地球温暖化の農業への影響と食料安全保障
西森基貴（独立行政法人 農業環境技術研究所 食料生産予測チーム）

摘
要
地球温暖化が日本とアジアの農業に及ぼす影響に関して、最新の研究をとりまとめた。ここでは気象・水資源・土壌水分など自然環境要因のみならず、害虫の増加や土壌窒素動態の立場からの研究結果にも着目した。またイネに関しては、生育・成長モデルにより品種間差異にも着目した。まず、害虫増加による日本のコメ生産量の減収割合は、温暖化により最大 1.8 倍程度増加することが示された。また日本の水田土壌
では、地温が 3 ℃上昇するとイネの窒素吸収量を上回る土壌有機態窒素の無機化のため、イネ登熟期に窒素の過剰吸収が起こり、減収や食味低下を引き起こすことが指摘された。次いでアジアにおける気象・水資源の解析から、中国華北平原および東北部において降水量と土壌水分の減少が懸念された。さらに生育・収量予測モデルによる解析から、CO2 濃度が倍増しても 2 ℃の高温によってアジア主要地域で高CO2 の効果は認められず、さらに 4 ℃以上の温暖化は収量の大幅減少をもたらすこと、および高CO2 濃度下ではもみ数の多い品種が有利になることがわかった。このほか、これらアジアの農業生態系への温暖化影響が日本と世界の食料安全保障に与える影響について考察した。
キーワード：コメ、地球温暖化、窒素、土壌水分、農業

1 ．はじめに気候変動に関する政府間パネル（IPCC）の第三次評価報告書第一作業部会 1）によると、地球の平均地上気温は 20 世紀に約 0.6 ℃上昇し、このうち最近 50 年間の昇温傾向は主に人間活動によることが示された。また過去の気温上昇傾向は、特に日本を含む北アジア地域で大きく、この傾向が今後も継続すれば日本列島周辺は世界の中で最も早く温暖化の影響を被ることになりかねない。このため、地球温暖化やそれに伴う異常気象が日本と東アジアの農業に及ぼす影響は、とりわけ早急な解明が求められる。実際に日本では、梅雨末期の集中豪雨、連続した台風上陸に大雪など、ここ数年あまりに激しい気象と自然災害に見舞われているほか、中国でも「黄河断流」、 2003 年東北部干ばつ、長江大洪水など地域による乾湿傾向の変動が大きくなっている。このように最近の気候が、IPCCで予測されてきた温暖化による異常気象と一致してきてるのではないかと懸念される。
さらに、東アジアにおける最大の農産物生産国かつ消費国である中国の農業は、環境変化に加え経済発展と人口増加を伴うリスクにさらされている。主要畑作物（コムギ、ト ウ モロコシ）の生産は、天水に頼った栽培が多くの地域で行われており、年々の気候変動とりわけ降水量変動に対して脆弱である。近年は、農業生産量変動の頻度およびその振幅も増大する傾向が見え始めている。このような変動の実態を解明し、かつ今後予想される気候変化に伴うさらなる影響およびその対策を評価することは、アジアひいては世界の食料安定供給の観点から重要な課題である。
これらアジア地域の農業生態系および食料生産の予測のためには、気候／水文条件のみならず作物の生育を阻害する要因に対する考察も必要である。例えば、イネは自然（大気）環境条件が十分であっても病害虫により生産量が減少するが、いもち病はその代表的なものであり、またヒメトビウンカという虫はイネ縞葉枯病を引き起こすことで知られている。また土壌について考えると、土壌中の有機物または土壌中に投入される作物残さ・肥料などの有機物は、その多くが土壌微生物の働きで分解され、含有窒素成分の大部分はアンモニアの形態で無機化される。一般に農耕地土壌中の有機態窒素量は、作物の収量と品質に重要な影響を及ぼすが、この窒素の無機化作用の速さは、温度・pH・水分・土壌種などの条件に左右され、温暖化の影響を大きく受けると予測される。
そもそもアジアの主要農産物であるイネの発育・生長・収量形成は、遺伝子型（品種）と環境の35

西森：温暖化の農業への影響と食料安全保障相互作用によって決まる。したがって、CO2 濃度の上昇や温暖化など栽培環境の変動がアジアのイネ生産に及ぼす影響は、地域の気候や品種により異なると考えられる。そのため、イネの収量がどのようなプロセスを経て形成され、どのような生理生態的形質が関与しているかを明らかにすることなく、アジアの多様なイネ生産の今後を予測することは不可能であり、現実となっているCO2 濃度の上昇や温暖化傾向に対し、品種・播種期などの変更を通じた対応策を探ることはできない。
したがってイネの生育過程を、生理・生態学的あるいは物理学的な諸法則にのっとって論理的に数式化し、実験的に得られた遺伝的諸形質を組み込むことで得られるモデルは、生長・収量形成における遺伝的特性と環境の相互作用を明らかにし、環境条件に応じた高収性支配形質を同定するために有効である 2）。この種の既存モデ
ルはSIMRIW 3）、Oryza1 4）、Oryza2000 5）など数多く存在するが、これらを用いて生育をシミュレートすることのできる品種は限られており、また多様な環境条件下で推定を行った場合の精度についての検証が不十分である。したがってモデルの適応範囲に限界があり、今後のアジア広域のイネ生産に及ぼす地球環境変化の影響を、その対応策まで含めて予測し得るには至っていない。それゆえ温暖化気候の下で多様な遺伝子型に対応し、かつアジア全域にわたる幅広い環境条件下でのイネの生育・収量を予測することのできるモデルの開発が求められてる。
そこで本稿では、主にアジアを対象とし、主要穀物（コメ、コムギ、ト ウ モロコシ）の生産量変動に関連する自然環境および生育阻害要因を明らかにした研究、および生育・成長モデルを用いて生理・生態学的な高温・高CO2 の影響を明らかにした研究を中心に、地球温暖化の農業影響をリスクとしてとらえた評価手法の研究を紹介していく。さらに、これら地球温暖化のアジアの農業生態系への影響が日本と世界の食糧安全保障に与える影響について、降水量、土地生産力の変化および貿易・市場の影響を加味して考察を加える。

③播種〜刈取りまでの生育をシミュレーションできるコンピュータモデルで、高温・高濃度CO2 における変化を予測する
これらの手法には、すべて長所短所が併存する。①では高温の影響だけでなく、温暖化により発生が増えると予想される害虫の悪影響や、暖冬がさらに進んで雪が減り春先の農業用水が不足する効果も加えるなど、多くの問題設定は可能である。しかしながら、この手法はあくまで統計的な算術であり、肥料の効果やコメを作るか否かの経済的問題、減反など国家政策までは考慮できない。②では単に生育ハウス内での温度とCO2 濃度を上げるだけでなく、FACE（開放系CO 2 増加）実験 6）, 7）など屋外で温暖化時の世界を再現可能なものもあるが、現実にはあらゆる品種や土壌などの条件に合わせて実験を行うのは不可能であり、また温度とCO2 濃度の複合的影響やその品種間変異などの情報は不十分である。
上記①の立場でコメ生産予測を行うために特に有効な手法は、気候登熟量指数の概念を用いることである。林ら 8）は、出穂後 40 日間の平均気温と単位日射量あたりの水稲終了の関係をまとめた（図 1）。この図は、日本の現在の気候条件と代表的な水稲品種の組合せにおいては、登熟期間の日平均気温が 21.9 ℃の場合に、最も潜在収量が高いことを示している。ちなみにそれ以前の研究では、この温度は 21.4 ℃であった。さらに西森ら 9）は、この気象要素から算出される登熟量指数をもとにした温暖化限界値 10）に加え、冬季積雪深の減
少と融雪の早まりの影響 11）および害虫の影響 12）をそれぞれ加味し、日本のコメ生産における脆弱性を以下のようにまとめた。

2 ．日本の水稲生産における脆弱性
温暖化時における水稲生産の将来を予測する手法としては、大まかに以下の 3 通りある。
①過去の生産統計から気温など自然条件とコメ生産量の統計式を作成し、将来の温度変化を入力して生産量を予測する。
②高温・高濃度CO2 の条件でイネを育てる。

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図１

日本における単位日射量あたりのイネ潜在収量と気温との関係 8）.

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・ある程度の高温・高濃度CO2 条件までは増産も期待できる。
・特に北海道では 2060 年頃までは収量が延びる。これは低温の悪影響が排除されるだけでなく、大気中のCO2 が増えて窒素肥料の効果が強く出るためである。
・逆に本州日本海側では、積雪の減少と早期の流出による水資源不足や ウ ンカなど害虫の発生が懸念される。特に北陸では、高温による障害も併せて予想される。
・西日本では、これ以上の高温は危険であり、品種改良とともに作期を遅らせる必要がある。
特に害虫の影響に関してK. Yamamuraは、温暖化によるニカメイガの個体数増加が日本のコメ生産に与える影響を定量化し、温暖化時には、日本の多くの地域で現状の 1.6 倍以上、北陸地域など）
では 1 . 8 倍以上になることを示した 12（図2 ）。この結果は、かつて高温・高CO2 濃度影響のみから論じていた温暖化時のコメ生産への影響研究が大きく進展したことを示している。
このように温暖化は、短期的には日本のコメ生産には大きくは影響しないと思われるが、 2003
年が 5 年ぶりの冷夏、 2006 年冬季が 20 年ぶりの大雪であったように、周期性を持つと思われる異常気象は、その異常の度合いが大きくなりつつあると思われる。また 2004 年のように強い台風の襲来が頻繁であると、生産量の減少と需給のひっ迫はすぐに起こってもおかしくはない。
そもそもイネは中国南部の亜熱帯地域が原産とされ、元来は暑さに強く、また日本では農業用水図2が整備されており、従来は雨の少ない暑夏は豊作という関係が見られた。実際、史上最高の暑夏であった 1994 年の作況指数は 109 である。さらに植物は光合成による成長のためCO2 を必要とするが、温暖化条件下ではその定義からも高濃度CO2であり、従来は温暖化したら日本でさらに収量が上がると考えられた。しかしながら、 2004 年は暑夏にもかかわらずコメの収量は予想をかなり下回り、全国の作況指数は 98 となった。2003 年
は冷夏で指数 90 であったため、2 年連続の不作となった。
むろん 2004 年の作柄は、主に台風が原因で高温とは直接には関係ないが、1980 年代頃から九州や北陸地方で高温不稔障害の発生が報告されている。この高温不稔障害が発生すると、仮に収穫量が確保できても味が大きく落ちることとなる。また、高温年ではカメムシが発生してコメに斑点がつくこともあり、より価格の高い一等米としての販売比率も落ちる。特に 1999 年の東北地方で、このような高温による被害が目立っていた 13）, 14）。
このように考えると、温暖化・異常気象条件下では、今後とも消費者の好むコメが日本で安定的に供給される保証はないといえる。実際に、つくばにおける水田地温の実測値から推定した窒素無機化量の推移から、多湿黒ボク土、泥炭土やグライ台地土などでは地温が 3 ℃上昇する温暖化時には、生育後期に土壌窒素無機化量がコシヒカリの平年時の最適窒素吸収量 15）を上回る場合があり、水稲登熟期に窒素の過剰吸収が起こる可能性）が示された 16（図3）。このため温暖化に伴って、水稲の倒伏による減収や玄米中のタンパク質含量が高まり、食味の低下等が起こることが考えられる。

温暖化時（2031 〜 2050 年）におけるニカメイ
ガによるコメ収量減収量の増加率 12）.

1981 〜 2000 年における理論的なコメ収量に対してニカメイガにより減産となった量を算出し，その減産量が温暖化時にどの程度の比率で増加するかを示したもの.

図3

平年時と温暖化時における積算土壌窒素無機化量とコシヒカリ平年時の最適窒素呼吸量の経日変化 16）.

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3 ．アジアの水稲生産における脆弱性
IPCC第三次報告書第二作業部会は、アジアにおける農業と食糧安全保障は、高温、洪水の増加、海面水位上昇および強い熱帯低気圧による強風により脅威にさらされると指摘している 17）。そこでここでは、まずアジアの主要農業生産国／消費国である中国における主要穀物の栽培環境と生産量の変動について、影響が大きい生産地域の抽出ならびに変動をもたらす要因の解析を行う。次いでイネに関して、高温不稔過程に及ぼす温度とCO2 濃度の相互作用を考慮するための、多様な品種がアジアの異なる環境下で示す生育・収量形成動態を説明するモデルを開発し、高温・高CO2 濃度の気候がアジア各地の水稲収量に及ぼす影響予測を行い、将来の水稲生産において脆弱な点を指摘する。これは、2 章で述べたコメ生産を予測する 3 手法のうちの③に相当する。
まず図 4 には、過去 50 年（1946 〜 1995 年）における土壌水分環境の時空間変動解析の結果 18）を示した。上図は 1946 〜 1975 年の平均値に対する1976 〜 1995 年の 2 期間平均値の比を、また下図
は 2 期間の平均値について、両側ｔ検定による有図 4 （上）中国における規格化土壌水分（根圏土壌水分保持容量に対する年平均土壌水分の比）の変化，および（下）その変化の有意差分布 18）.

下図は「1946 〜 1975 年の平均値と 1976 〜 1995 年の平均値とが等しい」を帰無仮説とした場合の棄却確率を表す.

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意差を表したものである。これによると、河北省・河南省・山東省を含む華北平原、および東北平原の一部において有意な乾燥傾向が見られ、平均土壌水分が最大で 10 mm以上減少した地域が存在した。この減少傾向は、気温の上昇とそれに伴う蒸発量の増加のためである。これら乾燥地域
では土壌水分の年々変動の幅も増加傾向にあり、また黄河流域の表面流出量も減少傾向である。さらに、将来予想される気候変化に対する解析年間（2031 〜 2065 年）の変動と過去（1961 〜 1995 年）の変動との比較においても過去と同傾向の時空間変動パターンが見られ、概ね南部では土壌水分量は増加するが、北部の畑作地帯では乾燥地域の面積が増大するという結果が得られた 18）。
次に、イネを対象に品種選択・作期変更および施肥などの適応技術を考慮して、高CO2 濃度と温暖化の影響予測を可能にする生育収量予測モデルの開発を行った結果を紹介する。まずアジアの代表的な品種について、日本・中国・タイで栽培実験を行って必要なデータを収集し、異なるイネ遺伝子型がアジアの多様な環境の下で示す生育・収量反応を予測するモデルを開発した。そしてこのモデルにより大気CO2 濃度倍増条件下での影響予測を行った結果、CO2 倍増に対する収量反応は日本型水稲よりもインド型水稲が顕著に高いことが予測された。図 5 には、IR72（indica）と日本晴（japonica）の、岩手・京都、南京・雲南およびタイ国ウボンにおけるCO2 濃度 700 ppmでの収量のシミュレーション結果を、それぞれの地点・品種のCO2 濃度 360 ppmのときの収量に対する相対収量増加（%）で表したもの 2）を示す。それによると、現在の気温条件下でIR 72 はすべての地点で日本晴よりもCO2 の上昇に対し高い収量反応を示し、indica 品種は japonica 品種に比べ、CO2 収量反応が良いという既存の報告によく一致した。このモデルでは、光合成速度のCO2 に対する反応には品種間差を与えなかったため、シミュレーションから推定された収量反応の品種間差異は、IR72のシンク能（光合成器官＝ソースで同化された光合成産物を受容器官＝シンクで蓄積する能力で、ソース能とともに作物の収量決定要因となる）が日本晴に比べて高く、現在のCO2 条件下でIR72 は日本晴よりも強いソースの制限を受けていたために生じたと考えられた。
本モデルによるシミュレーションの結果、気温条件が現在と変わらない場合のCO2 の倍増は、両品種の収量を 20%〜 30%増大させることがわかった。しかしながら、このCO 2 倍増による効果は2 ℃の気温上昇によって、岩手を除くアジア各地

地球環境 Vol. 11 No. 1 35−42（2006）

図6

世界全体における主要穀物，小麦（Wheat），トウモロコシ（Maize），その他雑穀（O.c.grains），
コメ（Rice）および大豆（Soybeans）の現在（2005年）に対する将来（2025 年）生産量変化 20）.

それぞれの地域で経済効果のみを考慮した場合（左：淡色）と温暖化による気温上昇を考慮した場合（右：濃色）を示す.

図5

IR72 と日本晴の 2 品種の，岩手・京都・南京・雲南・ウボン（タイ）における現在のCO2・気温条件下の収量に対する収量の増大率 2）.
CO2 は700 ppmとし，気温は現在よりも0℃，＋2℃，＋ 4 ℃上昇の 3 条件を与えた．規準気温・収量には各地点の 2001 年と 2002 年のデータを用い，グラフはその平均値を示す.

点で減少した。つまり 2 ℃の気温上昇を伴うCO 2の倍増により、夏の気温が高い京都の日本晴では高温不稔が生じ、現在と比べて著しく収量が低下した。 4 ℃の気温上昇を伴うCO 2 の倍増は、岩手を除くアジア各地域における両品種の収量に負の影響を与えた。この負の影響は、温帯の京都・南京が、熱帯のウボンのそれよりも大きかった。しかしながら、図 5 に示したウボンの結果は雨季作についてのものであり、同じく熱帯のタイ国コンケンにおける乾季作のイネ収量は、気温上昇を伴うCO2 の倍増により著しく減少することも、同時に示唆されている 2）。

4 ．日本の食料安全保障
世界の食料生産量の変動を予測する試みは数多く行われているが、予測対象が世界全体にわたる
場合には、日本のコメで記したように栽培実験・統計解析・作物モデルの 3 方法に加えて、市場・貿易の動向を加味することが不可欠である。その代表的なものは、作物モデルCERES−Wheatと世界食料貿易モデルBLSを結合したM. Parryの試み 19）である。日本では、国際農林水産業研究センター（JIRCAS）において、同様な試みが行われている 20）。ここでは、作物収量を時間と気温・降水量の関数で表す非線形モデルを用いている。
図 6 はその結果の一例で、2005 年時点の収量を現在の気温・降水量データで関数化できるようにパラメータを調整し、将来については貿易による穀物の移動とそれによる価格変化のみを考慮した場
合、および気候変化のうちモデル予測が不確実な降水量は一定とし気温のみ変化させた場合の生産量変動を、それぞれ計算したものである。これによると世界の穀物生産は、全体としては増加傾向にある。これは世界的に見て需要に応じた供給力が、潜在的に存在することを意味している。最大の穀物である小麦に関しても、アメリカ、インド、中国の現在でも生産量上位国で増産が続くと見られる。
さらに気候変化の影響を考慮した場合でも、コメ以外の作物においては、その影響は軽微なものにとどまっている。これは、このモデルが需給に応じて、貿易がより活発になるという設定を行っているためである。ただしコメに関しては、気温上昇による生産量の相対的な減少が目立つ。この理由は世界的に生産・消費が行われ貿易量も多い小麦に比べ、コメは生産と、特に消費がアジアに偏っているためである。ただ実際に日本では、コメの生産量が減少しても、それを上回るほどに消費量も減少しており、また自由貿易によってコメ生産を輸出産業とするアメリカなどからの輸入が増えているため、市場貿易の効果を加味すると日本の需給ひっ迫懸念は解消されることになる。
ところで、日本で消費されるもう一つの主要穀物であり、そのほとんどを輸入に頼る小麦が、輸入先の海外で取れなくなったらどうなるのか？小39

西森：温暖化の農業への影響と食料安全保障

麦はコメに比べて低温／少降水でも生産が可能であり、世界の多くの地域では、すでに生育限界地まで生産されている。確かに図 6 の結果では、小麦も世界的には増産可能であり、気温上昇による悪影響もわずかである。しかしながら、この結果には降水量の影響が考慮されていないという問題点が残っている。
降水量の予測は気温に比べても、実に難しいものがあり、IPCCにおいても未だ確固たる予測ができないまま、増減の整合性という形で表現している（図 7 ）。これによると、将来の降水量は北半球高緯度では増加傾向で一致しているものの、他の地域における予測にはばらつきが多い。ただ不確
実さはあるものの、メキシコ・オーストラリアでは減少傾向が見られることから、一般に降水量が少ない亜熱帯地域では、その減少傾向が強まる可能性がある。つまり今後は、温暖化により今まで作付け不可能だったカナダ・シベリアなど寒帯地域で生産が可能になるかもしれないが、現在の主産地では、主に降水量の減少により生産不可能な地域が出現することも予想される。実際に、岡本らが穀物栽培可能地域の将来変化を示した結果（図8）によると、現在の世界の二大穀倉地帯といわれている北米の中央平原（プレーリー）とウクライナ〜ロシア南部〜カザフスタンで、2060 年頃には栽培不可能という結果となっている 21）。ただしこれは、現在の栽培技術や生産基盤のまま気温と降水量だけで表した栽培が「可能」な地域であり、ここで栽培不可能とされたところでも、品種・土壌の改良や潅漑施設の充実などで将来も生産が可能となりうる。また気温に比べて降水量は、将来予測がはるかに難しく、小麦の大生産地で将来も現状の降水量が維持されれば、問題は起きない可能性もある。ただ温暖化時の降水量は、先にも述べたIPCCのまとめによれば「干ばつの危険性は中緯度大陸内部の大部分で可能性が高い」となっており、その影響はまさに現在の大生産地を直撃することになる。上記のように日本のコメ生産は気温の高低に大きく依存するが、他国のコメや世界の小麦その他穀物の生産は、ほとんど降水量の多少によって決定される。さらに、現在でも農業中心の経済しか持てない発展途上国では、降水量の増減以前に、戦乱や貧困、社会基盤整備の問題が解決され、農業生産が向上するような情勢はなく、むしろ食料の不足が新たな戦乱を呼ぶような状況である。したがって、食料自給率が熱量換算で 40%を切る輸入大国の日本には、国民の生命を維持し食料を国民に安定供給する「食料安全保障」が、世界的な安定のためにも求められるのである。

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図7

各地域の降水量の変化に対するモデル間の整合性の解析 1）.

各モデル予測値が+20（−20）%で一致している場合を
Large increase（decerase），+5 〜+20（−5 〜−20）%で一致している場合をSmall increase（decrease），変化が+5%〜−5%の範囲で一致しているまたは予測値平均がこの範囲にある場合をNo change，モデル間で増減傾向が一致しない場合をInconsiste signとして表記している.

図82060 年代における主要穀物の栽培可能地域の変化 21）.

気象研究所の全球気候モデル（MRI-CGCM1）の温暖化予測結果に基づく．緑は現在も将来も栽培可能，黄色は現在は不可能だが将来は可能，赤は現在は可能だが将来は不可能な地域を示す.

5 ．おわりに日本におけるコメ生産に関する脆弱性としては、従来より高温による悪影響が指摘され続けているほか、最近では害虫による悪影響や春先の水資源不足への懸念も理解されつつある。ここでは害虫によるコメ生産量の減少割合が、温暖化時には現在の 1.8 倍にも上る可能性があることが指摘された。加えて日本では、多湿黒ボク土、泥炭土およびグライ台地土などで地温が 3 ℃上昇するとコシヒカリの窒素吸収量を上回る土壌有機態窒素の無機化が起こり、水稲登熟期に窒素の過剰吸収が起こる可能性があることを示した。
また主に中国を対象として、主に水資源の過去の変動の解析と将来予測を行った結果、中国の河北省・河南省・山東省を含む華北平原および東北平原の一部では、平均土壌水分が最大で 10 mm以上減少するという有意な乾燥傾向が示された。

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さらに生育・収量予測モデルによる解析から、
CO2 濃度倍増・現在気温のもとでは、調査したアジアのすべての地点で収量は 20 %〜 30 %高まるが、2 ℃の温暖化条件下では岩手を除く全地点で高CO2 濃度の好影響がほぼ消滅することがわかった。またそれ以上の高温下では岩手を除いて減収となり、その影響は特に熱帯の乾期作や夏期高温の京都・南京で大きいことが示唆された。このように高CO2 濃度下では、もみ数の多い品種が有利になるほか、2 ℃の温暖化によって岩手を除くアジア全地点でCO2 濃度倍増の効果は認められないこと、および 4 ℃以上の温暖化は岩手を除く全地点で水稲収量の大幅減少をもたらすことが予測された。特記すべきことは、高温・高CO2 濃度の影
響は熱帯の乾期稲作や京都・南京など夏期高温の温帯地域で大きく、予測される地球温暖化は品種・作期による適応策を考慮しても、アジア各地域の稲作に大きな影響を与えることである。
世界の農業は降水量に依存し、農業のために水は欠かせない。もちろん農業だけでなく飲料水のほか、工業をはじめ人間生活のあらゆる場面において水は必要であるが、その水資源自体が今、気候の変化や数多くの政治・経済問題のため危機に瀕している。「 21 世紀は水の世紀」といわれるが、上に述べたように同じことは農業・食料問題にも言うことができる。つまり、21 世紀は「農の世紀」でもある。
謝辞
本稿における成果のうち主なものは、環境省地球環境研究推進費平成 16 年度終了課題B− 11「地球温暖化の高山・森林・農地生態系への影響、適応、脆弱性評価に関する研究」におけるサブテー
マ（ 4 ）「 影響の変動性・地域性を考慮した農業生態系のリスク評価に関する研究」の中で行ったものである。当該研究は著者のほかに、横沢正幸・大野宏之・白戸康人・谷山一郎（農業環境技術研究所）、林陽生（筑波大学大学院生命環境科学研究科）、堀江武（（現）農業・食品産業技術総合研究機構理事長）、吉田ひろえ（京都大学大学院農学研究科）、および中川博視（石川県立大学）の各氏が遂行した。ここに記して感謝する次第である。

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