京都大学プラットフォーム学卓越大学院
プラットフォーム学卓越大学院は、情報通信ネットワーク技術、大規模データ（ビッグデータ）解析・利活用技術、および文系学
術を含む学際的専門技術を駆使し、農業、医療、防災等各種現場領域において発生する社会リスクを低減する「社会を駆動するプラットフォーム」を構築することができる人材を育成する、５年一貫の博士課程教育プログラムです。令和２年度文部科学省「卓越大学院プログラム」に採択されました。

特色1

特色2

情報学内外の“文理融合の観点”からプラットフォーム構築に必要な学術を習得することができるプログラム

社会問題

情報学がもつ側面

社会問題（農業、医療、防災）

知能情報学 計算機科学
数理科学・工学 システム科学
通信工学 社会情報学

時代が抱える問題（高齢化、出生率、国際化）

国際連携機関京都大学学内部局の連携

社会アクティ
べーション論

システム駆動論

利用シーンにおける問題（陸、海、空）制約条件の問題（信頼度、時間、空間、セキュリティ）文理混在型、異文化融合

情報学系

環境が抱える問題（温暖化、CO2排出量）

特色3

情報学を基軸とし、
実ビッグデータおよび大規模データ収集基盤を用い、農業、医療、防災に関してプラットフォームの“基盤構築”ができるプログラム

倫理、法学
流通

情報学外がもつ側面
農学 医学 防災
法学 公共政策 倫理 流通

情報学外系

データ論
意味論 解釈論
表現論 処理論

国際連携機関コミュニティ アーキテクチャ
形成論
構築論

大学において、文理融合分野を網羅した観点から教育、研究を卓越した担当者がワンストップで行うことができる学際プログラム

連携組織
京都大学内：情報学研究科、農学研究科、医学研究科、公共政策大学院、防災研究所国内連携先機関：情報通信研究機構、理化学研究所、海洋研究開発機構、農業・食品産業技術総合研究機構、統計数理研究所、気象工学研究所、農業
農村整備情報総合センター、総合地球環境学研究所、医療経済研究機構、国際電気通信基礎技術研究所、KDDI 総合研究所、NTT コミュニケーション科学●「社会を駆動するプラットフォーム学」

現在、社会に遍在する各種情報を通信技術により広範囲に収集し、ビッグデータとして情報技術を用いて整理、分析、共有し、その結果を社会にフィードバックする「プラットフォーム」の整備、利活用が進んでいます。現状のプラットフォーム
では、大きな消費電力、計算パワーを用いてビッグデータを収集・処理しています。しかし、データ生成、収集に関して処理の分散性、安全性、高速性を考えると低消費電力、低コスト化は可能です。このためには情報通信技術を基軸にした情報学の知識が必要です。また深層学習、機械学習が定番化

プラットフォーマ
人材6つの能力

中核卓越専門力

高い専門知識独創性のある研究開発能力プラット
フォーム学 情報流体論

参画組織
情報学研究科：情報学専攻
農学研究科：農学専攻、森林科学専攻、応用生物科学専攻、地域環境科学専攻、生物資源経済学専攻

65“複数専攻分野時代”の特色ある修了審査、学位のあり方を創出するプログラム

深化専門力

中核分野を深化できる専門知識
副専攻分野の醸成

文理融合力

プラットフォーム構築、コミュニティ形成に必要な文系学術構築力

プラットフォーム構築設計能力
プロジェクト構築能力

推進力

大型プロジェクト推進能力、管理能力、成果の国際展開能力

持続力

国際標準化等構築能力
成果の社会実績、持続化力基礎研究所、NTT 西日本、Yahoo! Japan 研究所、三菱電機情報技術総合研
究所、ソニーグループ R&D センター、NEC システムプラットフォーム研究所、
トヨタ自動車、
アンリツ、
角川アスキー総合研究所、Ruby アソシエーション、
三菱 UFJ リサーチ & コンサルティング、水産大学校、自治医科大学
海外連携先機関：シカゴ大学、イリノイ大学、フロリダ大学、ウイーン工科大学、ポツダム大学、ベルリン工科大学、ミュンヘン工科大学、デルフト工科大学、ソルボンヌ大学、オールボー大学、華中農業大学、国立中興大学、国立台湾大学、フランス国立科学研究センター、シンガポール科学技術研究庁

し、ブラックボックスで使用する現状もあります。これも各分野のデータが持つ意味を理解、解釈し、最適化を行うことで、処理量、コストを削減することは可能です。このためには情報学に加え、農業、医療、防災等の情報学外の理系学術の知識が必要です。
また昨今、クラウドや通信ネットワークの市場構築において日本が存在感を十分発揮できていないという現実があります。
この一因は、技術者のみが開発を行い、国際的な視点で標準化やビジネスができていない点にあります。日本がプラットフォームの分野で存在感を示すためには、オリジナルの社会的倫理観、公正性等の集団としての意思決定メカニズムをこのプラットフォームに新規実装し、グローバルに展開するために必要となる法律、倫理、政策、データ流通等の知識が必要になります。つまり、情報学＋情報学外理系学術に加え、倫理、法律、公共政策、流通といった文系学術の知識が必要になります。
本プログラムでは、プラットフォームを構築する上で必要になる文理融合の学術を「プラットフォーム学」と名付け、この新学術を修める人材を博士課程学位プログラムにより育成します。
●プラットフォーマー人材を育成する「６つの能力」
プラットフォーム学を修めたプラットフォーマー人材を育成するためには、①中核卓越専門力（主となる分野の高い専門知識力）、②深化専門力（中核分野を深化できる専門知識力、副分野醸成能力）、③構築力（社会問題を解決できるプラットフォーム構築設計能力）、④推進力（大型プロジェクト推進 管 理 能 力・国 際 展 開 能 力）、⑤持 続力（成 果の標 準 化、社会実装を持続的に発展させる能力）、⑥文理融合力（プラットフォーム構築に必要な文系知識力、起業・コミュニティ形成能力）の６つの能力獲得が重要となります。
まず、主専攻領域に関する「中核卓越専門力」
を確実に修得するため、各学生の所属専攻のカリキュラムを尊重しつつ、副専攻領域に関する「深化専門力」
を高めるための情報学、農学、医学、防災の分野からなる講義、演習を提供します。さらにプラットフォーム構築に必要な法、倫理、流通等の文系学術を加えた「文理融合力」を涵養する講義、演習を提供します。そして、これらのインプットと研究成果をもとにプラットフォームを自ら構築できる「構築力」、プロジェクトを推進、管理し、成果を運用、国際展開する「推進力」、成果の標準化、社会実装等、持続的に発展させる「持続力」
を育成するために、複数分野教員の指導、研究グラント、リサーチインターンシップ、研究成果マッチングイベント、国際シンポジウム等の環境を提供します。また、最新の実通信環境、各種実ビッグデータも利活用できる環境も提供します。これらの環境は、情報学研究科、農学研究科、医学研究科、公共政策大学院、防災研究所を中心に京都大学内外39の産学官機関の連携により提供されます。

●Webサイト：https://www.platforms.ceppings.kyoto-u.ac.jp/●連絡先：
platforms̲contact@mail2.adm.kyoto-u.ac.jp

京都大学デザイン学大学院連携プログラム
参画組織

教育学研究科（教育学環専攻）、工学研究科（建築学専攻、機械理工学専攻、マイクロエンジニアリング専攻、航空宇宙工学専攻）、情報学研究科情報学専攻（知能情報学コース、社会情報学コース、数理工学コース、システム科学コース、通信情報システムコース）、経営管理教育部（経営管理専攻）

関 係 す る 教 育 プロ グ ラ ム

デザイン学大学院連携プログラムは、現代社会の複雑な問題に対応するために、多くの学問領域の知見を重ね合わせて解決法を模索する「デザイン学」
を 5 年一貫で学ぶわが国初の博士教育プログラムです。自らの専門性を深めるとともに、異分野の専門家や地域の人々と協働しながら、現実社会の多様な問題に取り組み、新たな社会の仕組みを「デザイン」することができる人材の育成を目指しています。
プログラムの履修生は、情報学だけでなく、機械工学、建築学、経営学、心理学という5 つの専門領域に触れるとともに、学内外でさまざまな演習やフィールドワーク、インターンシップを体験しながら「社会をデザインする力」の獲得に挑みます。プログラムに参加するには、情報学研究科の知能情報学専攻、社会情報学専攻、数理工学専攻、システム科学専攻、通信情報システム専攻のいずれかに入学した上で、本プログラムの履修生選抜を受ける必要があります。また、本プログラム修了時に情報学研究科の履修生には、「博士（総合学術）」又は「博士（情報学）」の学位が授与されます。
「博士（情報学）」の場合には、学位記に本プログラムの修了を記載します。

連携組織

日本電気、日本電信電話、野村総合研究所、パナソニック、三菱電機、デザインイノベーションコンソーシアム参加企業（オムロン、ソニー、竹中工務店、DMG森精機、東レ、日建設計、日本総合研究所、西日本電信電話、博報堂、ヤマハ発動機、横河電機など約70社）●Webサイト：http://www.design.kyoto-u.ac.jp●連絡先：contact@design.kyoto-u.ac.jp

Graduate School of Informatics

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情報学研究科国際プログラム（知能情報学コース、社会情報学コース、通信情報システムコース）

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本情報学研究科では、知能情報学コース、社会情報学コース、通信情報システム学コースの3コースで、カリキュラ
ムとして国際プログラムを設定しています。
国際プログラムでは、英語による授業、英語による研究指導により、英語だけで修士・博士の学位を取得可能な大学院教育を実施しています。
本プログラムは海外からの留学生以外の方も選択可能です。

海外の学生が日本に留学しやすい環境を提供する取組のうち、英語による授業等の実施体制の構築や、留学生受け入れに関する体制の整備、戦略的な国際連携の推進等、日本を代表する国際化拠点の形成の取組を支援することにより、留学生と切磋琢磨する環境の中で国際的に活躍できる高度な人材を養成すること目的とした事業でした。

このカリキュラムは、文部科学省が平成21年度から開始した「国際化拠点整備事業（グローバル30/G30）」の拠点大学の一つとして採択されたことを受けて、本情報学研究科において設置されたものです。
G30は、各大学の機能に応じた質の高い教育の提供と、●研究科 国際プログラムホームページ：
https://www.i.kyoto-u.ac.jp/introduction/g30.html●連絡先： jyoho-kyomu@mail2.adm.kyoto-u.ac.jp（情報学研究科・教務掛）

教育課程及び履修方法
京都大学情報学研究科は、京都大学の基本理念を尊重し、ディプロマ・ポリシーに掲げる通り高度な専攻学術の修得と豊かな学識の涵養を通して、研究科の掲げる「広い意味での情報学」を発展させる研究者、ならびに質の高い専門的職業人を養成し、知識基盤社会の諸問題を解決するリーダーとなる人材の育成を目指した教育を行っています。
このため、個々の研究分野の先端的な知見の修得だけではなく、情報学に関する総合的な学術的俯瞰力の修得にも配慮した体系的かつ階層的な教育課程を編成して教育を行っています。
また高い倫理性・責任感やコミュニケーション力を含めて、グローバル化した社会で活躍していく素養を身につけさせる配慮も行っています。
具体的には、各自の希望する専攻学術の学修だけではなく、分 野を越えた幅 広い学 識を身につけさせる教 育を行っています。これはコースを中心とする体系的かつ階層的な高度な専門教育と指導教員による研究指導を縦糸とすれば、コースを越えた科目の履修や研究室を越えた研究指導が横糸にあたるもので、これらの縦糸と横糸を適切に組み合わせた緻密な教育体系を組んでいます。また指導教員による研究指導においては、研究公正等の倫理性や責任感の醸成を促すべく助言も行っています。さらに国際社会で活躍するためのコミュニケーション能力を高めるため、英語による講義科目も一部に配置すると共に、英語だけで修了できる教育プログラムも用意しています。その成績評
価は当該科目の到達目標と当該科目の特性を考慮して試験及び平常点等を総合して行うこととし、成績評価規程と学位審査に関する規程を定めて厳格に評価を行っています。また、学内の教育プログラムとの連携も図り、広い興味をもつ学生の教育上の支援も行っています。

殆んどの科目の情報は、成績評価基準等と共に、学修要覧や電子シラバス等により周知が図られています。

●研究科共通科目（選択必修の講義科目）
情報学の広がりについての見識を身につけてもらうことが目的の「情報学展望」等の科目が開講され、各コースの定めに従って少なくとも一つを履修することが義務づけられています。
●研究指導科目（必修科目）
修士論文の作成を目標とし、指導教員を中心として行われる研究指導です。コースによっては所属する研究室以外の教員の指導・助言を受ける機会も設けられています。
●コース基礎科目・コース専門科目（選択科目）
コース毎に開設される大学院科目で、講義・演習・実習・セミナーなど様々な形式で行われます。コース基礎科目は経歴の異なる院生が所属するコースでの学修に必要な基礎知識・基礎技能を身につけることを目的としており、コース専門科目は個々の分野の高度な専門知識・専門技能を修得することを目的としています。またコースによっては京都大学の他の研究科で開講されている大学院科目を選択科目として推奨していることもあります。
なお、履修にあたっては、指導教員が各学生の出身学部や大学院で行う研究内容を考慮しながら、各自の適性にあった履修となるよう相談と助言を行っています。
●学部科目の聴講
情報学は幅の広い学域であり、出身によっては研究遂行上での基礎知識・基礎学力の不足が認められる場合もあります。この場合は、本学の学部で開講されている基礎的な科目で必要なものを履修するように推奨しています。この際、修得単位は修了要件には算入されない増加単位として扱われています。
修士課程の修了要件
所属するコースが定める科目を下記の区分により、合計30単位以上を取得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び試験に合格すること

教育課程等

講義科目の多い修士課程では、学修効果を高める階層的なコース科目の体系的な構成に加えて研究科を横断する選択必修科目の「展望科目」が開講されており、これらの科目の一部は英語科目としても開講されています。さらに多様なバックグラウンドの入学者に対応するため、情報学に関する基礎学力を補完するための指導も行っています。研究指導科目（必修）以外のほとんどの科目が選択科目です
が、科目の履修に際しては、対話を根幹とする履修指導を通して、指導教員が個別に学修上のコースツリーを提示するなど、各自の学術的なバックグラウンド等の学修効果と修了後の希望進路を踏まえた助言を行います。博士後期課
程では、指導教員による個別の研究指導以外に、コース毎にセミナー科目が配置され、異なる研究分野の複数の教員から研究上の助言を受け、学術的俯瞰力が身につくように科目設計されています。

修士課程では以下のカリキュラムを用意し、これに沿った履修指導を行っています。

●研究指導科目〔必修〕及び修士論文〔必須〕●研究科共通科目〔選択必修〕●コース基礎科目・コース専門科目（他コース・研究科開設科目も含む）〔選択〕
博士後期課程の修了要件
本研究科開設科目を６単位以上取得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び試験に合格すること●博士論文〔必須〕

Graduate School of Informatics

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学生募集
情報学研究科の求める大学院生像は、研究科の理念を理解し、情報学研究科の掲げる「広い意味での情報学」の学術や技術の学修に熱意を持ち、また未来に向けて情報学の新たな領域を開拓しようとする意欲を持った優秀な学生と考え、そのような人材の幅広い受け入れを考えています。そのため、志願者の学修・研究を志す学術分野について一定の基礎学力を有していれば、「広い意味での情報学」と関わる多様なバックグラウンドの学生を、理系・文系という枠組みにとらわれず、また国内に限らず世界中から、広く受け入れます。また、既に社会に出て活躍している人に対しても、情報学を熱意をもって学ぼうとする人には広く門戸を開きます。

各コースとも大学院入試は例年7月中旬〜 8月中旬に実施し、コースによっては12月中旬、2月中旬に2次募集も行っています。10月期入学も実施しています。
また、知能情報学コース、社会情報学コース、通信情報システムコースの3コースでは、英語のみで修了可能な国際プログラムの募集も行っています。
詳細は学生募集要項をご覧ください。
■入学定員
専

攻

修士課程

博士後期課程

240名

60名

修士課程

博士後期課程知能情報学コース

42名

13名

社会情報学コース

50名

14名

先端数理科学コース

20名

6名

数理工学コース

28名

6名

システム科学コース

31名

6名

通信情報システムコース

51名

11名

データ科学コース

18名

4名

情報学専攻

具体的な選抜基本方針としては、京都大学が望む、優れた資質を有して学問に対する意欲に溢れた人材に対して、情報学研究科の目指す「広い意味での情報学」に関わるいずれかの学術分野に関心を持ち、その分野に関する基礎学力と高いコミュニケーション能力を有する人材を、筆記試験と口頭試問等の組み合わせにより評価し、出身にとらわれずに幅広く受け入れます。さらに博士後期課程では、各自の専攻学術の基礎学力を背景に「広い意味での情報学」の最先端の知見を熱意をもって学修しようとする意志と能力を提出された書類等によって評価し、今後の情報学の発展に寄与する学術の創生や技術開発の研究に熱意をもって取り組む人材を受け入れます。
入学定員は右記の通りです。

■コース別募集人数
コース

情報・AI・データ科学 博士人材フェローシップ
情報学の研究開発を先導できる高度な人材になるには、博士後期課程に進学することが望まれます。博士後期課程進
学における経済的不安を解消するために、文部科学省が令和３年度から開始する「科学技術イノベーション創出に向けた大学フェローシップ創設事業」の補助を受けて、「京都大学科学技術イノベーション創出フェローシップ」が創設されました。
本研究科は、「情報・AI」分野の責任部局として、当該分野の研究を担う博士後期課程の大学院学生に対する経済的支援を進めます。

●フェローシップ支給予定学生数：２５人/学年●研究専念支援金：年間１８０万円（毎月１５万円支給）●研究費：年間３０万円●選抜方法：研 究 経 過 書・研 究 計 画 書 及 び 指 導 教 員 の推薦書を提出してもらい、これまでの学修・研究成果とともに、入学・進学後の研究の展望を審査

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フェローシップ受給者は、研究力向上と修了後の多様な学術・産業分野におけるキャリアパスの構築に資するため、本学および本研究科が実施するプログラム等に参加して頂きます。具体的には、「京都大学 ICT イノベーション」
において研究発表を行うこと、及び海外長期派遣、研究インターンシップもしくはデータ科学のTAに従事すること等を想定しています。
●https://www.i.kyoto-u.ac.jp/fellowship/進 路（２０２２年度修了者の就職先）【修士課程 進路】
環境省

ソフトバンク株式会社

株式会社トヨタシステムズ

国土交通省

ダイハツ工業株式会社

株式会社ビーネックステクノロジーズ

札幌市消防局

パナソニック株式会社アプライアンス社

株式会社リクルート

国立大学法人京都大学医学部附属病院

フューチャー株式会社

株式会社三菱UFJ銀行

株式会社unerry

フリービット株式会社

株式会社三菱総合研究所

atama plus株式会社

マッキンゼー･アンド･カンパニー･インコーポレイテッド･ジャパン

株式会社小松製作所

GMOグローバルサイン株式会社

ミラクシアエッジテクノロジー株式会社

株式会社神戸製鋼所

Huawei Technologies Co., Ltd.

モリカトロン株式会社

株式会社日立製作所

Indeed Japan株式会社

ヤフー株式会社

株式会社日立製作所中央研究所

KDDI株式会社

ヤマハ発動機株式会社

株式会社本田技術研究所

LINE株式会社

株式会社CINC

株式会社野村総合研究所

Mc Digital.Inc

株式会社JR東日本情報システム

阪急阪神ホールディングス株式会社

PwCコンサルティング合同会社Strategy&amp;

株式会社KADOKAWA

三菱UFJインフォメーションテクノロジー株式会社

TSMCデザインテクノロジージャパン株式会社

株式会社MonotaRO

三菱UFJモルガン･スタンレー証券株式会社

アクセンチュア株式会社

株式会社NTTドコモ

住友電気工業株式会社

アマゾンジャパン合同会社

株式会社インフキュリオン

森ビル株式会社

いであ株式会社

株式会社エリジオン

西日本電信電話株式会社

エキサイト株式会社株式会社カプコン

東京海上日動リスクコンサルティング株式会社

エンゼルグループ株式会社

株式会社キーエンス

東京瓦斯株式会社

株式会社コーエーテクモゲームス

株式会社コーエーテクモホールディングス

日鉄ソリューションズ株式会社

株式会社木内計測

株式会社サイバーエージェント

日本アイ・ビー・エム株式会社

グーグル合同会社

株式会社セガ日本電気株式会社

グリー株式会社

株式会社センスタイムジャパン日本電信電話株式会社

サイボウズ株式会社株式会社ソフィックス

任天堂株式会社

シャープ株式会社

株式会社ディー･エヌ･エー

本田技研工業株式会社

ソニーグループ株式会社

株式会社ディスコ

野村アセットマネジメント株式会社

ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社

株式会社データグリッド

野村證券株式会社

ソニー株式会社

株式会社テクノプロ テクノプロエンジニアリング社
教育課程等【博士後期課程 進路】
学校法人成蹊学園成蹊大学

国立大学法人名古屋大学

オムロン株式会社

国立研究開発法人理化学研究所

大和大学

ローム株式会社

国立大学法人京都大学

独立行政法人国立高等専門学校機構 佐世保工業高等専門学校

株式会社MonotaRO

国立大学法人大阪大学

GMOペパボ株式会社

野村證券株式会社

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情報学研究科の組織
分 野 名 / ユニット名 / 研 究 グ ル ープ 名

講座名

心理情報学

認知情報学

知能計算

集合知システム

会話情報学

言語メディア

音声メディアコンピュータビジョン

メディア応用
（協力講座） ヒューマンセンシング

テキストメディア

脳情報学

脳認知科学
認知システム
知能メディア

生命システム情報学（協力講座） バイオ情報ネットワーク
社会情報モデルヒューマンロボット ソーシャルメディア
インタラクションユニット

分散情報システム

社会情報ネットワーク

合意情報学生物資源情報学

生物圏情報学

生物環境情報学

地域・防災情報システム学
総合防災システム（協力講座）

巨大災害情報システム 危機管理情報システム

医療情報学（協力講座）

医療情報学

情

社会情報解析基盤（協力講座）

教育情報学

報

応用解析学

逆問題解析

学

非線形物理学

専

応用数理学

攻

応用数学

数理解析

離散数理

システム数理最適化数理

制御システム論

大規模データ活用基盤
非線形解析

非線形力学・計算物理学 理論神経科学・非平衡系数理
計算力学

応用数理科学

数理物理学

物理統計学

力学系数理

人間機械共生系

機械システム制御

ヒューマンシステム論

システム構成論

情報数理システム

システム情報論

学習機械

統合動的システム論

統計知能
論理生命学

医用工学

コンピュータ工学

コンピュータアルゴリズム コンピュータアーキテクチャ コンピュータソフトウェア

通信システム工学

ディジタル通信

集積システム工学

情報回路方式

地球電波工学（協力講座） リモートセンシング

伝送メディア

知的通信網

大規模集積回路

超高速信号処理

地球大気計測情報通信基盤（協力講座） 高機能ネットワーク スーパーコンピューティング
データ科学イノベーション教育(協力講座)

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統計推論

信号情報処理医療健康データ科学

モビリティ研究グループ

高度情報教育基盤ユニット（京都大学学際融合教 育研 究 推 進センター）
高度情報教育基盤ユニットは、平成26年度文部科学省特別経費「学部・大学院共通情報教育の革新と教育情報化によるグローバル人材の育成」事業が認められ，その実施のために京都大学学際融合教育研究推■ 情報教育の革新進センター内に設置されました。これからの社会を構築する学生には専門分野にかかわらず必要不可欠なものとして情報利活用力を身につけ、情報コミュニケーション能力や国際性を高めてほしいと考えています。

本事業で実施する情報教育

従来の情報教育

コンピュータリテラシー

情報リテラシー・データリテラシー

コンピュータの仕組み

社会における情報の取扱い

本事業で実施する
情報教育内容大半の大学での情報教育内容

情報機器・ネットを使いこなせる能力

情報リテラシー、本事業で実施する
情報教育内容研究推進力としての高度な情報利活用力

社会における社会における情報の取扱い（社会と情報）全学必修の情報教育内容

情報利活用力（獲得・生成・収集・分析・提示）

データリテラシー、コンピュータ、OS・言語ソフトやインターネットの仕組み（計算機工学・計算機科学）

情報の取扱いが今後重要にイノベーション基盤
教育（技術管理、ビジネスモデル）■ 教育の情報化■ 座学・PC 教室での一斉授業から BYOD 型講義環境へ● タブレット機器・PC 必修を前提とした通常講義室の IT 化

■ オンライン講座● オンライン講座・講義アーカイブを用いた学習● アクティブ学習設備で対話教育・学生理解度把握■ 担当教員
山本 章博

山下 信雄

田島 敬史

前川 佳一

ユニット長
情報学研究科教授

情報学研究科教授

国際高等教育院教授

経営管理研究部
特定教授

佐藤 寛之

嶋田敏

Huang, YinJou

東風上 奏絵情報学研究科特定准教授

経営管理研究部
講師

情報学研究科
特定助教

情報学研究科
特定助教■ 提供科目［大学院科目］
研究科横断型教育
プログラム科目［連絡先］〒606-8501

・情報基礎
・情報基礎実践
・情報企業論・情報と知財入門・イノベーションと情報・情報と社会・情報分析管理論

・情報分析管理演習

・計算科学演習 A・計算科学演習 B・サービスモデリング論

・ビックデータの計算科学・情報セキュリティ・人工知能特論

京都市左京区吉田本町

総合研究12号館 110、112室・計算科学入門

研 究 科の組 織［全学共通科目］

・情報と知財・イノベーションと情報

E-mail : iedu@i.kyoto-u.ac.jp

Graduate School of Informatics

72京都大学ＩＣＴ連携推進ネットワーク「京都大学ＩＣＴ連携推進ネットワーク」
は、2008年2月に京都大学大学院情報学研究科および学術情報メディアセンターが共同で設立いたしました。
情報学研究科および学術情報メディアセンターの教職員・研究者・大学院生と、学外の企業・ＮＰＯ・自治体などとの間の産官学連携、学学連携、社学連携の基盤となる場を提供します。

■ 京都大学ICTイノベーション
情報学研究科および学術情報メディアセンターの教員、研究員、大学院生が研究開発している情報通信技術（ＩＣＴ）を、ポスター・デモ展示ならびに口頭発表の形で公開するイベントとして、毎年開催します。最新の技術・コンテンツの発表とともに、産官学連携活動の紹介も行ないます。
産学マッチングを主目的として毎年実施します。研究成果の公開は、特にソフトウェア、コンテンツなど具体的な成果を中心とします。また、就職ガイダンスとの有機的な連動をはかります。本イベントは、京都府、京都市など地元と共に組織し、公共性のあるイベントを目指します。
ICTイノベーションはどなたでも参加できますが、学外からの出展は連携推進ネットワークの参加法人に限らせて頂きます。

■ 産学連携推進コーディネーション

1.産→学
連携推進ネットワーク参加企業から5〜10年後を目標とした技術開発テーマを収集します。典型的には、2,3テーマを数枚のスライドに記述頂ければと思います。事務局が、興味を示した研究室と企業とのマッチングを実施し、共同研究や委託研究等への道筋を作ります。

2.学→産大学で、企業での実用化に適すると思われる研究成果を収集し、連携推進ネットワーク参加企業に開示します。
事務局が、興味を示した企業とマッチングのための小規模なセミナーを実施し、共同研究や受託研究等への道筋を作ります。
本コーディネーションの特徴は、連携推進ネットワーク運営委員会が、情報学研究科及び学術情報メディアセンターの全ての研究室と、連携推進ネットワークに参加する約50社の関連部門とのマッチングを組織的に行うという点です。既に全く新しい共同研究が開始しています。
詳しくは左記の担当にお問い合わせください。

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京大オリジナル株式会社

mail : ictrenkei@kyodai-original.co.jp

基金への寄付のお願い■ 情報学研究科基金
情報学研究科は、人間と社会とのインタフェース、数理的モデリング、および情報システムを3本柱として創設されました。高度な研究能力と豊かな学識を涵養することで、情報学を発展させる研究者、および、質の高い専門的職業人を養成し、社会のさまざまな課題を解決するリーダーとなる視野の広い優れた人材を育成することを教育の目的としています。
未来の社会を支える革新的なイノベーションの創出には理論的・抽象的な思考力・何が本質かを見抜く力・着想を積み重ねてまとめあげる力などが必要とされます。京都大学情報学研究科では、これまでも特定の分野の専門的知識だけではなく、これらの基盤的な力の涵養も重視した人材育成を行ってきました。このような人材育成を質・数の両面において更に充実し、未来のイノベーションの創出に結びつく独創的な研究を支援することが、情報学研究科基金の目的です。

■ 基金の使途・大学院生の学修・研究支援

主に、博士後期課程の学生を対象に、奨学金の支給
海外および国内の大学・研究機関などへの派遣の支援

・若手研究者支援

若手研究者の中長期的な海外の大学・研究機関への派遣の支援

・研究支援

研究科に所属する研究者の研究に対する支援※特定の研究プロジェクト・研究科の教員および研究員や使途を指定しての寄付も可能です。
ご希望の場合は下記の問い合わせ先までご相談下さい。

■ 寄付された方への特典
・情報学研究科広報の送付
・研究科が主催する学術的行事の案内の送付
・情報学研究科広報への寄付者のご芳名の掲載
・研究科が主催する講演会などで参加人数制限のある行事への優先登録
・研究科教員との交流会の開催（年1回程度）※上記の特典について希望されない場合は、お申し出ください。
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