はじめに
文部科学省の平成20年度戦略的大学連携支援事業「口腔医学の学問体系の確立と医学・
歯学教育体制の再考」は、平成20、21、22年度の3年間に、連携大学間のテレビ会議システ
ムを通じて、①口腔医学カリキュラムの作成、②テレビ授業システムを使った連携大学共通講義、③海外視察、④国内および国際シンポジウム、⑤FD研修会、⑥SD研修会、⑦社会への情報発信、などの事業を展開し、これにより「口腔医学の学問体系の確立」に対する
各大学間の意志疎通の向上と、実務処理能力の開発が図られた。そこで、口腔医学自己点
検・評価委員会では平成20年度から平成22年度の事業の現状、自己評価、改善方策について点検・評価の報告書を作成した（文部科学省の補助金は平成22年度で終了）。
平成23年度以降、本事業はこれまでの取り組みを足がかりに連携大学と協力して、引き続き口腔医学カリキュラム作成の取り組みを行い、医歯学連携演習、一般医学授業科目の講義共有化、基礎医学教育および臨床歯学教育のモデルシラバスの作成、e-learningシス
テムの開発などを進め、平成23年度、平成24年度、平成25年度においても「口腔医学自己点検・評価報告書」を作成して、これらの事業の検証を行ってきたところである。
平成26年度においても更なる「現在の医学・歯学教育体制の改善を図り、医学・歯学の垣根を超えた一体教育を実現する」という最終的な目標達成に向けて、継続して行われた事業に対して「平成26年度口腔医学自己点検・評価報告書」を作成した。

平成 27 年 9 月 口腔医学自己点検・評価委員会

口腔医学自己点検・評価委員
北海道医療大学

中山 英二

岩手医科大学

武田 泰典

昭和大学

美島 健二

神奈川歯科大学

木本

鶴見大学

花田 信弘

九州歯科大学

中島 秀彰

福岡大学

出石 宗仁

福岡歯科大学

佐藤 博信

茂成

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Ⅰ 口腔医学カリキュラム作成の取組
１）現状
Ａ．口腔医学カリキュラム作成担当者会議
平成 26 年度の口腔医学カリキュラム作成担当者会議は 12 回（第 67 回から第 78 回）開催された。会議の内容として、①医歯学連携演習の実施（実施状況およびテレビ授業アン
ケート、試験の実施と結果）、②平成 27 年度医歯学連携演習の実施計画、③臨床歯学専門
科目のモデルコアカリキュラムの作成の取り組み（口腔ケア授業、災害口腔医学、口腔医学との関連性を重視した歯周医学）などが話し合われた【資料 I-1】。
Ｂ．医歯学連携演習について
医歯学連携演習は、平成 26 年 4 月 7 日から 6 月 30 日までの毎週月曜日の１限あるいは 2
限に計 18 コマの講義が行われた【資料Ⅰ-2-①】。受講大学は福岡歯科大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、北海道医療大学、岩手医科大学の 5 校で、同日の同時間に授業を受講することが困難な参加校は録画授業の利用となった（北海道医療大学、岩手医科大学）。受講大
学は授業配信も行い、福岡大学および九州歯科大学は受講しないが講義配信のみ行った【資料Ⅰ-2-②】。昭和大学の授業参加はなかった。
平成 22 年度に始まって 5 年目を迎え、この授業の構成も検討を重ねて確立してきたこともあり、今年度の授業内容は平成 25 年度と同じものとして日程だけを調整した。これについては、開始以来、年に 1～2 回程度発生していた授業中の装置の不具合に対するリスク管理も関係している。授業が受信不能になったときには直ちに前年度の録画授業に切り替えて授業が提供できるように、授業内容は前年度と同じにするという配慮もはたらいた。
授業資料はこれまでと同様、学生の予習に配慮して前週に配布された。また、毎回の講義終了後に学生アンケート調査が行われ、予習の状況、教員の熱意、わかりやすさ、興味
深さ、触発、プレゼンテーション効果の 6 項目について回答してもらい、自由記載欄も設けた。アンケート用紙【資料Ⅰ-3-①】とその結果【資料Ⅰ-3-②】を別に示す。
授業担当講師は、各コマ 4 問ずつの計 72 問の客観形式の問題を作成した。これらの問題
はすべての連携大学に配布され、TV 授業未受講のコマも含めて各大学は学内の試験に利用できるものとした。また、試験の結果を授業担当講師にフィードバックして、翌年度の授業改善に活かすこととした。
カリキュラム作成担当者 TV 会議では、平成 27 年度の授業シラバスを検討し、「歯科診療に影響する疾患」というユニットの行動目標に「周術期の口腔管理を説明できる」を、また、「全身管理、基本的外科手技・外傷」というユニット名を「全身管理」とし、行動目標に「経口摂取困難患者への対応を説明できる」を追加する一方、「外科手技の基本的考え方について説明できる」、「創傷治癒機転とそれに関与する因子を説明できる」を削除した。

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Ｃ．一般医学授業科目の講義共有化に向けて
平成 25 年度までに福岡歯科大学で行われた眼科学、耳鼻咽喉科学、精神医学・心身医学、皮膚科学、医療心理学の講義を録画し、ストリーミング配信ができる体制を整え、岩手医科大学の皮膚科学の講義を DVD で貸し出す体制も出来ていたが、平成 26 年度では福岡歯科大学で行われる全ての一般医学教育授業の録画を開始し、連携大学での授業や補助教材として活用できる準備を整えた。
Ｄ．基礎医学教育のモデルシラバスの作成に向けて
北海道医療大学、岩手医科大学、昭和大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、九州歯科大学、
福岡大学そして本学を含む 8 大学が連携し、平成 24 年度に解剖学モデルシラバスが完成した。これにより口腔医学に関する基礎系のモデルシラバスは、平成 23 年度に基礎系形態学
として組織学総論、病理学を合わせ 3 科目となった。これらのモデルシラバスの作成は、いずれも口腔医学の基礎となる科目であるため、医学部コアカリキュラムと歯学部コアカ
リキュラムを比較検討し、全身の領域を網羅して作成された。
これらのモデルシラバスから重要あるいは必要と思われるコマを取り入れて活用していくことで全身構造の理解への教育効果が得られると考えられる。
また平成 26 年度から、上述の 8 大学が連携し、口腔医学として必要でなおかつ社会のニーズに合致した口腔医学災害系のシラバスの作成に着手し、平成 27 年度には完成予定である。この口腔医学災害系のシラバスについても、医学部コアカリキュラムと歯学部コアカ
リキュラムを比較検討し、歯学部教育での不足分や医療系の活動支援に限局せず、現場での歯科医療に特化しない活動内容も追加・検討し作成を行っている。
Ｅ．臨床歯学教育のモデルシラバスの作成に向けて
超高齢社会の到来により、要介護者や周術期における口腔ケアの重要性および必要性が認識されるようになってきたため、今後の歯学教育に重要な課題として口腔ケアのモデル
シラバス作成を平成 23 年度より開始している。平成 25 年度には、連携 8 大学を対象とした口腔ケアに関するアンケート調査を実施し、口腔ケアに対する認識を探ることができた。
平成 26 年度においては、これらの結果をふまえて、戦略連携事業の連携大学である北海道医療大学、岩手医科大学、昭和大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、九州歯科大学、福岡大学、福岡歯科大学の各大学から推薦された口腔ケアモデルシラバス作成担当者の協力のもと、シラバス素案のブラッシュアップを行い、講義 10 コマ、実習 6 コマの全 16 コマからなる「口腔ケア演習」のモデルシラバスの完成をみることができた【資料Ⅰ-4】。
平成 26 年度に着手した新規のモデルシラバス作成の案件としては、「歯周医学」をテーマとして、モデルシラバス作成担当者を選定し、シラバスの素案作りに着手している。

3２）自己評価
Ａ．口腔医学カリキュラム作成担当者会議
口腔医学カリキュラム作成担当者会議は、平成 25 年度から引き続いて毎月第 1 木曜 18
時開始のテレビ会議が 4 月から 3 月までの 12 回(内 2 回は実施担当者との合同会議として
第 2 週に)開催された。平成 26 年度においても口腔医学カリキュラム作成担当者会議は予定日の定刻に開始され、休会・遅延は一度も生じなかった。また、各大学の出席率は良好
で、議事進行も迅速かつ有意義に行われた。
この会議では、毎回最初に本事業の主要な成果である「①医歯学連携演習の実施」について取りあげ、演習の実施状況およびテレビ授業アンケート、試験の実施と結果などについて詳細に報告し、問題点を検討しているが、今年度も会議を通じて改善点の抽出や予定事項の確認を行うことが出来た。また、その討議を踏まえて、「②平成 27 年度医歯学連携演習の実施計画」を検討し、新たに嚥下障害や周術期口腔ケアに関する授業を開始することで、さらに医科系と歯科系教員が共同して行う連携演習を充実させることが可能となった。引き続き専門分野についての授業配信をほとんどの連携大学の教員が行うこととなり、連携事業の意義深い成果の継続が可能となった。
「③臨床歯学専門科目のモデルコアカリキュラム作成の取り組み」としては、平成 25 年度に連携 8 大学で全ての教員を対象として行った口腔ケアに関する WEB 調査の結果を元に、担当者による検討を経て、口腔ケアについてのカリキュラムの作成がなされた。TV 会議での討議では、さらに周術期における口腔ケアの項目を充実させるべきなどの意見があり、それらの意見をもとに最終的なモデルシラバスが完成した。
平成 25 年度に新たに「災害口腔医学」のカリキュラム作成に取り組むこととなり、参加
大学の担当者が選出され、討議が進められた。TV 会議では作成状況の報告とともに新たな提案を行い、「災害口腔医学」のカリキュラム作成が進められた。
本年度は、さらに新たなカリキュラム作成に取り組むことを討議し、「口腔医学との関連性を重視した歯周医学」についての検討を進めることとなった。TV 会議を通じて、連携大学に担当者の依頼を行い、ワーキンググループが形成された。また、各大学のシラバスの提出を依頼し、ワーキンググループで解析を行うこととなった。TV 会議でもモデルカリキ
ュラムとして作成すべき歯周医学のあり方や全体像についての意見交換がなされた。
以上のように今年度もテレビ会議システムを有効に活用し、事業内容の立案と実施、その結果分析と改善が円滑に行われた。口腔医学の確立に向けたカリキュラム作成という目
標達成に向けて本会議の大きな推進力となっており、連携大学との討議も年々密度の濃い内容になっていることは高く評価される。
Ｂ．医歯学連携演習について
受講大学は福岡歯科大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、北海道医療大学、岩手医科大学の 5 校であった。このうち、北海道医療大学、岩手医科大学は録画授業の受講となったた
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め、ライブの授業を共有したのは 3 大学のみであった。これは平成 25 年度と同様であり、それぞれの大学が計画する 5 年次の診療参加型臨床実習との時間割上の関係が固定化されてきた結果と考えられる。
前年度から積極的に行うようになった授業活性化の取り組みで、授業受信大学の学生に質問を投げかけて答えてもらい、コミュニケーションを図ったり、授業に緊張感をもたせる方式は、さらに円滑に行われるようになった。受信大学の学生が完全な受け身の姿勢にならない点で一定の効果があり、今後とも続けていくのがよい。
学生アンケートについて、初日の授業アンケートには予習ができないという意見が少数みられたが、2 回目以降からはこのような意見はなくなった。予習に関する回答では、前週に配布したプリントを「よく読んだ」または「ざっと目を通した」が大半を占め、「よく読んで関連することを調べた」という回答もみられた。このことから前週に授業プリントを配布することには一定の効果があったと考えられる。授業やプリントのわかりやすさ、授業内容のレベル、触発に関しては評価が高かった。また、過去の国家試験問題の扱いについて、削除となった問題を利用する場合には十分に説明すべきとの学生の意見があり、これについては次年度の授業に反映させることとし、学生からの有意義な意見として TV 会議
でもとりあげられた。
今年度は、授業の送受信に関して調整作業を十分に行い、機械的あるいは人的な問題が発生して授業に支障をきたすことがないよう準備を整えた。その結果、トラブルなく全授業を終了することができた。
Ｃ．一般医学授業科目の講義共有化に向けて
平成 25 年度までに整えた従来のストリーミング配信できる録画授業に加えて、平成 26
年度では福岡歯科大学で行われる一般医学教育授業、すなわち内科系(生体調節医学、循
環・呼吸・腎臓病学)および外科系（血液・腫瘍学、消化器病学）授業科目のほかに、精神医学・心身医学、小児科学、眼科学、耳鼻咽喉科学、整形外科学、皮膚科学、医療心理学、臨床栄養学などの全ての授業を収録した。これまでにストリーミング配信以外の共有方法についても要望が出ていたが、今年度の録画授業は全て DVD として貸し出す体制となるため、次年度からさらに広範囲の一般医学授業を複数の方法で授業や補助教材として活用することが可能となり、連携大学で口腔医学を推進する上での大きな共有財産となると考えられる。
Ｄ．基礎医学教育のモデルシラバスの作成に向けて
口腔医学の教育を推進していく上で、最も基礎となる科目である基礎系形態学からモデ
ルシラバスを作成した。ヒトの全身構造を含んだ講義・演習・実習を早期から始めることによって、学生は臨床系との関連性を認識できて、学習内容の理解がスムーズになるとの報告もなされている。今後は、このモデルシラバスを活用していくことで、教育効果の向5

上も認められると考える。
Ｅ．臨床歯学教育のモデルシラバスの作成に向けて
平成 23 年度に実施した 8 大学における「口腔ケア」教育の現状調査の結果をふまえて、
平成 26 年度には、歯科教育の一環として実施すべき口腔ケアに関する教育を遂行するための要件を備えた「口腔ケア演習」モデルシラバスの完成をみることができた。現在のところは、歯学教育関係者において、在宅、施設、社会における口腔ケアの意識とニーズへの理解は不十分な部分があるが、口腔ケア教育を通じて、口腔医学を推進するための方策、
口腔医学推進のための問題点などについてポイントが明確になった。
３）改善・向上方策
Ａ．口腔医学カリキュラム作成担当者会議
口腔医学カリキュラム作成担当者会議は、本事業の重要な推進力になっている。毎回定刻に開始されているが、残念ながら本年度も機械の不調で一部大学が参加出来ないことや画像の異常などで TV 会議に支障をきたすことがあり、事前確認作業の徹底が必要である。
また、さらに良質で維持コストの低いシステムの検討も引き続き必要である。
Ｂ．医歯学連携演習について
医歯学連携演習は平成 22 年度に開始されて 5 年が経過した。授業内容は毎年ブラッシュ
アップされ、構成が固まってきたということで、平成 26 年度は前年度と同じ内容で授業が行われた。ただし、ここで授業内容を固定化させてしまうのではなく、口腔ケアをキーワ
ードに授業内容を追加することが次年度の課題となっている。また、栄養管理について経口摂取不能な人への対応やそれが困難ではあるが機能訓練の対象となる人への対応を、医科と歯科の双方の視点から状況判断ができるようにするための授業も追加することとしている。口腔と全身の関係を考慮した医療は、これからも急速な展開を見せることが予想されるため、それを教育の場に反映させている医歯学連携演習の有用性はさらに高まるであろうし、新しい医療の潮流を学生が知る機会を増やしていくために、カリキュラム作成担
当者会議で授業ユニットや行動目標を活発に議論することが求められる。
Ｃ．一般医学授業科目の講義共有化に向けて
平成 25 年度までに録画した講義は全てストリーミング配信に対応しているが、平成 26
年度に新たに福岡歯科大学で録画した授業は、現状では全てストリーミング配信ではなく貸し出した録画 DVD での閲覧となる。従って著作権管理について整備する必要があり、貸し出しに際しての連携大学での管理体制も整える予定である。また、ストリーミングでの配信についても検討が必要である。

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Ｄ．基礎医学教育のモデルシラバスの作成に向けて
口腔医学の推進にあたり、最も必要なことは、歯科医学のみの知識向上に特化しないことである。現在、北海道医療大学、岩手医科大学、昭和大学、鶴見大学、神奈川歯科大学、
九州歯科大学、福岡大学そして本学を含む 8 大学が連携し、医歯学連携演習の講義を行っているが、このような連携講義も、さらに基礎科目などにも科目を増やし、連携大学で知識の共有を図ることがさらなる向上につながるものと考える。
Ｅ．臨床歯学教育のモデルシラバスの作成に向けて次年度以降においては、口腔ケアモデルシラバスの運用を目指して、カリキュラムへのモデルシラバスのユニットの組み入れを行い、実際の教育の中で口腔ケア教育がどのように伝えられるかどうかの検証を行う必要があると思われる。
さらに口腔医学を推進するために必要な、関連医学と歯学との境界領域のモデルシラバ
スとも言える「歯周医学」に関するモデルシラバスの作成を遂行する必要があると思われる。

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Ⅱ 口腔医学シンポジウム
１）現状
平成 26 年度の口腔医学シンポジウムは歯周医学をテーマとし、「歯周病と全身疾患～病診連携による生活習慣病対策」というタイトルで平成 27 年 1 月 10 日に神奈川歯科大学第一小講堂において開催された【資料Ⅱ-1】。昭和大学歯学部の宮﨑隆歯学部長の挨拶の後、3 名の演者の講演があり、その後一般市民も交えた討論が行われ、鶴見大学の前田副学長のあいさつで閉会した【資料Ⅱ-2】。各講演のタイトルと演者を以下に示す。
講 演① 歯科医師の立場から「糖尿病およびその全身合併症予防を目的とした歯周病ケアと医科歯科連携の必要性」
神奈川歯科大学口腔科学講座歯周病学分野 教授 三辺正人
② 内科医の立場から「医科からみた歯周病対策と医科歯科連携の必要性」
千葉県糖尿病対策推進会議理事 三咲内科クリニック院長 栗林伸一③「歯周病チェックで健康寿命促進」
北海道医療大学歯学部口腔機能修復・再建学系歯周歯内治療学分野 教授 古市保志
討 論
モデレータ 神奈川歯科大学口腔科学講座歯周病学分野 教授 三辺正人
講演①、②では歯科、医科それぞれの立場から歯周病と全身との関係を考慮した医療連携の必要性について解説があった。また、講演③では歯周病対策の実践について具体的な解説があった。
口腔医学シンポジウムの参加者数は 181 名であり、昨年より 47 名増加した。連携大学関
係者以外の一般参加者は 88 名であり、昨年より 42 名増加しているので、全体の増加分のほとんどは一般参加者の増加によるものであった。一般参加者の内訳は、歯科医師 10 名、医師 1 名、歯科衛生士 8 名、スピリチュアルケア 1 名、塾講師 1 名、会社員 5 名、自営業 1名、大学生 1 名、パート 1 名、主婦 7 名、無職 27 名、不明 25 名であった。
一般参加者および医療関係者へのアンケート結果を別に示す【資料Ⅱ-3】。一般参加者の8 割を 60 歳以上が占めていた。口腔医学という言葉の認知度は「聞いたことがあり、理解していた」15％、「聞いたことはあるが、あまり理解していなかった」50％であった。回答
者の約 2/3 は口腔医学という言葉を耳にしたり、目にしたりする機会があることがうかがわれた。一方、医療関係者へのアンケート結果では、口腔医学という言葉を「聞いたことがあり、理解していた」と答えた人は 79％であった。

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２）自己評価
平成 20 年度からはじまった口腔医学シンポジウムは 3 年続けて福岡市で開催されたあと、横浜市、札幌市、福岡市で開催され、今回は横須賀市での開催となった。連携 8 大学関係者以外の一般参加者は 88 名で昨年より 42 名増え、開催大学から一般市民に向けての周知活動が効果的であったと考えられた。
一般参加者の 8 割を 60 歳以上が占めていた。口腔医学という言葉の認知度は「聞いたことがあり、理解していた」15％、「聞いたことはあるが、あまり理解していなかった」50％であった。口腔医学という言葉を耳にしたり、目にしたりする機会があることがうかがわれ、今後はその概念をより理解してもらう取り組みを続けることが必要であると考えられた。一方、医療関係者へのアンケート結果では、口腔医学という言葉を「聞いたことがあり、理解していた」と答えた人は 79％であるが、本事業の取り組みを続けることでさらに口腔医学の概念が浸透することを期待したい。
文部科学省からの助成期間中はほぼ連携大学以外から講師を選出していたが、助成期間
終了後は連携大学から講師を選出し、結果として経費を抑えることにもつながった。今回
は、テーマに即した講師を選定するにあたり連携大学以外の医師に適任者を求めた。これにより謝金が発生することになったが、それを案分することについて連携大学が快く了解したため、今回の企画が実現した。シンポジウムのテーマに沿って好適な講演を設定する上で、今回の講師選定は今後のシンポジウムの企画に自由度を与えることになった。
３）改善・向上方策（将来計画）
シンポジウムの来場者として医療関係者を想定するのか、一般市民なのか、あるいは両者なのか。このことに関し、実施担当者会議の中で対象が広くなると焦点がぼやけてしまうという発言があった。確かに、前年のアンケートでは一般市民から、専門用語やデータが多いと理解するのがむずかしいという意見があり、対象者がどっちつかずであるとどうしても市民にとってわかりづらい内容も含まれてしまう。次回のシンポジウムでは、一般市民に周知して来場者を集めることを前提にするならば、それに合わせた講演内容を意識して企画立案するのがよいのではないだろうか。

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Ⅲ ＦＤ研修について
１）現状
平成 26 年度 FD 研修は、平成 26 年 11 月 12 日（水）に、九州歯科大学を主催校として、各大学をテレビ会議システムで結ぶことによってテレビ FD ワークショップを行った（FD ワ
ークショップの実施要項【資料Ⅲ-1】と進行表【資料Ⅲ-2】を参照）。
２）内容と結果
平成 26 年 11 月 12 日の 14:00 から 17:15 まで、平成 26 年度戦略的大学連携事業の FD ワ
ークショップを、九州歯科大学（担当 細川隆司歯学部長）の主催で行った。
テーマは「卒前実習教育の問題点と口腔医学」とした。歯学部の卒前実習としては基礎実習と臨床実習に分けられるが、特に文部科学省から求められている学生による臨床実習、すなわち診療参加型臨床実習に焦点をしぼった。学生診療に対する同意を患者から得る困難さの中で、臨床実習から態度・技能を学ばせる教育目標と知識重視の国家試験勉
強とのバランス、さらにそこに全身疾患に対する対応といった口腔医学教育の必要性などの諸問題を踏まえ、各大学における診療参加型臨床実習への取組みをお互いに紹介し、教育の改善に役立てたいというのがその主旨であった。福岡歯科大学、岩手医科大学歯学部、神奈川歯科大学、北海道医療大学歯学部、鶴見大学歯学部、九州歯科大学、昭和大学歯学部、福岡大学医学部、の 8 大学が、発表 15 分、質疑応答 5 分で発表した。総合司会を細川隆司九州歯科大学歯学部長が務めた。
各大学の発表概略は以下の通りである（各大学の発表抄録【資料Ⅲ-3】を参照）。
福岡歯科大学では、5 年生の登院実習で昨年度より総括評価を実施し、基本的臨床能力の向上を図っていた。実習の評価はパソコンおよび iPad を用いていることが特色であった。
また、全身疾患への対応を学習するための口腔医学実習を導入し、特に患者型ロボットを用いた実習を医師、歯科医師と一緒に行っていた。昨年度の総括評価の問題点として歯内療法の実施が少なかったことや挨拶ができていない学生が散見されたこと、臨床実習期間
中に中間試験や定期試験を実施せざるを得なかったことなどが議論された。
岩手医科大学においては、平成 24 年から学生診療室を新設し、年間 200 名程度の患者が学生診療室で治療が行われているとのことであった。5 年生で内科実習があり、検査中心に相互実習を行っており、同時に医学部と一緒に医科の講義が週 2 コマ行われていた。しかしながら、口腔医学よりも国家試験対策に力を入れて欲しいという意見もあるとのことで、
口腔医学教育については、卒後臨床研修と一体化した教育プログラムを検討することが重要であるとの意見があった。
北海道医療大学では、講座配属制と学外医療機関実習を組み合わせて臨床実習を行っているが、学生診療室の設置計画があるとのことであった。また、患者不足に悩んでいたが臨床実習時間を延長することで学生の自験例が増えたとのことであった。5 年の実習期間に
総合学力試験を 8 月と 2 月の 2 回行っているとのことであった。5 年で多職種連携実習とい10

う特色ある授業がなされていた。
鶴見大学歯学部は、5 年前期に臨床予備実習、5 年後期に臨床実習Ⅰ（見学・介助中心）、
6 年前期に臨床実習Ⅱ（自験中心）という構成であった。歯科受診患者に多い全身疾患について左欄にその疾患のプロブレムリストを設け、その右欄に内科的な解説がある全身疾患
プロトコルを作成して活用していた。
九州歯科大学では、自験担当指導教員を専任で 5 名おき、クリニカルクラークシップという形で診療参加型臨床実習を行っていた。5 年前期に臨床前スキルアップ実習、5 年後期
から 6 年前期にかけて臨床実習を第二総合診療科（学生診療室）（学生専用ユニット 13 台）
でプライマリーケア中心の実習を行っていた。学生 1 人あたり 10〜20 名の患者とのことで、90％以上の患者から同意を得ているとのことであった。地域医療についての学外実習として救急車搭乗実習という特色ある実習が行われていた。
昭和大学歯学部では、チーム医療教育に力点が置かれ、これからの歯科医療においては超高齢社会に対応した歯科医師の育成が必要とのことで、臨床実習において有病高齢者や在宅歯科診療を視野に入れた教育が行われていた。また医学部との連携実習も行われていた。
福岡大学医学部から提供された資料では医学部における歯科実習という歯学部とは異なる立場からの報告であった。医学生の歯科実習は、リハビリテーション部および臨床研究
支援センターと同じグループとして割り当てられた 1 週間のうち 3 日間のみであった。学生アンケートでは概ね歯科実習をポジティブに捉えていたが、一部には歯科実習は医学生にとっては無駄との意見もあった。
全体討議において、どうすれば学生が患者を診療できるか、その体制づくりや環境整備に苦労していることがわかった。また、臨床実習においても有病者対策、多職種連携、在宅医療、地域連携などの課題を取り入れていくことの重要性を各大学が意識していることが理解できた。その一方で、臨床実習と同時に国家試験も考慮しなければならず、国家試験に対しては単なる座学ではなくて臨床実習の内容や評価が国家試験に必要な知識にも結びつく教育法の工夫が必要であることを各大学とも実感したのではないだろうか。
その一方で、歯科に対する医学生の意識の低さも浮き彫りになったように思われる。医科と歯科との円滑で学術的な連携が口腔医学の 1 つの目標であるならば、患者の健康維持には医科と歯科との目標は同じでその間に境界はないことを医学生にアピールすることも重要であろう。
３）点検・評価
テレビ会議システムによる FD ワークショップは本年度で 4 回目となる。各大学と問題を共有し、その課題解決に向けての情報交換の場としてはかなり有効な機会になっていると思われる。今回のテーマも歯科大学・歯学部にとって大変重要な「臨床実習」で、各大学の本音と建て前が垣間見えて、各大学とも参考になったかと思われた。
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問題点として、依然として担当者以外の教員の参加が少なく、このワークショップの成果が他の教員にいかにフィードバックされているか不明である。
４）改善・向上方策（将来計画）
テレビ会議システムによるワークショップは 4 回目であり、そのテーマも口腔医学を中心に重要なものであるが、テレビ画面で見える教員数は少ないため参加教員数を増やす工夫にも取り組む必要がある。また、要望するテーマ、長所、短所、参加教員を増やす対策案などについて各大学にアンケート調査を行い、日本歯科医学教育学会で紹介することも考えていきたい。

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Ⅳ 職員短期研修派遣について
１）現状
職員の実務能力の向上、および連携大学間の人的交流の促進を目指して、各大学より職員を他大学の関連部局に短期派遣し研修を行う取り組みを平成 22 年度より開始した。5 年目となる平成 26 年度は神奈川歯科大学および福岡歯科大学の職員が参加。神奈川歯科大学
で附属病院の医事業務等を行う職員を福岡歯科大学へ、福岡歯科大学で企画・広報業務を行う職員を鶴見大学へ派遣し、その大学の実務研修を行った。【資料Ⅳ】
２）自己評価大学の実務者が他大学の関連部署において日常業務を行えたことは、他大学の特徴や長所などに直接触れる体験ができ大変有意義であった。また、今年度は新たに病院の医事に係る業務等を研修として実施できた点は評価できる。この短期研修によって、大学間の人的交流の進展並びに大学間連携事業の円滑な運用に貢献した。
３）改善・向上方策
職員短期研修派遣は大学間の垣根を越え、大学間連携事業の円滑な運営に大きな貢献をしている。また近年では、予算面の課題はありつつも、職員の業務に対する意識の向上や相互交流を得るための貴重な場となっている。ついては、さらなる研修の活性化のため、派遣期間の柔軟な設定や研修先業務の拡大等、参加大学および参加者増に向けた取組みが必要と思われる。

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Ⅴ 社会への情報発信
１）現状
平成 20〜25 年度に引き続き、社会への情報発信として、新聞社へのリリース、広報誌及びホームページへの掲載を行った。また、口腔医学シンポジウムを「歯周医学～歯周病と全身疾患（病診連携による生活習慣病対策）～」（神奈川歯科大学）のテーマで開催し、この取り組みの情報発信を行った。
なお、平成 26 年度の情報発信内容は以下のとおりである。
【新聞関係】【資料Ⅴ-1】
日本歯科新聞（平成 26 年 6 月 10 日）：「健康長寿を支える『口腔医学』確立へ」【ホームページ】【資料Ⅴ-2】【口腔医学シンポジウム】【資料Ⅱ-2】
平成 27 年 1 月 10 日（神奈川歯科大学）「歯周医学～歯周病と全身疾患（病診連携による生活習慣病対策）～」
２）自己評価口腔医学シンポジウムでの一般市民のアンケート調査では、「講演よりも前に『口腔医学』
について理解していた」15%、「聞いたことがあるがあまり理解していなかった」50%、「全く聞いたことがない」32%であった。回答者の半数以上が「口腔医学」という言葉にふれており、一般市民へ広く周知されていることが伺われた。また、このシンポジウムを通じて、「講演が理解できた」67%と半数以上を示しており、口腔医学シンポジウムが一般市民の「口腔医学」への理解に効果的であったことは評価でき、今後も引き続き同様の活動を行っていく必要があることを確認できた。
３）改善・向上方策
昨年度までに各大学でホームページによる「口腔医学」の情報発信が行われてきており、広く一般市民にホームページから「口腔医学」の情報を得る機会が開かれている点は評価される。また、口腔医学シンポジウムのアンケート結果から、「口腔医学」という言葉が一
般市民に広く浸透していることが確認でき、今後も一般市民に向けて引き続き情報発信を継続していく。より一層の浸透を図るためには、「口腔医学」の内容について、一般市民にも分かる平易な言葉と興味の持てる話題を織り交ぜながら、理解が深まるような形で発信することが望まれる。口腔医学シンポジウムの自由回答アンケートにおいても、「資料・ス
ライド併用で大変わかりやすかった」、「動画は非常にわかりやすかった」という回答があり、今後も動画やイラスト等を用いて、分かりやすい発信を継続していく。さらに、口腔医学の確立に向けては、「災害口腔医学」、「歯周医学」が重要な科目として位置づけられる。
「災害口腔医学」に関しては、引き続き他大学と連携しながらモデルシラバスの完成を目
14指す。
「歯周医学」に関しては、歯周病と全身疾患の関連性を重視し、歯科医師が貢献できる具体的内容を盛り込んだシラバス作成を開始した。今後も代表校及び連携校のみならず、多くの歯学系、医学系、看護系大学、医療系専門学校等の協力も得ながら、市民への情報発信の窓口となる地域の新聞社、保健所、関係団体（学会、医療界）への情報発信を行うことが必要である。

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Ⅵ テレビ会議・授業システム
本事業の連携校の所在地は、北海道から九州地方までの広域にわたることから、
連 携 校 の 円 滑 なコ ミ ュニ ケ ー シ ョ ン 及び 担当教員の物理的負担の軽減を目的と し て 、各連携大学の講義室と会議室に本システムを導入して行われている。
１） 現状
平成 26 年度も平成 22-25 年度と同様に、医歯学連携演習を中心としたテレビ共同授業が行われた【資料Ⅵ】。医歯学連携演習すべての授業は録画され、DVD で保存した。連携大学
から教育利用への要望が出た場合にはその DVD を貸し出す体制を整えた。
平成 26 年度 4 月以降にテレビ会議システムを利用して同時配信した会議等の実施回数は、
計 23 回であった。また、テレビ授業システムを利用した口腔医学に関する連携大学間共同のテレビ授業の実施は 12 日、18 回であった。医歯学連携演習で録画されたものが連携大学の 2 大学の講義に使用された。講義数の合計は 16 回であった。
２）自己評価平成 26 年度もこのテレビ授業システムを使用して医歯学連携演習などの授業が実施された。5 年目ということもあり、授業はほぼ円滑に行われた。授業では、一方的なコミュニケーションにならないように、学生に質問を投げかける、会議では各参加者に意見を尋ねるなどして相互コミュニケーションが図れるように参加者全員に周知させた結果、昨年よりもアンケート結果が良好であった。また、テレビ会議システムを活用して、FD ワークショ
ップが行われ、カリキュラム作成担当者会議や実施担当者会議も平成 25 年度と同様に大きな問題なく実施することができた。テレビ会議・授業システム全体を通じて、運営や進行に支障なく行われ、教員の時間、エネルギーやコストの節減につながったことは評価できる。しかしながら今後テレビ授業システムのメンテナンス保障がなくなることから、各大学でシステムの故障などがあった場合の対応について検討する必要がある。
３）改善・向上方策
テレビ会議システムによる連携校の円滑なコミュニケーション及び担当教員の物理的負担の軽減について有効性が示されたことは、今後テレビ会議が種々の会議やワークシ
ョップに応用される可能性を示している。しかし、テレビ授業システムのメンテナンス保障がなくなるため、メンテナンスを定期的に実施して故障などを極力なくし、故障が発生した場合に即座に連携大学間で協議し、対応するシステムを今後とも作成する必要がある。
テレビ授業システムによって録画された医歯学連携演習は DVD 化により時間や場所を問わず閲覧できる。したがって、ライブで講義を受講できなかった学校においても、DVD を配布
して録画を受講できるような体制を確立したが、次年度は今後の利用方法について具体的に検討する。
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Ⅶ e-learning システム１）現状
e-learning システムは、連携 8 大学において、医歯学連携演習や一般医学講義科目、基礎医学カリキュラムなどを e-learning コンテンツとして、各大学が共通あるいは互換性のあるソフトやシステムを使用して共通教材として利用可能とすることを目的に、平成 22 年
度に福岡歯科大学に導入された。
平成 23 年度からは、医歯学連携演習やその資料を e-learning デジタルコンテンツとして学内で閲覧視聴が可能なサーバーにアップロードするとともに、画像配信を目的としたビデオ録画も開始した。その結果、年度ごとに利用者の増加が認められたため、平成 24、25、26 年度も引き続き録画システムをハードディスク録画とし、機器使用ならびに利用者への配信を取り扱いやすくした。
これらコンテンツの使用にあたり「大学間で実施する TV 配信授業に関する取り決め事項」
および「TV 授業資料に関する取り決め事項」を作成し、この取り決めに基づいた運用を可能としている。
２）自己評価現在、連携 8 大学で使用されている e-learning システムにはすべて互換性があるわけではなく、さらには著作権などの問題もあり、理想とする e-learning コンテンツ共有がなされているわけではない。
そこで、共有化の第一歩として、医歯学連携演習授業の録画での映像配信を手始めに構築するとともに、これの運用にあたり「大学間で実施する TV 配信授業に関する取り決め事項」および「TV 授業資料に関する取り決め事項」の作成を行い、これまで円滑に運用がなされていることは大いに評価される。
さらに、Office 系ソフトを使用したコンテンツも、連携 8 大学の特色を生かし作成が積極的に行われている。
３）改善・向上方策
これまで録画された医歯学連携演習コンテンツは、連携 8 大学で口腔医学を念頭においた教育を行うのに有効であると考えられ、他の科目でもこのシステムを積極的に利用していくことで、さらなる発展が見られるものと考えられる。
これらの運用・利用をより円滑にしていくために、連携 8 大学の共有財産としてのコン
テンツという意識下で作成を行い、さらには FD・SD 研修等の講習会における映像・資料も
e-learning システムに組み入れて行くことも望まれる。

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【資料】
【資料Ⅰ-1】平成 26 年度口腔医学カリキュラム作成担当者会議議事録【資料Ⅰ-2-①】平成 26 年度医歯学連携演習シラバス【資料Ⅰ-2-②】平成 26 年度医師学連携演習スケジュール表【資料Ⅰ-3-①】平成 26 年度医歯学連携演習 TV 授業アンケート【資料Ⅰ-3-②】平成 26 年度医歯学連携演習 TV 授業アンケート集計表【資料Ⅰ-4】口腔ケア演習モデルシラバス【資料Ⅱ-1】平成 26 年度口腔医学シンポジウムポスター【資料Ⅱ-2】平成 26 年度口腔医学シンポジウムプログラム【資料Ⅱ-3】平成 26 年度口腔医学シンポジウムアンケート集計【資料Ⅲ-1】平成 26 年度 FD ワークショップ実施要項【資料Ⅲ-2】平成 26 年度 FD ワークショップ進行表【資料Ⅲ-3】平成 26 年度 FD ワークショップ発表状況一覧【資料Ⅳ】平成 26 年度職員短期研修派遣一覧【資料Ⅴ-1】情報発信新聞関係【資料Ⅴ-2】情報発信ホームページ【資料Ⅵ】平成 26 年度 TV 会議・授業システム使用一覧

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