第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

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心の健康問題で休職した看護師の現場復帰支援の現状と課題
キ ムラ

ケイ コ

エノモト

ケイ コ

ミ カミアキチカ

木村 恵子＊ 1 榎本 敬子＊ 1 三上 章允＊ 2 ＊ 3
目的

心の健康問題で休職した看護師の現場復帰状況の現状と課題を検証することが本研究の目的
である。

方法

岐阜県内の200床以上の20病院518名の役職看護師（看護師長，主任，業務リーダー）を対象に心の健康問題で休職した看護師の現場復帰支援の状況に関する自記式質問紙調査を2016年 1～ 3 月に実施し，20病院316名（回収率61.0％）から回答を得た。その中で無効回答が顕著なケースを除く286名を解析対象とした。統計検定にはKruskal-Wallis検定，Mann-WhitneyのＵ検定を用い，統計的有意水準は 5 ％とした。

結果

心の健康問題で休職した看護師の現場復帰率は54.5％であり，そのうち休職と現場復帰を繰り返している看護師は13.9％であった。一方，退職率は41.6％であり，休職後現場復帰した看護師より高かった。看護師のメンタルヘルス対策への役職看護師の参加率は30.4％と低かった。
参加者の内訳では特に業務リーダーが4.4％と低かった。不参加理由は「対策を必要としていない」が66.3％を占めた。心の健康問題で休職した看護師に対応する職種は看護師長が86.0％を占め，看護師以外の職種は15.0％にとどまった。現場復帰支援の方法は「個人の力量で行っている」が44.1％で多かった。現場復帰支援の経験率は，役職看護師間で違いがあった。現場復帰後の問題発生率は，多数の項目で80％以上となった。「復職可能となった判断基準」での問題の発生については，役職看護師間で発生率に統計的に有意な差があった。現場復帰支援未経験の役職看護師で，統計的に有意に問題発生率が高かった。

結論

役職看護師の約 7 割はメンタルヘルス対策の必要がないと認識していた。現場復帰支援は，病院全体で行われず看護師が独自に支援している現状であった。そのため，役職看護師間の復職可能基準の共通認識がなく，現場復帰後の業務に問題が発生していた。さらに復帰基準がないことにより，現場復帰支援未経験の役職看護師が心の健康問題で休職した看護師の受け入れについて不安や偏見を持つことにつながる可能性がある。役職看護師の職階によって，病気情報開示の範囲に差が生じていた。そのため，現場復帰した看護師の病状を直接対応する現場看護師が知らされていないことで業務上の問題を生じ，さらに再休職や退職の要因となることが示唆された。心の健康問題で休職した看護師の現場復帰支援が十分に行われず，順調に現場復帰できる環境が整っていないことが示唆された。

キーワード

心の健康問題，看護師，休職，現場復帰支援，メンタルヘルス対策＊ １ 中部学院大学看護リハビリテーション学部講師＊ ２ 同教授― 29 ―＊ ３ 中部学院大学大学院人間福祉学研究科教授

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

Ⅰ 緒の調査報告しかない。さらに，川崎が指摘する言ように，うつ病になった看護師からは，プライバシー保護の問題や，病気の特性として聞き取

心の健康問題で休職する看護師は増加傾向にり調査が難しい３）という問題もある。

あり，特にうつ病が多くなっている。その背景

以上のことから，心の健康問題で休職した看として，診療報酬の改定を機に看護師業務が多護師に現場復帰後に仕事を指示し，仕事の評価忙となり，ストレスを長期間，慢性的に受けてを行う役職看護師であれば，仕事の遂行能力やきた現状があげられる。一方，厚生労働省は，現場復帰したときに抱える問題について把握し一般労働者の職場における精神疾患による休職ていると考え，今回の研究では役職看護師（看を予防するために，2006年に「労働者の心の健護師長，主任，業務リーダー）を対象とするこ康の保持増進のための指針（新メンタルヘルスとにした。

指針）」を定めた。病院においてもこの指針にそこで著者らは，病院看護師のメンタルヘルそって，看護師の「セルフケア」対策や，心のス対策と，心の健康問題で休職し現場復帰した健康問題の予防や，休職した看護師の復職支援

看護師に対する支援の実態と課題を検証するたについて，管理監督者による「ラインケア」がめに本研究に取り組んだ。

行われている。そうした状況の中で，心の健康Ⅱ 方問題で休職した看護師の転帰は，富永らによると復職が約17％と少なく，休職または退職が多数を占めている１）。このように休職した看護師

法（ 1 ） 対象者と調査方法の現場復帰はうまく進まず，もとの現場での仕調査期間は，2016年 1 月から 3 月に実施した。

事継続が難しくなっている。

岐阜県内の200床以上の看護部を持つ病院25

現状の病院現場では，業務量が多く煩雑に病院の看護部長に研究協力を依頼した。その結なっており，看護師不足が看護師 １ 人当たりの果，協力を得られた20病院に，2015年12月 8 日

業務量を増やしている。さらに，業務負荷の増から2016年 1 月31日までに病院側から指定され大がストレッサーとなり，それに伴って心の健た枚数の調査票用紙を配布し，郵送法にて回収康問題での休職や退職が増加すれば，看護師不した。調査対象は役職看護師（看護師長，主任，足は深刻になる。このように看護師の負荷が大業務リーダー）とし，調査協力者は，病院側にきくなることが看護師の心の健康問題を脅かす選定を一任した。調査内容は，平成19年に岐阜という負の連鎖を生むことになる。強いては，

産業保健センターが行った「精神疾患で休職し患者の安全や，看護の質の低下につながること

４）た労働者に対する職場復帰支援の調査」を基にもなる。

盤とし，予備調査として実施した役職看護師の先行研究では，富安らが，病院のメンタルヘ聞き取り調査の結果を参考にして決定した。

ルス対策を行う支援システムが特殊であることによる弊害や，個人情報の保護についての問題， （ 2 ） 倫理的配慮
看護師が精神疾患をもって働くことへの偏見な調査研究への参加は任意であること，回答はどをとり挙げたが ，看護師が心の健康問題で統計的処理を行い個人の特定はしないこと，個休職した後の現場復帰との関連を解明した研究

人情報漏えいを防ぐためデータは厳重に管理すはない。また，富永は，心の健康問題で休職しることについて調査協力文書に明記し，調査票て現場復帰した看護師と，その現場復帰を支えの返送をもって研究協力への同意とみなした。

た看護師の問題には，職場の同僚看護師の理解

また，本研究は所属機関である中部学院大学・

２）不足や協力不足，現場復帰した看護師の治療継中部学院大学短期大学部研究倫理委員会の承認

続困難がある１）という報告を行ったが，少人数（承認年月日：2015年 6 月26日，通知番号E15-― 30 ―

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種 別 で は 看 護 師 長142名（49.7 ％）， 主 任99名0017）を受けて実施した。

（34.6％），業務リーダー45名（15.7％）であっ（ 3 ） 分析方法た。役職看護師の中で看護師長が一番多くを占本研究では，役職看護師の基本属性（性別，めていた。最終学歴は90.8％が看護専門学校卒

年齢，役職，最終学歴，所有資格），現場復帰業で，次いで短大，大学の順であった。看護師

状況，メンタルヘルス対策，現場復帰支援状況， 資格は当然100％であったが，複数資格保有者
現場復帰後の問題発生について単純集計を行っでは，助産師，保健師，ケアマネジャーの複数た。現場復帰支援の状況と役職看護師，役職看資格保有があった。

護師と現場復帰後の問題発生のクロス集計については，Kruskal-Wallis 検定，Mann-Whitney（ 2 ） 役職看護師が経験した心の健康問題をもつ看護師の働き方のＵ検定を行った。なお，統計解析にはIBM

心の健康問題で休職した看護師の「事例が発SPSS Vol.23を使用し，統計的有意水準は 5 ％生したことがある」と回答した202名におけるとした。

Ⅲ 結

労働状況についての回答を表 １ に示した。発生

果事例の中で，心の健康問題で休職した看護師の現場復帰率は54.5％であり，そのうち休職と現（ 1 ） 役職看護師の基本属性

場復帰を繰り返していた看護師の事例は13.9％

調査票は518名に配布し，316名から回答を得であった。一方，退職率は41.6％であり，休職た（回収率61.0％）。その中で無効回答が顕著と現場復帰を繰り返している看護師を除く，休なケースを除く286名を解析対象とした。

職後現場復帰した看護師（40.6％）より高かっ

性別は，女性272名（95.1％），男性14名た。メンタルヘルス不調を持ちながら未治療で（4.9％）で女性が 9 割以上であった。対象の働く看護師の事例も 1 割近くあり，休職予備軍

平均年齢は，42.4±9.3歳であった。年齢分布が働いている現状であった。

は50歳代が136名（47.6％）と一番多く，役職看護師の 4 割強が50歳代に集中していた。役職

況表1 役
 職看護師が経験した心の健康問題をもつ看護師の働き方（単位名，（メンタルヘルス対策は職場ごとに内容が異な）内％）

現場復帰後の働き方
84（41.6）
82（40.6）
38（18.8）28（13.9）22（10.9）

休職後退職
休職後現場復帰
通院して働く
休職と現場復帰を繰り返す
未治療で働く注（単位286（100.0）
142（100.0）
99（100.0）45（100.0）

護師のメンタルヘルスに関する相談，精神疾患に関する知識の普及やストレスチェックの実施，復職支援プログラムの実施」などを例示し，回答を求めた。その結果，病院の役職看護師のメ
ンタルヘルス対策への参加率は全体で30.4％とは表 2 に示すとおり，看護師長の半分以下で

表 2 役職看護師のメンタルヘルス対策への参加状況

合計
看護師長
主任
業務リーダーる。そのためメンタルヘルス対策として，「看低かった。また，主任，業務リーダーの参加率

ｎ＝202，複数回答

合計（ 3 ） 病院でのメンタルヘルス対策への参加状

名，（あった。不参加理由は表 3 に示すように「対策）内％）メンタルヘルス対策参加を必要としていない」が 6 割以上を占めた。さらに，「ストレスチェックを受けたことがあ参加不参加る」が32％しかおらず，実施された認識がな

87（30.4）
65（45.8）20（20.2）
2（ 4.4）

199（69.6）
77（54.2）
79（79.8）43（95.6）

かった。

― 31 ―

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表 3 メンタルヘルス対策に不参加の理由（単位名，（表 4 心の健康問題をもつ看護師に対応する職種
）内％）

（単位

理由
132（66.3）
15（ 7.5）
15（ 7.5）9（ 4.5）5（ 2.5）23（11.6）

必要としていない
勤務の都合で参加できない
相談したいが躊躇している
必要としているが対策がない
勤め先以外で相談
その他（わからない他）
注

注

ｎ＝286，複数回答

表 5 心の健康問題をもつ看護師への対応の種類
名，（

表 6 心の健康問題をもつ看護師への対応経験の有無）内％）（単位対応種類

注名，（）内％）看護師への対応経験経験あり

126（44.1）
104（36.4）32（11.2）
26（ 9.1）
16（ 5.6）

個人の力量で行う
わからない
特に何もしていない
復職支援プログラム使用
院外の支援）内％）

246（86.0）
104（36.4）74（25.9）30（10.5）5（ 1.7）8（ 2.8）

看護師長
看護部長
副看護部長
産業医
保健師
その他（臨床心理士など）

ｎ＝199（単位名，（

対応する医療者

67（47.2）
26（26.3）
7（15.6）

看護師長
主任
業務リーダー

経験なし
75（52.8）
73（73.7）
38（84.4）

ｎ＝286，複数回答

表 6 に示すように，主任や業務リーダーは，心（ 4 ） 心の健康問題のある看護師の現場復帰支援状況の健康問題で休職した看護師の復職に直接対応した経験が少なかった。

心の健康問題で休職した看護師に対応する職種は表 4 に示すとおり，看護師長が86.0％の（ 5 ） 心の健康問題のある看護師の現場復帰後ケースで対応しており，看護師以外の職種の対の問題発生状況応は15.0％にとどまった。現場復帰支援の対応の方法は表 5 に示すように，看護部長による支心の健康問題で休職した看護師の現場復帰後援や，産業保健スタッフとの連携はまれで，復の問題発生状況を図 1 に示した。「全く問題に職プログラムを使用しているケースも少なく，ならない」「あまり問題にならない」を問題な看護師長自身の力量の範囲内で支援していた。

し群，「多少問題になる」「かなり問題になる」「非常に問題になる」を問題あり群図 1 心の健康問題で休職した看護師の問題発生状況
問題あり群

問題なし群とし， 2 群に分けて比較すると，業務進行上の質問項目で「問題あり」

主任・業務リーダーの配慮不足

271名

15名

労働環境の改善や調整

270名

16名

代務負担270名

16名

看護師長の配慮不足268名

18名

人間関係の調整265名

21名

体調不良時の対応方法

261名

25名

務負担」と続いた。現状では心の健主任・業務リーダーの役割の変化

259名

27名

康問題で休職した看護師が現場復帰

プライバシーへの配慮

256名

30名

する場合，かなりの業務調整と配慮

看護師長の仕事役割の変化

250名

36名をしないと業務上支障が発生する現（病名）や病状の把握

235名

51名

場復帰となっている現状が示された。

60名

役職看護師別の問題発生認識の比復職可能となった判断基準

226名

通院や服薬のための時間

213名
0204080― 32 ―に問題発生の多かった項目は，「主任・業務リーダーの配慮不足」であり，つぎに「労働環境の改善や調整」「現場復帰してきた看護師の代較 を 表 7 に 示 し た。「 復 職 可 能 と73名
60が80％以上という結果であった。特100％なった判断基準」に問題ありとする

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

表 7 役職看護師別の問題発生認識の比較

回答は役職看護師 3 者間で統計的な有意差があった。役職看護師の（単位「復職基準」の認識に役職間で差が生じており，復職基準の共通認識をもっていないことが示唆された。
役職看護師における心の健康問
題で休職した看護師の対応経験の有無と問題発生認識の比較について表 8 に示した。対応経験がない
役職看護師の方が，問題発生認識が高かった。
「人間関係の調整」「主任・業務リーダーの配慮不名，（）内％）問題発生あり復職可能となった判断基準
休職時の診断名（病名）や病状の把握
プライバシーへの配慮
人間関係の調整
代務負担
労働環境の改善や調整
主任・業務リーダーの配慮不足
看護師長の配慮不足
主任・業務リーダーの役割の変化
看護師長の仕事役割の変化
体調不良時の対応方法
通院や服薬のための時間
注

看護師長

主任

業務リーダー

117（83.5）
121（85.8）
128（90.8）
133（88.0）135（95.8）
133（94.3）
135（95.8）
133（94.3）131（92.9）120（85.7）
129（92.2）
99（71.8）

73（76.9）
79（81.2）
88（91.7）
92（95.8）90（93.8）
94（95.8）90（93.7）
93（96.9）87（90.6）
86（89.6）
89（92.7）
76（80.9）29（72.5）35（83.3）
37（88.1）
39（88.6）40（95.2）
40（95.2）
41（97.6）38（90.5）
36（85.7）
39（92.9）39（92.6）
34（83.0）＊

検定はKruskal-Wallis検定を用いた。＊ｐ＜0.05

表 8 対応経験の有無による問題発生認識の比較

足」「代務負担」などの業務進行上の問題や，「休職時の診断名や病状の把（単位握」「プライバシーへの配慮」「通院や服薬問題発生ありのための時間」などの心の健康問題で休職対応経験なし 対応経験ありした看護師の情報開示の内容について，対応経験のない役職看護師は統計的に有意に問題発生認識が高かった。対応経験のない役職看護師の方が，問題発生に対する危惧を高くもっていたという結果であった。

Ⅳ 考

検定

察

平成28年「労働安全衛生調査（実態調

復職可能となった判断基準
休職時の診断名（病名）や病状の把握
プライバシーへの配慮
人間関係の調整
代務負担
労働環境の改善や調整
主任・業務リーダーの配慮不足
看護師長の配慮不足
主任・業務リーダーの役割の変化
看護師長の仕事役割の変化
体調不良時の対応方法
通院や服薬のための時間注

159（82.0）
175（87.9）
187（94.0）
192（96.5）
193（97.0）
191（96.5）
194（97.5）
190（95.5）185（93.0）
179（90.4）
185（93.4）
161（81.8）

検定はMann-WhitneyのＵ検定を用いた。＊ｐ＜0.05

名，（）内％）

検定

83（76.8）81（75.0）90（83.3）
95（87.2）
98（90.7）
99（91.6）
98（90.7）
99（91.6）
95（87.9）90（84.1）
96（88.9）67（64.5）

＊＊
＊＊＊＊
＊
＊＊

＊＊

＊＊ｐ＜0.01査）」によるとメンタルヘルス不調により退職行っている。こうしたケアを行っても，心の健した労働者を業種別にみると，「医療，福祉」

康問題で休職した看護師の転帰は，必ず復職すが0.4％ と最も高いという結果であった。
「医るわけではない。表 １ の退職率は41.6％と高率

療，福祉」には，現場で働く看護師も多く含まであり，心の健康問題で休職した看護師の仕事れ，他の業種よりメンタルヘルス不調が理由の継続困難な状況は続いていることが判明した。

退職者が多いといえる。この状況が続くことは従って，心の健康問題で休職した看護師に対し看護師の過労に発展し，病院現場での看護師不て現在行われている新メンタルヘルス指針６）に足の要因となる。

沿った「セルフケア」や「ラインケア」に問題

５）

厚生労働省は，職場でのうつ病等の精神疾患があることが示唆された。

による休職を予防するために，2006年に，「労６）
働者の心の健康の保持増進のための指針」（以（ 1 ） 看護師のセルフケアの実施の現状と課題

下，新メンタルヘルス指針）を定めた。病院で企業の労働者と看護師の大きな違いは，看護も，この指針にそって看護師が自身で行う「セ師は医療的知識をもっていることである。そのルフケア」対策や心の健康問題の予防，休職しためすべての病気に対して自己管理ができるとた看護師現場復帰支援について管理監督者がメ思われがちである。しかし心の健康問題の自己ンタルヘルス不調者に対する「ラインケア」を管理は簡単ではない。日本病院会の2007年のア― 33 ―

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

ンケート調査によるとメンタルヘルス体制がと「必要ない」と回答していた。役職看護師のメられていない医療施設は全施設の52.2％であっ

ンタルヘルス対策を「必要ない」と考える理由た 。黒木は，「人々の健康を守る医療施設では，看護師であるために知識をもっていることありながら，医療機関に働く人々の健康を軽視からメンタルヘルス対策に対して，新たに学ぶしているという結果が得られている」と述べて必要はないと考えている役職看護師が多く，対いる 。このような現状からも看護師のセルフ策への参加につながらないと推測された。

7）８）

そこで，「役職看護師のメンタルヘルスのセケアにむけた病院の対策は十分ではないと予測

ルフケアの必要性の理解にむけた教育」が今後できる。
新メンタルヘルス指針６）では， 4 つのメンタの課題といえる。

ルヘルスケアを主体とした包括的指針が提示さ（ 2 ） 役職看護師のみによるラインケアの弊害れている。
看護師の心の健康保持増進のための「セルフラインケアとは，管理監督者が，部下であるケア」は，ストレスチェックやストレスへの対労働者の個々の職場における具体的なストレス処のための研修など，病院で企画され行われて要因を把握しその改善をはかるために，労働者いた。

からの相談対応や復職支援を行うことである。

ストレスチェックの義務化は2015年12月から病院勤務の看護師のラインケアを行うのは，であったが，本調査の調査期間が2016年 1 月か管理監督者としての看護師長である。本調査でら 3 月であったので，看護師全員の検査には至も，表 ４ の「だれが復職支援を行うか」の質問

らず「ストレスチェックを受けたことがある」の回答は，86.0％が看護師長であった。一方，は32％にとどまった。調査当時は職場でのスト

産業保健スタッフ（産業医，保健師，等）はレスチェックはまだ徹底しておらず，役職看護15.0％であった。
表 5 の「ラインケアをどのように行っている師のストレス予防対策は遅れていたことが示唆か」の質問の回答は「個人の力量で行うことがされた。
厚生労働省は，事業主は全職員に対して「セ多い」が44.1％であった。企業であれば，事業ルフケアにはメンタルヘルスケアに関する事業

場内産業保健スタッフなどによる専門的なケア所の方針や，ストレスおよびメンタルヘルスケを受けることが可能であるが，病院にはそのシアに関する基礎知識，セルフケアの重要性およステムが存在せず，結局，個人の力量に任せてび心の健康問題に対する正しい態度，ストレスいる実態が明らかになった。臨床心理士の富安の予防，軽減およびストレスへの対処の方法なが述べた「看護師の現場は，看護師のみで，復どの教育研修や，情報提供を行わなければなら

２）職支援を完結している」という現状が確認で６）ない。
」と述べている 。役職看護師のメンタきた。現状では，心の健康問題で休職した看護ルヘルス対策参加の現状をみると，表 2 の「メ師を現場復帰させるための看護師長の責任が非ンタルヘルス対策への参加」の質問の回答は，常に大きく，非常に負担となることが予測され対策に参加したことがない役職看護師の方が対る。心の問題で休職した看護師に対し，看護師策に参加したことがある看護師より多かった。

長だけでは専門的で適切な復職支援をできない

役職別の参加状況では，業務リーダー，主任は状態であり，早期の看護師のラインケアの改善80％以上が不参加であった。この結果は，病院が課題である。の役職看護師に対するメンタルヘルス対策への心の健康問題に対するラインケアを看護師の参加について，役職看護師全員が参加するようみで行っている背景には，医療知識をもっていに周知されていない現状を示した。

る職種であるということや，看護師の職務が病役職看護師が対策に参加しない理由について

院の中で専門性，独立性が高く他の各部署に異は，表 3 に示すように 6 割以上の役職看護師が動できない仕事であることがあげられる。その― 34 ―

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

ために看護部は独立してメンタルヘルス対策を

メンタルヘルス対策の中でラインケアの方法を行っているが，この点が，心の健康問題で休職学ぶために，管理監督者の研修で「労働者から後に現場復帰した看護師の支援に影響を及ぼしの相談対応」「心の健康問題により休職した者ていると考えられる。の現場復帰支援の方法」などの研修を受けるこ

図 1 の「心の健康問題で休職した看護師の現とになっている。しかし，主任，業務リーダー

場復帰後の問題発生」については，業務進行上は研修参加を義務づけられていない。そのため，の質問項目において，「問題あり」という回答

主任，業務リーダーは，「現場復帰者への対応が80％を超えていた。その理由として，役職看は看護師長の仕事であり自分たちの仕事ではな護師が現場復帰する状況までには回復していない」という認識になり関心も薄れる。これではいという認識や，非常に繁忙な業務に対しての心の健康問題で休職後に現場復帰してくる看護業務遂行能力レベルに回復が追いつかない状況師に対して，適切な支援ができないことが予測が推測される。特に，問題点で高かった図 １ のされる。管理監督者を看護師長だけに任せるの項目「主任・業務リーダーの配慮不足」についではなく，主任，業務リーダーにもラインケアては，心の健康問題のある看護師の現場復帰支の役割を担っていくことが今後の課題である。

援が困難になる要因がうかがえる。
（ 4 ） 心の健康問題で休職した看護師の情報開示の課題（ 3 ） 病棟業務におけるラインケアの課題
役職看護師は，心の健康問題で休職した看護メンタルヘルスケアを行うにあたり，健康情師の現場復帰を支援する役割を担う。従って，報を含む労働者の個人情報の保護に配慮するこ

本来であれば，「心の健康問題により休職したとは，極めて重要である。しかし，心の健康問労働者の現場復帰支援への流れ」について病院

題で休職した看護師の対応にあたっては，役職全体で協議し策定された内容について共通認識

看護師やスタッフ看護師の理解と協力のため，をもって現場復帰支援に望む必要がある。しか適切に情報を開示していく必要がある。その理し，表 7 の役職看護師の問題発生認識の項目の由は，うつ病（気分障害）などの精神疾患は慢

回答では，復職可能基準について役職看護師間性的な疾患であり，環境の変化の影響を受けやで共通認識がなかった。復職可能基準についてすい。そのために，復職する現場で安定して休役職看護師間で共通認識がないと，心の健康問職前の仕事ができるまでに回復するには，時間題で休職し現場復帰した看護師の復帰した状況がかかる。病気の性質を理解しながら現場復帰の評価が異なるために，適切なラインケアが困していくためには，周囲の理解と協力が必要で難になるといえる。さらに復職可能基準の共通ある。

認識がないことは，表 8 で現場復帰支援未経験

看護師の心の健康障害の情報については，個の役職看護師の問題発生認識が高いという結果

人情報の守秘義務もあり情報開示の点で職場のより，心の健康問題で休職した看護師の受け入看護師にどの程度開示するのか躊躇するところれへの不安や偏見をもつことになる。復職可能である。心の健康問題で休職した看護師本人の基準に共通理解をもつためにも，「心の健康問意思に任される。表 ６ では，心の健康問題で休題により休職した看護師の現場復帰支援のプロ職した看護師への対応経験について看護師長のグラム」を策定し，看護師全員に周知すること

47.2％が経験があるのに対し，主任は73.7％，が必要である。

業務リーダーは84.4％が対応経験はないと回答

ちゅうちょ

心の健康問題で休職した看護師の現場復帰支した。これは同じ職場であっても，心の健康問

援のラインケアの実施は，主任，業務リーダー

題で休職後に現場復帰した看護師の存在を知らが業務を行うために，看護師長が行うよりもラされていない状況を示す。そのため，心の健康インケアを実施する機会が多い。看護師長は，問題で休職後に職場復帰した看護師であること― 35 ―

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月がわからないと適切な配慮ができず，休職以前護師の実態調査及び復職支援ツールの開発．科学の対応で仕事を裁量してしまう可能性がある。

研究助成事業研究成果報告書；2013：3．

川崎は，休職者が援助者や周囲に対して求めて2 ）富安哲也，小石川比良来．総合病院におけるメンいたことを調査しているが，休職時にはニーズ

タルヘルス支援－カウンセラーの立場から－．精はほとんど語られなかった。
「自分が今，何をどう対応したらよいか「わからなさ」からニー

神経誌

2012；144（ ４ ）：363︲5．

3 ）川崎舞子．職場復帰支援に関する研究の現状と展

３）ズを語るのに至らなかった」と報告している。

望． 東 京 大 学 大 学 院 教 育 学 研 究 科 紀 要

このように職場復帰後も，自分から体調の不良

53：158︲9．

2013；

や困難感を表出できず，周囲の適切な支援がな

４ ）黒川淳一，岩田弘政，植木啓文．精神疾患で休職

いと職場復帰から再び休職，退職へとつながるした労働者に対する職場復帰支援に関する研究．

おそれがある。心の健康問題で休職した看護師

岐阜産業保健センター平成19年度産業保健調査研が現場復帰後に仕事継続するためには，病院の究報告書

2008：23︲34．

メンタルヘルスケアを積極的に推進する体制を5 ）厚生労働省．平成28年労働安全衛生調査（実態調

表明し，看護師だけでなく病院全体で多忙な職査）の概況（https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/

場の問題を解決していくための取り組みをする

dl/h28︲46︲50_gaikyo.pdf）2018．4．3．

ことが必要である。この取り組みが心の健康問

6 ）厚生労働省独立行政法人労働者健康安全機構．労題で休職してしまう看護師を減らし，看護師不働者の心の健康の保持増進のための指針

足の問題を解決する糸口につながると考えられ

2017；

13︲4．

る。

7 ）黒木宣夫．医療機関のメンタルヘルスケアの現状

謝辞

現状と課題に関する調査研究事業．精神保健福祉調査．平成19年度就業者のメンタルヘルスケアの本調査の実施にあたり，御協力いただいた役
職看護師の皆様に厚く御礼申し上げます。

連盟．2007．
8 ）黒木宣夫．総合病院におけるメンタルヘルスの実
践．精神経誌文献1 ）富永真己．メンタルヘルス不全による休職した看― 36 ―2012；114（ ４ ）：372︲3．