＡ，レチノール，コレステロール（栄養素摂取量），穀類，いも類，野菜類，果実類，魚介類，肉類，卵，乳類，嗜好飲料類の摂取量（食品群摂取量），BMIと血圧の値（身体状態）を目的変数として重回帰分析を行った。また，調整済み家計支出（等価家計支出額）を説明変数とし，BMI，血圧（最高・最低），糖尿病といわれたか，血圧を下げる薬，
脈の乱れを治す薬，インスリン注射または血糖を下げる薬，コレステロールを下げる薬の服薬の有無を目的変数としてロジスティック回帰分析を行った。いずれの分析でも，性別，年齢，
市町規模，世帯構造，同居する65歳以上の世帯員数，同居する18歳未満の未婚者数，本人の教育歴を調整変数とした。
結果

重回帰分析の結果から，野菜，果実，肉類，嗜好飲料類の摂取量，エネルギー，総たんぱく質，
総脂質等の栄養素の摂取量について世帯の等価家計支出額と有意な正の相関がみられた。穀類の摂取量は等価家計支出額と有意な負の相関がみられた。一方，いも類等の摂取量，BMI，血圧の値と家計支出の間に有意な相関はみられなかった。また，ロジスティック回帰分析の結果，インスリン注射または血糖を下げる薬の服薬と等価家計支出額の間に弱い負の相関がみられた。

結論

本研究の結果から，経済力がある世帯に属し，教育歴が長い者ほどそうでない者に比べて果
実類や野菜類，乳類を取り入れた食生活を送り，たんぱく質や脂質の摂取量に恵まれる傾向にあると言える。一方，社会経済的要因が人々の身体・健康状態に与える影響については，明確な関連はみられなかった。今後は，経済力や教育歴といった要因がどのような経路で食生活に影響を与えるのかについての検討，そして社会経済的要因は相互にどう関係して，食生活に影響を与えるのかについての検討が必要である。

キーワード

社会経済的要因，食品摂取量，栄養素摂取量，国民生活基礎調査，国民健康・栄養調査

Ⅰ 緒言

食と外食等の選択プロセスを経て日々の食生活を成り立たせている。食物選択に関わる個人の

私たちは食品の購入と調理，あるいは家庭内

嗜好や習慣をとりまく状況，とりわけ収入など＊ 1 福山市立大学都市経営学部教授＊ 2 大阪市立大学大学院医学研究科准教授＊ 3 同大学院生活科学研究科准教授＊ 4 龍谷大学農学部講師― 8 ―第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月

経済力の差が食物摂取の質や量に影響を与え，定量的に検討することを目的とした。また，経食生活ひいては健康に格差を及ぼす可能性が指済力以外の社会経済的要因の指標として，居住摘されている。この格差を改善する方法論を探する市町の人口規模，世帯の構成，本人の教育索するためには，格差の実態とメカニズムの解歴を取り上げ，上記項目との関連性とその影響

1）

明が必要とされる 。すでに，食物の選択プロ

度合いを比較することで，食生活格差のメカニ

セスに影響を与える様々な社会経済的要因につズム解明の手がかりを得ることを目的とした。

いて，複数の研究分野から成果が報告されてい

Ⅱ 方

る。

法

国内の公衆栄養学分野では，世帯内部や個人そのものの社会経済的要因に着目し，対象者の（ 1 ） 対象者と手続き属性を絞り込んだ研究がある。これらによると，

本研究では，厚生労働省が平成23年に実施し世帯収入が貧困基準以下の子どもは朝食欠食のた「国民生活基礎調査」と｢国民健康・栄養調傾向にあることや野菜，外食の摂取が少ないこ査｣の個票データのうち，両調査が接続可能で2）とが報告され ，高齢者を対象とした研究ではかつ必要なデータに欠損のない20歳以上の者の年収，教育歴等の要因と食物アクセスの水準が

データ3,308件（男性1,479名，女性1,829名）

食生活の多様性に影響を与えること，「主観的を分析対象とした。なお，同年の「国民生活基な買い物苦労感」や個人が有する社会関係資本礎調査」は岩手県，宮城県，福島県を除いた結が食事の内容に影響を与えることが報告されて果となっている。本研究データの二次利用につ3）いる 。また妊婦を対象とした研究では，とくいては，厚生労働省より個票データの提供を受に教育歴の差が食物摂取と栄養素の摂取に関連

けたが，これは個人情報を除いたデータベース

4）

することが報告されている 。これらは対象を，であり，個人情報とは接続不可能である。なお，

子ども，高齢者，妊婦などの特定の群に限定し，

本研究は福山市立大学研究倫理審査委員会の承対象とする地域も特定することで，食生活に影認 を 得 た（ 平 成28年10月28日， 承 認 番 号：

響を与える社会経済的要因を浮かび上がらせる

6 ‑ 2 号）。

ことに成功している。しかし，社会経済的要因とされる各要因が他の要因と比較してどのよう（ 2 ） 調査項目な強さで影響を与えるのかについては明らかに

調査対象の基本属性として，性別，年齢（実されていない。代表的な要因と考えられる世帯

年齢）を用いた。世帯の経済状況を示す可処分収入に着目すると，世帯年収等の指標は100万所得を代替する指標として「国民生活基礎調

円単位の階層で把握されることが多いため，こ査」の家計支出額を用い，その値を世帯人員数

れらの差による群間の比較となることが多い。

の平方根で除した等価家計支出額を分析に用いまた，質問紙調査では，食生活の状況を把握すた。

るための質問が摂取頻度をたずねる形式となる

また，調査対象者と世帯をとりまく社会的状ことが多いため，そこから導かれる社会経済的況を示す調査項目として，居住する市町の人口

要因と食事内容や食生活の関連について定量的規模（大都市，人口15万人以上の市，人口 5 万には明らかにされていない。そこで，本研究で人以上15万人未満の市，人口 5 万人未満の市，は平成23年の国民健康・栄養調査と国民生活基郡部），世帯構造（単身世帯，夫婦のみの世帯，

礎調査から，世帯ごとの家計支出額の実数デー

夫婦と未婚の子のみの世帯，ひとり親と未婚のタを抽出し，その調整額を世帯の経済力の指標

子のみの世帯，三世代世帯），同居する65歳以とし，また，食品群ごと，栄養素ごとの摂取量

上の世帯員数，同居する18歳未満の未婚者数，を食事内容の指標とし，BMI，血圧の数値デー

本人の教育歴（小学・中学校卒，高等学校・旧

タを身体・健康状態の指標としてその関連性を制中学校卒，専門学校・短期大学・高等専門学― 9 ―第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月

校卒，大学卒，大学院卒）を用いた。

表 1 対象の属性（ｎ＝3,308）ｎ

栄養摂取状況を示す調査項目として，エネル％

性別
男
1 479 44.7
女
1 829 55.3
年齢層
20〜29歳
222
6.7
30〜39
488 14.8
40〜49497 15.0
50〜59
493 14.9
60〜69705 21.3
70〜79
614 18.6
80歳以上
289
8.7
居住地域
大都市（12大都市・23特別区）
714 21.6
人口15万人以上の市
1 112 33.6
人口 5 万人以上15万人未満の市
758 22.9
人口 5 万人未満の市
341 10.3
郡部
383 11.6
世帯構造
単独世帯
668 20.2
夫婦のみの世帯830 25.1
夫婦と未婚の子のみの世帯
1 026 31.0
ひとり親と未婚の子のみの世帯
209
6.3
三世代世帯
317
9.6
その他の世帯（解析から除外）
258
7.8
18歳未満の未婚者
同居していない2 440 73.8
同居している868 26.2
65歳以上の世帯員
同居していない
1 648 49.8
同居している
1 660 50.2
教育歴小学・中学校卒
617 18.7
高校・旧制中学校卒
1 390 42.1
専門学校・短大・高専卒
564 17.0
大学卒
550 16.6
大学院卒
40
1.2
無回答および不詳（解析から除外）
147
4.4
家計支出額（万円）（平均値±標準偏差）24.28±25.77（平均値±標準偏差） 15.23±15.65
等価家計支出額（万円）1）

ギー，総たんぱく質，総脂質，炭水化物，ナト
リウム，ビタミンＡ，レチノール，コレステ
ロールの摂取量を，食物摂取状況を示す調査項
目として穀類，いも類，野菜類，果実類，魚介類，肉類，卵，乳類，嗜好飲料類の摂取量，健康状態を示す調査項目として，BMI，血圧（最高・最低），糖尿病といわれたか，血圧を下げる薬，脈の乱れを治す薬，インスリン注射または血糖を下げる薬，コレステロールを下げる薬の服薬の有無を用いた。
（ 3 ） 統計解析
BMI，血圧，各栄養素の摂取量，各食品群の摂取量を目的変数とし，世帯人員数で調整した
等価家計支出額を説明変数，性別，年齢，65歳以上の世帯員数，18歳未満の未婚者数，居住地
域の人口規模，世帯構造，本人の教育歴を調整変数として重回帰分析を行った。また，糖尿病の有無，血圧を下げる薬，脈の乱れを治す薬，
インスリン注射または血糖を下げる薬，コレス
テロールを下げる薬それぞれの服薬の有無を目的変数，等価家計支出額を説明変数とし，性別，
年齢，65歳以上の世帯員数，18歳未満の未婚者

注 1） 家計支出額を世帯人員数の平方根で除した。

数，居住地域の人口規模，世帯構造，本人の教表 2 世帯の社会経済的要因とエネルギーおよび栄養素摂取量との関連（重回帰分析結果）
標準誤差
エネルギー
性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
年齢（各歳）
居住地域：人口15万人以上の市
人 口 5 万 人 以 上15
万人未満の市
人口 5 万人未満の市
郡部
世帯構造：単独世帯
夫婦のみの世帯
ひとり親と未婚の子のみの世帯三世代世帯
65歳以上の世帯員数
18歳未満の未婚者数
教育歴：高校・旧制中専門学校・短大・高専
大学
大学院
等価家計支出額（万円）

20.6220.874
27.138標準化
係数β‑0.369‑0.047‑0.00429.4530.000

37.38035.63832.56731.198

0.037
0.011
0.018
0.017

43.341

0.003

39.48429.53730.56528.13735.64135.92491.9090.733‑0.034‑0.009
0.000
0.106
0.036
0.086
0.008
0.056

ｐ値
総脂質
0.000** 性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
0.087*
年齢（各歳）
0.872
居住地域：人口15万人以上の市
人 口 5 万 人 以 上15
0.989
万人未満の市0.075*
人口 5 万人未満の市
0.592
郡部
0.450
世帯構造：単独世帯
0.508
夫婦のみの世帯
ひとり親と未婚の0.880
子のみの世帯
0.114
三世代世帯
0.724
65歳以上の世帯員数
0.994
18歳未満の未婚者数
0.000** 教育歴：高校・旧制中
0.145
専門学校・短大・高専
0.001**
大学
0.654
大学院
0.002** 等価家計支出額（万円）

標準誤差

標準化
係数β

ｐ値

0.929
0.039
1.222

‑0.150‑0.143‑0.0770.000**
0.000**
0.001**

1.326‑0.0670.004**

1.683
1.605
1.467
1.405

‑0.027‑0.041
0.019‑0.0070.206
0.058*
0.460
0.778

1.952

0.009

1.778 ‑0.032
1.330 ‑0.047
1.376
0.018
1.267
0.101
1.605
0.071
1.618
0.110
4.139
0.012
0.033
0.081

0.664
0.161
0.089*
0.476
0.000**
0.006**
0.000**
0.551
0.000**（次頁へつづく）― 10 ―

第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月（表 2 つづき）

標準誤差
総たんぱく質性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
年齢（各歳）
居住地域：人口15万人以上の市
人 口 5 万 人 以 上15
万人未満の市
人口 5 万人未満の市
郡部
世帯構造：単独世帯
夫婦のみの世帯
ひとり親と未婚の子のみの世帯三世代世帯
65歳以上の世帯員数
18歳未満の未婚者数
教育歴：高校・旧制中専門学校・短大・高専
大学
大学院
等価家計支出額（万円）
注

標準化
係数β

0.875
0.037
1.151

‑0.2390.014‑0.009

1.250

0.018

1.586
0.026
1.512 ‑0.003
1.382 ‑0.056
1.324
0.032
1.839

‑0.0381.675 ‑0.044
1.253
0.033
1.297 ‑0.037
1.194
0.114
1.512
0.057
1.524
0.113
3.900 ‑0.007
0.031
0.066

ｐ値

標準誤差

標準化
係数β

ビタミンＡ（レチノール当量）0.000** 性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
24.6050.005
0.613
年齢（各歳）
1.043
0.112
0.713
居住地域：人口15万人以上の市 32.380
0.006
人 口 5 万 人 以 上15
0.429
35.142
0.053
万人未満の市0.216
人口 5 万人未満の市 44.601
0.041
0.904
郡部
42.521
0.042
0.028** 世帯構造：単独世帯
38.857 ‑0.018
0.219
夫婦のみの世帯37.224 ‑0.014
ひとり親と未婚の0.064*
51.712 ‑0.026
子のみの世帯0.052*
三世代世帯
47.110 ‑0.053
0.235
65歳以上の世帯員数 35.243 ‑0.011
0.152
18歳未満の未婚者数 36.469 ‑0.025
0.000** 教育歴：高校・旧制中
33.5730.038
0.027**
専門学校・短大・高専 42.525
0.015
0.000**
大学
42.863
0.084
0.715
大学院
109.6630.046
0.000** 等価家計支出額（万円）
0.875
0.037

ｐ値
0.809
0.000**
0.801
0.027**
0.066*
0.060*
0.498
0.609
0.218
0.023**
0.700
0.348
0.163
0.586
0.002**
0.022**
0.059*

1） 有意確率*ｐ＜0.1，**ｐ＜0.05
2） 居住地域については，「大都市」に対する他の市，郡部の影響度合いを表す。
3） 世帯構造については，「夫婦と未婚の子のみの世帯」に対する，他の世帯類型の影響度合いを表す。また「65歳以上の世帯員数」と「18歳未満の未婚者数」については値ごとの影響度合いを表す。
4） 教育歴については，「小学･中学校卒」に対する，他の学校種別卒の影響度合いを表す。

育歴を調整変数としてロジスティック回帰分析（ 2 ） 社会経済的要因と栄養素別摂取量との関連（強制投入法）を行い，オッズ比と95％信頼区

表 2 に，世帯の社会経済的要因を示す各項目間を求めた。各分析とも，居住地域についてはと栄養素の摂取量との関連を検討した重回帰分

大都市（12大都市・23特別区），世帯構造につ析の結果の一部を示す。等価家計支出額との関いては夫婦と未婚の子のみの世帯，本人の教育連をみると，エネルギー，総脂質，総たんぱく

歴については小学・中学校卒を基準とした。

質，ナトリウム，コレステロール，ビタミンＡの摂取量について有意な正の相関がみられた。

Ⅲ 結

果

調整変数についてみると，教育歴の違いが総た
んぱく質，総脂質の摂取量と正の相関があることが示された。高等学校・旧制中学卒，専門学（ 1 ） 基本属性
表 1 に対象者の基本属性を示す。女性が男性

校・短大・高専卒，大学卒であることが，これよりもやや多く，年齢層は60〜69歳が最も多く，

ら栄養素の摂取量と有意な正の関連があること

21.3％を占めていた。居住地域は人口15万人以も示された。また，居住地域との関連が有意に上の市（大都市を除く）に住む人が最も多く示されたのは総脂質，炭水化物であり，特に総33.6％を占め，次いで人口 5 万人以上15万人未

脂質では，大都市に対して人口15万人以上の市，

満の市，大都市の順となっていた。世帯構造は

人口 5 万人以上15万人未満の市と，人口規模が夫婦と未婚の子のみの世帯が最も多く31.0％を小さくなるほど摂取量が少なくなるという傾向占めるが，18歳未満の未婚者が同居している世がみられた。世帯構造の違いは，栄養素摂取量

帯は26.2％であり，65歳以上の人が同居していとの間に明確な関連性はみられなかった。

る世帯がやや多く50.2％であった。また，対象者の属する世帯の 1 カ月当たり家計支出額は（ 3 ） 社会経済的要因と食品群別摂取量との関連24.28（±25.77）万円であり，これを世帯人員

表 3 に世帯の社会経済的要因と各食品群の摂数の平方根で除した等価家計支出額の平均は取量との関連を検討した重回帰分析の結果の一

15.23（±15.65）万円であった。

部を示す。等価家計支出額と有意に正の相関がみられたのは，野菜類，果実類，肉類，嗜好飲― 11 ―

第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月

表 3 世帯の社会経済的要因と食品群別摂取量との関連（重回帰分析結果）
標準誤差
穀類
性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
65.342
年齢（各歳）
2.770
居住地域：人口15万人以上の市 85.989
人 口 5 万 人 以 上15
93.325万人未満の市
人口 5 万人未満の市 118.445
郡部
112.922世帯構造：単独世帯
103.191
夫婦のみの世帯98.854
ひとり親と未婚の137.330
子のみの世帯三世代世帯
125.109
65歳以上の世帯員数 93.593
18歳未満の未婚者数 96.849
教育歴：高校・旧制中
89.157
専門学校・短大・高専 112.933
大学
113.829大学院
291.227
等価家計支出額（万円）
2.323
野菜類
性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
67.669
年齢（各歳）
2.869
居住地域：人口15万人以上の市 89.051
人 口 5 万 人 以 上15
96.648万人未満の市
人口 5 万人未満の市 122.662
郡部
116.943
世帯構造：単独世帯
106.866
夫婦のみの世帯102.374
ひとり親と未婚の142.220
子のみの世帯三世代世帯
129.56465歳以上の世帯員数 96.925
18歳未満の未婚者数 100.298
教育歴：高校・旧制中
92.332
専門学校・短大・高専 116.954
大学
117.882
大学院
301.597
等価家計支出額（万円）
2.405
乳類
性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
53.031
年齢（各歳）
2.248
居住地域：人口15万人以上の市 69.788
人 口 5 万 人 以 上1575.742
万人未満の市
人口 5 万人未満の市 96.128
郡部
91.646世帯構造：単独世帯
83.749夫婦のみの世帯80.229
ひとり親と未婚の111.455
子のみの世帯三世代世帯
101.537
65歳以上の世帯員数 75.958
18歳未満の未婚者数 78.601
教育歴：高校・旧制中
72.359専門学校・短大・高専
91.655大学
92.382
大学院
236.356
等価家計支出額（万円）
1.885

標準化
係数β
‑0.419‑0.094
0.068
0.050
0.077
0.084
0.019
‑0.0010.008‑0.0040.007
0.059‑0.028‑0.081‑0.073‑0.027‑0.030‑0.004
0.135
0.029
0.055
0.079
0.012
‑0.071
0.016‑0.044‑0.0130.006‑0.074
0.066
0.032
0.092
0.034
0.107
0.110
0.053
‑0.010‑0.038‑0.021‑0.040
0.051
0.002
0.001
‑0.0720.081‑0.010
0.125
0.144
0.173
0.051
0.022

標準誤差

ｐ値

果実類
0.000** 性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
56.7870.000** 年齢（各歳）2.407
0.003** 居住地域：人口15万人以上の市 74.730
人 口 5 万 人 以 上15
0.023**
81.106
万人未満の市
0.000**
人口 5 万人未満の市 102.936
0.000**
郡部
98.1370.428
世帯構造：単独世帯
89.6800.979
夫婦のみの世帯85.911
ひとり親と未婚の0.685
119.349
子のみの世帯0.866
三世代世帯
108.7280.777
65歳以上の世帯員数 81.338
0.015**
18歳未満の未婚者数 84.168
0.253
教育歴：高校・旧制中
77.4830.001**
専門学校・短大・高専 98.146
0.003**
大学
98.9250.138
大学院
253.095
0.093* 等価家計支出額（万円）
2.018
肉類
0.840
性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
26.9470.000** 年齢（各歳）
1.142
0.231
居住地域：人口15万人以上の市 35.461
人 口 5 万 人 以 上15
0.021**
38.487
万人未満の市
0.000**
人口 5 万人未満の市 48.846
0.598
郡部
46.5690.006** 世帯構造：単独世帯
42.5550.554
夫婦のみの世帯40.767
ひとり親と未婚の0.037**
56.634
子のみの世帯0.577
三世代世帯
51.5940.840
65歳以上の世帯員数 38.597
0.005**
18歳未満の未婚者数 39.940
0.014** 教育歴：高校・旧制中36.7680.223
専門学校・短大・高専 46.573
0.000**
大学
46.9420.083*
大学院
120.100
0.000** 等価家計支出額（万円）
0.958
嗜好飲料類
0.000** 性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
207.353
0.071*
年齢（各歳）
8.790
0.677
居住地域：人口15万人以上の市 272.871
人 口 5 万 人 以 上15
0.115
296.151
万人未満の市0.327
人口 5 万人未満の市 375.863
0.073*
郡部
358.3390.051*
世帯構造：単独世帯
327.4590.938
夫婦のみの世帯313.696
ひとり親と未婚の0.976
435.793
子のみの世帯0.002**
三世代世帯
397.0110.004**
65歳以上の世帯員数 296.999
0.717
18歳未満の未婚者数 307.333
0.000** 教育歴：高校・旧制中
282.9240.000**
専門学校・短大・高専 358.373
0.000**
大学
361.2160.010**
大学院
924.156
0.245 等価家計支出額（万円）
7.370

標準化
係数β

ｐ値

0.059
0.197
0.043

0.002**
0.000**
0.073*

0.046

0.048**

0.051
0.041
0.012
0.033

0.015**
0.056*
0.624
0.199

0.017

0.409

‑0.0700.108‑0.068
0.068
0.081
0.107
0.035
0.044

0.002**
0.000**
0.008**
0.008**
0.002**
0.000**
0.068*
0.018**‑0.173‑0.237‑0.0440.000**
0.000**
0.057*‑0.0180.416‑0.020‑0.005‑0.048‑0.0240.347
0.809
0.051*
0.355‑0.0140.499‑0.022‑0.0350.045
0.029‑0.0150.033‑0.049
0.055

0.325
0.200
0.073*
0.249
0.565
0.195
0.009**
0.003**‑0.141
0.047‑0.0370.000**
0.111
0.135

‑0.0130.597‑0.022‑0.033
0.044
0.027

0.321
0.137
0.090*
0.322

0.003

0.878

0.009
‑0.091‑0.0320.028‑0.0070.002‑0.0010.036

0.699
0.001**
0.231
0.306
0.789
0.954
0.974
0.060*

注 1） 有意確率*ｐ＜0.1，**ｐ＜0.05
2） 居住地域については，「大都市」に対する他の市，郡部の影響度合いを表す。
3） 世帯構造については，「夫婦と未婚の子のみの世帯」に対する，他の世帯類型の影響度合いを表す。また「65歳以上の世帯員数」と「18歳未満の未婚者数」については値ごとの影響度合いを表す。
4） 教育歴については，「小学･中学校卒」に対する，他の学校種別卒の影響度合いを表す。

料類であり，家計支出額が多いほど，これらの穀類については等価家計支出額と摂取量の間に食品群の摂取量は多いことが示された。一方，有意な負の相関がみられた。その他の社会経済― 12 ―

第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月

的要因についてみると，居住地域の違いが穀類，

人未満の市，郡部と小規模になるほど摂取量が野菜類，果実類の摂取量と関連があることが示少なくなる事が示された。また，野菜類，果実された。穀類は大都市よりも人口 5 万人以上15類は大都市より人口 5 万人以上15万人未満の市，

万人未満の市，人口15万人以上の市，人口 5 万

人口 5 万人未満の市という順に摂取量が多い傾向が示された。世帯構造については，世帯内の表 4 世帯の社会経済的要因とBMIとの関連（重回帰分析結果）
BMI
性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
年齢（各歳）
居住地域：人口15万人以上の市
人口 5 万人以上
15万人未満の市
人口 5 万人未満の市
郡部
世帯構造：単独世帯
夫婦のみの世帯
ひとり親 と 未 婚の子のみの世帯
三世代世帯
65歳以上の世帯員数
18歳未満の未婚者数
教育歴：高校・旧制中専門学校・短大・高専
大学
大学院
等価家計支出額（万円）

標準誤差

標準化
係数β

ｐ値

1.517
0.066
1.988

‑0.1660.093
0.042

0.000**
0.004**
0.118

2.194

‑0.002

0.944

2.788
2.641
2.394
2.299

0.027
0.026
‑0.058‑0.0320.251
0.285
0.040**
0.269

3.222

0.004

0.866

2.968
2.213
2.298
2.076
2.650
2.645
7.142
0.053

0.031
‑0.070‑0.041
0.008‑0.021‑0.028‑0.0020.025

0.212
0.024**
0.150
0.789
0.451
0.328
0.931
0.220

18歳未満の未婚者数は穀類の摂取量と有意な正の相関が，野菜類，果実類，魚介類の摂取量とは有意な負の相関があることが示された。また，
65歳以上の世帯員数は果実類，乳類の摂取量と有意な正の相関，嗜好飲料類の摂取量とは負の相関がみられた。また，ひとり親と未婚の子のみの世帯であることは野菜類，魚介類の摂取量と有意な負の相関があることが示された。また，
教育歴についてみると，穀類，野菜類，果実類，

注 1） 有意確率**ｐ＜0.05
2） 居住地域については，「大都市」に対する他の市，郡部の影
響度合いを表す。
3） 世帯構造については，「夫婦と未婚の子のみの世帯」に対す
る，他の世帯類型の影響度合いを表す。また「65歳以上の世帯員数」と「18歳未満の未婚者数」については値ごとの影響度合いを表す。
4） 教育歴については，「小学･中学校卒」に対する，他の学校種別卒の影響度合いを表す。

肉類，乳類で何らかの関連性がみられた。小･中学校卒に対して，大学卒，専門学校・短大・高専卒であることは穀類の摂取量が有意に少ない傾向がみられた。反対に，野菜類，果実類，乳類については，教育歴が長いと有意に多い傾向がみられた。
（ 4 ） 社会経済的要因と身体・健康状態との関連
表 4 に世帯の社会経済的要因と身体・健康状
態との関連を検討した重回帰分析の結果の一部

表 5 世帯の社会経済的要因と身体・健康状態との関連（ロジスティック回
帰分析結果）
糖尿病といわれたか
性：男性＝ 1 ，女性＝ 2
年齢（各歳）
居住地域：人口15万人以上の市
人口 5 万人以上15万人未満の市
人口 5 万人未満の市
郡部
世帯構造：単独世帯
夫婦のみの世帯
ひとり親と未婚の子のみの世帯
三世代世帯
65歳以上の世帯員数
18歳未満の未婚者数
教育歴：高校・旧制中専門学校・短大・高専
大学
大学院
等価家計支出額（万円）

オッズ比 95％信頼区間

ｐ値

2.499
0.966
0.924
1.057
0.727
0.766
1.134
1.371
1.618
0.887
1.004
1.921
1.009
1.668
1.331
1.738
0.994

0.000**
0.000**
0.643
0.771
0.152
0.214
0.511
0.086*
0.115
0.629
0.985
0.003**
0.950
0.041**
0.177
0.468
0.123

1.937〜3.225
0.954〜0.977
0.662〜1.290
0.726〜1.540
0.471〜1.124
0.502〜1.167
0.780〜1.649
0.957〜1.965
0.889〜2.944
0.545〜1.444
0.698〜1.442
1.240〜2.976
0.750〜1.358
1.021〜2.724
0.879〜2.017
0.391〜7.732
0.987〜1.002

注 1） 有意確率*ｐ＜0.1，**ｐ＜0.05
2） 居住地域については，「大都市」に対する他の市，郡部の影響度合いを表す。
3） 世帯構造については，「夫婦と未婚の子のみの世帯」に対する，他の世帯類型の影響度合いを表す。また「65歳以上の世帯員数」と「18歳未満の未婚者数」については値ごとの影響度合いを表す。
4） 教育歴については，「小学･中学校卒」に対する，他の学校種別卒の影響度合いを表す。

― 13 ―を示す。本研究で採用した社会経済的要因とBMI，血圧（最高，最低）との間に有意な関連性はほぼ認められなかった。続いて，表 5 に世帯の社会経済的要因と身体・健康状態との関連を検討したロジスティック回
帰分析の結果の一部を示す。本研究
で社会経済的要因として採用した指標と有意な相関を示す身体・健康状
態の指標は少なく，性別や年齢といった個人の基本属性との強い相関がみられた。しかし，世帯構造のうち，18歳未満の未婚者数は「糖尿病といわれたか」と「血圧を下げる薬の 服 用 」「 脈 の 乱 れ を 治 す 薬 の 服用」「インスリン注射または血糖を下げる薬の服用」の有無と関連性があることを示していた。等価家計支

第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月

出額については，「インスリン注射または血糖要がある。

を下げる薬の服用」についてのみ，金額が増加

同じく調整変数として扱った世帯の構造も少するごとにリスク比が低下する傾向を示した。

なからず食生活に影響を与えていた。世帯内に18歳未満の未婚者，つまりは子どもの人数が多Ⅳ 考

察いほど，野菜類，果実類，魚介類の摂取量が少なく，65歳以上の世帯員が多いほど，果実類，本研究の結果から，世帯の社会経済状況が，乳類の摂取量が多い傾向がみられたことから，そこに属する人の各食品群の摂取量，さらに栄世帯員の年齢による嗜好の違いも関係している養素の摂取量にも一定の影響を与えていることと考えられる。若年期からの品目のバランスのが示唆された。とくに食卓に野菜類，果実類，とれた食生活の推進を考えるなら，若年層を含肉類が並ぶことは世帯の経済力によってかなり

む世帯で相対的にこれらの食品が摂取されにくの影響を受けているといえる。これは「国民健い社会経済的要因を検討する必要がある。

康・栄養調査（平成23年）」において世帯の年

今後の課題として，食生活やそれに由来する

間収入が200万円未満の世帯では野菜，果実，

健康の格差に対峙するには，本研究で検討した肉類の摂取量が600万円以上の世帯より少ない

ような社会経済的要因がなぜ食品の選択に影響と報告されていること，そして先行研究によっを与えるのかを解明する必要がある。例えば，て示された収入と野菜摂取行動の関連性5）と整

経済力の違いは具体的にどのような経路で食生合する。

活に影響を与えるのだろうか。購買力の違いに

また，等価家計支出額以外の社会経済的要因

経路を見いだすなら，調整済み家計支出額（等で注目されるのが，調整変数として扱った本人

価家計支出額）が少ない層で摂取量が少ない傾の教育歴である。本研究では，小学・中学校卒向がみられた野菜類，果実類，肉類の価格水準の者を基準として，それ以外の教育歴を持つこと経済力階層ごとの摂取量の関連を検討することの影響度合いを推計したが，果実類，野菜類，とが必要となる。さらに，経済力が生活全体の乳類については教育歴が長い者ほど摂取量が多

余裕や食生活への関心に影響し，その結果が食い傾向がみられ，とくに果実類と乳類に対する物摂取に影響を与えるなど，複数の経路の存在

影響度合いは等価家計支出額のそれより強いこも考えられることから，このような観点の検討とが示された。野菜類についても，大学卒であも今後の課題であろう。

ることは等価家計支出額に近い影響度合いを示

また，経済力と並んで食生活との関連が明らしており，果実，野菜，乳類という品目を食生かとなった教育歴の違いは，なぜ食品群の摂取

活に十分に取り入れているかについては，経済

ひいては栄養素の摂取量に影響するのであろう

力よりもむしろ教育歴の違いが意味を持つと言か。これは，食生活に関する情報のリテラシーえる。一方，穀類については専門学校・短大・が関連すると考えられる。食生活リテラシー尺

高専卒，大学卒となると摂取量が少なくなる傾度を開発し，食情報の検索行動や食行動との関向がみてとれることから，教育歴が長い者ほど連を検討した研究からは，食生活リテラシーが主食だけでなく，野菜類や果実類，乳類を取り高いことは食情報を多く検索し，健康面からみ入れた食生活を送る傾向にあると言える。これて適切な食行動がとられることに正の関連があは妊婦の教育歴が食事の内容に関連しているとることが報告されている6）。日本において食生いう，先行研究4）とも整合する。成人の場合，活に関するリテラシーに教育歴の違いがどう関

現在の経済力と過去に受けた教育歴の長さは何連するのかを直接検討した研究はみられないが，らかの関連をもつと考えられることから，食生

食品リスク認知に関するリテラシーと教育歴の活の格差のメカニズムを捉え，改善の方法をさ関連を検討した研究からは，教育歴が長いほどぐる際には，これらの要因を複合的に捉える必（大学卒以上），批判的思考態度が強く，これ― 14 ―

第65巻第11号「厚生の指標」2018年 9 月に影響を受けることで食品リスクの情報理解が注

本稿では紙幅の都合上，解析によって得ら高く，食品リスクの知識も多い傾向にあることれた結果の一部を掲載している。すべての結が報告されている7）。これらから，食生活リテ

果はweb上で公開されているので，参照されラシーに関しても学校教育，とくに高等教育がたい（https://www.hws‑kyokai.or.jp/）。

批判的思考態度の強化を通じて情報理解，知識に影響を及ぼすという経路が存在する可能性も6）

指摘できる。ただし，先行研究 で検討された

文

献1 ）川上憲人，橋本英樹．社会階層と健康への学際的アプローチ，川上憲人，橋本英樹，近藤尚己編著．

食行動の尺度は「朝食を食べている」「主食，
主菜，副菜を組み合わせて食べている」「外食

社会と健康．東京；東京大学出版会，2015；1‑17．

や食品を購入する時，栄養成分表示を参考にし

2 ）硲野佐也香，中西明美，野末みほ，他．世帯の経ている」であるから，本研究で使用した食品群，済状態と子どもの食生活との関連に関する研究．

あるいは栄養素の摂取と直接結びつくものでは

栄養学雑誌

2017；75（ 1 ）：19‑28．

ない。さらに，情報理解や知識の水準が食品の3 ）吉葉かおり，武見ゆかり，石川みどり，他．埼玉

選択や購買行動にどのように結びつくのかまで

県在住一人暮らし高齢者の食品摂取の多様性と食の検討がなければ，教育歴が食生活に影響を与物アクセスとの関連．日本公衆衛生雑誌

2015；

62（12）：707‑18．

えるメカニズムまでは解明されない。今後は学校教育のどの段階がどのような経路によって，

4 ）Murakami. K, Miyake. Y, Sasaki. S, et al. Educa-

人々の食生活や健康に影響を及ぼすのかについtion, but not occupation or household income, isても根拠の集積が必要であろう。

positively related to favorable dietary intake pat-

本研究では，社会経済的要因のうち世帯の経

terns in pregnant Japanese women：the Osaka

済力に着目し，食生活との関連を検討した結果，Maternal and Child Health Study. Nutrition Research 2009；29（ 3 ）：164‑72．

経済力とかなり強い関連性が認められる食品群があり，さらに教育歴等の影響が小さくないこ

5 ）中村彩希，稲山貴代，荒尾孝．成人における世帯とも示された。世帯の経済状態や世帯構造の特収入別にみた野菜摂取行動に関連する食行動．日本健康教育学会誌

徴，就業の状態などは多くの場合，複合的な要2016；24（ 2 ）：66‑80．

因となって食生活に影響を与えていると考えら

6 ）高泉佳苗，原田和弘，中村好男．食生活リテラシーれることから，要因間の相互関係と食生活へのと食情報検索行動および食行動との関連．日本健影響を検討することが今後の課題である。

康教育学会誌

2016；24（ 3 ）：133‑40．

7 ）楠見孝，平山るみ．食品リスク認知を支えるリス

本 研 究 は，JSPS科 学 研 究 費 補 助 金（16K

クリテラシーの構造−批判的思考と科学リテラ

07914）を受けて実施し，第76回日本公衆衛生

シ ー に 基 づ く 検 討 −． 日 本 リ ス ク 研 究 学 会 誌

学会学術総会にて示説発表した内容を加筆・修2013；23（3）：165‑72．

正したものである。

― 15 ―