日手会誌（J Jpn Soc Surg Hand），第 37 巻第3号

278‑283，2021

骨折連鎖予防の観点から見た橈骨遠位端骨折後の再転倒―発生頻度と患者背景―
前田和茂＊，今谷潤也＊＊，近藤秀則＊＊

Incidence of Recurrent Falls and Risk Factors for Falling-related
Fractures after Distal Radius Fractures for Prevention of a Chainof Osteoporotic Fractures
Kazusige Maeda ＊，Junya Imatani ＊＊，Hidenori Kondo ＊＊橈骨遠位端骨折（DRF）は，骨粗鬆症の初発骨折となることが多く，本骨折後の再転倒により生じる骨折のドミノ現象（以下ドミノ骨折）を予防することは，整形外科医にとって重要な課題の 1 つである．40 歳
以上で，転倒により受傷した DRF 患者 111 例を対象とし，DRF 後 1 年以内に生じた再転倒の頻度，患者背景を調査し，その危険因子を検討した．最終調査可能であったのは 93 例で，DRF 後 1 年以内の再転倒は 22例（23.7％）に生じており，骨折を 4 例（4.3％）に認めた．非転倒群と転倒群の比較では，脆弱性骨折既往率や骨粗鬆症治療既往率等の患者背景に有意差は認めなかった．骨密度においては腰椎骨密度に有意差は認めなかったが，大腿近位部骨密度は非転倒群群：YAM 値 78.1±18.1％，転倒群：YAM 値 72.7±17％と転倒群で有意に低下していた（p＜0.05）．四肢筋肉量や筋力，運動能力に関しては 2 群間で明らかな有意差は認めなかった．DRF 患者のうち大腿骨近位部骨密度低下を認める症例では，より再転倒しやすくドミノ骨折を起こす危険性が高いと考えられた．
【緒 言】
骨粗鬆症に起因する脆弱性骨折の連鎖は骨折のドミノ現象（以下ドミノ骨折）といわれ近年問題となってきている．脆弱性骨折の中でも橈骨遠位端骨折
は骨粗鬆症における初発骨折となることが多く，本骨折後に続発する骨折リスクは前腕骨折で 3.3 倍，股関節骨折で 1.9 倍，椎体骨折で 1.7 倍であり 1)，ドミノ骨折予防は整形外科医にとって重要な課題の 1つとされている．高齢者の橈骨遠位端骨折の直接原因の約 9 割が転倒によって生じるとされており 2)，
近年では転倒とサルコペニアや筋力低下，運動能力との関連性が指摘されている．橈骨遠位端骨折患者におけるこれらの背景因子を調査し，転倒を未然に予防することができればドミノ骨折を防ぐために有効であると思われる．さらには，橈骨遠位端骨折後1 年以内に続発する脆弱性骨折リスクは相対的に高受理日 2020/10/05＊
まえだ整形外科外科医院 〒762-0007＊＊
岡山済生会総合病院 整形外科

いとされており 1)，本骨折後 1 年以内の転倒患者数や続発する骨折患者数を調査することはドミノ骨折予防への一助となる可能性があると考える．そのため，本研究の目的は中高年者の橈骨遠位端骨折後 1年以内に生じた再転倒患者の割合を調査し，非転倒群と転倒群の患者背景及び危険因子を前向きに比較検討することである．
【対象と方法】
2015 年 4 月から 2018 年 1 月までに，岡山済生会総合病院整形外科外来を受診した全橈骨遠位端骨折患者 199 人を対象とした．包含基準としては，独歩可能で転倒により受傷した 40 歳以上の患者とした．
転倒の定義は立位の状態からバランスを崩して足底以外の体の一部が地面に接した状態とした．除外基
準としては，転倒以外の受傷機転，甲状腺疾患，骨香川県坂出市室町 3 丁目 1-13

− 60 −

橈骨遠位端骨折後の再転倒の検討

代謝疾患，尿管結石，腎機能障害，クッシング症候群，グルココルチコイドホルモンや活性型ビタミンD3 製剤を内服中，悪性腫瘍の治療中，HbA1c7.0 以上の糖尿病患者とした．これらの基準を満たした患者に対して，インフォームドコンセントを施行後に研究同意を取得した．研究同意が得られた 111 患者に対して橈骨遠位端骨折の治療開始前にアンケート
形式で年齢，性別，Bone Mass Index（BMI），既往歴，脆弱性骨折（橈骨遠位端，上腕骨近位端，肋骨，骨盤，鎖骨，下腿骨の非椎体骨折）の有無，両親の大腿骨近位部骨折の有無を調査し，胸腰椎レントゲン検査にて椎体圧迫骨折の有無を調査した．さらに受傷後 6 週から 8 週の時点で，四肢筋肉量と骨格筋量指数である skeletal muscle mass index（SMI）を測定し，サルコペニア及び前サルコペニア 3) の有無を調査するとともに，骨量に関しては腰椎及び大腿骨近位部，頚部骨量及び骨密度を測定した．筋力として健側握力と大腿四頭筋力，運動能力として後述する方法で普通歩行速度，2 Step Test（2ST），Timedup and go test（TUG）を測定した．骨量及び四肢筋肉量に関しては 6 か月毎に測定し，筋力や運動能力に関しては 1 年後に再度測定した．
四肢筋肉量，腰椎及び大腿骨近位部，頚部骨量と骨密度の測定は骨密度測定装置（PROGIDY Fuga:General Electric 社 アメリカ）を用いた Dual Energy
X-ray Absorptiometry（DEXA）法により施行した．
骨量及び young adult mean（YAM）として評価し，原発性骨粗鬆症の診断基準 2012 年改訂版に基づいて YAM 値 80％未満を骨量減少と診断した．サルコペニアの診断は Asian Working Group for Sarcopeniaの基準 4) を用いた．すなわち，SMI が男性 7.0kg/m2 未満，女性で 5.4kg/m2 未満であり，かつ歩行速度の低下（0.8m/s 以下）もしくは握力低下（男性26kg 未満，女性 18kg 未満）を認めればサルコペニ
アと診断した．また SMI の低下のみを前サルコペニアと診断した 3)．筋力評価としては健側握力を 3回測定し，その平均値を採用した．またアイソフォース GT330（オージー技研 岡山 日本）（図 1）を用いて大腿四頭筋力を定量的に測定した．歩行速度は10m 距離の歩行時間を計測し，TUG は椅子の背もたれに背中をつけて座った状態から立ち上がり，3m先の目印を折り返して再び椅子に座るまでの所要時間を測定した．2ST の測定は両側つま先を併せた状態を開始肢位とし，スタートラインからできる限り

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図1アイソフォース GT330

大股で 2 歩歩き，両側をそろえた状態を終了肢位とした．2ST 値は開始肢位の両側つま先から終了肢位のつま先までの距離を測定し，身長で除した値とした．これらのパラメータに関して非転倒群と 1 年以内に再転倒を起こした転倒群を比較し，さらに転倒患者の内，続発する骨折が生じた症例について詳細な検討を施行した．
非転倒群と転倒群の 2 群間の比較分析に用いた統計学的手法として，骨量や筋肉量などの計量値の比
較にはウィルコクソンの順位和検定，転倒率などの割合の比較にはフィッシャーの正確確率検定を用い，統計学的有意差は p 値＜0.05 を有意差ありとした．本研究は岡山済生会総合病院の倫理審査委員会の承認を得た後に施行した．
【結 果】
同意が得られた 111 例中経過観察可能であったのは 93 例であり，最終 follow up 率は 83.8％であった．
1 年以内に転倒した症例は 22 例（23.7％）であり，
内 4 例（4.3％）に続発する骨折（反対側の橈骨遠位端骨折 2 例，大腿骨頸部骨折 1 例，上腕骨遠位骨折 1 例）を認めた．平均年齢は非転倒群 69.0±9.7 歳，転倒群 70.1±9.9 歳で（p＝0.83），椎体及び非椎体脆弱性骨折の既往歴は非転倒群 26.8％，転倒群 36.4％であり（p＝0.43）明らかな有意差は認めなかった．
骨粗鬆症の治療既往率は非転倒群 8.5％，転倒群 4.5％と有意差はなかった（p＝1.00）が両群ともに低− 61 −

橈骨遠位端骨折後の再転倒の検討

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表1

図2非転倒群と転倒群の患者背景の比較

非転倒群と転倒群の腰椎及び大腿骨近位部骨密度の比較率であった．また YAM 値 80％未満の骨量減少患者の割合は非転倒群 53.5％，転倒群 68.2％であり（p＝0.33），サルコペニア患者の割合は非転倒群 16.9％，転倒群 31.8％で（p＝0.14）で明らかな有意差は認めなかった．しかしながら，転倒群で脆弱性骨折既往は約 7 割に認め，サルコペニア既往の割合は約 3 割と比較的多い結果であった（表 1）．
腰椎骨密度は非転倒群 84.3％，転倒群 82.2％と有意差は認めなかったが（p＝0.66），大腿骨近位部骨密度は非転倒群 79.2％，転倒群 72.7％と転倒群で有意に低下していた（p＝0.0029）（図 2）．また四肢筋肉量及び SMI は非転倒群と転倒群でそれぞれ，14289g と 13822g（p＝0.37），5.9 と 5.8（p＝0.42）と明らかな有意差は認めなかった（図 3）．筋力や運動能力を表す各パラメータにおいても非転倒群と転倒群で明らかな有意差は認めなかった（表 2）．
表 3 に転倒群の内，続発する骨折を生じた 4 症例
（反対側の橈骨遠位端骨折 2 例，大腿骨頸部骨折 1例，上腕骨遠位骨折 1 例）の患者背景を示す．4 例
中 3 例に脆弱性骨折既往を認めた．また全症例で腰椎もしくは大腿骨近位部骨密度が 70％以下であり，サルコペニアを 4 例中 3 例に認めた．
【考 察】
橈骨遠位端骨折は骨粗鬆症を基盤として高齢者を中心に発生する最も頻度の高い骨折のひとつとされ− 62 −

橈骨遠位端骨折後の再転倒の検討

図3

非転倒群と転倒群の四肢筋肉量及び SMI の比較

表2

非転倒群と転倒群の筋力及び運動能力の比較

る．脆弱性骨折の中では，上腕骨近位端骨折や大腿骨近位部骨折と比べて早期に生じる場合が多く 5)，
脆弱性性骨折の ﬁrst fracture となる可能性が高いため，ドミノ骨折予防の治療介入の好機と考えられている．橈骨遠位端骨折患者のほとんどが転倒を受傷機転としており，以前の著者らの報告でも本骨折後患者の約 6 割に骨量減少を認め 6)，転倒から続発する骨折を来たしやすいと考える．そのため転倒に関わる因子がわかればドミノ骨折予防の一助になると思われる．
本研究結果から橈骨遠位端骨折患者の約 25％が 1年以内に再転倒を来しており，続発する骨折率は4.3％であった．50 歳から 90 歳までの骨折既往のある閉経後女性 4140 人を対象とした研究では，閉経後に骨折した 924 人中，1 年以内に続発する骨折を生じたのは 56 人（6.1％）であり，さらに続発骨折患者では初発骨折患者と比較して 1 年以内の骨折リスクが 5.6 倍であったと報告している 7)．また 60 歳

281以上の橈骨遠位端骨折患者 9986 人を対象とした研究では対象群と比較して，1 年以内の大腿骨近位部骨折の相対的リスクが 5.67 倍であり，特に受傷後 1か月以内に多いと報告している 1)．本研究結果からも他の文献結果と比較して続発する骨折率は類似していた．また橈骨遠位端骨折後 1 年以内の転倒率は比較的高く，受傷直後から転倒による続発する骨折のリスクもあるため注意が必要と思われる．
骨密度に関しては，腰椎においては非転倒群及び転倒群の間に明らかな有意差は認めなかったが，大腿骨近位部では転倒群で有意な低下を認めた．Coinらは，352 名の高齢者を調査し，骨密度と筋肉量に正の相関性を認めたと報告している 8)．また以前の著者らの報告でも橈骨遠位端骨折後患者で大腿骨近位部骨密度と大腿四頭筋力との間に相関性を認めて
おり 6)，本研究でも大腿骨近位端骨密度低下は再転倒のリスクであった．
また転倒群では約 7 割に骨密度低下を，約 3 割に− 63 −

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橈骨遠位端骨折後の再転倒の検討
表3

再骨折を来した 4 症例の患者背景の詳細サルコペニアを認め，有意差は無かったものの比較的高率であった．さらに続発する骨折を来した 4 症例の検討では，4 例中 3 例に脆弱性骨折既往やサルコペニアがあり，全例で腰椎もしくは大腿骨近位部骨密度が 70％未満の骨粗鬆症を認めた．サルコペ
ニアは転倒及び骨折の有意なリスク因子とされ 9)，
Michael らは前虚弱患者 68 人を対象とした研究で，骨粗鬆症とサルコペニアを合併したオステオサルコペニア群，サルコペニア群，骨粗鬆症群，コントロール群の 4 つのグループのうち，オステオサルコペニア群がサルコペニア群や骨粗鬆症群，コントロー
ル群よりも握力及び chair rising time が有意に低下していたと報告している 10)．そのため橈骨遠位端骨折既往があれば，骨密度やサルコペニアの有無も評価し骨粗鬆症にサルコペニアを合併している症例
では転倒や続発する骨折予防への積極的な治療介入をするべきである．
本研究には，いくつかの限界がある．第 1 に症例数が少なく，試験期間が 1 年間と短いため，非転倒群と転倒群を比較検討するには不十分な可能性がある．第 2 に，各検査は受傷時ではなく，受傷後 6 週からか 8 週の間に施行されているため，リハビリテーションによる影響が結果に反映している可能性が考えられる．しかし，今回握力に関しては，健側握力を測定しており，患側のリハビリテーションの影響はほとんどなく，また体幹や下肢の特別なリハビリテーションや運動指導などは施行していないので，運動能力への影響も比較的少ないと考える．以上のことを踏まえ今後はさらに患者数を増やし，長期的な継続調査を行う予定である．
【まとめ】
1．橈骨遠位端骨折後 1 年以内に生じた再転倒患者の割合を調査し，非転倒群と転倒群の患者背景及び危険因子を比較検討した．
2．橈骨遠位端骨折後 1 年以内の転倒率は約 25％で，続発する骨折率は 4.3％であった．
3．非転倒群と転倒群で骨量減少及び骨粗鬆症既往，腰椎骨密度に有意差は無かったが，大腿骨近位部骨密度は転倒群で有意に低下していた．
4．転倒群では骨密度低下を約 7 割，サルコペニアを約 3 割と比較的多く認めた．
5．続発する骨折を生じた 4 症例のうち 3 例に脆弱性骨折既往及びサルコペニアを認め，その全例で骨密度 70％以下の骨粗鬆症を認めた．
【利益相反の開示】
本研究発表に関連し，開示すべき COI 関係にある企業等はありません．
【文献】

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橈骨遠位端骨折後の再転倒の検討
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