J. Jpn. Soc. Soil Phys.
土壌の物理性No. 147, p.43 ∼ 45 (2021)

土の今後について考える — 環境負荷低減技術と取り組み
長田友里恵 1

応じた原位置浄化工法を開発した．

はじめにへの地盤凍結工法の適用」にて学会賞（論文賞）を頂戴

Fig. 1 に原位置浄化工法の概要を示す．置換方式（Fig.
1a）では，高圧水の噴射と圧縮空気によって地盤を切削したことを機に，この度「土粒子」へ執筆する機会をいし，汚染物質が含まれる汚泥を地上に排出する．排出しただいた．こちらの区分では研究の経歴や経験等をまとた箇所には充填材を充填する．この方式では幅広い土質められていることが多い印象があるが，長きに記すこと条件，様々な汚染物質に対応可能である．次に分解方式ができるほどの経歴はないため，環境技術について建設（Fig. 1b）の機構は置換方式とよく似ているが，汚染土業の取り組みの一例を紹介させていただく．

壌と浄化材を混合することで反応させる方法である．こ土壌の物理性第 143 号に掲載の「帯鋼補強土壁の交換

昨今，環境への取組みが重要視され，よく耳にするよの方式は VOC のように対象汚染物質が分解可能である

うになった SDGs においても環境保護へのゴールが幾場合に適用される．以上の 2 方式では汚染対象範囲全域つか掲げられている．それに伴い，各所で様々な環境へに対して置換，もしくは薬剤の噴射を行うため，発生すの取り組みを目にすることができるようになった．土のる排泥量が増大する．そこで開発したのがスリット型の上に暮らし，土の恵みを受ける我々にとって，土へのダ分解方式（Fig. 1c）である．VOC による汚染土壌の浄メージは我々へのダメージといえる．例えば，産業の発化には，水素徐放剤による嫌気的脱塩素分解を促進する

展に伴う土壌汚染によって地下水の汚染や農畜産物を経バイオレメディエーションが行われている．これは，土由した健康被害などは足尾銅山鉱毒事件やイタイイタイ中の微生物による汚染物質の分解を，嫌気的脱塩素化反病のように大きな社会的影響を及ぼす．このように土壌応に必要な水素を供給することで促進する方法である．

に対する環境負荷低減は最重要課題と考えられる．一方

水素徐放剤を用いる場合，対象地盤が難透水層であっで，しばしば地中につくられる道路や上下水道などのイても水素の拡散範囲は時間の関数によって表現できる

ンフラ設備，土の上に建てられる建築物は人々の生活に（Yoshikawa et al. 2010）．これより，粘性土層のようになくてはならない．硬い導入になってしまったが，土を薬剤が浸透しにくい難透水性地盤であっても，地盤をス大切に思う気持ちを再燃させ，改めて土への負荷を少なリット状に切削し，水素徐放剤を充填することで，水素くできる技術は何だろうと考えた．土壌物理学の分野のの分子拡散による嫌気分解で難透水層中の汚染土壌を浄皆様にはなじみが薄いと思われるが，建設業における環化することを可能とした．この方式であれば薬剤の噴射境への取り組みの一例として，汚染土壌を浄化する技術

量を抑えることができるだけでなく，従来の方式よりもと建設副産物を削減する技術を以下に紹介する．

排泥量を減少させることができるため，より環境負荷の汚染土壌浄化技術について少ない浄化方法といえる．

土壌汚染は，工業の発達に伴い工場からの排出，タンこのほかにも汚染された土中水を揚水処理する工法やクからの漏洩，埋め立て廃棄物からの溶出などが原因で揮発性汚染物質を含んだガスを吸引抽出する工法なども発生するようになった．土壌汚染の浄化措置には掘削除

原位置浄化技術として実施している．

去，バイオレメディエーション，地下水揚水，封じ込め，建設副産物低減技術について不溶化など，様々な方法が存在する．これまで，汚染物

国土交通省「平成 30 年度建設副産物実態調査結果」に質の除去は掘削除去工法が最も多く採用されている．しよると，平成 30 年度は約 7,440 万トンの建設副産物が建かし，運搬 · 処理による二酸化炭素の多量排出など，課設業より排出されたと報告されている．この結果を品目題が多く残されていることから，原位置浄化のニーズは別にみると，建設汚泥は 8.4 %（約 623 万トン）を占めて高いといえる．このような背景から，弊社が保有する高いる．建設副産物の再資源化は進められているものの，圧噴射攪拌工法の技術を応用し，土質条件や汚染状況に未だ建設汚泥が大量に発生している状況である．地盤改良の中でも高圧噴射攪拌工法は，耐震補強や液状化対策

1 ケミカルグラウト株式会社

2021 年 1 月 20 日受稿

2021 年 2 月 15 日受理など，様々な目的で用いられる工法であるが，セメントスラリーを土中に噴射するため，汚泥の排出は免れない．

土壌の物理性

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第 147 号

(2021)

Fig. 1 原位置浄化工法の概要図．

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な土粒子から順に分級した．分級処理を行った処理水にሙእᦙฟ䞉ᮍᅛ໬ ሙእᦙฟ䞉ᅛ໬ᚋ ሙእᦙฟ㼅㼑㼟

噴射攪拌工法で発生する建設汚泥はすべて場外搬出する㻺㼛䞉ΰྜᨩᢾ᪉ᘧ

ため，再利用した泥水量分の汚泥量が縮減できる．
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として再利用した．分級した泥土は処分場へ場外搬出した．リユースジェットシステムを適用しない場合，高圧䝸䝴䞊䝇䝆䜵䝑䝖䝅䝇䝔䝮ᄇᑕ෌฼⏝

加水することで濃度調整を行ったのち，固化材配合用水ἾỈ䞉Ἶᅵ䞉ΰྜᨩᢾ᪉ᘧ䞉⨨᥮᪉ᘧ

リユースジェットシステムを適用したことによる縮減効果を確認した結果，計画数量と比較して建設汚泥の排出量は約 40 % 縮減できた．汚泥の排出量を縮減したことで運搬車両台数は 42 % 縮減することができた．加えて，建設汚泥を固化材配合用水として一部再利用することで，固化材用水量を 30 % 縮減することができた．

Fig. 2 リユースジェットシステムの再資源化 · 縮減方法．

本事例は建設汚泥の処理水を再利用した例であるが，このほかにも建設汚泥を自ら利用によって埋め戻し材料

そこで，高圧噴射攪拌工法から排出される建設汚泥を縮減するリユースジェットシステムについて紹介する．
リユースジェットシステムとは，高圧噴射攪拌工法で排出される建設汚泥を再資源化 · 縮減するために，従来の地盤改良造成プラントに処理設備を付与したシステムである．通常，高圧噴射攪拌工法から排出される建設汚泥は未固化，もしくは固化後に場外搬出するため，排出された量がそのまま建設汚泥量となる．そのような場面でリユースジェットシステムを適用することで，建設汚泥を高圧噴射攪拌工法の固化材として噴射再利用，または排出された汚泥を埋め戻し等の自ら利用により再資源化することができる（Fig. 2）．但し，対象地盤や現場条件に応じて適当なシステムを選定する必要がある．
建設汚泥を再利用する方法は様々あるが，今回はリとして再資源化した事例もある．当システムの適用により，さらなる建設汚泥排出を縮減できればと考える．
おわりに環境に対する取り組みの例として，今回は特に汚染土壌対策技術と建設副産物縮減技術について取り上げた．
少しでも興味を持っていただけたら幸いである．今回の執筆を機に自社の工法が少なからず土壌物理との関連があることに気付き，土壌物理学 (Jury and Horton, 2004)を再読している次第である．環境に対する技術を今後も考えるとともに，土壌物理の勉強を継続していこうと思う．
今回執筆の機会をいただきましたこと，最後までお読みいただいたことに感謝の意を表し，結びとさせていただきます．

ユースジェットシステムの中でも高圧噴射攪拌工法で発生する建設汚泥を分級して，処理した泥水を一部再利

参考文献用することで排泥量を縮減した事例について述べる．これは Fig. 2 の中でも泥水を噴射再利用する方式に該当する．

Fig. 3 のフロー図に示す通り，高圧噴射攪拌工法で発生した建設汚泥を一次 ∼ 三次の分級設備で粒径の大き渡邊陽介, 壺井文規, 山崎昭雄 (2017): 高圧噴射攪拌工法で発生する建設副産物の縮減 — リユースジェットシステ
ム：泥水再利用方式 —. 基礎工, 2017 年 6 月号 Vol. 45.
山野辺純一, 上沢 進, 吉川美穂, Borden, A., Yeh, M. (2013):

土粒子：土の今後について考える — 環境負荷低減技術と取り組み

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Fig. 3 リユースジェットシステムのフロー図．

ウォータージェット技術を用いた難透水性汚染土壌の原(2010): Diffusion study on dissolved hydrogen toward ef-

位置バイオ浄化. 第 19 回 地下水 · 土壌汚染とその防止対

fective bioremediation of chlorinated ethenes in aquitards.

策に関する研究集会.

2010 AGU Fall Meeting.

Yoshikawa, M., Zhang, M., Takeuchi, M. and Komai, T.