第68巻第 6 号「厚生の指標」2021年 6 月

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発達障害児の避難時における固有空間の必要性に関連する要因
ナカ イ

ヒサ オ

カ ガ ノ イセイ ジ

オカムラアヤテラニシ

ケイ コ

中井 寿雄＊ １ 加賀野井 聖二＊ 3 岡村 綾＊ 4 寺西 敬子＊ 2
目的

発達障害児の障害特性および災害時の支援の必要性と，避難時における固有空間の必要性との関連を明らかにすることである。

方法

小児リハビリテーションを実施しているＡ病院に通院し，機能訓練を受けている（2018年 1月）発達障害児の養護者56人を対象とした。調査方法は，訓練を担当している理学療法士 2 人に，聞き取り調査を依頼した。調査内容は，発達障害児の属性，主病名，必要な医療処置，投薬の有無，障害特性，避難時の支援の必要性等だった。分析は，避難時の固有空間の必要性と各項目との関連について，χ2検定もしくはFisher直接確率検定を実施した。避難時の固有空間の必要性を従属変数とし，大声をあげるへの支援，聴覚過敏への支援，共変量に年代，性別，主病名を強制投入し二項ロジスティック回帰分析を実施した。
結果

障害特性は，目が離せない32人（57.1％），大声をあげる26人（46.4％），偏食25人（44.6％），聴覚過敏20人（35.7％）等で，避難時に支援を必要としていたのは，目が離せないへの支援27人（48.2％），大声をあげる24人（42.9％），偏食21人（37.5％），聴覚過敏19人（33.9％）等だった。避難時の固有空間が必要であることに対して，大声をあげるへの支援が必要であることが関連している傾向（オッズ比（OR）：4.32，95％信頼区間（CI）：0.96-19.44）があり，聴覚過敏への支援が必要であることが有意に関連（OR 7.61，95％CI：1.23-47.11）していた。

結論

養護者は，固有空間であれば刺激を軽減し大声を防止できる可能性があること，聴覚過敏からの混乱による他者への迷惑を養護者が危惧している可能性が示唆された。

キーワード

発達障害児，災害，避難時の固有空間，聴覚過敏

Ⅰ は じ め に上強い勢力を維持したままゆっくりと東日本を近年，わが国では，地球温暖化に起因した予もたらした3）。台風が北上し東北の太平洋側に測の難しい豪雨や巨大台風による被害が頻発し到達した10月13日時点の避難者の合計は約23万ている。2017年の九州北部豪雨や2018年の西日7 千人に達した4）。一部の避難所では，避難者

本豪雨では，短時間で局地的な大雨をもたらす

超過や5），浸水，土砂崩れにより別の建物への線状降水帯1）により甚大な被害が発生した。

再避難が相次いだ6）。

横断し，関東，甲信，東北地方に深刻な被害を

Yamadaらのシミュレーションでは，今後熱帯避難者の中には，精神障害や内部障害等，外低気圧は巨大化し，移動速度は低下すると予測

見上は障害がわかりにくい者が含まれていたこされている2）。2019年の台風19号は，72時間以とが想定される。自閉症スペクトラム障害の有＊ １ 金沢医科大学看護学部在宅看護学講師＊ 2 同公衆衛生看護学准教授＊ 3 医療法人おくら会芸西病院リハビリテーション部部長＊ 4 同主任― 30 ―

第68巻第 6 号「厚生の指標」2021年 6 月

病率は0.6-0.7％と推計されており，米国の推とを目的とする。その結果，障害特性に配慮し計値では 1 ％を上回っていることが報告されてた避難環境整備への貢献が期待できる。

いる 。有病率を考慮すると，台風19号による
7）

Ⅱ 方

避難者にも発達障害児が一定割合含まれていたことが想定される。発達障害児は外界からの刺激に対して，過度な不安や恐怖から，情動のコ法（ 1 ） データ収集方法

ントロールが不能となり混乱をきたす場合があ小児リハビリテーション（小児リハ）を実施

る 。また，味覚，嗅覚，聴覚反応性の異常，しているＡ病院の協力を得て調査を実施した。

刺激への反応不足が報告されている9）。2016年

外来通院し，機能訓練を受けている発達障害児の熊本地震では，発達障害児が避難所に避難しの養護者56人を対象として，担当している 2 人

たが，感覚過敏による偏食やパニック，落ち着の理学療法士にK-DiPS Checklistを用いた聞ききのなさを注意され車中泊を余儀なくされた 。

取り調査を依頼した。このChecklistは，障害

これまで，大雨や台風が予測されるたびに，児と養護者が，担当の専門職と記入することで，国はメディアやSNS等を用いて早めの避難を呼災害時に必要な医療処置や，生活上の留意点等びかけてきた。危険区域からの退避を最優先に，を把握することが可能である。具体的には，性避難先が過密傾向で多少窮屈でも，緊急事態で別，生年月日，住所等の個人情報の他，主病名，あることを理由に，避難者に我慢や共助による必要な医療処置，投薬，支援体制等である14）。

工夫を強いているのが現状である。避難所の居これらに加え，発達障害児の障害特性，災害時住スペースの国際基準では，最低でも3.5㎡をに必要な支援，避難時の固有空間の要否が含ま確保すること11）とされているが，阪神淡路大震れている。データ収集期間は2018年 1 月〜2019

災以降，わが国の避難時の 1 人当たりの割当面

年 3 月だった。

8）

10）

積は，畳一畳（約1.6㎡）から 2 ㎡12）にとどまっているのが現状である。このような状況の中，（ 2 ） 調査内容
1） 発達障害児の属性

2020年，コロナウイルス感染症（COVID-19）

性別，年齢，主病名，服薬は「している」によるパンデミック が発生した。COVID-1913）の潜在リスク下における避難所では，密集，密「していない」でたずねた。

閉，密室の，いわゆる 3 密状態を避ける環境の

2） 発達障害児の障害特性必要性が高まっている。

偏食，少しでも汚れたら着替えたがる，目が発達障害児にとって，不特定多数の人が行き離せない，大声をあげる，視覚過敏，聴覚過敏，交い，なじみのない環境への避難は非常にハー

知覚過敏の有無は「あり」「なし」でたずねた。
3） 避難時の支援の要否

ドルが高く，それに加えCOVID-19に関連して避難所の緊張が高まることは，避難生活を，こ避難時の偏食，少しでも汚れたら着替えたがれまで以上に困難にさせる。外見上は障害がわる，目が離せない，大声をあげる，視覚過敏，かりにくく，感覚過敏等によるストレスでパ

聴覚過敏，知覚過敏への支援，避難時の固有空ニック症状を起こす場合がある発達障害児の，間の要否は「必要あり」「必要なし」でたずね

避難によるストレスを低減し危機を回避するた

た。
4） 災害時の支援体制

めには，個々の特性に考慮した対応や避難環境への配慮が必要である。そこで本研究では，外災害時に支援が受けられるか否かについて，来で機能訓練を受けている発達障害児の障害特家族からの支援，近隣からの支援，主治医の支性および災害時の特性への支援の必要性を明ら

援は「受けられる」「受けられない」でたずね

かにし，これらの特性，支援の必要性と避難時た。の固有空間の必要性との関連を明らかにするこ― 31 ―

第68巻第 6 号「厚生の指標」2021年 6 月（ 3 ） 分析方法

られている者を解析対象とした。年齢は中央値

性別，年齢，発達障害児の主病名，服薬の有（範囲），年代は 7 歳以上と未満の二区分，主無，発達障害児の障害特性，特性に対して避難病名は，「自閉症スペクトラム障害」と「自閉時に支援が必要か否か，避難時の固有空間が必症スペクトラム障害以外」の 2 区分にして分析要か否か，災害時の支援体制の項目に回答が得に用いた。

表1 発
 達障害児の障害特性，避難時の支援の要否，災害時の支援体制の有無別にみた
固有空間の必要性（ｎ＝56）
カテゴリ

発達障害児の属性
年齢
性別
主病名

服薬

7 歳以上
7 歳未満
男女
自閉症スペクトラム障害
自閉症スペクトラム障害以外
発達性協調運動障害
注意欠陥多動障害
その他
している
していない

発達障害児の障害特性
偏食ありなし少しでも汚れたら着 あり替えたがる
なし
目が離せないありなし
大声をあげるあり
なし
視覚過敏
あり
なし
聴覚過敏
あり
なし
知覚過敏
あり
なし
避難時の支援の要否
偏食への支援
必要あり
必要なし
少しでも汚れたら着 必要あり替えたがるへの支援 必要なし
目が離せないへの支援 必要あり
必要なし
大声をあげるへの支援 必要あり
必要なし
視覚過敏への支援
必要あり
必要なし
聴覚過敏への支援
必要あり
必要なし
知覚過敏への支援
必要あり
必要なし
災害時の支援体制
家族からの支援受けられる受けられない
近隣からの支援受けられる受けられない
主治医の支援受けられる受けられない
注

必要あり 必要なしに関連する要因を検討するために，避難時の固有避難時の固有空間の必要性

合計

発達障害児の避難時の固有空間の支援の必要性

ｐ値

空間の必要性と，属性，障害特性，避難時の支援

ｎ（％）

ｎ（％）

ｎ（％）

18（32.1）
38（67.9）42（75.0）14（25.0）23（41.1）
33（58.9）
19（33.9）
10（17.9）4（7.1）
11（19.6）45（80.4）

12（66.7） 6（33.3） 0.66ａ）
23（60.5） 15（39.5）
29（69.0） 13（31.0） 0.08ａ）
6（42.9） 8（57.1）
15（65.2） 8（34.8） 0.73ａ）
20（60.6） 13（39.4）

25（44.6）31（55.4）
15（26.8）
41（73.2）
32（57.1）
24（42.9）26（46.4）30（53.6）9（16.1）47（83.9）20（35.7）36（64.3）
15（26.8）
41（73.2）

16（64.0）19（61.3）8（53.3）27（65.9）20（62.5）
15（62.5）
19（73.1）
16（53.3）
5（55.6）30（63.8）
15（75.0）20（55.6）
7（46.7）28（68.3）9（36.0） 0.84ａ）
12（38.7）
7（46.7） 0.40ａ）
14（34.1）
12（37.5） 1.00ａ）
9（37.5）7（26.9） 0.13ａ）
14（46.7）4（44.4） 0.72ｂ）
17（36.2）
5（25.0） 0.25ｂ）
16（44.4）8（53.3） 0.14ａ）
13（31.7）

あった，大声をあげるへ

21（37.5）35（62.5）
13（23.2）
43（76.8）27（48.2）
29（51.8）24（42.9）32（57.1）
9（16.1）47（83.9）
19（33.9）37（66.1）
10（17.9）46（82.1）

14（66.7）21（60.0）9（69.2）26（60.5）20（74.1）
15（51.7）
20（83.3）
15（46.9）6（66.7）29（61.7）
16（84.2）
19（51.4）
6（60.0）29（63.0）ａ）

Ver24を用い，有意確率

41（73.2）
15（26.8）
18（32.1）
38（67.9）25（44.6）31（55.4）

27（65.9） 14（34.1） 0.39ａ）
8（53.3） 7（46.7）
15（83.3） 3（16.7） 0.04ｂ）*
20（52.6） 18（47.4）
19（76.0） 6（24.0） 0.06ａ）
16（51.6） 15（48.4）の必要性，災害時の支援体制との関連について，
χ2検 定 も し く はFisher
直接確率検定を実施した。
避難時の固有空間の必要性を従属変数とし，独立7（63.6） 4（36.4） 1.00ｂ）
28（62.2） 17（37.8）

7（33.3） 0.6214（40.0）
4（30.8） 0.75ｂ）
17（39.5）7（25.9） 0.08ａ）
14（48.3）
4（16.7） 0.01ｂ）＊
17（53.1）
3（33.3） 1.00ｂ）
18（38.3）
3（15.8） 0.02ｂ）*
18（48.6）4（40.0） 1.00ｂ）
17（37.0）

変数には，単変量解析で有意確率が 5 ％未満での支援，聴覚過敏への支援，共変量に年齢，性別，主病名を投入し二項ロジスティック回帰分析を実施した。各変数は多重共線性（VIF≧10）を確認し強制投入した。すべての 統 計 解 析 に はSPSS5 ％未満を有意とした。
（ 4 ） 倫理的配慮
金沢医科大学医学研究
倫理審査委員会の承認を受けて実施した（2016年
7 月20日，I089）。 デ ー
タ収集にあたり，発達障害児と養護者，理学療法士に口頭と文書で，調査の目的，参加が自由意思であること，調査協力の不同意が何ら不利益にな＊ｐ＜0.05，ａ）χ2検定，ｂ）Fisher直接確率検定― 32 ―

第68巻第 6 号「厚生の指標」2021年 6 月

らないこと，調査途中であっても調査協力の拒少しでも汚れたら着替えたがる13人（23.2％），

否をできること，匿名性とプライバシーの保護

知覚過敏10人（17.9％），視覚過敏 9 人（16.1

等について口頭と文書で伝え，文書で同意を得％）が必要ありだった（表 1 ）。固有空間の要た。

否は，必要あり35人（62.5％），必要なし21人

Ⅲ 結（37.5％）だった。

果（ 4 ） 災害時の支援体制
災害時に支援が受けられるのは，家族からの（ 1 ） 発達障害児の属性60人の養護者に調査協力の依頼をして，56人支援41人（73.2％），近隣からの支援18人（32.1より回答が得られた。発達障害児の年齢の中央％），主治医の支援25人（44.6％）だった（表 1 ）。

値（範囲）は 5 （ 2 -18）歳だった。年代は 7歳以上が18人（32.1％），未満が38人（67.9％）， （ 5 ） 発達障害児の属性，服薬の有無別にみた固有空間の必要性

性 別 は 男42人（75.0 ％）， 女14人（25.0 ％）だった。主病名は，自閉症スペクトラム障害が属性と服薬の有無別に固有空間の必要者の割23人（41.1％），発達性協調運動障害19人（33.9合を求めたところ，年齢，性別，主病名，服薬％），注意欠陥多動障害10人（17.9％），その他の有無との有意な関連はみられなかった。

4 人（7.1％）だった。つまり，自閉症スペクトラム障害が23人（41.1％），それ以外が33人（ 6 ） 発達障害児の障害特性，避難時の支援の要否，災害時の支援体制の有無別にみた固（58.9％）だった（表 1 ）。

有空間の必要性（ 2 ） 発達障害児の障害特性

障害特性の有無，避難時の支援の要否，災害障害特性は，目が離せない32人（57.1％），時の支援体制の有無別に避難時の固有空間の必大声をあげる26人（46.4％），偏食25人（44.6

要者の割合を求めた。その結果，大声をあげる％），聴覚過敏20人（35.7％），知覚過敏，少しへの支援が必要な児は20人（83.3％），必要でで も 汚 れ た ら 着 替 え た が る が そ れ ぞ れ15人ない児15人（46.9％）で，聴覚過敏への支援が（26.8 ％）
， 視 覚 過 敏 9 人（16.1 ％） だ っ た

必要な児は16人（84.2％），必要でない児19人（表 1 ）。

（51.4％），近隣からの支援を受けられる児は15人（83.3 ％）， 受 け ら れ な い 児20人（52.6（ 3 ） 避難時の障害特性への支援および固有空％）で，いずれも前者のほうが，固有空間が必要である児の割合が有意に高かった（順に，ｐ間の必要性
障害特性への支援の必要性は，目が離せない＝0.01， ｐ＝0.02， ｐ＝0.04）（表 1 ）。

27人（48.2％），大声をあげる24人（42.9％），偏食21人（37.5％），聴覚過敏19人（33.9％），（ 7 ） 発達障害児の避難時の固有空間の必要性に関連する要因
避難時の固有空間の必表 2 避難時の固有空間の必要性に関連する要因（ｎ＝56）
カテゴリ
年齢
性別
主病名
聴覚過敏への支援
大声をあげるヘの支援
注

7 歳以上／未満
男／女
自閉症スペクトラム障害／自閉以外必要あり／必要なし
必要あり／必要なし

オッズ比

95％信頼区間
下限

1.81
1.77
1.17
7.61
4.32

0.41
0.36
0.30
1.23
0.96上限7.778.65
4.5947.1119.44

要性に関連する傾向がＰ値
0.630.150.48
0.03*
0.06

あったのは，大声をあげるへの支援が必要である
こ と（ オ ッ ズ 比（OR）
4.32，95％信頼区間（95％ CI）：0.96-19.44） で，関連していたのは聴覚過二項ロジスティック回帰分析，＊ｐ＜0.05― 33 ―

第68巻第 6 号「厚生の指標」2021年 6 月

敏への支援が必要であること（OR 7.61，95％激軽減への対策が必要であろう。

CI：1.23-47.11）だった（表 2 ）。

Ⅳ 考以上より，養護者は児のストレス反応による大声や，外界からの音刺激から児が混乱するこ察とを想定し固有空間を求めている可能性が考えられる。

外来小児リハを実施している本島らの調査に本研究にはいくつかの限界がある。第 1 に，よると，対象児の年齢は 7 歳未満が半数以上を対象者数が56人と少数であることから，本研究占めており，診断名は自閉症スペクトラム障害を一般化するには限界がある。第 ２ に，本調査が58.1％だった15）。本研究の対象児の年齢と診は養護者に聞き取ったが，養護者の属性や被災断名に大きな違いはなく，外来小児リハを受け経験の情報が把握できていない。したがって，ている児として一般的な集団と考えられる。

養護者の属性や被災経験が，固有空間の必要性避難時の固有空間の必要性と，大声をあげるに影響を及ぼした可能性がある。今後は，類似ことへの支援が必要であることに関連する傾向の被害が想定される自治体で同様の調査を行い，がみられたことは，養護者が大声による他者へ対象者を増やしていくこと，養護者の被災経験の迷惑や集団生活への影響を危惧していること等の調査を行うことで，養護者の個別性を考慮が考えられる。発達障害児は，環境変化によるした支援の必要性を明らかにすることが必要でストレス負荷や予期せぬ予定変更により，攻撃ある。

性や多動性，不安症状等の問題行動を示すこと

Ⅴ 結が指摘されている16）17）。これらのストレス反応
は，他者からは理解しにくく，とりわけ災害等

論の緊急時は迷惑行為として扱われやすいという大声をあげることに支援が必要な児であるこ特徴がある。不特定多数の者が集まる場面で，とが避難時に固有空間を必要とすることに関連

突然に大きな声をあげてしまうことで，好奇のする傾向があり，聴覚過敏への支援が必要な児

まなざしを向けられるだけでなく，集団のいらであることが固有空間を必要とすることに関連立ちや，養護者への非難へつながる可能性が考していた。このことは，固有空間であれば刺激えられる。養護者は，固有空間の確保によって，を軽減し大声を防止できる可能性があること，外界からの刺激を低減し，大声を防ごうとして聴覚過敏からの混乱による他者への迷惑を養護いる可能性がある。

者が危惧している可能性の存在を示唆している。

災害時の緊急事態を知らせるベルやサイレン等の刺激が，発達障害児のストレスとなったこ

謝辞とが報告されている18）。強い音声による言語指発達障害児と養護者および理学療法士の皆様に示や聴覚刺激等は嫌悪刺激になりやすく，不安感謝致します。本研究はJSPS科研費17Ｋ12185

や興奮が増強して制御できなくなることが指摘の助成を受けました。本研究に際して，COI関されている 。避難時の固有空間の必要性と聴係にある企業等はありません。

19）

覚過敏への支援が必要なことへの関連は，児に音への過敏反応があり，養護者が，音による児のストレスの高まりを危惧していることが考え文られる。熊本地震後の調査では，音の刺激を軽減した空間や，感覚過敏に配慮した避難所の設

献1 ）津口裕茂．線状降水帯.日本気象学会機関誌「天気」 2016；63（ 9 ）：727︲9.
2 ）Yohei Yamada, Masaki Satoh, Masato Sugi, et al.

置を求める声が挙げられた10）。避難所開設時のResponse of Tropical Cyclone Activity and Struc-

音声刺激をコントロールすることは現実的には

ture to Global Warming in a High︲Resolution

困難であり，避難所の装備や環境整備による刺Global Nonhydrostatic Model：J. Climate 2017；― 34 ―

第68巻第 6 号「厚生の指標」2021年 6 月

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h16seika/10bousai/10_sky1.pdf）2020．7．14.
13）内村直之．「新型コロナウイルスを考える」を考え

jyun_sokuji20191010︲1013.pdf）2020．7．14.

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7︲20.て（http://www.bousai.go.jp/updates/r1typ14）中井寿雄，塚崎恵子，京田薫， 他．人工呼吸器装

hoon19/pdf/r1typhoon19_03.pdf）2020．7．14.
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shinngikai_blog/shaseishin/kasenbunkakai/ト」の開発．日本災害看護学会誌

shouiinkai/kikouhendou_suigai/1/pdf/13_taiousu

30︲41.

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する療育介入の現状と課題－療育専門機関ではな

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