岐阜県総合医療センター

地域医療連携広報誌

れ んけ い第37号
令和元年６月発行

地域医療連携センター

2025年問題について思うこと─若手医師育成の視点から─
岐阜県総合医療センター「2025年問題」
・・
・初めて聞いた
ときには遠い将来のことのように思えた言葉ですが、元号も令和に変わった今、われわれはあと5年ほどでこの問題に直面しようとしています。団塊の世代（1947〜49年生まれ）が全員75歳以上となる2025年には国民の3人に1人が65歳以上、5人に1人が75歳以上になると言われています。
それに伴い医療費の高騰だけでなく医療の在り方にも変化が生じてきます。即ち、がんなどの急性期の疾患の好発年齢は60歳代であり、75歳以上になると生活習慣病などの慢性疾患の患者が増加するた
め、手術に代表される急性期の治療より複数疾患を抱えた患者に対して全人的な医療を提供できるgeneralistとしての医師像が求められます。2020年度から厚労省が初期臨床研修のカリキュラムにおいて臓器別の専門外来ではなく一般外来での診療を義務付けたのはspecialistよりもgeneralistの必要性を考慮しているものと思われますが、一方で現状の研修プログラムは急性期医療を前提とした技術習得に偏りがちです。医療費の高騰を抑えるには予防医療の充実も重要であり、卒前卒後教育で慢性期医療や予防医療に重点を置いたカリキュラムを導入する必要があると思われます。
2025年問題は医療者にとって深刻な問題ですが、われわれはその10〜15年後にはもっと大きな問題に直面することになります。2049年には日本の人口は8,000万人台にまで副院長・初期臨床研修センター長

荒井 正純

減少するとされており、医療の世界でも大幅なダウンサイジングが必須となります。厚労省は特に急性期病床を減らす施策をとっており、医療の効率化を図るうえで岐阜県において急性期病院が統廃合されるような状況になることも予想されます。2035〜40年は現在の医学生や研修医にとって本来なら働き盛りでキャリア形成のピークを迎える時期ですが、就職先を探すのにすら苦労する状況を今から考えておかなければなりません。にもかかわらず医学部人気は相変わらずで、各都道府県の地域枠の拡大に加え2016年と2017年に相次いで私立大学の医学部が新設されたこともあって2018年度の全医学部の入学定員は9,419人に膨れ上がっています。厚労省が敢えてそれを許しているのは、地域医療を担う医師の不足を解消して医療の地域間格差を埋めたいからであることに医学生・研修医は気づくべきであり、同時に大学や研修病院は彼らに対して地域医療のマインドを養うための教育を行うことも必要ではないでしょうか。
「専門医 よく言う言葉 専門外」
・・
・自分の専門以外は診ない医師を皮肉った最近の川柳ですが、これからの医師に求められる4つのキーワードは、「予防医療」、「慢性期医療」、「全人的医療」、「地域医療」であることは間違いありません。その意味では1か月間ではありますが初期研修期間中に行う地域医療研修は大変重要であり、今後とも御協力を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

岐阜県総合医療センター

地域医療連携広報誌

れんけい

連 携 医 の 紹 介フェニックス総合クリニック
フェニックス在宅支援クリニック

院長・理事長

長縄 敏毅

院長・会長

長縄 伸幸

地域
（医療および医療介護）
連携のさらなる深化をめざして昭和63年に生誕の地、各務原市鵜沼に有床診療所「鵜沼中央クリニック」を開設し、病気にならない・重度化させない かかりつけ診療所 をめざしました。平成3年に在宅医療を本格的に開始し、その後平成6年に老人保健施設（サンバレーかかみ野）、平成7年に訪問看護ステーションを開設して多職種連携による在宅支援を強化しました。2000年からの介護保険導入により在宅ケアが本格化すると、鵜沼中央クリニックは急性期病院からの紹介や在宅からの多彩な病態の患者さんであふれ、やがて年間の退院総数が270名と野戦病院化してきました。幸い平成26年11月には整形外科・リハビリテーション医の長男（理事長）と消化器・在宅医療を得意とする次男（副院長・副理事長）の協力により医療介護複合施設メディカルセンター・フェニックスが開設でき、「すべての人に居場所と出番のある街づくり」に参加させていただく事ができました。

Medical Center Phoenixにおける医療介護の機能分化と連携強化

地域密着型医療機関である有床診療所の主な役割は①プライマリーケア ②回復期・慢性期③在宅復帰・在宅療養支援 ④終末期・看取りであると私たちは考えます。
これら4つの機能のうち、外来を中心とした総合的かかりつけ機能（①）と主に病気前の健康な状態に戻す回復期リハビリテーション（②）
をフェニックス総合クリニックに、病態像が多彩・複雑で今後のその方の人生のあり方とも深く関わる必要がある②③④をフェニックス在宅支援クリニックに分割するこ2とにより2つの有床診療所の機能分化と役割の見える化を図りました。
また20床の老健（リハトピア、ハートピア）を新たに創設し診療所と密接に連携することによリそれぞれの診療所の機能がさらに強化されまた。特に②は老健のリハトピアやサンバレーおよび通所部門とのシームレスな連携で回復期病棟以上の成果（アウトカム）を低コストで行う事ができました。
また、
その後、5診療所の先生方と在宅医療強化型チーム（7診療所・1病院・3訪問看護Ｓ・3地域包括支援Ｃ・1薬局）を結成して地域の在宅医療・在宅ケアを応援しています。
（伸幸記：令和元年5月1日）

フェニックスグループ（特定医療法人・社会福祉法人フェニックス）

副院長

長縄 康浩
名院長・理事長

長縄 敏毅

医師

奥村 有紀

称：フェニックス総合クリニック
フェニックス在宅支援クリニック
診療科目：外科・内科・整形外科・リハビリーテーション科
健診センター・在宅医療・特殊外来（認知症・循環器）
診療時間：月〜土（9:00〜12:00、16:00〜19:30）
休
診：木・土の午後および日祭日
グループ職員：492名（非常勤含む、令和元年5月1日現在）
医師（6）、歯科医師（1）、看護師・准看護師（76）、薬剤師（2）、リハビリセラピスト（PT29/OT10/ST6）、保健師（4）、管理栄養士（6）、歯科衛生士（2）、診療放射線技師・診療検査技師（4/2）、社会福祉士（7）、介護福祉士（114）、その他（221）
住所：各務原市鵜沼各務原町6-50
電話：（058）322-2000
F A X ：（058）322-2001

JUNE

診 療 科 の 紹 介
産婦人科部長産婦人科の紹介横山 康宏

産 婦 人 科は産 婦 人 科 専 門 医の上に細 専 門領域があり、周産期医学・腫瘍学・生殖内分泌医たおかげで、産科診療の裾野が広がり、更に充実したものになったと思います。

学・女性医学が4本の柱とされています。当院は婦人科腫瘍については、岐阜県内の産婦人このうち周産期医学と、腫瘍学、女性医学に診科医師の不足から、診療施設の拠点化が進ん療の重点を置いています。
またこの3領域についでいます。当院は地域がん診療連携拠点病院ては、それぞれの学会から研修指定施設としての一つであり、岐阜地区においては岐阜大学病の認定を受けています。

院、岐阜市民病院と共に、腫瘍の患者さんの診周産期医療については、総合周産期母子医療を担っています。特に悪性腫瘍の患者さんは、療センターとしてこれまで県内外から多くの患者速やかな手術を希望されますので、手術までのを受け入れてきました。
しかしながら、センター機待機時間を短くするよう努めています。
また良性能を維持するには、慢性的でかつ極端な人員不疾患については低侵襲手術が時代の趨勢であ足があり、岐阜県医師会や岐阜大学病院からのり、当院でも内視鏡手術が年々増加しています。

応援を頂きながら、辛うじて維持してきたというの

女 性医学とは、更 年期から閉経期の女性 特が現状でした。それでも数年前には、常勤医師有の更年期障害や排尿障害を取り扱う領域での過重労働に伴う疲弊から、診療制限をせねばす。今後社会の高齢化が進むと、更に重要度がならないほどでした。今年度、長良医療センター増してくる領域と言えます。
まだ岐阜県内には女から5名の精鋭の周産期専門医が加わってくれ性医学専門医は少ないですが、今後目指す医たおかげで、一気に人員不足は解消しました。
ま師は増えると思いますし、研修指定施設として希た、胎児治療という新たな医療も持ち込んでくれ望する若手医師には修練させたいと思います。

産婦人科スタッフ3岐阜県総合医療センター

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れんけい

新任部長の挨拶・抱負

消化器内科部長
消化器病センター部長
疼痛緩和内科部長

清水 省吾
日本内科学会 認定内科医･指導医
日本消化器病学会 専門医･指導医
日本肝臓学会 専門医･指導医
日本消化器内視鏡学会 専門医･指導医
日本門脈圧亢進症学会
日本緩和医療学会

杉原潤一先生ご退職後、平成31年4月より消化器内科部長を拝命いたしました。当科は肝臓・胆膵・消化管領域を担当し、内視鏡・X線透視・超 音 波・血 管 造 影などの手 技を用いた診 療を中心に行っています。各医師は消化器内科疾患全般に対応し、さらには専門領域を習得すべく日夜診療に励んでいます。
また患者さんの高齢化、併存疾患の多様化により、院内では各診療科・部門との連携、地域では先生方、医療スタッフの方々との連携で、ご協力をいただいております。
私たちは、患者さんに喜んでいただける、安全で質の高い医療を提供し、地域での生活を継続できるように、かかりつけの先生方との連携を大切にしていきたいと考えています。今後とも先生方のご協力ご支援をよろしくお願い申し上げます。

私は19年前当院新生児センターに赴任し、11年前岐阜県初の新生新生児集中治療室部長

山本 裕
医学博士
日本小児科学会専門医・認定小児科指導医
日本周産期・新生児医学会周産期（新生児）専門医・評議員
日本新生児成育医学会評議員
新生児蘇生法「専門」
コースインストラクター
インフェクションコントロールドクター

外科部長

長尾 成敏
日本外科学会専門医・指導医
日本消化器外科学会専門医・指導医
日本食道学会食道科認定医・食道外科専門医
日本内視鏡外科学会技術認定医
マンモグラフィ検診精度管理中央委員会読影認定医B
日本がん治療認定医機構がん治療認定医
消化器がん外科治療認定医

4

児専門医を取得しました。今年長良医療センター産科医が当院に合流し、名実ともに総合周産期母子医療センターとしての役割を果たせる体制が整いました。新生児センターの病床数には限りがあり重症児の受け入れを最優先とするために、軽症新生児の三角搬送や状態が落ち着いた児の転院搬送などを行わざるを得ない状態が続いております。各病院、産科クリニックの先生方にはご迷惑をお掛けするかもしれません
が、ご理解とご協力のほどお願い申し上げます。新生児医療を目指す若手医師を一人でも多く発掘し育てること、超低出生体重児のインタクトサバイバル率を国内上位に引き上げることが当面の私の目標です。

外科では臓器別専門化がすすんでいます。治療が複雑化し高度なスキルが求められるようになりました。当科には、消化器外科専門医８名、乳腺専門医２名、さらに高度のスキルを認められた内視鏡外科技術認定医３名、肝胆膵高度技能医２名、食道外科専門医２名、マンモグラフィー読影認定医A2名、が在籍しています。
また志が高い専攻医（専門研修）臨床研修医も集まり、確かな医療技術の提供と習得につとめております。
高齢化社会を迎えリスクのある患者さんが増えてきました。当院での治療が行えるのは基礎疾患のご加療や化学療法中の支持、在宅緩和ケアなど諸先生方の御紹介やサポートなど御支援のたまものと思っております。今後ともご指導ご鞭撻のほどよろしくお願い申し上げます。

JUNE

平成30年11月に赴任いたしました。当院では腎癌、膀胱癌、前立腺

ひ尿器内視鏡科部長

仲野 正博

癌などに対する腹腔鏡やロボット支援下手術、尿路結石症や前立腺肥大症に対してはレーザーを使用した内視鏡手術を行っています。
また、尿路感染症や癌に対する化学療法など治療対象は多岐にわたります。近年、泌尿器科領域における外科的治療、放射線治療、薬物療法の進歩は著しく、治療方法をいかに組み合わせるかが重要です。患日本泌尿器科学会専門医・指導医
日本泌尿器内視鏡外科学会・泌尿器腹腔鏡技術認定医制度認定医
日本内視鏡外科学会技術認定医
日本がん治療認定医機構 がん治療認定医
ダヴィンチSi, Xi コンソールサージャン

胎児診療科部長

高橋 雄一郎
日本産科婦人科学会 指導医、専門医
日本周産期新生児医学会 母体胎児 指導医、専門医、評議員
日本胎児治療学会 事務局長
ほか者さんには丁寧な説明を心がけ、希望を踏まえた上で、病態、全身状態、生活背景に応じた質の高い医療を提供出来るよう努めて参ります。切れ目の無い治療をするため地域の先生方との連携を密にしたいと思います。今後ともよろしくお願い致します。

県をあげての周産期機能の統合のために長良医療センター産科チームが合流するという大改革の中で、この2019年1月新しい「胎児診療科」の部長として赴任させていただきました高橋です。いわゆる既存の産科医療はもとより、ハイリスクの産科の母児管理を行います。
今まで前施設で行ってきた MD双胎の胎児鏡下胎盤吻合血管レーザー凝固術（TTTS）、胎児胸水のシャント術、胎児輸血、羊水注入療法などの胎児治療に加え、胎児ドックや初期スクリーニングなど超音波などによる胎児精査も行い、胎児の救命に主眼を置いた診療を開始いたしました。全員主治医制という新しいチーム制を導入することで、バーンアウトのない、標準医療を重んじる、そして若手の教育機関としても活気のある働き方改革を目指してまいります。何より母児に優しい医療を行なってまいります。何とぞよろしくお願い申し上げます。

2019年4月より柳田正巳先生の後を引き継ぎ、耳鼻咽喉科部長を拝

耳鼻咽喉科部長

山田 南星

命致しました。耳鼻咽喉科領域は聴覚や嚥下など様々な機能面を扱うばかりでなく、頭頸部癌などの腫瘍性疾患も含まれ、診療範囲が多岐にわたっております。以前よりチーム医療が叫ばれておりますが、当科においても、他部門との協力なしでは質の高い医療を提供することは困難であります。幸い、院内の雰囲気はとても良好で、診療しやすい

耳鼻咽喉科学会専門医
耳鼻咽喉科専門研修指導医
補聴器相談医
日本がん治療認定医機構 がん治療認定医

環境となっております。引き続き他科やコメディカルとの連携、協力のもと、質の高い医療ができるように努めております。特に頭頸部癌治療に関して、院内の環境が整ってきており、積極的に取り組みたいと思っております。
どうぞよろしくお願い致します。

急性期の基幹病院の使命を果たすために、専門的能力を高め看副院長兼看護部長

護の質を向上していきます。
また、患者様やご家族を支援し、「その人古田 明美らしく生きる」ことができるよう看護実践に努めています。今後、地域の中核病院としての役割は広まり、地域包括ケアシステムの中で、医療と介護、病院と在宅をつなぎ、外来から入院、地域への連携強化がさら認定看護管理者に求められてきます。病院看護師と訪問看護師との連携や、専門的能力のある看護師の活用など病院の中だけにとどまらない看護の継続に努めていきます。
よろしくお願いいたします。

5岐阜県総合医療センター

1Topics

地域医療連携広報誌

れんけい

児童虐待の相談窓口を開設しました

副院長・小児医療センター長

桑原 尚志

当センターは、岐阜県から「児童虐待防止医療そのうち、保健所・医療機関からの相談は約3.3%ネットワーク事業」の委託を受けました。当事業は（35件）と低い割合となっています。
しかしながら、
医

地域医療全体で児童虐待に対応できる体制を整療機関からの通告は身体的重傷症例（身体的虐え、医療機関が相互に連携できるネットワークの構待）が多く、専門的な対応が必要な心理的虐待、築を目的としており、2018年度は全国10カ所の府性的虐待、育児放棄が背景にある症例もあります。

県市で実施されました。当センターでは、2019年

当センターでは、虐待症例発生時には多職種4月1日から次の事業を行っています。

児童虐待対応チームCPT（ChildProtection①児童虐待専門コーディネーターの配置。

Team）が関係機関（行政、警察、医療・福祉、教②医療機関からの児童虐待に関する相談窓口の育機関等）と連携して対応してきました。児童虐待には医療に携わるスタッフ一人ひとりの気づきを周開設。
③児童虐待対応向上のための教育研修（県内5囲につなげ組織的に対応していくことが必要です。今後も当センターは開業医の皆様および各地地域）。
④児童虐待防止医療ネットワーク事業実施拠点

域の中核医療機関（注1）とも連携して、未来ある病院（当センター）における児童虐待対応体制

子どもの安心安全な暮らしを守っていきたいと思の整備。

います。

岐阜県では、2017年度児童虐待相談対応件（注1）「子ども虐待」の早期発見・援助のための医療機関向け
児童虐待対応基本マニュアルに規定する中核医療機関数が1095件でした（岐阜県子ども家庭課調べ）。

イラスト：厚生労働省【電話相談窓口】〜お気軽にお問い合わせください〜
TEL：058-246-1111代表（児童虐待専門コーディネーターPHS 8506 ／ はやく こどもを まも ろう）
イラスト：オレンジリボンとミナモ

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JUNE

2

Topics

総合サポートセンター設立を目指して

外来兼総合サポートセンター
副看護部長 田中 さとみ

2020年6月開設を目指し
そのために、入退院サポーて取り組んでいる総合サポ
ト部門、病診連携部門、相ートセンターの概要について談部門の3つの組織で構成紹介させていただきます。
されます。
総合サポートセンターは、特に入退院サポート部門
患者さんの状態に応じた療は、外来から入院前の支援養支援を一貫して行い、安を強化することにより、次の総合サポー
トセンタープロジェク
トコアチーム
心してその人らしく生活をような様々な成果を得ること送ることができるように支援することを目的にしていができるシステムとなっています。患者さんは入院前ます。
その機能は、患者さんが安心できるよう外来に病状を確認し不安や心配に対応できる相談体制
から退院後まで生活者としての継続的な支援を行があるため、退院後を見据えた支援につながり満う① 切れ目ない支援 。様々な情報を得ながら、自足度が向上します。
また医師や看護師などの時間
ら疾患の回復における身体の準備や促進ができる外業務の減少など、働き方改革 にも貢献でき、職支援を行う② 疾患回復促進 。職員が患者さんの員の満足度も向上します。
さらに病床管理を一元
セルフケア能力に応じた支援を行う③ 安全な医療化して行うため、効率的で効果的な病床運営が可の提供 。地域に向けての様々な情報発信や研修能となり、断らない医療 、そして地域の医療機関会などを通じて地域連携を強化する④ 顔の見えとの連携にも大きく貢献できると考えます。
る関係つくり 。院内・外の患者さん・ご家族・医療者
このようなシステムを構築するためには、必要なからの様々な相談に対応する⑤ 多種多様な相談人員配置や多職種で連携するためのデータベー対応 。計画的な病床運用を行い、ベッド稼働率向スや必要書類の整備が必要となります。今後は、一上させ、緊急の入院に対応できる⑥ 効果的・効率つ一つ課題をクリアしながら、システム構築に邁進的な病床管理 の6つの機能を兼ね備えています。 してまいります。
よろしくお願いいたします。

看 護 部 紹 介

退院後訪問を通して実感できたこと
心不全で入退院を繰り返す患者さんのお宅へ退院後訪問をしました。
これまでは家に帰ると、水分・塩分制限、体重管理などの指導内容が守れない状況がありました。今回の入院で訪問看護師が介入することになり、一緒に同行訪問することになりました。
訪問してみると、患者さんの表情は明るく笑顔が多く見られました。体重や血圧の自己測定はされていませんでしたが、訪問看護師がバイタルサインや薬の管理を行っていました。患者さんは、「水分は飲みすぎないように1リットルまでに抑えているよ」と発言するなど、入院前よりも自己管理を意識した生活を心がけており、訪問看護師からも「生活習慣は少し改善されている」という言葉が聞かれました。
訪問後カンファレンスでは、実際の生活を拝見し6階東病棟後藤 みづほて患者さんの希望や思いを知り、そのうえで患者さんにあった指導や方法に変えることがいかに必要であるかが確認できました。
これからも患者さんの思いに歩み寄り、生活の中で管理が継続でき生きがいや楽しみを続けていけるよう、地域との連携を図りながら支援をしていきたいと思います。

患者さんのご自宅にて（写真掲載許可済み）

7

地域医療連携センターからのお知らせ
オープン病床クリニカルミーティングの報告
日時：平成31年2月21日（木） 19時30分〜21時00分
場所：岐阜県総合医療センター

情報交流棟3F

講堂

今年度のオープン病床クリニカルミーティングが開催され、地域医療機関の多数のスタッフに参加していただきました。
トピックスとして「 胆 膵 疾 患における超 音 波 内視鏡診療」の講演があり、当センター胆膵内科の岩田部 長から胆 膵 疾 患における超 音 波 内 視 鏡診療についての講演がありました。
この検査ではCTではっきりしない腫瘍でも発見することができ、癌の早期治療ができた患者さんもいます。参加者は講演に熱心に耳を傾けていました。
次に病診連携症例検討では心不全治療中に化膿性脊椎炎を発症した症例を取り上げ、診療に関わった各医療機関のスタッフをパネリストに迎え、意見交換を行いました。
当センターで入院し、今後地域の医療機関に戻る場合、患者の疾患と、かかりつけ医の専門診療科が異なる場合の対応は、今後確実に増えていく事例かと思われます。意見交換のなかでは、今回のかかりつけ医であった、
なかハートクリニック、訪問看護ステーションくりのき、介護相談センター飛鳥美谷苑のスタッフが、専門診療科が異なる故の苦労や今後
なかハートクリニック院長
廣瀬武司先生胆膵内科部長
岩田圭介先生の課題などを経験し、患者への対応にあたりました。
もちろん地域だけではなく当センターで関わったスタッフもこのようなケースの問題点に多職種、部署の間で連携をとりました。
急性期病院である、当センターと地域の医療機関での連携は不可欠であります。特に今回取り上げました症例のように多くの疾患を有した患者に対する対応は病院、地域の医療機関は向き合っていかなければならない問題かと思います。かかりつけ医との専門診療科が異なる場合の事
例は今後確実に増え、そのために情報の共有化は非常に重要です。お互いに連携し患者を支えていくことがとても大切なことだと今回の症例検討会で感じました。
今後もさらに高齢化が進むため、急性期病院、地域の医療機関の連携を深めていき、地域医療の発展に努めてまいります。
（文責：渡邊 里紗）

編 集 後 記岐阜県総合医療センター地域医療連携広報誌 第37号をお届けします。
病診連携に向けて、先生方に少しでもお役に立てる紙面を目指しています。

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ご意見、ご要望がございましたらお寄せください。
お待ちしています。

地方独立行政法人

岐阜県総合医療センター〒500-8717 岐阜市野一色4丁目6番1号
地域医療連携センター直通 TEL（058）249-0017
FAX（058）248-9334

発行／岐阜県総合医療センター地域医療連携センター