研究班番号【 45 】

三沢糾と新教育～「自由と創造」の始まりを追って～
社会班：森晴也

１．研究動機昨年、ここ高津高校は創立１００周年を迎えた。私はこの学校の、「自由と創造」という校風に興味を持ち、どのようにしてこの校風が生まれたのか、調べることにした。その過程で、１００年前の日本において大正新教育運動と呼ばれる教育改革が行われていたことを知った。
そして、この改革が「自由と創造」の誕生に大きく関わっているのではないかと推測し、「自由と創造」の生みの親、高津高校初代校長、三沢糾の人生からこの改革運動を研究することにした。

２．研究方法大阪市立中央図書館、大阪府立中央図書館より書籍を借り、またＬＣⅡの予算をもとに書籍を購入し、文献調査の方式を以て研究を行った。またＮＨＫＢＳプレミアムで放送されていたＴＶ番組の内容も一部参考にした。

３．結果
文献調査に基づく調査結果は、以下に示す通りである。
・明治期の日本においては、ヘルバルト式教育法に基づく軍隊式画一主義的教育が行われ、規律を絶対的なものとして児童・生徒の行動を規制し、児童・生徒に対し国定教科書の内容を一方的に教授する教育が行われていた。それに対する批判から、大正新教育運動が開始された。
・１９０２年、哲学館事件が発生、私立学校哲学館（現：東洋大学）の卒業試験の内容を理由に文部省が試験問題作成者を辞職させた。この事件に際し、三沢は新聞紙上に公開質問状を掲載し、文部省を批判した。
・１９０５年、三沢は文部省に入省、米国留学を命じられ渡米。翌１９０６年、クラーク大学に入学し、スタンレー＝ホールの下で実験教育学を学んだ。
・１９１５年、三沢は新設校である和歌山県立海草中学校（現：和歌山県立向陽高等学校）の初代校長に就任。この学校に３年間勤務し、以下の様な改革を行った。
１、野菜の栽培や家畜の飼育を行う時間を設ける
２、毎日２時間の自習時間を設ける
３、月一回の遠足を行う
４、学期末、学年末の考査を行わない
・１９１８年、三沢は新設校である大阪府立第１１中学校（現：大阪府立高津高等学校）の初代校長に就任。この学校に７年間勤務し、以下の様な改革を行った。
１、大阪府立の中学校（旧制）で初めて女性教諭を採用

２、 入学試験の試験方式にメンタルテスト（内容は不明）を採用
３、 第一期生卒業式の際、式辞の中で『自由と創造』について言及→『自由と創造』の校風の確立
・１９２１年、茨城県の守谷知事が県内における自由教育（新教育運動の別称）を禁止した。
・１９２４年、長野県の松本女子師範学校に勤務し、新教育を行っていた川井清一郎訓導が辞職させられる事件（川井訓導事件）が発生した。
・１９２５年、当時日本の植民地であった台湾の台北高等学校（現：台湾国立師範大学）の第２代校長に就任。生徒監（寮生徒の生活を監督し、校則違反を認めれば処罰する）制度を廃止し校内の自由化を進めるなどを行ったが、それらの改革が原因となって台湾総督府の教育行政当局との対立が深まった為、退任することとなった。
・１９３３年、日本全国で教職員赤化事件発生、教職員が治安維持法違反で検挙される。
・１９３４年、文部省思想局設置
・１９３５年、三沢は満州（中国東北部）の哈爾賓学院院長に就任した。当時の満州は関東軍（満州に駐留する日本軍の呼称）の大きな権力を握っており、三沢も関東軍の圧力に阻まれて思うように改革を行うことが出来ず、３年後退任することとなった。
・１９３７年、国民精神総動員運動開始、教育審議会が設置される。
・１９４０年、国民学校令公布、軍国主義的教育が本格化
・大正新教育運動の具体的支持基盤は第一次世界大戦後に形成された新中間層と呼ばれる中産階級で、この社会階層の人々は教育への関心が高かった。これを支持層に、新教育運動は全国に展開した。
・新教育運動は、私立学校や県付属小学校、または教師個人の思想信条に基づいて行われたた
め、運動が組織化せず、当時の日本の人口の大部分を占めた農民層に浸透しなかった。
・学歴が重視されるようになり、新教育を行っていた私立学校が受験予備校化する事例も見られた。

４．考察
新教育運動は、前述のとおり明治期に行われていた教育に対する批判から始まったものであり、第一次世界大戦後に形成された中産階級の支持によって全国的なものになった。しかしその後新教育運動は衰退していった。新教育運動の衰退の要因は複数あり、前述のように支持層の脆弱性の問題や、三沢の場合のように、軍や当局による弾圧などが挙げられる。しかし今
回私は、学歴社会の到来、に注目し、学歴社会の到来はどのように起こったかを、運動の支持層である新中間層に着目して考察した。
新教育運動の支持層である新中間層はその特徴に教育への関心の高さが挙げられる。また、月給取り、いわゆるサラリーマン世帯で構成されていた。サラリーマン世帯は、会社勤めをしていて、土地や会社、工場などの資本を持っていない。つまり、自らの子に相続するものがない。このことから、子には自らと同じように会社勤めをしてもらいたいと考える。そのためには、受験して教育レベルの高い学校に進学しなければならない、となる。ここに今でいう「いい学校、いい会社」の志向が生まれる。

このことから、新中間層は教育への関心が高くなり、教育現場に対しては受験が成功するための教育を求める。この流れの中で、学歴重視の風潮が生まれていき、大きなうねりとなって今日まで残る学歴社会が始まったと推察される。

５．結論
今日の日本では、一億総中流という言葉に言い表されるように、人口の大半が中産階級である。教育への関心が高い中産階級が人口の大半を占める社会においては、学歴重視の社会システムは健在であり、揺るぎないものとなるだろう。このような社会においては、受験は不可避になり、生徒はそのことを意識しないわけにはいかなくなる。そして、進学塾に入るなどの対策を行うようになる。
新教育運動の中で生まれたものが今日の学校には多く残っている。いくつか例を挙げると、美術の授業で生徒がテーマに沿って自由に絵を描くことや、小学校などで植物の栽培を行ったりすることなどがそうである。しかし、受験が不可避なものである今日の社会において、このような取り組みは意味があるのであろうか？受験を意識して進学塾に通うなどしている生徒が殆どである中で、このような取り組みは必要といえるだろうか？
ここで注目したいのは、２０２１年度に控える大学入試改革だ。この改革の目的は、大学入試センター試験を廃止して大学入学共通テストとし、出題内容を今日の社会に合わせたものにすることにあるが、その改革について、グローバル化が進む今日の社会の中での知識運用能力などの実用的能力を問う、としている。ここで注目したいのは、実用的能力という言葉だ。実用的能力とはつまり、教育によって得た知識を実生活に応用する能力のことであろう。得た知識を実生活に生かすことは、大正新教育運動が重視したことの一つである。
大正新教育運動を牽引した教育者の一人、及川平治は著書『分団式動的教育法』の中で、自らの教育は得た知識を実生活に応用できるようにすることを目的の一つとすると述べている。このことから、２０２１年度の大学入試改革には、新教育的側面を見ることができる。今の社会において、新教育運動の目指したものが再評価されているといっても過言ではないだろう。この点において、新教育運動は現代の教育に大きな影響を与え、価値のあるものであると評価できると結論付ける。

６．参考文献ならびに参考 Web ページ
野田泰弘『はっさい先生を追って』http://kozu5.my.coocan.jp/hassaiNODA.pdf
橋本美保著『大正新教育の受容史』
中野光著『大正自由教育の研究』
上沼八郎著『実録・はっさい先生 知られざる教師たちの物語』
NHKBS プレミアム『英雄たちの選択・１００年前の教育改革～大正新教育の挑戦と挫折』