第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

投稿

看護系大学生および社会人における子宮頸がん予防に関する知識と認識
マルヤマ

ミ ナ ミ

オオ タ

カ ナ コ

イ トウ

レイ カ

イノウエ

ハルカ

丸山 未菜実＊ 1 太田 佳菜子＊ 2 伊藤 玲佳＊ 3 井上 遥＊ 4

ニシムラ

バ バ

ヨシ ノ

ホンドウ

サヤ カ

サカマキ

西村 みなみ＊ 5 馬場 美乃＊ 6 本堂 彩花＊ 7 坂巻 くるみ＊ 4
オニザワ

ヒロ ミ

コ ジマ

ナ ツ コ

アサザワ

キョウ コ

鬼澤 宏美＊ 8 小嶋 奈都子＊ 9 朝澤 恭子＊10
目的

日本ではヒトパピローマウイルス（以下，HPV）ワクチン接種の積極的勧奨は終了したが，先進国の中でもワクチン接種率と子宮頸がん検診受診率が低い。本研究は，看護系大学生と社会人の子宮頸がん予防行動を高める支援方法を検討するために，看護系大学生および社会人における子宮頸がん予防行動の現状，子宮頸がん予防に関する知識と認識を明らかにすることとした。
方法

量的横断的研究デザインであり，看護系大学の学生および社会人に無記名自記式調査票を用いて調査した。2020年 7 月から 8 月に，個別郵送法とオンラインでデータを回収した。調査内
容は属性，子宮頸がん予防行動の現状，子宮頸がん予防に関する知識および認識であった。因子分析，信頼性分析，相関分析，ｔ検定，χ2検定またはFisherの直接確率検定，多重比較を用いて分析を行った。

結果

対象者のうち学生837名，社会人430名，合計1,267名に調査依頼を行い，有効回答438部（学生356部，社会人82部）を分析データとした。有効回答率は学生42.5％，社会人19.1％であった。子宮頸がん検診受診者は31.1％で，HPVワクチン接種者は28.5％であった。子宮頸がん
検診を受けた人は学生より社会人に有意に多く（ｐ＜0.001），医療機関および自治体からの情報獲得者が多かった（ｐ＜0.01）。HPVワクチン接種者は社会人より学生に有意に多く（ｐ＜0.01），医療機関（ｐ＜0.05），自治体（ｐ＜0.01），教育機関（ｐ＜0.05）からの情報獲得者が多かった。子宮頸がんの予防認識得点は社会人が学生より有意に高かったが（ｐ＜0.001），
検診およびワクチン接種の有無とは関連がなかった。HPVワクチン接種ありの人はHPVワク
チン接種なしの人より，子宮頸がん予防知識得点が有意に高く（ｐ＜0.05），子宮頸がん検診ありの人は検診なしの人より子宮頸がん予防知識得点が有意に高かった（ｐ＜0.05）。

結論

子宮頸がん検診受診率は社会人と比較して学生が低く，HPVワクチン接種率は社会人と比較して学生が高かった。子宮頸がん検診受診者，HPVワクチン接種者は医療機関や自治体から情報獲得をしていた人が多かった。子宮頸がん予防に関する知識の高さは検診受診経験およびワクチン接種経験と関連していた。
キーワード HPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチン，子宮頸がん，検診，ワクチン，予防知識＊ １ 国立病院機構久里浜医療センター看護師 ＊ ２ 東京都済生会中央病院看護師＊ 3 東京大学医学部附属病院看護師 ＊ 4 国立病院機構東京医療センター看護師 ＊ 5 昭和大学江東豊洲病院看護師＊ 6 武蔵野赤十字病院看護師 ＊ 7 国立病院機構東京病院看護師 ＊ 8 東京医療保健大学東が丘看護学部助教＊ 9 同講師 ＊10同准教授― 32 ―

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

Ⅰ 緒

なる看護系大学生は将来，医療従事者として保言

健指導を行う立場にあり，子宮頸がん予防行動に対する知識や認識を明らかにする必要がある

子宮頸がんは性交経験前の女性がヒトパピと考える。さらに，両親特に母親の意向が大きローマウイルス（以下，HPV）ワクチンの接な影響を及ぼすため10），家族を一部として含む種を受けることで，HPV16型と18型の感染を社会人世代の子宮頸がん予防行動に対する知識

予防でき，発症を70％予防できる1）2）。日本にや認識を明らかにしたいと考えた。

おいてHPVワクチンは2013年から積極的勧奨

そこで本研究の目的は，看護系大学生と社会を中止していたが，2022年 4 月から個別の勧奨人の子宮頸がんに対する予防行動を高める支援を行うこととなった3）。HPVワクチン接種の積方法を検討するために，看護系大学生および社極的勧奨を受けた世代の多くは，副反応の報道

会人における子宮頸がん予防行動の現状，子宮により接種に対する不安が増加している 。

頸がん予防に関する知識と認識を明らかにする

4）

公費助成がされていた2010年に接種対象年齢こととした。

であった1993年生まれのHPVワクチン接種率

Ⅱ 方は79％であったが，中止後に対象年齢を迎えた世代の接種率は0.1％まで減少している5）。一方，
オーストラリア等の欧州の先進国では，2017年

法（ 1 ） 研究デザインと対象者に80％以上の接種率を達成している 。

量的横断的研究であった。研究協力施設は研

6）

また，二次予防である子宮頸がん検診の受診究者らがアクセスでき，研究の趣旨に同意が得率は43.7％であり，諸外国の中で極めて低い7）。

られた看護系大学，公立教育機関，民間の会社

HPVワクチンの意向に関する国外の女子大の 3 施設であり，対象者は看護系大学生，公立学生を対象とした調査によると，ワクチン接種

教育機関および民間の会社に勤務する社会人でに影響する因子に，医師のすすめ，ワクチンへあった。選定基準は，18歳以上の看護系大学生，の肯定的態度，主観的規範がある8）。同様に，会社員，教職員，ボランティアの方を含む社会女子大学生のワクチン接種意向は，重要性の受人であること，性別や就労・就学の有無を問わ

け止め，ワクチン接種の利益の認識，自己効力ず，日本語でコミュニケーションがとれ，回答

感が影響している 。さらに，HPVワクチン接が可能な人であった。調査対象人数は，許容誤種の容認を推進する要因は，子宮頸がんの予防，差± 5 ％，信頼レベル95％，回答比率50％を前

親の勧めや経済的サポート，ヘルスケアの専門提とした場合に必要サンプル数384名であり14），

家による勧めである10）。意思決定において母親

清地14）の回収率29.6％を参考に1,280名を算出と相談した女性はHPVワクチンの接種に対し

した。

9）

て寛容である 。
10）

一方，国内のHPVワクチンに関する研究では， （ 2 ） 用語の定義
大学生においてHPVワクチンの知識や接種にHPV（ヒトパピローマウイルス）：性経験のついて知識が不十分であることが指摘されていある女性の80％以上が感染する一般的なウイル

る11）12）。女子大学生は子宮頸がんを自身とは無スであり，子宮頸がんなどの多くの病気の発生縁の疾患であると考える傾向にある13）。HPVワに関わっている。

クチンに関する研究の多くは，HPVワクチンの積極的勧奨の中止前の研究であり，中止後の（ 3 ） 調査内容
属性として年齢，性別，学年，職種，既往歴

研究は少ない。ワクチン接種に関する報告は散見されるものの，子宮頸がんの予防行動・予防など11項目の回答を求めた。

意向に関する研究は見当たらない。研究対象と― 33 ―

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月（ 4 ） 調査方法

1） 子宮頸がん予防行動の現状

研究協力施設の調査協力を得て，研究対象候HPVワクチンの接種状況，子宮頸がん検診の受診状況など12項目の回答を求めた。

補者を選定した。研究対象候補施設の施設長に

2） 子宮頸がん予防に関する認識研究の趣旨を説明し，調査協力の同意を得た。

HPVワクチンおよび子宮頸がん検診の必要

研究者が研究対象者に文書と口頭により研究の性と重要性の認識の高さを測定する10項目であ趣旨を説明した。2020年 7 月から2020年 8 月にり，本研究で信頼性と妥当性を検討した。川

研究対象者に依頼文，調査票またはオンライン

名 ，笹川 ，田中ら の文献を参考に調査項目

調査のQRコードを配布し，個別に郵送法また原案を研究者が作成した。
「全くそう思わないはオンラインで回収した。

1）

2）

13）

1 点」
「あまりそう思わない 2 点」
「どちらでもない 3 点」「少しそう思う 4 点」
「強くそう思う（ 5 ） 分析方法

5 点」の 5 件法であり，得点が高いほど子宮頸分析には，統計ソフトSPSS Statistics Version24

がん予防の認識が高いことを示し，得点範囲はを使用し，記述統計量を算出した。因子分析お10～50点と仮定し，本研究で信頼性と妥当性をよび信頼性分析を用いて子宮頸がん予防認識尺検討した。

度および子宮頸がん予防知識尺度の信頼性と妥

3） 子宮頸がん予防に関する知識

当性を確認した。Cronbachのα係数（以下，HPVワクチンおよび子宮頸がん検診に関すα係数）は0.7以上の値であることが望ましい15）

る知識の10項目であり，得点が高いほど子宮頸がα係数が0.7未満でも尺度として設定していがん予防の知識が高いことを示す。川名 ，笹る前例16）を参考に，子宮頸がん予防知識尺度を

川 ，田中ら の文献を参考に調査項目原案を最終的に採択した。

1）

2）

13）

研究者が作成した。各項目の選択肢は「はい」

子宮頸がん予防認識と予防知識の高さがどの「いいえ」の 2 件法であり，正答は 1 点，誤答ような背景で相違があるかを検討するために，

は 0 点で合計点を算出した。得点範囲は 0 ～10

従属変数を子宮頸がん予防認識得点および子宮点と仮定し，本研究で信頼性と妥当性を検討し頸がん予防知識得点とし，対象者の属性またはた。

状況を独立変数と設定し， 2 群は対応のないｔ

表 １ 尺度の信頼性と妥当性の検討（ｎ＝438）
子宮頸がん予防認識尺度 Cronbachのα係数＝0.87
第 1 因子：予防行動認識
Q HPVワクチンを接種していない人に対して接種を勧めたい
Q HPVワクチンの接種費用は自己負担となっても受ける必要がある
Q 子どもを授かるためにHPVワクチン接種が重要である
Q HPVワクチン接種は男女ともに必要であると思う
Q 子宮頸がん検診を受けていない人に検診を勧めたい
Q 子宮頸がん検診の費用は自己負担でも受ける必要がある
第 2 因子：予防情報認識
Q 検診に対する羞恥心を軽減するために検診方法の情報が必要である
Q 順調な妊娠期を過ごすために子宮頸がん検診は必要である
Q HPVワクチンの不安を軽減するために効果と副反応の情報が必要である
子宮頸がん予防知識尺度 Cronbachのα係数＝0.67
第 1 因子：病状の知識
Q 子宮頸がんは進行すると子宮の全摘出および全身転移により死に至る（正）Q 約半数の女性は，一生のうちに一度はHPVに感染する（正）Q 20歳代の女性で子宮頸がんにかかる人の数は他の年代と比べて増加している（正）Q HPVは子宮頸がん・子宮体がん・肛門がん等の発症に関係している（誤）第 2 因子：ワクチン情報
Q HPVワクチンの副反応で最も多いのは複合性局所疼痛症候群である（誤）Q HPVワクチンはどの年齢の人も男女ともに自費負担で接種する権利がある（誤）Q HPVワクチンは国や自治体の補助により無料または一部負担で接種できる（正）
Q HPVワクチンと重篤な副反応の因果関係はない（正）注

因子分析および信頼性分析，因子抽出法：主因子法，プロマックス回転― 34 ―

第 1 因子

第 2 因子

共通性

0.89
0.84
0.70
0.66
0.52
0.39

-0.14
-0.01
0.06
0.04
0.24
0.20

0.47
0.55
0.66
0.28
0.68
0.53

-0.13
0.22
0.08

0.85
0.57
0.48

0.60
0.28
0.48

0.68
0.65
0.58
0.49

-0.12
0.02
-0.04
0.26

0.37
0.44
0.43
0.33

0.00
-0.08
-0.02
0.15

0.69
0.64
0.62
0.37

0.38
0.39
0.48
0.31

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

検定， 3 群以上は多重比較（Tukey法）を実施しん検診の有無およびワクチン接種の有無と対象た。その際，厚生労働省が検診推奨年齢17）とし者属性によるχ2検定またはFisherの直接確率ている20歳以上を分析対象とした。

検定を行った。その際，日本産婦人科学会は子また，それぞれの下位尺度得点を従属変数に宮頸がんワクチンを接種する場合は45歳までを加え，下位尺度ごとの検討も実施した。子宮頸提唱18）しており，10～40歳代を分析対象とした。

がん検診経験者およびワクチン接種者はどのよ

有意水準は 5 ％とした。

うな背景を持つかを検討するために，子宮頸が表 2 対象者の子宮頸がん予防認識における属性別得点差（ｎ＝438）
子宮頸がん予防認識ｎ
人数（％）
平均値±標準偏差
立場
学生
社会人
年齢
10歳代
20歳代
30歳代
40歳代
50歳代
60歳代
生殖器疾患
あり
なし
職種（ｎ＝82）
会社員
自営業
医療関係
教育関係
その他
fluワクチン
毎年接種
経験あり
経験なし
健康取り組みありなし
医療関係者の存在ありなし
HPVワクチン接種ありなし
ａ
子宮頸がん検診（ｎ＝296）ありなしａ
検診費用（ｎ＝92）
公費
自費（公費情報なし）
自費（公費期間外）
両方
わからない
ａ
検診未受診理由（ｎ＝94）
家族の意向
必要性なし
時間なし
費用がかかる
ワクチン・検診の他者への助言
あり
なし
注

1）
2）
3）
4）

356（81.3）
82（18.7）
142（32.4）219（50.0）10（ 2.3）30（ 6.8）
33（ 7.5）4（ 0.9）45（10.3）
393（89.7）33（40.2）
6（ 7.3）17（20.7）6（ 7.3）20（24.4）
236（53.9）
192（43.8）10（ 2.3）245（55.9）
193（44.1）
222（50.7）216（49.3）
125（28.5）313（71.5）
92（31.1）
204（68.9）50（54.3）
2（ 2.2）15（16.3）
19（20.7）6（ 6.5）10（10.6）32（34.0）42（44.7）
10（10.6）
71（16.2）
367（83.8）

ｔ＝3.5＊＊＊
32.8±5.935.2±5.6
Ｆ＝3.0＊＊
35.6±5.934.9±5.434.9±6.1
32.4±4.732.8±6.2
30.3±8.0
ｔ＝2.1＊
33.0±5.734.9±5.7
Ｆ＝2.7＊
31.3±5.1
31.3±7.0
36.4±4.3
34.5±8.1
32.1±6.2
Ｆ＝6.7＊＊＊
35.6±5.3
33.7±5.732.9±8.7
ｔ＝2.3＊
35.3±5.6
34.0±5.8ｔ＝1.835.2±5.834.2±5.5ｔ＝1.8
35.5±5.234.4±5.8ｔ＝0.534.1±5.534.4±5.6
Ｆ＝2.2＊
32.8±6.2
38.5±0.736.8±4.334.2±3.735.8±3.5
Ｆ＝3.0＊
32.9±4.934.6±5.8
36.6±4.1
38.0±3.6ｔ＝1.8
35.8±5.1
34.5±5.8

＊＊＊

＊
＊

＊＊＊
＊

＊

第 1 因子
予防行動認識第 2 因子
予防情報認識平均値±標準偏差

平均値±標準偏差

ｔ＝3.7＊＊＊
21.8±4.3＊＊＊
19.8±4.6
Ｆ＝3.9＊＊
22.2±4.5
21.5±4.3
21.5±4.6 ＊ ＊＊19.3±3.7
19.8±5.1
17.5±5.2
ｔ＝2.1＊
20.1±4.3 ＊21.6±4.4
Ｆ＝2.8＊
18.7±3.917.8±6.3 ＊22.6±3.8
21.5±5.6
19.2±4.8
Ｆ＝5.1＊＊
22.0±4.3＊＊
20.7±4.5
20.7±5.3
ｔ＝2.4＊
21.9±4.4 ＊20.8±4.5ｔ＝1.5
21.7±4.7
21.1±4.2
ｔ＝1.5
21.9±4.3
21.2±4.5
ｔ＝0.2
20.9±4.2
21.1±4.5
Ｆ＝2.1
20.1±4.925.0±1.4
23.0±3.3
20.8±2.822.3±2.4
Ｆ＝3.2＊
19.5±3.721.2±4.7＊
22.7±3.524.1±2.7ｔ＝1.7
22.2±3.9
21.24±4.5

ｔ＝1.8
13.4±1.8
13.0±1.7
Ｆ＝0.4
13.4±2.0
13.4±1.713.4±1.8
13.1±1.4
13.0±1.912.8±2.9ｔ＝1.6
12.9±1.813.4±1.8Ｆ＝1.712.5±1.6
13.5±1.0
13.8±1.3
13.0±2.812.9±1.9
Ｆ＝7.3＊＊
13.6±1.6＊＊
13.0±1.8 ＊12.2±3.5ｔ＝0.2
13.4±1.713.2±1.9ｔ＝1.913.5±1.6
13.2±1.9ｔ＝1.7
13.6±1.6
13.2±1.9ｔ＝1.1
13.1±1.713.4±1.7Ｆ＝1.412.8±1.813.5±0.7
13.8±1.3
13.4±1.513.5±1.8Ｆ＝0.913.4±1.813.4±1.6
13.9±1.2
13.9±1.3ｔ＝1.3
13.6±1.6
13.3±1.8

対応のないｔ検定，一元配置分散分析（多重比較，Tukey法），＊ｐ＜0.05，＊＊ｐ＜0.01，＊＊＊ｐ＜0.001
HPV＝ヒトパピローマウイルス，flu＝インフルエンザ
子宮頸がん予防認識は年齢および検診未受診理由における差の検定を実施後，多重比較で有意差が確認されなかった。
ａ＝子宮頸がん検診の対象となる20歳以上の回答を分析した。

― 35 ―

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月（ 6 ） 倫理的配慮認識で構成された。質問項目の内容から，第 1研究協力施設の施設長に研究協力の同意を得

因子は子宮頸がん検診やワクチン接種の実際のた後に，研究対象者に研究参加は自由意志であ行動に関する認識を測定しており，これらを予ること，研究参加しなかった場合にも不利益は防行動認識と命名した。第 2 因子は検診情報，

受けないこと，回答・送信前は研究協力を撤回

ワクチンの効果と副反応の情報の認識を質問すできること，オンラインアンケートは専用のアる項目であることから，予防情報認識と命名しカウントを利用し研究者のみが知り得るパス

た。ワクチン接種と検診の行動必要性および情ワードで厳重に管理すること，求めがあれば情報の必要性を高く認めることにより認識が高い

報開示することを説明した。調査票の回収・受と解釈した。

信をもって研究協力の同意を得たこととみなし子宮頸がん予防知識は共通性が0.3未満かつた。得られたデータは研究責任者が施錠できる

因子負荷量が0.30未満であった 2 項目を除外し，研究室において保管し，さらにロッカー（施錠8 項目で再分析した。その結果，子宮頸がん予可能）で厳重に管理した。本研究は，東京医療

防知識尺度の因子負荷量は0.37以上，α係数＝保健大学研究倫理審査委員会の承認を受けた上0.67であった。α係数は0.7以上の値であるこで実施した（紙媒体調査の承認番号31-23，承とが望ましいがα係数が0.7未満でも尺度とし認日2020年 3 月30日。オンライン調査の承認番て設定している前例を参考に，研究者らが測定

号32-12，承認日2020年 7 月20日）。

に必要であると判断し， 2 因子 8 項目の子宮頸Ⅲ 結

がん予防知識尺度を最終的に採択した。子宮頸果

がん予防知識尺度は，第 1 因子：病状の知識，
第 2 因子：ワクチン情報で構成された。第 1 因対象者のうち学生837名，社会人430名，合計

子は子宮頸がんの進行，HPVの感染割合，増

1,267名に調査依頼を行い，学生382名，社会人

加状況の知識を確認する質問内容であることか

106名の488名から調査票を回収した。欠損値のら，病状の知識と命名した。第 2 因子はHPVあるデータを除外し，有効回答である学生356

ワクチンの副反応，経済負担，副反応の情報を部，社会人82部の合計438部を分析データとし確認する質問内容であることから，ワクチン情た（有効回答率：学生42.5％，社会人19.1％）。

報と命名した。子宮頸がんに対する病状知識およびHPVワクチン情報があることにより知識（ 1 ） 尺度の信頼性と妥当性の検討（表 1 ）が高いと解釈した。

尺度の得点算出の前に子宮頸がん予防認識尺度原版10項目および子宮頸がん予防知識尺度原（ 2 ） 対象者の属性および子宮頸がん予防認版10項目の信頼性と妥当性を因子分析（主因子

識・知識の相違（表 2 ，表 3 ，図 １ ，図 2 ）法，プロマックス回転）および信頼性分析を用

対象者の立場は，学生81.3％，社会人18.7％

いて検討した。両尺度ともに記述統計量を算出

であり，性別は男性9.6％，女性90.4％であっ

後に天井効果とフロア効果は認められず，項目た。年齢は20歳代が50.0％と最も多く，社会人

間相関ｒ＝0.7未満であった。子宮頸がん予防の職種は会社員40.2％が最多であった。基礎疾

認識は因子負荷量が0.27であった 1 項目を除外

患ありが27.4％，生殖器疾患ありが10.3％，イ

し， 9 項目で再分析した。その結果， 2 因子 9ンフルエンザワクチン接種経験者が97.7％，健項目の子宮頸がん予防認識尺度の因子負荷量は

康に対する何らかの取り組みありは55.9％，子0.39以上，α係数＝0.87であった。以上により宮頸がん検診受診者は31.1％であった。20歳以子宮頸がん予防認識尺度の一定の信頼性と妥当上の子宮頸がん検診受診者91名より受診理由の性が確認された。子宮頸がん予防認識尺度は，回答を得たところ，自治体の案内46.2％，身体第 1 因子：予防行動認識，第 2 因子：予防情報

的理由30.8％，家族の意向17.6％であった（図― 36 ―

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

表 3 対象者の子宮頸がん予防知識における属性別得点差（ｎ＝438）
子宮頸がん予防知識ｎ
人数（％）
平均値±標準偏差
立場
学生
社会人
年齢
10歳代
20歳代
30歳代
40歳代
50歳代
60歳代
生殖器疾患
あり
なし
職種（ｎ＝82）
会社員
自営業
医療関係
教育関係
その他
fluワクチン
毎年接種
経験あり
経験なし
健康取り組みありなし
医療関係者の存在ありなし
HPVワクチン接種ありなし
ａ
子宮頸がん検診（ｎ＝296）ありなしａ
検診費用（ｎ＝92）
公費
自費（公費情報なし）
自費（公費期間外）
両方
わからない
ａ
検診未受診理由（ｎ＝94）
家族の意向
必要性なし
時間なし
費用がかかる
ワクチン・検診の他者への助言
あり
なし
注

1）
2）
3）

356（81.3）
82（18.7）
142（32.4）219（50.0）10（ 2.3）30（ 6.8）
33（ 7.5）4（ 0.9）45（10.3）
393（89.7）33（40.2）
6（ 7.3）17（20.7）6（ 7.3）20（24.4）
236（53.9）
192（43.8）10（ 2.3）245（55.9）
193（44.1）
222（50.7）216（49.3）
125（28.5）313（71.5）
92（31.1）
204（68.9）50（54.3）
2（ 2.2）15（16.3）
19（20.7）6（ 6.5）10（10.6）32（34.0）42（44.7）
10（10.6）
71（16.2）
367（83.8）

ｔ＝1.3
5.3±1.6
5.6±1.5Ｆ＝1.4
5.1±1.85.5±1.4
5.4±1.7
5.7±1.5
5.5±1.5
5.5±0.5ｔ＝1.9
5.8±1.3
5.3±1.6
Ｆ＝1.2
5.6±1.4
5.7±2.2
5.7±1.1
4.3±2.3
5.8±1.3
Ｆ＝1.2
5.4±1.55.3±1.6
4.7±2.4
ｔ＝0.2
5.4±1.4
5.3±1.8
ｔ＝2.1＊
5.5±1.4
5.2±1.6
ｔ＝2.7＊
5.6±1.2
5.2±1.7
ｔ＝2.2＊
5.8±1.4
5.4±1.5Ｆ＝0.7
5.8±1.3
6.0±0.0
5.9±1.3
5.4±1.6
5.6±1.4
Ｆ＝0.9
5.0±1.85.2±1.3
5.6±1.5
5.0±1.8
ｔ＝2.3＊
5.8±1.4
5.3±1.6

第 1 因子
病状の知識

第 2 因子ワクチン情報

平均値±標準偏差

平均値±標準偏差

ｔ＝1.4
3.2±0.9
3.0±0.9Ｆ＝1.0
3.0±1.0
3.1±0.8
3.5±1.0
3.2±1.0
3.1±0.9
3.5±0.6ｔ＝1.1
3.2±0.8
3.0±0.9Ｆ＝1.9
3.2±0.9
3.0±1.3
3.4±0.8
2.3±1.5
3.4±0.7Ｆ＝0.6
3.1±0.9
3.0±1.0
2.9±1.2
ｔ＝0.0
3.1±0.8
3.1±1.0
ｔ＝2.3＊
3.2±0.9＊
3.0±0.9ｔ＝0.9
3.1±0.75.2±1.7
ｔ＝2.1＊
3.3±0.8＊
3.0±0.9Ｆ＝0.4
3.2±0.9
3.0±0.0
3.5±0.6
3.3±0.9
3.2±0.8Ｆ＝0.7
2.8±0.9
3.0±0.7
3.1±0.92.8±1.1
ｔ＝2.9＊
3.3±0.8＊
3.0±0.9ｔ＝0.7
2.3±1.1
2.4±1.0
Ｆ＝2.1
2.1±1.2
2.4±1.0
1.9±1.3
2.5±1.1
2.3±1.1
2.0±0.8ｔ＝1.9
2.6±0.92.3±1.1
Ｆ＝0.3
2.4±1.0
2.7±1.0
2.4±0.9
2.0±0.92.4±1.1
Ｆ＝1.1
2.3±1.0
2.3±1.1
1.8±1.5
ｔ＝0.3
2.3±1.0
2.3±1.2ｔ＝1.2
2.4±1.0
2.2±1.1
ｔ＝3.1＊
2.5±0.9＊2.2±1.1
ｔ＝1.3
2.5±1.0
2.3±1.0
Ｆ＝1.2
2.6±0.9
3.0±0.0
2.4±1.2
2.1±1.2
2.7±0.8Ｆ＝0.6
2.2±1.2
2.2±1.0
2.5±1.1
2.2±1.0ｔ＝1.0
2.4±1.1
2.3±1.1＊＊＊＊

対応のないｔ検定，一元配置分散分析（多重比較，Tukey法），＊ｐ＜0.05，＊＊ｐ＜0.01，＊＊＊ｐ＜0.001
HPV＝ヒトパピローマウイルス，flu＝インフルエンザ
ａ＝子宮頸がん検診の対象となる20歳以上の回答を分析した。

図 1 検診と接種の理由
自治体の案内検診（n＝91）

図 2 未検診と未接種の理由
家族の意向
必要性を感じない

家族の意向 インター
ネット
身体的理由
情報の影響

46.2

30.8

17.6
3.3

1.1

未検診
10.6
（n＝94）

1.1

48.7

マスコミの影響
0

20

40

60

80

0.8

34.0

1.7

未接種
（n＝270）

40.0

100%

0

20

47.9

費用が掛かる
44.7

10.6

HPVワクチンの男性の接種可能を知らない
インターネット
マスコミの影響 情報の影響存在を知らない

姉妹の影響
接種（n＝119）時間を確保できない

0.8

20.7
家族の意向

― 37 ―

40

10.7

9.6

8.5 6.3

必要性を感じない
60

80

0.4

3.7
100%

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

1 ）。また，20歳以上の子宮頸がん検診未受診よりありの人は有意に高く（ｐ＜0.05），子宮者94名の未受診理由は，時間を確保できない頸がんの検診費用公費群より公費期間外自費群

44.7％，必要性を感じない34.0％，家族の意向が有意に高かった（ｐ＜0.05）。下位尺度の予と費用がかかるが同率で10.6％であった（図防行動認識得点と予防情報認識得点も総得点と2 ）。10～40歳代のHPVワクチン接種者は28.5

ほぼ同様の項目で有意差が確認された。

％であり，HPVワクチン接種者119名の理由は，一方，子宮頸がん予防知識得点は，身近に医自治体の案内48.7％，家族の意向47.9％，マス

療関係者がいる群がいない群より有意に高く

コミの影響1.7％であった（図 1 ）。10～40歳代（ｐ＜0.05），HPVワクチン接種あり群は接種のHPVワクチン未接種者270名の未接種理由は，なし群より有意に高く（ｐ＜0.05），子宮頸がん

HPVワクチンの存在を知らない40.0％，家族

検診あり群は検診なし群より有意に高く（ｐ＜の意向20.7％，必要性を感じない10.7％であっ

0.05），ワクチン・検診を他者に助言した経験た（図 2 ）。

者は未経験者より有意に高かった（ｐ＜0.05）。

子宮頸がんの予防認識得点は，学生32.8±

総得点で有意差が確認された同様の独立変数に5.9点，社会人35.2±5.6点であり，社会人が学

おいて，下位尺度の病状の知識得点とワクチン

生より有意に高かった。
（ｐ＜0.001）。認識得

情報得点のいずれかに有意差が確認された。

点は，生殖器疾患経験者が未経験者より有意に低く（ｐ＜0.05），医療関係者が会社員より有（ 3 ） 子宮頸がん検診およびワクチン接種者の背景（表 4 ）意に高く（ｐ＜0.05），インフルエンザワクチ
ン毎年接種者は接種未経験者より有意に高く

子宮頸がん検診は検診を推奨されている20歳（ｐ＜0.001），健康に対する取り組みなしの人

以上の対象者（ｎ＝296）を分析対象とした。

表 4 子宮頸がん検診およびワクチン接種の有無による 2 群比較（n＝438）（単位

子宮頸がん検診（ｎ＝296）ａ
合計
学生
社会人
基礎疾患ありなし
生殖器疾患ありなし
インフルエンザ予防接種経験あり
なし
健康取り組みありなし
身近に医療関係者ありなし
医療機関からの情報獲得ありなし
自治体の案内による情報獲得ありなし
教育機関による情報獲得あり
なし
情報獲得ありなし
予防接種・検診の助言経験あり
なし
HPVワクチン接種ありなし
子宮頸がん検診経験あり
なし
注

215
81
86
210
38
258
290
6
163
133
155
141
76
220
120
176
59
237
255
41
62
230
117
179

人）

HPVワクチン接種（ｎ＝401）ｂ

あり

なし

ｎ（％）

ｎ（％）

46（21.4）
46（56.8）29（33.7）
63（30.0）25（65.8）
67（26.0）88（30.3）
4（66.7）56（34.4）
36（27.1）
54（34.8）38（27.0）31（40.8）
61（27.7）
48（40.0）44（25.0）11（18.6）81（34.2）
87（34.1）
5（12.2）33（53.2）
55（23.9）30（25.6）
62（34.6）

169（78.6）
34.4 ＜0.001＊＊＊35（43.2）
57（66.3）
0.4
0.530
147（70.0）13（34.2）
24.5 ＜0.001＊＊＊
191（74.0）202（69.7）
0.077
2（33.3）
107（65.6）
1.8
0.178
97（72.9）101（65.2）
2.1
0.143
103（73.0）45（59.2）
4.5 ＜0.05 ＊159（72.3）
72（60.0）
7.5 ＜0.01 ＊＊132（75.0）48（81.4）
5.3 ＜0.05 ＊156（65.8）
168（65.9）＜0.01 ＊＊
36（87.8）29（46.8）
19.9 ＜0.001＊＊＊
175（76.1）
87（74.4）
2.7
0.102
117（65.4）

χ2

p値

あり

なし

ｎ（％）

ｎ（％）

355
46
103
298
40
361
394
7
223
178
199
202
92
309
119
282
81
320
330
71
53
348

119（33.5）5（10.9）38（36.9）86（28.9）16（40.0）108（29.9）123（31.2）
1（14.3）71（31.8）
53（29.8）61（30.7）
63（31.2）
41（44.6）
83（26.9）50（42.0）74（26.2）
33（40.7）
91（28.4）
110（33.3）
14（19.7）25（47.2）
98（28.4）

236（66.5）＜0.01 ＊＊
41（89.1）
65（63.1）
2.3
0.128
212（71.1）24（60.0）
1.7
0.190
253（70.1）
271（68.8）
0.337
6（85.7）152（68.2）
0.2
0.657
125（70.2）
138（69.3）
0.0
0.908
139（68.8）51（55.4）
10.4 ＜0.01 ＊＊226（73.1）
69（58.0）
9.8 ＜0.01 ＊＊208（73.8）48（59.3）
4.6 ＜0.05 ＊229（71.6）
220（66.7）
5.1 ＜0.05 ＊57（80.3）
28（52.8）
7.5 ＜0.01 ＊＊247（71.6）

72
329

31（43.1）
93（28.2）

41（56.9）
6.0 ＜0.05 ＊236（71.7）

合計χ21） χ2検定またはFisherの直接確率検定を実施。χ2値空欄部分はｎ数が 5 以下のためFisherの直接確率検定であり，値なし。
2） ＊ｐ＜0.05，＊＊ｐ＜0.01，＊＊＊ｐ＜0.001
3） ａ＝20歳以上，ｂ＝10～40歳代，HPV＝ヒトパピローマウイルス― 38 ―

p値

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

HPVワクチン接種は接種を勧奨されている10似している。必要性の情報提供を行い，関心を～40歳代の対象者（ｎ＝401）を分析対象とし持ってもらう工夫が必要である。

た。その結果，子宮頸がん検診受診者は学生よ

生殖器疾患のある人は子宮頸がん検診受診者

り社会人に有意に多く（ｐ＜0.001），生殖器疾が多い。生殖器疾患により婦人科受診の機会が患未経験者より経験者が有意に多かった（ｐ＜多く，関連する子宮頸がん予防に対する意識が0.001）。情報獲得者が多く（ｐ＜0.01），その高まり，受検行動につながると考えられる。医詳細として，医療機関からの情報獲得がない人

療機関，自治体からの情報獲得者は子宮頸がん

よりある人が有意に多く（ｐ＜0.05），自治体

検診受診者が多い結果から，検診を促進するたの案内による情報獲得がない人よりある人が有めには，医療機関および自治体の情報を強化す

意に多かった（ｐ＜0.01）。教育機関による情ることが有用であることが示唆された。同様に報獲得がない人よりある人が検診は有意に少な

HPVワクチン接種者も医療機関，自治体からかったが（ｐ＜0.05），予防接種・検診の助言の情報獲得者が多かった。生殖期にある女性に経験がない人よりある人は検診が有意に多かっ

対して，医療機関や自治体から情報提供をする

た（ｐ＜0.001）。

ことにより，予防行動につながる可能性が示唆

一方，HPVワクチン接種者は社会人より学された。

生に有意に多く（ｐ＜0.01），情報獲得者が多また，子宮頸がん検診受診およびHPVワク

かった（ｐ＜0.05）。その詳細として，医療機

チン接種の理由は，いずれも家族の意向が理由

関からの情報獲得がない人よりある人が有意にの上位 3 位までに入っていた。特に母親や父親，

多く（ｐ＜0.01），自治体の案内による情報獲姉，祖母といった身近な存在である家族が検診得がない人よりある人が有意に多く（ｐ＜0.01）， 受診やワクチン接種に大きい影響を与えている教育機関からの情報獲得なしの人よりある人がことが明らかとなった。今後，生殖期にある男

有意に多かった（ｐ＜0.05）。予防接種・検診

女に対して子宮頸がん予防を啓発するためには，の助言経験がない人よりある人はHPVワクチ

本人だけでなく，両親や兄弟姉妹，祖父母とン接種者が有意に多かった（ｐ＜0.01）。さらいった様々な年代に幅広く情報提供することがに，HPVワクチン接種者は，子宮頸がん検診必要であると考えられた。

なしの人よりある人が有意に多かった（ｐ＜（ 2 ） 子宮頸がん予防知識の重要性

0.05）
。

Ⅳ 考

子宮頸がんの認識得点が高い人は知識得点も察

高く，知識の高さは子宮頸がん検診の受診やワクチン接種に影響していた。さらに，知識の高（ 1 ） 対象者の属性と予防行動の実際

い人は他者への子宮頸がん予防の助言を行って対象者の年齢は10歳代～60歳代の男女であり， いた。しかし，認識の高さは検診受診とワクチ
多くは，青年期で看護系大学に所属していた。

ン接種には影響がなかった。がん検診受診やワ本研究における子宮頸がん検診受診率は31.1％

クチン接種の意思と知識との関連からは，人はであり，欧米先進国の子宮頸がん検診受診率60

病気を意識しない段階で保健予防行動を優先さ～80％ と比較すると非常に低く，日本のがんせるには，知識や動機づけが必要である22）23）。

情報サービス の調査結果の受診率43.7％と比知識の習得は行動への大きな原動力として機能較しても低い受診率であった。未受診理由は，

する12）。よって，子宮頸がん予防の知識を高め時間を確保できない，必要性を感じない，身近るために，情報提供することが重要といえる。

な存在，費用がかかるであった。これは河合子宮頸がん予防知識得点は身近に医療関係者

ら の未受診理由における検診を受ける年齢でがいる，HPVワクチン接種経験がある，子宮はない，恥ずかしい，忙しい，関心がないと類頸がん検診受検経験者，子宮頸がん予防に対す

19）

20）

21）

― 39 ―

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

る助言経験がある人が有意に高かった。これは実際に医療機関で子宮頸がん検診やHPVワク

文献１ ）川名敬．HPV（子宮頸がん予防）ワクチンの効果とチン接種した人はその場で医師や看護師から情接種の現状，今後．日小医会報．2015；49：61︲6．

報提供を受け正しい知識を獲得していることを2 ）笹川寿之．ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチ

示している。子宮頸がん検診受診率，HPVワンの現状と課題．Modern Media．2009；55（10）：

クチン接種率を向上させるためには，子宮頸が269︲75．

ん予防知識を獲得することが必要である。知識3 ）厚生労働省．HPVワクチンに関する情報提供資材獲得の場として，医療機関や自治体が正しい知2022．（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakuni

識を啓発していくことが子宮頸がん予防行動を

tsuite/bunya/kenkou/kekkaku︲kansenshou19/

高めるために効果的であると示唆された。

leaﬂet.html）2022．4．1．
4 ）吉村沙耶香，花口裕美，横田泉，他．HPVワクチン（ 3 ） 研究の限界と今後の課題

に関する大学生の意識と報道の影響．岡山県母性

本研究は回答者の81.3％が看護系大学に在籍

衛生．2015；31：33︲4．

しており，子宮頸がん予防に関する知識に偏り5 ）Yagi A, Ueda Y, Ikeda S, et al. Evaluation ofがあることが推測される。子宮頸がん予防知識

future cervical cancer risk in Japan, based on

尺度は信頼性係数が0.7未満であり，尺度の精

birth year. Vaccine. 2019；37（22）：2889︲91．

錬が必要である。男性の標本数が少なく，対象6 ）Machalek DA, Garland SM, Brotherton JML, et al.

者は首都圏在住者が中心であり地域的な偏りがVery Low Prevalence of Vaccine Human Papillo-

ある。社会人の有効回答率は19.1％と低く，バ

mavirus Types Among 18︲ to 35︲Year Old Aus-

イアスの存在および真実との乖離が危惧される。

tralian Women 9 Years Following Implementa-

今後の課題は，対象者数を増やし非医療系大学

tion of Vaccination. J Infect Dis. 2018；217（10）：

生への調査が必要である。さらに，幅広い年代の男女を対象に，子宮頸がん予防の情報提供を

1590︲600．
7 ）国立がん研究センター．がん情報サービス．2019

実施することが課題である。

Ⅴ 結（https://ganjoho.jp/reg_stat/statistics/stat/screening_p06.html）．2020．2．18．

語8 ）Krawczyk AL, Perez S, Lau E, et al. Human papillomavirus vaccination intentions and uptake in

子宮頸がん検診受診率は社会人と比較して学

college women. Health Psychol. 2012；31（ 5 ）：生が低く，HPVワクチン接種状況は，接種率685︲93．

は社会人と比較して学生が高かった。子宮頸が9 ）Bennett KK, Buchanan JA, Adams AD. Social︲

ん検診受診者，HPVワクチン接種者は医療機

cognitive predictors of intention to vaccinate

関や自治体から情報獲得をしていた人が多かっagainst the human papillomavirus in college︲age

た。子宮頸がん予防に関する知識の高さは検診

women. J Soc Psychol. 2012；152（ 4 ）：480︲92．

受診経験およびワクチン接種経験と関連してい10）Mortensen GL. Drivers and barriers to acceptanceた。さらに，知識の高い人は他者への子宮頸がof human︲papillomavirus vaccination among

ん予防の助言と関連していた。しかし，認識のyoung women：a qualitative and quantitative

高さは検診受診経験とワクチン接種経験と関連

study. BMC Public Health. 2010；14；10：68．

がなかった。

11）野口真由，杉浦絹子．看護系大学の女子大学生がもつ子宮頸がん予防に関する知識と意識の現状．三重

謝辞

看護学誌．2011；13：131︲9．

本研究の実施にあたり，調査にご協力いただ12）和泉美枝，真鍋えみ子，吉岡友香子．女子大学生のいた皆様へ心より感謝申し上げます。

子宮頸がん検診受検とHPVワクチン接種行動の関― 40 ―

第69巻第 5 号「厚生の指標」2022年 5 月

連要因に関する研究．日本母性衛生学会誌．2013；18）日本産科婦人科学会・日本産婦人科医会．産婦人5（ １ ）：120︲9．

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gynecologicdisease.pdf）2022．4．1．
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よる予防．がん看護．2011；16（ 5 ）：543︲6．
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