第69巻第 7 号「厚生の指標」2022年 7 月

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運動量と人生に対する満足度の関係におけるレジリエンスの媒介効果
ウエ ノユウ キ

ヒラ ノマ リオ シオアツ シ

上野 雄己＊ 1 平野 真理＊ 2 小塩 真司＊ 3
目的

本研究は日本人成人を対象とした，運動量と人生に対する満足度の関係におけるレジリエンスの媒介効果を検討することを目的とした。

方法

調査は2017年 1 月（ 1 波）と2019年 1 月（ 2 波）に行い，分析対象者は日本人成人1,284名（男性865名，女性419名；年齢50.9±10.3歳，20－69歳）であった。分析対象項目は運動量（Kasariの身体活動指標修正版），人生に対する満足度（人生に対する満足度尺度日本語版），レジリエンス（二次元レジリエンス要因尺度）であった。
結果

社会人口統計学的要因（年齢と性別，学歴，婚姻状態，子どもの人数，世帯年収）を統制し媒介分析を行った結果，運動量（ 1 波）からレジリエンス（ 2 波）を介して人生に対する満足度（ 2 波）に影響する媒介経路が示された。一方で，レジリエンス（ 2 波）を媒介変数に投入した場合，運動量（ 1 波）から人生に対する満足度（ 2 波）に対する直接的な関連はみられなかった。

結論

以上のことから，運動量はレジリエンスを媒介し，人生に対する満足度に関連する完全媒介モデルであることが明らかとなった。

キーワード

レジリエンス，運動量，人生に対する満足度，縦断調査，日本人成人

Ⅰ は じ め に

身体活動量や運動量と人生に対する満足度は一

今日までに，身体活動や運動を促進させるこないことも報告されている9）10）。そのため，身とは冠状動脈疾患などの生活習慣病の罹患率や体活動量や運動量は心理社会的要因を媒介し人死亡率を低下させるだけでなく生に対する満足度に影響している可能性がある。

貫した関連が示されておらず，直接的な関係は，精神的健1）2）

そのような中，近年注目されている心理概念

康や人生に対する満足度の向上に寄与すること。身体活動とは，「安静時の 1 つとして，レジリエンス（resilience）がよりも多くのエネルギー消費を生じる骨格筋の挙げられている。レジリエンスとは，「困難で収縮活動によってもたらされる全ての身体的な脅威的な状況にもかかわらず，うまく適応する動き」と定義され5），身体活動量や運動量は頻過程・能力・結果」と定義され11），個々人の精度と強度，時間の積で算出される6）。特に，主神的な落ち込みからの回復を促す心理的特性で観的幸福感の認知的側面である人生に対する満ある精神的回復力を指している12）。レジリエン

足度は心身の健康や長寿に関連し7）8），人間のスが心理的にもたらす効果は多岐にわたり，健康や寿命に影響する 1 要因である。しかし，様々なリスク要因から個人の健康と適応を維持が報告されている

3）4）＊ １ 東京大学大学院教育学研究科附属学校教育高度化・効果検証センター特任助教＊ ３ 早稲田大学文学学術院教授― 10 ―＊ ２ 東京家政大学人文学部講師

第69巻第 7 号「厚生の指標」2022年 7 月するのに貢献し13），人生に対する満足度に対しⅡ 方てもポジティブな影響があるとされる14）15）。さらに，レジリエンスの促進要因として，身体活動量や運動量の向上が挙げられており16）17），身法（ 1 ） 分析データ

体活動量や運動量と人生に対する満足度の関係

分析データは幅広い年代や地域に属する日本における媒介要因の 1 つとして，レジリエンス人を対象に，性格や意識・価値観，健康状態等が考えられている。例えば，思春期や高齢期ののデータが収集された調査プロジェクトの人たちを対象にした，精神的健康をアウトカム「Data-Sharing for Psychology in Japanとした研究18）19）によれば，身体活動量や運動量（DSPJ）」と「Data-Sharing for Psychology

から精神的健康に影響する際に，レジリエンスin Japan 2nd wave（DSPJ- 2 ）」の縦断データが媒介要因になることが明らかにされている。

を用いた。これまでに，DSPJとDSPJ- 2 のデー

しかし，これら 3 要因間の関係については詳細

タセットを使用した研究はいくつか報告されてに検討されておらず，身体活動量や運動量と人おり26），本研究と同じデータセットを用いた研生に対する満足度の関係におけるレジリエンス

究もあるが27），本研究では異なる研究目的のもの媒介効果については検討されていない。特に，と実施されており，重複の内容ではない。この

レジリエンスを高めることは健康の維持・増進

調査はインターネット調査会社（㈱クロス・につながり，長寿に大きく寄与することからも20），マーケティング）に委託し，調査ソフトウェア3 要因間の関係を明らかにすることは，今後，のQualtricsを用いてオンライン上で実施され人間の健康や寿命を理解する知見として有用でている。調査は㈱クロス・マーケティングの定ある。

める個人情報の取り扱い規程に則り匿名で行わ

そこで，本研究では，日本人成人を対象としれ，調査への回答は任意とし，研究の目的や個た，運動量と人生に対する満足度の関係におけ人情報の保護など研究の趣旨や守秘義務についるレジリエンスの媒介効果を検討することを目て，対象者に同意を得た上で回答が依頼されて的とした。身体活動は日常生活における労働やいる。なお，調査は早稲田大学，関西学院大学，通勤・通学などの生活活動と運動の 2 側面から東京大学の倫理委員会の承認（番号：2016－52構成されているが21），先行研究より中強度・高（承認日：2016年11月 7 日），2016－254（2016

強度の高い運動による健康面に対する高い効果年12月15日 ），18－286（2018年12月13日 ）） をが実証・推奨されていることからも22）23），本研得た上で実施されている。結果として， 1 波

究では身体活動を「体力の維持・向上を目的と（2017年 1 月）と 2 波（2019年 1 月）の両調査して計画的・意図的に実施し，継続性のある活に参加した対象者のうち，研究に同意がない者動」と定義し21），身体活動のうち，特に，運動や本研究の分析に使用する指標に対して欠損がの側面に着目する。分析を行うにあたって，20あった者を除外した，20歳から69歳の日本人成代から60代の多様な属性を持つ 2 波（初回調査

人1,284名（男性865名，女性419名；年齢50.9の 2 年後に行われた調査）の縦断データを使用±10.3歳）を本研究の分析対象とした。

し，Burtonら24）を参考に，独立変数は 1 波（初回調査）の得点，媒介変数・結果変数は 2 波の（ 2 ） 分析に用いた測定内容
1） 社会人口統計学的要因（ 1 波）

得点を用いて，媒介分析（mediation analysis）を行う。仮説モデルは，運動量（ 1 波）がレ社会人口統計学的要因として，年齢，性別ジリエンス（ 2 波）を介して人生に対する満足（ 0 ＝男性， 1 ＝女性），学歴（ 0 ＝大卒未満，度（ 2 波）に影響する完全媒介モデルとし，運1 ＝大卒以上），婚姻状態（ 0 ＝未婚（離別・動量（ 1 波）から人生に対する満足度（ 2 波）死別含む）， 1 ＝既婚），子どもの人数（ 0 ＝ 0に対しては直接的な影響はみられないとする。

人， 1 ＝ 1 人， 2 ＝ 2 人， 3 ＝ 3 人 以 上 ）， 世25）

― 11 ―

第69巻第 7 号「厚生の指標」2022年 7 月

表 1 分析対象者の属性（ 1 波）帯 年 収（ 0 ＝ 0 －199万 円， 1 ＝200－399万 円，2 ＝400－599万円， 3 ＝600－799万円， 4 ＝800－999万円， 5 ＝1,000万円以上）を使用し，すべての変数を統制変数として用いた（表 1 ）。
2） 運動量（ 1 波）

度数（名）
（％）
年齢
性別

日本人成人の運動量を測定するために，橋本28）のKasariの身体活動指標修正版を用いた。この尺度はKasari29）が作成した尺度の改訂版であり，運動（例えば，ジョギングや水泳，テニスな学歴
婚姻状態
子どもの人数ど）の実施頻度の 6 件法（運動していない（ 0点）」から「ほぼ毎日（ 5 点）」），強度の 5 件法

世帯年収（「 0 ：運動していない」から「 4 ：非常にきつい運動」），時間の 6 件法（「 0 ：運動していない」から「 5 ：90分以上」）の積で運動量の20－39歳
40－59
60－69
男性
女性
大卒未満
大卒以上
未婚（死別・離別含む）
既婚
0人
1人
2人
3 人以上
0－199万円
200－399
400－599600－799
800－999
1,000万円以上

181（14.1）806（62.8）297（23.1）865（67.4）
419（32.6）670（52.2）614（47.8）453（35.3）
831（64.7）510（39.7）
193（15.0）404（31.5）
177（13.8）
167（13.0）301（23.4）287（22.4）229（17.8）
142（11.1）
158（12.3）

得点が（ 0 から100点）が算出され，信頼性と妥当性が認められている28）30）。なお，得点が高（ 3 ） 分析方法

い者ほど，運動量が高いとし，小学生から高齢

運動量と人生に対する満足度に対する満足度

者の様々な世代や生活環境に関係なく，運動量の関係におけるレジリエンスの媒介効果を検討を評価可能な指標である 。

するために， 1 波の社会人口統計学的要因（年30）３） 人生に対する満足度（ 2 波）

齢と性別，学歴，婚姻状態，子どもの人数，世日本人成人の人生に対する満足度を測定する

帯年収）を共変量とした媒介分析を行った。なために，角野31）の人生に対する満足度尺度の日

お，媒介分析の事前分析として，運動量（ 1本語版を 7 件法（「全くあてはまらない（ 1 点）」波）と人生に対する満足度（ 2 波）の間にレジから「非常にあてはまる（ 7 点）」）で用いた。

リエンス（ 2 波）に対する交互作用（調整効

この尺度はSatisfaction With Life Scale の邦果）がないことを確認した34）。統計解析には訳版であり，「大体において，私の人生は理想

HAD16.05635），IBM SPSS Statistics Versionに近い」などの 5 項目から構成され，信頼性と24.0を用いて，有意水準を 5 ％に設定した。媒妥当性が確認されている31）。α係数は0.865で介 分 析 を 行 う 際 は，SPSSマ ク ロ で あ るPRO-あった。

CESS Version 3.336）を使用した。

32）

4） レジリエンス（ 2 波）Ⅲ 結

日本人成人のレジリエンスを測定するために，平野 の二次元レジリエンス要因尺度を 5 件法果33）（「 1 ：全くあてはまらない」から「 5 ：よく媒介分析に先立ち，各変数間のPearsonの積あてはまる」）で用いた。この尺度は，「楽観率相関係数（ r ），および 1 波の社会人口統計性」
「統御力」
「社交性」
「行動力」
「問題解決志学的要因を統制した偏相関係数（partial r）を向」「自己理解」「他者心理の理解」の 7 下位尺算出した結果，運動量（ 1 波）と人生に対する度21項目から構成され，信頼性と妥当性が認め満足度（ 2 波）（ r ＝0.151（95％信頼区間（以られている 。本研究ではレジリエンスの総合下，95％CI）［0.098，0.204］）， p ＜0.001；的な影響を検討するために，レジリエンスの総partial r ＝0.131（95％CI［0.076，0.184］），

得点を使用し，α係数は0.902であった。

p ＜0.001），運動量（ 1 波）とレジリエンス33）（ 2 波）（ r ＝0.256（95％CI［0.205，0.307］），p ＜0.001；partial r ＝0.236（95％CI［0.184，― 12 ―

第69巻第 7 号「厚生の指標」2022年 7 月0.287］）， p ＜0.001），レジリエンス（ 2 波）

図 1 媒介分析の結果と人生に対する満足度（ 2 波）
（ r ＝0.425（95R 2 ＝0.130＊＊＊％ CI［0.380，0.469］）， p ＜0.001；partial r

レジリエンス（ 2 波）＝0.390（95％CI［0.342，0.435］），p ＜0.001），の変数間で有意な正の相関関係が確認された。

0.229＊＊＊

また，運動量（ 1 波）と人生に対する満足度0.381＊＊＊（ 2 波）の間にレジリエンス（ 2 波）に対するR 2 ＝0.220＊＊＊

交互作用（調整効果）がないことを確認するた

運動量（ 1 波）

めに，運動量（ 1 波）とレジリエンス（ 2 波）の交互作用，統制変数として 1 波の社会人口統計学的要因を独立変数とした，人生に対する（0.126＊＊＊）0.039

人生に対する満足度（ 2 波）

注 図中に示されている数値は，社会人口統計学的要因を統制後の標準化推定値である。括弧内の値は，媒介変数を含める前の直接効果である。＊＊＊ p ＜0.001

満足度（ 2 波）に対する階層的重回帰分析を実施した。その結果，運動量（ 1 波）とレジリことが明らかとなった。なお，社会人口統計学

エンス（ 2 波）の交互作用（ B ＝－0.002（95％的要因を統制しない場合においても同様に，運CI［－0.010，0.007］），
SE B＝0.004，β＝－0.011，動量（ 1 波）がレジリエンス（ 2 波）を介してp ＝0.683）は有意ではないことから，運動量（ B ＝0.011（95 ％ CI
［0.009，0.013］），
SE B ＝（ 1 波）と人生に対する満足度（ 2 波）の間に0.001，β＝0.257， p ＜0.001），人生に対するレジリエンス（ 2 波）が媒介している可能性が満足度（ 2 波）に関連する（ B ＝0.848（95％考えられた。

CI［0.743，0.953］），SE B＝0.054，β＝0.414，次に， 1 波の社会人口統計学的要因を統制しp ＜0.001）完全媒介モデルが示され，間接効た媒介分析を行った結果，運動量（ 1 波）から果は有意であった（ B ＝0.009（95％CI［0.007，人生に対する満足度（ 2 波）に及ぼす直接効果0.012］），SE B＝0.001，β＝0.106）。

はβ＝0.126（ B＝0.011（95％CI［0.007，0.016］），

Ⅳ 考

SE B＝0.002， p ＜0.001）であったが，媒介変数のレジリエンス（ 2 波）を設定した場合，

察その直接効果は有意ではない結果が示された

本研究では運動量と人生に対する満足度の関（B＝0.003（95 ％CI［ －0.001，0.008］），SE係におけるレジリエンスの媒介効果を検討した。

B＝0.002，β＝0.039，p＝0.132）（図 1 ）。ま

結果から，運動量がレジリエンスを媒介して人た運動量（ 1 波）がレジリエンス（ 2 波）に有生に対する満足度に対して正の関連を示す経路

意な正の関連を及ぼすことで（ B ＝0.010（95％が確認され，本研究の仮説を支持した結果とCI［0.008，0.012］），SE B＝0.001，β＝0.229， なった。先行研究によれば，身体活動や運動量p ＜0.001），最終的に人生に対する満足度（ 2とレジリエンス16）17），レジリエンスと人生に対波 ） を 高 め る（ B ＝0.781（95 ％CI［0.674，する満足度との各変数間で正の関連14）15）がある0.887］），SE B＝0.054，β＝0.381，p ＜0.001）

ことが明らかにされている。また，身体活動やという一連の媒介過程が示され，この結果は完運動量と精神的健康の関係において，レジリエ全媒介モデル（complete mediation model）でンスが媒介効果を示すことが報告され18）19），こあった。また，ブートストラップ法（ブートスうした先行研究の結果とも本研究の結果は一致

トラップ標本数5,000）による間接効果の検定していることが考えられた。さらに，運動量との結果，運動量（ 1 波）が人生に対する満足度

人生に対する満足度の 2 変数間のみでは有意な（ 2 波）に及ぼす関連をレジリエンス（ 2 波）直接的な関連がみられたが，レジリエンスを媒が 有 意 に 媒 介 し て い る（ B ＝0.008（95 ％CI介変数として投入した場合，運動量から人生に［0.006，0.010］），SE B＝0.001，β＝0.087）

対する満足度に対し有意な関連は示されず，先― 13 ―

第69巻第 7 号「厚生の指標」2022年 7 月に示したレジリエンスの媒介効果のみの完全媒

今後は，本研究の知見に基づき，運動量の向上介モデルであった。縦断的・横断的に身体活動に対する介入プログラムを実施し，レジリエンや運動量と人生に対する満足度の関連を検討しスを介し人生に対する満足度を促進させるのかた研究からも9）10），身体活動や運動量から人生検討することが必要である。

に対する満足度に対し直接的に関連が示されてこのように運動量と人生に対する満足度の関おらず，心理社会的要因（例えば，自己効力係におけるレジリエンスの媒介効果について新感）を媒介し人生に対する満足度に関連を示したな知見の提供ができたが，一方で本研究におたことが報告され，こうした知見からかんがみいて限界といくつかの課題が残された。本研究ても，本研究の結果は妥当なモデルであること

では 2 波の縦断調査に基づき媒介分析を行ったが考えられた。

が，例えば，レジリエンスと人生に対する満足

本研究では，多様な属性を持つ幅広い年齢層度の変数間は同時点であることやベースラインに対して調査された縦断データを用いて，社会の生活習慣や心理変数などの交絡要因をすべて人口統計学的要因を統制した上でも，運動量か除外できなかったことが挙げられ，結果に対しら人生に対する満足度に対する関連がみられなて慎重な解釈が求められる。今後は，各変数のかった。このことから，年齢や性別，学歴，世調査時点が異なる 3 波以上のデータを用いた再帯年収，婚姻状態，子どもの人数，世帯年収を検討39）や，潜在成長曲線モデル（latent growth

問わず，運動量を向上させることはレジリエン

curve modeling）に基づき40），運動量の変化量スの促進につながり，結果として，主観的幸福（傾き：change）がレジリエンスを媒介して感の認知的側面である人生に対する満足度の向人生に対する満足度に対して関連を示すのか明上に影響を示すことが示唆された。人生に対すらかにすることで，運動を介したアプローチをる満足度は人間の健康や寿命を考える上で重要行う意義と効用性について提示できると思われな要因であり7）8），そうした側面に影響する本る。そして，運動量を質問紙法だけではなく，モデルは人間の生涯において生活の質（quality

加速度計を内蔵した活動量計などの機器によるof life）を高めるためにも大きく貢献できると測定34）によって得られたデータを用いて，生活思われる。日本国内ではレジリエンスを向上さ活動の側面も含め， 3 変数間の関係をみることせる手立てはほとんど講じられておらず，またで，本研究で示したモデルの妥当性を確認するレジリエンス・プログラムの多くは認知行動療ことが可能となる。引き続き，こうした課題を法（cognitive behavior therapy） に 基 づ い て検証し，本研究で得られた知見を発展させ，現構成され ，専門家や専門的知識を学んだ人た場で応用していくことが期待される。

37）

発表に関連し，開示すべき利益相反関係にあちのみからのアプローチに限定されている。しかしながら，多種多様な介入プログラムが開発る企業などはない。

されている身体活動や運動のプログラムは個
人・集団単位，いずれにおいても多様な属性を付記もつ幅広い年代層に対して導入・実施しやすく，本研究で用いたデータセットは，小塩真司

その結果，効果的にレジリエンスを促進させ，（早稲田大学）・三浦麻子（大阪大学）・上野雄

健康や適応の維持・増進を促すだけでなく，生己（東京大学）・川本哲也（国士舘大学）・橋本活の質の側面に対しアプローチが可能となる。

泰央（帝京短期大学）・下司忠大（早稲田大

実際に，体育・スポーツ領域においてレジリエ学）・三枝高大（早稲田大学）による共同調査

ンス・プログラムの応用性が考えられており，

プロジェクト「Data-Sharing for Psychology in

日本人大学生を対象とした，スポーツ実習によJapan（DSPJ）」および「Data-Sharing for

る介入を行った結果，レジリエンス促進に対しPsychology in Japan 2nd wave（DSPJ- 2 ）」て効果があったことが明らかにされている38）。に よ っ て 収 集 さ れ た も の で あ る。 本 調 査 は― 14 ―

第69巻第 7 号「厚生の指標」2022年 7 月

JSPS科研費25380893，16J00972，16J07940，

9 ）Elavsky S, McAuley E, Motl RW, et al. Physical

17K04376，18K03084，18J10345，18J14373，

activity enhances long︲term quality of life in older
adults：Eﬃcacy, esteem, and aﬀective inﬂuences.

関西学院大学大学共同研究（公募研究B）の助

Annals of Behavioral Medicine 2005；30（ 2 ）：成を受けて実施された。また本論文はSPS科研費20K23285，21K13689の助成を受けて執筆された。

138︲45．
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