（別紙様式４）
令和6年6月20日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

東京ＩＴ会計公務員専門学校
千葉校

平成18年10月10日

大野 雅一

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人立志舎

平成10年10月30日

塚原 一功

分野
工業

認定課程名
工業専門課程所在地
260-0045
千葉県千葉市中央区弁天１－６－２
043-207-5611
所在地
130-8565〒（住所） 東京都墨田区錦糸１－２－１（電話） 03-3624-5403
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
ITビジネス学科

職業実践専門課程認定年度
平成26(2014)年度

学科の目的

学校教育法に定める専修学校制度の趣旨に則り、ソフトウェア開発の基礎技術に関する正しい知識と的確な技能を授け、もって職業や実際生活に必要な能力を養成
し教養を向上させることを目的とする。

学科の特徴（取得可能な資格、中退
率 等）

ITビジネス学科では、入学後半年でシステムエンジニア・プログラマの就職に強い国家資格である基本情報技術者試験を取得し、その上の応用情報、高度情報の取得をめざす。また、コンピュータの基礎知識、プログラミングスキル、あらゆるＩＴ技術を使い、さまざまな場面で活躍できるＩＴのプロフェッショナルな人材育成をめざす。取得可能な資格は、基本情報技術者試験、応用情報技術者試験、C言語プログラミング能力認定試験、Ｊａｖａプログラミング能力認定試験、Webクリエイター能力認定試
験など。中退率は、3.16％。

修業年限

昼夜

2

昼間
年

生徒総定員
84 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

講義

演習

1,720 単位時間

1,060 単位時間

3,500 単位時間

86 単位

53 単位

175 単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

実習

実験

実技

0 単位時間0 単位時間0 単位時間

0 単位

0 単位

0 単位

留学生割合(B/A)

0人
84 人■卒業者数 (C)：45
■就職希望者数 (D)：41■就職者数 (E)：41
■地元就職者数 (F)14■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
34■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
91
■進学者数
0
■その他

0％
人
人
人
人
％
％
％
人

愛知県の実家へ帰省 1名、卒業後に大学を受験する 1名、在学中は就職を希望せず卒業後に就職活動をする 2名（令和

5 年度卒業者に関する令和６年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和5年度卒業生）

ＮＴＴ東日本(エンジニア)、西日本鉄道、ＴＤＣソフト、キヤノンＩＴソリューションズ、No1、丸善石油化学、ＳＭＳデータテック、日本ＳＥ、ＮＳＷ、富士ソフト、協立情報通信、ゴールドウイン等■民間の評価機関等から第三者評価：
無第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

URL： https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

4,560 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数600 単位時間

うち必修授業時数

320 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

80 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）
に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）

0 単位時間

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位

うち必修授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

0 単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

3人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

1人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計

4人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課
程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
企業・業界団体等との連携により、必要となる最新の知識・技術・技能を反映するため、企業・業界団体等からの意見を十分にいかし、カリキュラムの改善等の教育課程の編成を定期的に行う。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

１．教育課程編成委員会を「ＩＴ」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの分野について各校ごとに設置する。
２．カリキュラム作成委員会を「ＩＴ」「会計」「法律」「ビジネス」「動物」それぞれの分野ごとに設置する。カリキュラム作成委員
会は関連する学校・関連する学科ごとの責任者全体で構成する。
３．カリキュラム作成委員会にて教育課程を作成する。
４．カリキュラム作成委員会において作成した教育課程を教育課程編成委員会全体会および各学校・各学科ごとの分科会において検討を行う。
５．教育課程編成委員会は、カリキュラム改善への意見をカリキュラム作成委員会に提言する。
６．カリキュラム作成委員会は、その意見を組織としてカリキュラムの改善を検討吟味し決定する。
７．カリキュラム作成委員会は、教育課程編成委員会の意見を十分にいかし、カリキュラム改善等の教育課程の編成を行う。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和6年4月1日現在

名 前
加藤 雅士氏所
属
任期
一般社団法人日本デジタルトランスフォーメー 令和6年4月1日～
令和7年3月31日（1年）
ション推進協会 理事

種別①

長谷川 剛氏株式会社スリーエス 常務取締役

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（1年）

③

大野 雅一

東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校 校長

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（1年）

－

石橋 三男

東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校 教務部課長

令和6年4月1日～
令和7年3月31日（1年）－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回（8月・12月）（開催日時（実績））
第21回 令和5年8月31日 14：00～15：30
第22回 令和5年12月25日 14：00～15：30

（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

これまで教育課程編成委員会で出された意見の他に、今は対面授業とオンライン授業を組み合わせて、様々なことを試行
錯誤する時期になっている。オンラインの導入には良い点も悪い点もあるため、授業の組み立てを工夫して欲しいとの意見に対し，今後の検討課題とする。
なお，これまでに教育課程編成員会で頂いた意見を踏まえ、カリキュラムの中に活用してきた内容は次のとおりである。
① エンジニアとしてデジタルフォレンジックについても知識が必要との意見に対し、サービス妨害，電磁的記録の改ざん及び毀損等，証拠保全技術，証拠収集技術，証拠分析技術について取り上げた。「ソフトウェアⅠ」②RPAにおけるシナリオをイメージできるように，VBAで処理が自動化できることを体験しておいた方が良いとの意見に対し，VBAの課題を実習で取り上げた。「システム開発Ⅱ」③学生のうちにWBSを勉強しておいた方が良いという意見に対し，システム開発実習においてWBSを採用した。作業が明確になり，工程管理，スケジューリングに役立つことを体験した。「システム開発Ⅰ」，「システム開発演習Ⅰ・Ⅱ」，「卒業システ
ム開発」④企業の求める人材像はコミュニケーション能力の優先順位が高いという意見に対し，グループワークを通じてシステム開発全体の理解やアルゴリズム、データベースなどを学習することで、知識の定着やコミュニケーションスキルの向上を図った。「システム開発Ⅰ」，「システム開発演習Ⅰ・Ⅱ」，「卒業システム開発」⑤ビジネスソフトの学習については、現在、PowerPointの必要性が高まっているとの意見に対し，従来、ビジネスソフトはWord・Excelを中心に学習していたが、PowerPointによるプレゼンテーション能力を向上させるカリキュラムを検討し、ビジネ
スソフトの学習はExcel・PowerPointに変更した。「プレゼンテーション演習」⑥プログラミング等の実習においては、モノづくりの楽しさを経験できるような内容を取り込んでいくことが必要であるという意見に対し，システム開発実習は、作業を分担しながらグループワークで行い、協力しながら目的の成果物を作成し，モノづくりの楽しさを経験した。「システム開発Ⅰ」，「システム開発演習Ⅰ・Ⅱ」，「卒業システム開発」
２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
ＩＴ関連産業の中にあって、特定の分野に偏ることなく、最新の業界全体の動向を把握しうる業界団体または企業を選定して連携する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

・ＩＴ業界と期待される人材像について講義を受け，レポートを作成する。自己分析も行い，事前打ち合わせに従い㈱イン
フォテック・サーブの助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
・システム開発について講義を受け，レポートを作成する。業界研究，職種の研究も行い，事前打ち合わせに従いコムシス
テクノ㈱の助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
・システム概要とMVCアーキテクチャについて講義を受け，アルゴリズム，データベースの知識を習得する。グループワーク
で課題に取り組み，コミュニケーション能力を育む。事前打ち合わせに従い㈱インフォテック・サーブの助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
・ユーザ（連携企業）からの発注を受ける形で，システム開発を行う。基本的なドキュメントから，Java言語によるソースコー
ドの作成，テスト，レビューまで，実践的なシステム開発を行い，一連の流れや必要となる知識を習得する。事前打ち合わ
せに従い㈱インフォテック・サーブの助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
・ユーザ（連携企業）からの追加発注を受ける形で，システム開発を行う。企画書や設計書などのドキュメント作成から，開発，テスト，レビューまで，実践的なシステム開発を行い，ユーザに対して成果物のプレゼンテーションを行う。事前打ち合わ
せに従い㈱インフォテック・サーブの助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
・上長から業務命令（連携企業）を受ける形で実施する。大量の業務データから資料を作成し、データ分析を行い、業務改善案を検討する。最終的にデータの分析結果と業務改善案のプレゼンテーションまで行う。課題はすべてグループワークで行い、事前打ち合わせに従い㈱インフォテック・サーブの助言を受けつつ、成績評価・単位認定を行う。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
企業と連携をしながら、システム開発全体の理解や、アルゴリズム、データベースなど知識を修得する。また、グルー 株式会社インフォテック・サーブ
システム開発Ⅰ
プ学習を通じて、コミュニケーション能力を向上させる。
システム開発Ⅱ

情報分析演習システム開発演習Ⅰシステム開発演習Ⅱ

企業と連携して、ＩＴ業界やシステムエンジニアの仕事について理解する。また、グループ学習を通じて、コミュニケー コムシステクノ株式会社
ション能力を向上させる。
データや情報を適切に分析・加工する手法を学び情報分
析力を高め，データや情報をビジネスに活用するためのス 株式会社インフォテック・サーブ
キルをグループワークを通じて習得する。
企業と連携しながら、システムを開発するために必要とな
る基本的なドキュメント、ソースコードの作成方法について 株式会社インフォテック・サーブ必要となる知識を習得する。
企業と連携しながら、ドキュメントの作成やJava を用いた
ソースコードを作成、テスト、レビューを行うことで、より実
株式会社インフォテック・サーブ
践的にシステム開発の一連の流れや必要となる知識を習得する。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

ＩＴ関連の技術は日々進化しており、ＩＴの専門知識・技術を教育する本学の教員も実社会で利用されている実践的な技術を修得する必要がある。そして修得した知識を常に情報処理教育に活かすことを目的として教員研修規程に従い、定期的に研修・研究を行う。なお、授業および学生に対する指導力等の修得・向上のための研修等も定期的に行っていく。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等事例から見る Microsoft 365 の徹底活用術
研修名：～進化を続けるクラウドでココまでできる！～
期間：

内容

研修名：
期間：
内容

連携企業等： 日本マイクロソフト株式会社

令和5年6月13日 14:00～14:50
対象： IT学科担当職員（１）急増するセキュリティの脅威
１．中堅・中小企業を狙うランサムウエア
２．標的型攻撃の増加
３．テレワーク等のニューノーマルな働き方を狙った攻撃（２）【対策の提案】
１．Microsoft365 Business for Business の紹介
２．ゼロトラスト（信頼しない）セキュリティ
３．常にすべてのアクセスを、侵害されている可能性のあるものとして扱う
４．社内の中のネットワークで行われるアクセスも常に管理認証評価＋信用度レベルで制御する（３）Microsoft365を使用した労働力向上
基調講演 Calling all TrAIlblazers 〜 AI、データとCRMがビ連携企業等： セールスフォース・ジャパン
ジネスの未来を創る
令和5年7月20日 10:30～11:45
対象： IT学科担当職員（１）AIを中心に如何にビジネスが変化するか（２）生成AIはどのようにビジネスを変えるか（３）生成AIで信頼できる生産性と顧客データ保護をどう実現するか（４）製品紹介とケースメソッド②指導力の修得・向上のための研修等
研修名：

学校における各ハラスメントと不正防止について期間：

令和6年2月21日(水) 16：00～17：20
ハラスメント総論
・ハラスメントとは？
・職場のハラスメント
・セクシャルハラスメント
・ジェンダー・ハラスメント
・ＳＯＧＩ・ハラスメント
・パワー・ハラスメント
・アカデミック・ハラスメント
・おわりに（質問・意見）

内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： Platio(プラッティオ) モバイルアプリ作成体験セミナー
期間：

内容

関口総合法律事務所

連携企業等： 弁護士 林 洸太朗 氏
対象： 全職員

連携企業等： アステリア株式会社

令和6年4月25日(木) 14：00～15：00
対象： IT学科担当職員
ノーコードの「モバイルアプリ作成ツール Platio」でどのようにアプリを作成し、データを管理して活用するのかを体験するセミナーを受講する。
（１）「Platio Studio」で写真日報アプリを作ろう（２）スマートフォンやタブレットで「写真日報アプリ」を使ってみよう（３）写真日報アプリに位置情報の項目を追加（４）編集が反映された最新バージョンの写真日報アプリを使ってみよう（５）写真日報アプリで入力されたデータを確認しよう（６）「データビューアー」の検知機能・集計機能・グラフ機能の紹介②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 合同人権研修（学校現場におけるハラスメント）

連携企業等： 未定

期間：

令和7年2月予定

対象： 全職員

内容

公益社団法人東京都人権啓発センターの担当講師によるテーマ「人権について」という研修を教員代表が受講し、他の教員は、令和7年2月（予定）に教員代表から受講する。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校運営に関し、自己点検・自己評価委員会でまとめた評価および改善計画が適切であるか検証するため学校関係者評
価委員会を設置する。学校関係者評価委員会は原則として年１回開催する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
理念、目的、育成人材像は定められているか。
学校における職業教育の特色は何か。
理念、目的、育成人材像、特色などが学生、保護者に周知されている（１）教育理念・目標
か。
各学科の教育目標、育成人材像は、学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか。

（２）学校運営（３）教育活動（４）学修成果（５）学生支援（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（８）財務（９）法令等の遵守目的等に沿った運営方針が策定されているか。
運営組織や意思決定機能は規則等において明確化されているか、有効に機能しているか。
人事、給与に関する制度は整備されているか。
教務、財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか。
業界や地域社会に対するコンプライアンス体制が整備されているか。
育活動に関する情報公開が適切になされているか。
情報システム化等による業務の効率化が図られているか。
教育理念等に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか。
教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた教育機関としての修業年限に対応した教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているか。
学科等のカリキュラムは体系的に編成されているか。
キャリア教育、実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育
方法の工夫・開発などが実施されているか。
授業評価の実施・評価体制はあるか。
成績評価・単位認定の基準は明確になっているか。
資格取得の指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか。
人材育成目標に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか。
職員の能力開発のための研修等が行われているか。
就職率の向上が図られているか。
資格取得率の向上が図られているか。
退学率の低減が図られているか。
進路・就職に関する支援体制は整備されているか。
学生相談に関する体制は整備されているか。
学生の経済的側面に対する支援体制は整備されているか。
学生の健康管理を担う組織体制はあるか。
課外活動に対する支援体制は整備されているか。
学生寮等の学生の生活環境への支援は行われているか。
保護者と適切に連携しているか。
高校・高等専修学校等との連携によるキャリア教育・職業教育の取り組みが行われているか。
施設・設備は、教育上の必要性に十分対応できるよう整備されているか。
防災に対する体制は整備されているか。
学生募集活動は、適正に行われているか。
学生募集活動において、教育成果は正確に伝えられているか。
学納金は妥当なものとなっているか。
中長期的に学校の財政基盤は安定しているといえるか。
予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか。
財務について会計監査が適正に行われているか。
財務情報公開の体制整備はできているか。
法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか。
個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか。
自己評価の実施と問題点の改善に努めているか。
自己評価結果を公開しているか。

学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか。
学生のボランティア活動を奨励、支援しているか。
地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等）の受託等を積極的に実施しているか。
評価していない。

（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
自己点検・自己評価委員会でまとめた評価につき、学校関係者評価委員会の委員の方から受けた指摘について次のように改善をしてきた。
① 学務システムは仮想プライベートネットワーク(VPN網)を全拠点で結び、セキュリティを強化して運用している。また、全職員にパソコンを貸与し、業務改善に取り組んでいる。就職部では求人情報をデータベース化して業務の効率化を図っている。
② 本学独自の教育システムである「ゼミ学習(注)」を通じて、資格取得、就職および明るく楽しいキャンパスライフの３本柱を追及することにより、学園の基本目標である「学生から信頼され支持される学校づくり」が実現している。
③ 「人事部で貴校の学生の採用面接を担当したとき、ほかの大学や専門学校生と比べ、将来像をしっかりと捉えていると感じました。今後も将来を見据えた意欲の高い学生を育成していただきたいと思います。」との意見をいただいたので、官公庁説明会や学内就職セミナーなどの実際に現場で働いている担当者からの説明を聞く機会を広げ、官公庁や企業の参加数を増やしてきた。また、企業等と連携して行う実習・演習等の充実を図り、将来を見据えた意欲の高い学生を育成してきた。
④ 「合格速報などで新入社員（卒業生）の名前（イニシャル）が載っていますと我々人事サイドでもとてもありがたいことですので今後も継続してもらいたい」との意見をいただいたので、個人情報の取り扱いに細心の注意を払い、就職や合格の速報を作成し、ホームページへ掲載したり、配布している。
⑤ 「資格取得および就職率についても大変素晴らしい成果と考えます。退学率の低減については、原因究明に取り組み、改善に向かうような動きがあれば問題ないと考えます。」との意見をいただいたので、コミュニケーションシートを導入し職員自らが学生一人一人と向き合い状況を把握し、職員一人だけで対応するのではなく複数の職員で対応することによりきめ
細やかな対応が出来るよう改善した。
⑥ コロナ禍においても、対面・遠隔問わない授業時間の確保や非常時にも対応可能なカリキュラム編成を行い、学生のモ
チベーションの維持・向上に努めるとともにＡＩ化が進む社会においても活躍できるビジネスパーソンを育成していく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
井野崎 徹也 氏
飯島 賢治 氏加藤 雅士 氏黒川 千尋 氏髙地 優輔 氏塚本 充裕 氏中村 直孝 氏東村 舜 氏増田 智光 氏山田 悠稀 氏所

属

任期

令和6年4月1日～
立志舎高等学校 教頭
令和7年3月31日（１年）
令和6年4月1日～
株式会社 エスペシャリィ 営業部 部長
令和7年3月31日（１年）
令和6年4月1日～
株式会社目標管理トレーニング 代表取締役 令和7年3月31日（１年）
令和6年4月1日～
一般社団法人日本鉄鋼協会 経理グループ 令和7年3月31日（１年）
社会福祉法人槇の里 いすみ学園 生活支援 令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）
員
令和6年4月1日～
株式会社アトス・インターナショナル 管理部 令和7年3月31日（１年）
令和6年4月1日～
司法書士・行政書士にしき事務所 代表
令和7年3月31日（１年）
富士ソフト株式会社 ソリューション事業本部 令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）
インフラ事業部 インフラマネジメント部
令和6年4月1日～
さいたま行政書士合同事務所 代表
令和7年3月31日（１年）
横浜市役所 こども青少年局 青少年放課後 令和6年4月1日～
令和7年3月31日（１年）
児童育成課※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL： https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期： 令和 6 年 6月 20 日

種別
高校関係者
業界関係者
業界関係者
卒業生
卒業生
業界関係者
業界関係者
卒業生
業界関係者
卒業生

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等の関係者が本学全般について理解を深めるとともに、企業等の関係者との連携および協力の推進に資するため、本学の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目
学校の教育目標、特色（千葉県の専門学校公式ガイドブック以下「公式ガイドブック」という）（１）学校の概要、目標及び計画
校長名（ホームページ）
所在地、連絡先（ホームページ）
学校の沿革（ホームページ、入学案内書）
収容定員（ホームページ）
入学者、収容定員、在学生数（公式ガイドブック）
時間割、年間の授業計画（公式ガイドブック）（２）各学科等の教育
進級・卒業の要件（公式ガイドブック）目指す資格、検定等（公式ガイドブック）
公務員試験の合格実績（合格速報）
卒業者数、主な就職先（公式ガイドブック）
教職員数（ホームページ、公式ガイドブック）（３）教職員
就職支援等への取り組み支援（ホームページ、公式ガイドブック）（４）キャリア教育・実践的職業教育
学校行事への取り組み状況（ホームページ、公式ガイドブック）（５）様々な教育活動・教育環境
課外活動（ホームページ、公式ガイドブック）
学生支援への取り組み状況（ホームページ、公式ガイドブック）（６）学生の生活支援
学生納付金の取り扱い（金額）（ホームページ、公式ガイドブック）
活用できる経済的支援措置の内容等（ホームページ、公式ガイドブッ（７）学生納付金・修学支援
ク）事業の概要、財産目録、資金収支計算書、事業活動収支計算書、（８）学校の財務貸借対照表（ホームページ）
自己点検評価報告書（ホームページ）（９）学校評価
学校関係者評価報告書（ホームページ）（１０）国際連携の状況なし（１１）その他なし※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://www.all-japan.ac.jp/disclosure/
公表時期：令和 6 年 6月 20 日））

授業科目等の概要（工業専門課程 ITビジネス学科）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当
年
次
・
学
期

授業方法
実
単
験
業
講 演 ・
位
実
時
習
数 義 習 ・
数
実
技
授

場所

教員

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携1 ○卒業後の進路選択を考える前段階として、職業についての考え方、企業研究や自己分
就職ゼミナー 析の仕方を学び、企業と連携した授業を行 1う。また、社会人として必要とされる基本 後 80 4 △ ○ルⅠ的なものの見方や考え方、行動の仕方を理解し、礼儀・マナーについても学ぶ。

○ △ ○

〇

2

卒業後の進路選択を考える前段階として、日々の学生生活を有意義なものとする意識の高揚を目指す。特に、社会人として必要 1
就職セミナー とされる基本的なものの見方や考え方・行
20 1 △ ○前動の仕方を理解を深め、礼儀・マナーの修
得、面接練習等を行う。

○ △ ○

〇

20 1 △ ○○ △ ○〇80 4 △ ○○○80 4 △ ○○○80 4 △ ○○○80 4 △ ○

○

○

○

○

○

○

○

3

○

4

○

5

○

6 ○

7 ○

8 ○

9

○

就職活動に伴う企業研究として、実際に活躍している各業界を代表する人事担当者より、会社の特徴や仕事内容、採用試験、企業の求める人物像などについて講演をして 1
企業研究いただき、実際の仕事概要等を深く理解す 後ることにより、今後の就職活動に向けて自ら考え、行動する力を養成する。
卒業後の進路選択を行う段階として、進むべき業界及び職種の研究を行う。また、面就職ゼミナー 接試験演習やグループディスカッションを 2
通して、どのように発言すれば趣旨を伝え 前
ルⅡることができるのかなどの伝達方法や表現
方法について学習する。
最新の時事問題についての理解を深めるために、「キーワード」項目に注目して、各 2
時事研究Ⅰ 項目について解説、問題点、展望、関連用
前語等を考察する。
コンピュータで扱われる数値や文字の取り
ハードウェア 扱い、コンピュータを構成する各種装置、 1
ネットワーク技術の基本事項について学習 前Ⅰする。
各種ソフトウエア、データベース、データ
ソフトウェア 構造とアルゴリズムの基本事項について学 1
習する。
Ⅰ
前

代 表 的 な 経 営 情 報 分析 手法 につ いて 学習
し、経営戦略に関する基本的な考え方を理
1
経営戦略Ⅰ 解する。ＩＴが企業の経営戦略に重要な影
80 4 △ ○前響を与えることの意義を説明できることを目標とする。
コンピュータシステムにおける理論や技術
コンピュータ を理解し、業務改善におけるシステム化に １
80 4 △ ○システムⅠ て、これらを総合的に活用できる知識を身 後につけることを目標とする。

10

11

12

13

14

○

○

○

○

○

情報セキュリティ技術と情報セキュリティ
情報セキュリ 管理に関する知識を学習し、基本的な知識
1
ティマネジメ を習得する。
80 4 △ ○
前
ントⅠ

○

○

○

○

総合演習Ⅰ

○

企業と連携をしながら、システム開発全体の理解や、アルゴリズム、データベースなシステム開発 ど知識を修得する。また、グループ学習を 1
40 2 △ ○Ⅰ
通じて、コミュニケーション能力を向上さ 後
せる。

○

20

21

アルゴリズムとプログラミング分野及び情報セキュリティ分野において、問題演習を 1
40 2 △ ○通じて実践力を修得する。
後

○

16

19

○

表計算演習

○

18

ビジネスソフトであるMicrosoft Excelの基本機能と操作方法を学習し、集計表やグラ 1
80 4
フの作成ができるようにする。
前

○

○

15

17

Ｃ言語Ⅰ

Ｃ言語の文法及び基本構造についてプログ
ラミングを行いながら学習する。
1
80 4 △ ○
前

○

○

○

○

○

22

○

23

○

企業と連携して、ＩＴ業界やシステムエン
システム開発 ジニアの仕事について理解する。また、グ 1
ループ学習を通じて、コミュニケーション 後 40 2 △ ○Ⅱ能力を向上させる。
ハードウェア関連技術、アーキテクチャ、
ハードウェア パフォーマンスについて学習する。
1
80 4 △ ○Ⅱ
後
各種ソフトウエア、データベース、テータ
ソフトウェア 構造とアルゴリズムについて、応用知識を 1
80 4 △ ○身につける。
Ⅱ
後
ハードウェア及びコンピュータシステム分
ハードウェア 野に関する仕組みや計算方法について、演 1
80 4 △ ○習を通して身につける。
演習Ⅰ
前
ソフトウエア分野に関する仕組みや計算方
ソフトウェア 法についての知識を、演習を通して身につ 1
80 4 △ ○ける。
演習Ⅰ
前
情報システム開発業務プロセスを概観し、システム設計 各開発プロセスを理解し活用できる知識を 2
80 4 △ ○身につけることを目標とする。
Ⅰ
前
プロセス中心アプローチ、データ中心アプ
システム設計 ローチ、オブジェクト指向アプローチ等の 2
80 4 △ ○各種設計について応用知識を学習する。
Ⅱ
前
Webクリエイター能力認定試験スタンダード
ホームページ レベルのHTML及びCSSの正しいコードを記述 1
し、基礎的なWebサイトを製作できる能力を 後 80 4 △ ○作成Ⅰ養う。
セキュリティ実習では、疑似環境でセキュ
リティ攻撃を行うことで脅威を体験的に理
ＴＣＰ／ＩＰ 解する。ネットワーク実習では、Cisco機器 1
80 4 △ ○演習Ⅰにネットワークの設定を行うことで、実務 後能力を習得することを目標とする。

○ △ ○

〇

○ △ ○

〇

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

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○

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○

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○

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○

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○

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○

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○

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○

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○

34

○

35

○

36

○

37

○

Pythonによる基本的なプログラミングを行う 。 ま た 、 Java と の 違 い を 確 認 し な が ら 1
Ｐｙｔｈｏｎ Python特有の表現を中心に講義、演習を行80 4 △ ○後う。
Pythonを用いてGUIアプリ作成やプログラミ
Ｐｙｔｈｏｎ ングの基礎を身につける。また、GUIアプリ 2作成やプログラミングを通じて、Pythonの 前 80 4 △ ○演習
プログラミング能力を高める。
Windows10のインストールと各種の基本設定
を学び、Windows10のインストール方法やＷｉｎｄｏｗ ネットワークの構成、ユーザアカウントの 1
80 4 △ ○ｓ基礎
作成など基本設定に関する講義・演習を行 後
う。

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

80 4 △ ○○○80 4 △ ○○○40 2 △ ○○○40 2 △ ○○○40 2 △ ○○○40 2 △ ○○○80 4 △ ○○○80 4 △ ○

○

○

○

○

Excel操作を通してマクロを理解し、基礎的
表計算プログ なVBAプログラミングができるようにする。 1
マクロの基礎知識とVBAプログラミングの基 後 80 4 △ ○ラミング
本文法に関する講義・演習を行う。
Microsoft Wordの基本機能と操作方法を講義・演習し、文書作成と管理ができるよう 1
文書表現演習 にする。
80 4 △ ○後
さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の問情報システム 題を演習し、開発者と利用者の両面で効率 1Ⅰ的に活用できる技術を身につけることを目 前標とする。
さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の問情報システム 題を演習し、開発者と利用者の両面で効率 1
Ⅱ的に活用できる応用的な技術を身につける 後ことを目標とする。
基本情報講座の修了認定試験受験にあたり
科 目 A 試 験 対 必要となるテクノロジ、マネジメント、ス 1
トラテジの分野の問題演習を行い、知識の 前策
定着を図る。
オブジェクト指向の基本概念を理解し、オオブジェクト ブジェクト指向の仕組みや擬似言語での表 1
現方法について学ぶ。
指向基礎
前コンピュータシステムにおけるＩＴ用語や理論・技術を理解し、業務改善におけるシ 1
情報管理Ⅰ ステム化にて、これらを総合的に活用でき前る知識を身につけることを目標とする。
コンピュータシステムにおけるＩＴ用語や理論・技術を理解し、業務改善におけるシ 1
情報管理Ⅱ ステム化にて、これらを応用的に活用でき後る知識を身につけることを目標とする。
コンピュータシステムにおける理論や技術
コンピュータ を理解し、業務改善におけるシステム化に 2システムⅡ て、これらを応用的に活用できる知識を身 前につけることを目標とする。
Java言語の文法及び基本構造についてプロ
グラミングを行いながら学習する。
2
JavaⅠ
前

ＣＧ演習

デジタル画像を扱うためのアプリケーショ
ン で あ る Photoshop と Illustrator に つ い 2
80 4 △ ○て、その操作とデザインワークを学ぶ。
前

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○

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○

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○

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○

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○

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○

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○

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○

○

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○

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○

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○

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○

51

○

インタラクティブなＷｅｂサイトを制作す
ＪａｖａＳｃ るための基礎的な知識と技術を身につける 1
ため、JavaScriptの基本文法、jQueryなど 後
ｒｉｐｔの基礎知識に関する講義・演習を行う。
Ｗ ｅ ｂ ク リ エ イ タ ー能 力認 定試 験エ キス
ホームページ パートレベルのＨＴＭＬ及びＣＳＳの正し 2
いコードを記述し、高度なＷｅｂサイトを 後作成Ⅱ製作できる能力を養う。
LinuxOSの基礎的な操作・設定方法を理解し、基本的なサーバ構築を行えるようになサーバ構築演 るため、CentOSを題材として、LinuxOSのコ 2
マンドや設定ファイルの記述方法、また、 前習
DNSサーバやWebサーバなどのサーバ構築に関する講義・演習を行う。
アーキテクチャ、パフォーマンス、ネット
ハードウェア ワーク技術、セキュリティ技術について応 2
用知識を学習する。
Ⅲ
前80 4 △ ○○○80 4 △ ○○○80 4 △ ○○○80 4 △ ○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

○

ソフトウエア全般、テータ構造とアルゴリ
ソフトウェア ズム、ネットワークアーキテクチャ、各種 2のセキュリティ技術について、応用知識を 前 80 4 △ ○Ⅲ身につける。
コンピュータシステムにおける理論や技術
コンピュータ を理解し、業務改善におけるシステム化に 2
80 4 △ ○システムⅢ て、これらを高度に活用できる知識を身に 後つけることを目標とする。
コンピュータで使用されるデータ表現から
ハードウェア ネットワークまで、ハードウェア全般に関 2
80 4 △ ○する演習を行いながら知識を習得する。
Ⅳ
後
ソフトウエア全般についての知識を演習をソフトウェア 通して学習する。
2
80 4 △ ○Ⅳ
後
特定のアプローチに限らず必要となる設計
システム設計 要素の留意点について学び、理解し活用で 2きる知識を身につけることを目標とする。 後 80 4 △ ○Ⅲ
各種設計の応用知識を身に着けると共に、システム設計 ネットワークシステムやセキュリティシス 2テムの事例解析を通して実践力の向上を目 後 80 4 △ ○Ⅳ指す。
情報セキュリティ技術と情報セキュリティ
情報セキュリ 管理に関する知識を学習し、基本的な知識
1
ティマネジメ を習得する。
80 4 △ ○後
ントⅡ
ネットワークシステムやインターネットをセキュリティ 利用するための、暗号技術、認証技術を中 2
心に情報セキュリティについての知識を理 前 80 4 △ ○基礎Ⅰ
解することを目標とする。
ネットワークシステムやインターネットを利用するための、監視技術、防御技術、Ｌ
セキュリティ ＡＮとＰＣのセキュリティ対策を中心に情 2
80 4 △ ○基礎Ⅱ
報セキュリティについての知識を理解する 後ことを目標とする。

総合演習Ⅱ

さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の事例を分析し、開発者と利用者の両面で効率 2 40 2 △ ○的に活用できる技術を身につけることを目 前標に応用的な問題演習を行う。

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○

53

○

54

○

55

○

56

○

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○

58

○

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○

60

○

総合演習Ⅲ

JavaⅡ

さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の事例を分析し、開発者と利用者の両面で効率 2 40 2 △ ○的に活用できる技術を身につけることを目 後標に高度な問題演習を行う。
Ｊａｖａ言語の実践的な使い方についてプ
ログラミングを行いながら学習する。
2
80 4 △ ○後

企業と連携しながら、システムを開発する
システム開発 ために必要となる基本的なドキュメント、 2
ソースコードの作成方法について必要とな 後 40 2 △ ○演習Ⅰる知識を習得する。
企業と連携しながら、ドキュメントの作成
やJava 言語を用いたソースコードを作成、システム開発 テスト、レビューを行うことで、より実践 2
40 2 △ ○演習Ⅱ的にシステム開発の一連の流れや必要とな 後る知識を習得する。
本学園での学習の集大成として、グループ
ワークによるシステム構築実習を行う。企業と連携してユーザ（指導者）から要求を卒業システム 聞き出し、企画書や設計書などのドキュメ 2## 8
開発
ント作成から、開発、テストまでを行い、 後
ユ ー ザ に 対 し て プ レゼ ンテ ーシ ョン を行う。
PowerPointの基本操作について習熟し、簡プレゼンテー 単 な ス ラ イ ド ・ 図 形の 作成 及び プレ ゼン 280 4ション演習 テーションができるようにする。
後

情報管理Ⅲ

62

○

情報管理Ⅳ

63 科目
卒業要件及び履修方法

卒業要件： 成績評価において合格した科目の授業時間数の合計が1,720単位時間
履修方法： コース選択により履修科目が決定する。

○

○ △ ○

〇

○

○ △ ○

〇

○

○

コンピュータシステムにおけるＩＴ用語や理論・技術を理解し、業務改善におけるシ 2
ステム化にて、これらを高度に活用できる 前 40 2 △ ○知識を身につけることを目標とする。
さまざまな業界における情報システムの設計・開発・構築・運用について、各種の事例を分析し、開発者と利用者の両面で効率 2 40 2 △ ○的に活用できる技術を身につけることを目 後
標とする。

合計

○

〇

コンピュータシステム開発に関わるマネジ
情報システム メント手法、コンピュータを取り巻く環境 2
80 4 △ ○及び関連知識について演習する。
Ⅲ
後

○

○

○ △ ○

Ｅｘｃｅｌの操作を効率的に進める機能とＥｘｃｅｌを利用したデータ整理および分2
情報分析演習 析の方法を習得し、表やグラフを駆使した
80 4 △ ○後的 確 な 報 告 書 の 作 成と プレ ゼン を実 践する。
本学園での学習の集大成として、就職先の業界研究など学生がテーマを考え論文を作 2
卒業研究
## 8
○
成する。
後

61

○

○

○ △ ○

○

○

○

○

○

○

○

○

228（4,560） 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２〇

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
20 週