愛知教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 教育学部
２． 教育学研究科
３． 教育実践研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1

愛知教育大学

愛知教育大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

教育学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育実践研究科期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

教育 0-1

愛知教育大学

教育 0-2

愛知教育大学 教育学部

教育学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4教育 1-1

愛知教育大学 教育学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育改善の一環として、４年サイクルで授業アンケートを実施しており、アンケートの集計結果を授業担当教員にフィードバックし、担当教員に授業の課題と改善案を記入した自己評価書を提出させている。また、自己評価書をウェブサイトで閲覧可能とするとともに、多様な授業改善の取組を類型別にティップス集としてまとめるなど、授業で工夫している点や改善策等を学内で共有できるようにしている。

○

異なる教員が担当する同一名称科目について、クラスごとの評定分布の資料を作成し、学生に求める水準や評価の在り方について検討を行うなどのファカルティ・ディベロップメント（FD）を実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生のニーズ及び教育現場の要請にこたえるため、教員養成課程では、愛知県や名古屋市における教員就職後の小・中学校間における人事異動を想定し、複数校種の教員免許状の取得が可能となるような教育課程を編成している。

○

愛知県内の国公私立大学間共同教育推進事業の中で、共同教育の試行や学校現場からのニーズがある学校図書館司書教諭の資格取得についてのデジタルコンテンツを作成するなど、教育課程の編成又は授業科目の内容において、学生のニーズや社会からの要請等に配慮した取組を実施している。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 19 年度から平成 24 年度の入学者における標準修業年限内の卒業率は毎年度 88％以上となっている。

教育 1-2

愛知教育大学 教育学部○

初等教員養成課程及び中等教員養成課程を卒業した学部生の教員免許状の取得状況について、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）は毎年度99％以上となっており、そのうち 90％以上の学生が小学校と中学校両方の教員免許状を取得している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学部卒業生の教員就職率は平均 56.5％となっている。また、教員養成課程卒業生の教員就職率は平均 70％となっている。

○

卒業・修了した教職６年目までの小・中学校に勤務する若手教師を対象としてアンケート調査を行い、平成 26 年３月に発行した『教師の成長に関する調査報告書』では、「在学時に学んだことを教育実践の中で試行・検討しているか」という設問について、卒業生の 60％以上が肯定的な回答をしている。

以上の状況等及び教育学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3愛知教育大学 教育学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○「リテラシー学修領域Ｌａ」、「基本概念学修領域Ｌｂ」、「現代的課題学修領域Ｌｃ」及び「感性・創造学修領域Ｌｄ」からなる教養科目を平成 25 年度から実施し、「課題を発見する力」、「情報を読み取る力」、「複眼的に物事をとらえる力」及び「他者と協働する力」といった汎用的能力を学生が身に付けられるように取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度から平成 26 年度に「教員養成キャリアと教員の資質能力との関係に関する調査研究」プロジェクトに取り組み、卒業・修了した教職６年目までの小・中学校に勤務する若手教師を対象としてアンケート調査を行い、平成 26年３月に発行した『教師の成長に関する調査報告書』では、「在学時に学んだことを教育実践の中で試行・検討しているか」という設問について、学部卒業生の 60％以上が肯定的な回答をしている。

○

第２期中期目標期間における学部卒業生の教員就職率は平均 56.5％、教員養成課程卒業生の教員就職率は平均 70％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4愛知教育大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

愛知教育大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

大学院教育学研究科運営専門委員会において、毎年度ファカルティ・ディベロップメント（FD）のテーマを決定し、各専攻レベルで FD を実施している。

○

大学院生の学会等での発表を奨励するために、交通費補助制度を設けている。

○

学部４年間と修士課程２年間を一貫させた「６年一貫教員養成コース」や小学校教員免許状を持たない大学院生が修士課程において、小学校教員免許状の取得に必要な学部の科目を履修することができる「小学校教員免許取得コース（修業年限３年）」を設置している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

大学院生の指導力向上を図るため、学部の実験科目に大学院生によるティーチング・アシスタント（TA）制度を取り入れている。

○

現職教員や社会人が修学しやすいように昼夜開講コースや長期履修学生制度を導入している。また、学校教育臨床専攻は、日本臨床心理士資格認定協会の第１種指定を受けている。

○

実践的能力の育成を目的として、教科指導方法若しくは教材活用等に関わる課題を学生に課し、附属学校で行われる課題探求のための授業研究会に参加させる実践科目を平成 27 年度から導入している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学会発表を積極的に促しており、大学院生による学会発表の交通費補助制度の利用率は平成 24 年度の 17.0％から平成 26 年度の 26.8％となっている。

教育 2-2

愛知教育大学 教育学研究科○

長期履修者を除く標準修業年限内の修了率は、平成 24 年度入学者については82％、平成 25 年度入学者については 89％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

卒業・修了した教職６年目までの小・中学校に勤務する若手教師を対象としてアンケート調査を行い、平成 26 年３月に発行した『教師の成長に関する調査報告書』では、「在学時に学んだことを教育実践の中で試行・検討しているか」という設問について、修了生の 70％以上が肯定的な回答をしている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における就職率は、毎年度 72％以上となっている。また、教員就職率は平均 57％となっている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3愛知教育大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学生が主体的に学習を行う環境を整備するため、平成 26 年９月に教育未来館を新設し、それまで分散していた博士課程の教育及び研究機能を集中化することにより教育研究環境を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における就職率は平均 79％となっており、教員就職率は平均 57％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4愛知教育大学 教育実践研究科

教育実践研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

愛知教育大学 教育実践研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度の教員組織は、研究者教員６名と実務家教員９名の合計 15 名で構成しており、共通科目を中心に研究者教員と実務家教員がティーム・ティーチング（T･T）方式で授業を行っている。

○

学生募集要項やウェブサイトにアドミッション・ポリシーを公表し、入学者選抜試験では、小論文・研究計画、プレゼンテーション・面接を通して、複数の教員が評価の観点に沿って採点し、総合的な判定を行うことで公平性を高めるなど、入学者選抜試験や入学者確保の工夫を行っている。

○

教職大学院の情報について記載されているパンフレット及び現職教員向けリーフレットを愛知県内教育機関に送付し周知しているほか、教育実践研究科の概要、教育活動、入学者選抜試験情報等を掲載しているウェブサイトの開設、修了生向けメールマガジンの発行等、関係機関や学校への教育情報を積極的に発信している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

授業科目は具体事例の考察を通じた理論の修得や実践的力量の獲得を主眼とし、特に、現職教員大学院生を対象とした応用領域では、現任校の現状課題に応じた専門科目や実習科目を学修し、課題解決に取り組む仕組みとしている。
また、学部卒大学院生を対象とした基礎領域の学生では、応用領域の学生と共に学修することで、現職教員大学院生の多様な実践事例・経験から学ぶことができる体制を整えている。

○

学修意欲の向上方策として、学生一人当たり 66,000 円（平成 27 年度単価）に現員数を乗じた教育予算を配当し、学生共用備品や教材等の消耗品、修了報告論集の印刷等、指導学生教育費を充実させている。また、平成 26 年度から教育未来館の２階を教職大学院の専用施設とし、学生の自習室や各階のオープンコーナー等を利用して模擬授業や授業実習の予行等を行っている。

以上の状況等及び教育実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

愛知教育大学 教育実践研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度の各年度に実施したアンケート結果では、「授業満足度」、「授業の役立ち度」及び「高度な実践力及び専門的知識の向上」について、肯定的な回答が 80％以上となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の基礎領域修了生の教員就職率は平均 96.1％となっている。また、応用領域修了生の多くは所属先の学校等へ戻り、教頭や教育委員会指導主事等に就いている。

以上の状況等及び教育実践研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3愛知教育大学 教育実践研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度から６年一貫教員養成コースを開設し、実践力の豊かな教員の養成に取り組んでいる。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の応用領域の修了生について、修了後に教頭、教務主任、研究主任や教育委員会指導主事等に就いている者がおり、ミドルリーダーとして活躍する人材を輩出している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4