第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

Age-period-cohort分析を用いた男児出生割合の変動と震災による心的外傷後ストレス障害
ウチ ダヒロユキ

オ ダ ギリヨウイチ

内田 博之＊ 1 小田切 陽一＊ 2
目的

男児出生割合は，震災後に受ける心的外傷後ストレス障害（PTSD）により低下する可能性が危惧されている。本研究は，2011年 3 月11日に発生した東日本大震災後に受けたであろう心的外傷後ストレスの影響が男児出生割合の年次推移に影響を及ぼす可能性について，年齢効果，時代効果およびコホート効果のトレンドを推定することで検討した。
方法

出生数は，1979～2016年（全国は1947年から）の人口動態統計から都道府県別に母の年齢別（15～44歳）の性別出生数を使用した。震災による死亡者数，不明者数および負傷者数から，PTSDの発症の危険が低かったであろうと考えられた33都道府県（非被災地域）および発症の危険が中等度以上であったであろうと考えられた14都道府県（被災地域）に分類した。男児出生割合の移動平均（ 3 年移動平均）の年次推移を観察するとともに，ベイズ型age-periodcohort（APC）分析を用いて，非被災地域および被災地域の男児出生割合の経時的変動に対する年齢効果，時代効果およびコホート効果を推定した。

結果

男児出生割合の移動平均の年次推移は，全地域および被災地域では2011年および2012年において低下傾向，非被災地域では2012年に低下が観察された。全地域と比較して被災地域の方は低下傾向が強かった。また，非被災地域と比較して被災地域は，時代効果が震災前に比べ震災時の2011年および翌年の2012年に低減し，男児出生割合が震災前に比べて震災後に低下する可能性が観察された。そして，コホート効果が1967年生まれから1973年生まれのコホート，1987年生まれから1997年生まれのコホートにかけて低減し，男児出生割合が震災後，1967年生まれから1973年生まれの母親の出産，1987年生まれから1997年生まれの母親の出産で低下する可能性が観察された。

考察

男児出生割合の移動平均の年次推移の観察，ベイズ型APC分析の時代効果，コホート効果のトレンドの観察は，いずれも趨勢変化を伴うために，震災が男児出生割合に与える影響を明らかにするためにはさらなる研究が必要である。
キーワード

男児出生割合，震災，心的外傷後ストレス障害，出生コホート，ベイズ型age-period-cohort分析

Ⅰ 緒

言そして生活圏内に河川，海岸あるいは火山が多いことである1）。そのために，わが国は世界の日本列島の地理的特徴は，地震活動や火山活中でも自然災害の多い国の一つである。災害時動が活発であること，河川が短く急流であるこには，突然の不幸なできごとによって命の安全と，梅雨や台風時に集中豪雨になりやすいこと，が脅かされ，あるいは強い精神的な衝撃を受け＊ １ 城西大学大学院薬学研究科医療栄養学専攻教授＊ ２ 山梨県立大学大学院看護学研究科教授― 44 ―

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

ることが原因となり，心的外傷後ストレス障害割合が低下した可能性が考えられる。

（PTSD）が誘発されやすい2）。2011年 3 月11

今日までに，震災による心的外傷後ストレス日にわが国に発生した東日本大震災は，東北地関連の男児出生割合の低下を示唆する論文が，方太平洋沖地震による災害およびこれに伴う福海外12）13）17）および日本11）18）19）の震災において報告

島第一原子力発電所事故による災害であり3），されている。これらの研究はすべて男児出生割

PTSDの発症とこれに伴う脳の形態学的変化と合の推移を観察することにより評価しているが，の関連も報告されている2）。

男児出生割合は，月別あるいは年次別に推移を

著者らは，先行研究として，わが国の男児出観察したときに，震災等の変動要因がない期間

生割合の年次変動に対する年齢－時代－コホーにもかかわらず，非常に変動する特徴を有する。

ト効果と2008年から2027年の男児出生割合の将

そのために，男児出生割合の推移の比較，ある来予測を報告した4）。男児出生割合の動向に対いはトレンドの解釈には注意を要する。

する時代効果およびコホート効果が将来増大ト

著者らは，震災に関する多くの報告が男児出レンドを示すことや男児出生割合は増加する可生割合の月別推移あるいは年次別推移のみを観能性を推測した。しかし，時代が進み2008年以察したものであり，母の年齢の影響や母の出生

降の男児出生割合の実測値は増加傾向を示さなコホートの影響を考慮していないことに着目しかった。男児出生割合の低下する要因には，受た。出生率の動向には，母の年齢の影響，時代精後から胎児成長期に曝露された環境汚染物の影響およびコホートの影響が大きく関連して質 ，不妊治療に使用される排卵誘発剤 ，栄いること20）21），そして男児出生割合の動向の背養状態の不良7），妊娠前後の喫煙8）および過酷景にもこれらの影響が大きく関与していることな心的ストレス9）などがある。これらの要因のをすでに確認している4）。コホート分析は，時うち，2011年に発生した東日本大震災により，代の変化を伴った社会事象の変化に対して年齢，妊娠前後の女性が心的外傷後ストレスに曝露さ時代およびコホートの視点から分析する手法でれ，その結果として男児出生割合が増加しなあり，男児出生割合の動向に及ぼす震災などのかった可能性が危惧された。

心的外傷後ストレス要因を検討する側面におい5）6）

近年，災害等の女性への過酷な心的外傷後スても有効と考えられた。男児出生割合の年次推

トレスは，男児出生割合の低下，言い換えると移などの一定期間の年齢別の時系列データから，出生児の性が女児へと偏ることに寄与することその変動に関連すると考えられる年齢，時代おがレビューされている10）。このストレス関連のよびコホートの各要因の影響を分離して，各要

男児出生割合の低下のメカニズムとして，出産因の影響の大きさ（言い換えると年齢効果，時年齢期の女性が災害等の過酷な心的外傷後スト代効果，コホート効果）を推定し，各効果のトレスに曝露され，その結果，感情的苦悩をトリレンドを観察しやすくする方法の一つにベイズガーとする糖質コルチコイドの分泌促進を介し型年齢・時代・コホート分析（ベイズ型age-た経路の存在することが示唆されている。妊娠

period-cohort（APC） 分 析 ） が あ る22）。 ベ イ

直前の女性が震災により心的外傷後ストレスのズ型APC分析は，死亡率，出生率，男児出生曝露を受けたであろう場合11）-13），あるいは妊娠割合および婚姻率などの動向を対象とした年齢，中の女性がアメリカ同時多発テロ事件，家時代およびコホートの影響を解明するために公族の死や重篤な疾患16）により心的外傷後ストレ衆衛生分野の研究に使用され，社会医学上重要スの曝露を受けたであろう場合，男児出生割合な知見を提供している。

14）15）が低下するという報告がある。これらのことか

本研究は，東日本大震災後に受けたであろう

ら，東日本大震災においても，妊娠直前あるい

心的外傷後ストレスの影響が男児出生割合の年は妊娠中の女性が震災による心的外傷後ストレ次推移に影響を及ぼす可能性について，年齢効スに曝露された場合，その結果として男児出生

果，時代効果およびコホート効果のトレンドを― 45 ―

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

た男児出生割合の変動（図中点線）が大きいた推定することで検討した。

Ⅱ 方

めに， 3 年の移動平均（以下，移動平均）を用法いて平滑化を行い観察した。なお，全地域の男児出生割合は，1947年から2016年までの年次推（ １ ） 出生数の資料

移を観察した。

1947年から2016年の日本の出生数は，人口動態統計から母の年齢別（15～44歳）の性別出生（ ３ ） 男児出生割合のベイズ型APC分析数を得た 。さらに，1979年以降より都道府県

ベイズ型APC分析は，男児出生割合の推移別に出生数が計上されていることから，1979年に対する年齢効果，時代効果およびコホート効から2016年の出生数は，人口動態統計から都道果を観察するために使用された。表 1 の西暦お府県別に母の年齢別（15～44歳）の性別出生数

よび年齢階級のように配列された男児出生割合を得た 。2011年 3 月11日に発生した東日本大に対して，階層ベイズ型コホートモデル24）を用

19）

震災に関するSuzukiら の研究を参考に，このいたベイズ型APC分析により，年齢，時代お震災による死亡者数，不明者数および負傷者数

よびコホートの各要因の影響を分離して各要因から，PTSDの発症の危険が低かったであろうの効果を推定した。

23）23）と考えられた33都道府県（非被災地域）および本モデルは，年齢効果，時代効果，コホート

発症の危険が中等度以上であったであろうと考効果および総平均効果の各パラメータの和としえられた14都道府県（被災地域）に分類した。て次式のように表される。これらのパラメータ

被災地域は北海道，青森県，岩手県，宮城県，の識別性に妥当性を持たせるために，このモデ秋田県，山形県，福島県，茨城県，栃木県，群ルにゼロ和制約および各パラメータの変化を最馬県，埼玉県，千葉県，東京都および神奈川県

小とする漸進的変化の条件を付加して各パラの14地域であり，この14地域以外の都道府県をメータを推定し，さらに事後推定値の線形部分非被災地域とした。観察対象となった母のコを解釈の対象から除外した。

ホートは1937年から1999年の期間に生まれた63ηij＝μ＋Ai＋Pj＋Ck ，コホートであり，そのコホート表を表 1 に示し

i ＝ 1 ，…，I；た。この表は，38年間における15～19歳から40

j ＝ 1 ，…，J；～44歳までの 6 年齢区分の時代進行に伴った年

k ＝ 5 ・（I－i）＋j

齢進行を示し，表中の数値は同一のコホートの

ここで，μは総平均効果，Aiは第 i 年齢階級母の出生年（中央年）を示した。

（式）の年齢効果，Pjは第 j 時点の時代効果，Ckは第k コホートのコホート効果のパラメータを示す。

（ ２ ） 男児出生割合の年次推移

分 析 に は， ベ イ ズ 型APC分 析 に 特 化 し た

1979年から2016年までの非被災地域および被Bayesian Age-Period-Cohort Modeling and

災地域の男児出生割合の年次推移は，算出されPrediction（BAMP）Version 1.3.0.122）を使用した。このBAMPは，マルコフ連鎖モン

表 1 コホート表（年齢×時代表）
西テカルロ（MCMC）法を利用した解析ソフトウェアである。

暦

1979 1984 1989 1994 1999 2004 2009 2011 2014 2015 2016

単要因モデル（A，P，C）， 2 要因モデ

15～19歳 1962 1967 1972 1977 1982 1987 1992 1994 1997 1998 1999
20～24 1957 1962 1967 1972 1977 1982 1987 1989 1992 1993 199425～29 1952 1957 1962 1967 1972 1977 1982 1984 1987 1988 198930～34 1947 1952 1957 1962 1967 1972 1977 1979 1982 1983 198435～39 1942 1947 1952 1957 1962 1967 1972 1974 1977 1978 197940～44 1937 1942 1947 1952 1957 1962 1967 1969 1972 1973 1974

ル（AP，AC，PC）および 3 要因（APC）

注

表中の西暦は，表頭の西暦時に表側の年齢階級に属するコホートのう
ち中央のコホートの母の出生年を示す。

― 46 ―

モデルの適合度は，デビアンス値を算出し評価した。本研究では，それらのモデルのうちAPCモデルのデビアンス値が最小あるいは最小となるモデルのデビアンス値と第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

大差ないことを確認して，APCモデルを採択レンドに着目した。同様に，2011年の時点の母した。の年齢を15歳（出生年は1996年）から44歳（出ベイズ型APC分析の結果は，事後推定値の生年は1967年），2012年の時点の母の年齢を15中央値および95％信用区間（95％CI）により歳（出生年は1997年）から44歳（出生年は1968

年齢効果，時代効果およびコホート効果のグラ年）に着目し，コホート効果は1967年生まれかフとして表した。グラフのプラス方向への変化

ら1997年生まれのコホートまでのトレンドに着は男児出生割合を増大する方向に影響し，一方， 目した。
マイナス方向への変化は男児出生割合を低減すⅢ 結る方向に影響することを表している。また，各効果の中央値のレンジ幅（最大値と最小値の差）は 3 効果間での相対的な大きさを表し，レ果（ １ ） 全地域，非被災地域および被災地域の男児出生割合の年次推移

ンジ幅が大きい効果ほど男児出生割合の変化に対する影響が大きい効果であることを表してい

全地域，非被災地域および被災地域の男児出る。なお，東日本大震災が2011年 3 月11日に発生割合の年次推移を図 1 に示す。全地域の47都生したことから，妊娠直前および妊娠中の女性

道府県の男児出生割合は，1966年のひのえうまの心的外傷後ストレスの曝露のタイミングを考の年に51.84％および1970年の高度経済成長期慮して，時代効果は2009年から2012年までのトに51.72％と大きなピークが観察された。この

図1 全地域，非被災地域および被災地域の男児出生割合の年次推移
全地域（47都道府県）％
52.0
51.8

観察値
3 年移動平均値

男児出生割合

51.6
51.4
51.2

51.0
50.8
1947 '49 '51 '53 '55 '57 '59 '61 '63 '65 '67 '69 '71 '73 '75 '77 '79 '81 '83 '85 '87 '89 '91 '93 '95 '97 '99 '01 '03 '05 '07 '09 '11 '13 '15'16
･･年％
52.0

非被災地域
（33都道府県）％
52.0
51.8

51.6

51.6

男児出生割合男児出生割合

51.8

51.4

被災地域
（14都道府県）

51.4

51.2

51.2

51.0

51.0

50.8
1979 '81'83'85'87'89'91'93'95'97'99'01'03'05'07'09'11'13'15'16
･･年

50.8
1979 '81'83'85'87'89'91'93'95'97'99'01'03'05'07'09'11'13'15'16･･年― 47 ―

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

ピークの大きさと比較すると，1970年代以降は， められ，全地域に比べて被災地域の方はその低趨勢変化を伴うものの低下傾向であった。全地下傾向が強かった。

域の男児出生割合の移動平均は2009年に51.33
％，2010年に51.31％，2011年に51.30％および（ ２ ） 男児出生割合の動向に対する年齢効果，時代効果およびコホート効果

2012年に51.24％と推移していた。非被災地域の33都道府県では，男児出生割合の移動平均が地域別に1979年から2016年までの男児出生割

2009年に51.30％，2010年に51.30％，2011年に合の動向に対する年齢効果，時代効果およびコ51.32％および2012年に51.25％と推移していた。 ホート効果の事後推定値を求め，それらのグラ被災地域の14都道府県では，男児出生割合の移フを図 2 に示す。全地域は，年齢効果，時代効

動平均が2009年に51.37％，2010年に51.34％，果およびコホート効果のうち，年齢効果はレン2011年に51.28％および2012年に51.23％と推移

ジ幅0.011と最も小さく，母の年齢15～19歳かしていた。全地域および被災地域では，2009年

ら20～24歳，35～39歳から40～44歳にかけて低および2012年において男児出生割合の低下が認減トレンドを示した。年齢効果に比べて時代効

図 2 地域別の男児出生割合の動向に対する年齢効果，時代効果およびコホート効果
全地域（47都道府県）
0.06

0.06

年齢効果

時代効果0.06

コホート効果

中央値
95％信用区間0.02

‑0.02
〜

25〜

30

〜

35〜

40

19

24

29

34

39

44

‑0.06

〜

20〜 歳

15

（母の年齢）

0.02

0.02

‑0.02
1979 '81'83'85'87'89'91'93'95'97'99'01'03'05'07'09'11'13'15'16
･･年

‑0.02

‑0.06

‑0.06

1937 '41 '45 '49 '53 '57 '61 '65 '69 '73 '77 '81 '85 '89 '93 '97･･年（母の出生年）

非被災地域（33都道府県）
0.06

0.06

年齢効果

時代効果

0.06

コホート効果

中央値
95％信用区間
0.02

0.02

‑0.02

0.02

‑0.02
〜

25〜

30

〜

35〜

40

19

24

29

34

39

44

‑0.06

（母の年齢）‑0.02
1979'81'83'85'87'89'91'93'95'97'99'01'03'05'07'09'11'13'15'16
･･年

〜

〜

20

歳

15

‑0.06

1937 '41 '45 '49 '53 '57 '61 '65 '69 '73 '77 '81 '85 '89 '93 '97
･･年
‑0.06

（母の出生年）

被災地域（14都道府県）
0.06

0.06

年齢効果

時代効果

0.06

コホート効果

中央値
95％信用区間
0.02

0.02

‑0.02

‑0.02
20

〜

25

〜

30

〜

35

〜

40

19

24

29

34

39

44

（母の年齢）‑0.02
1979'81'83'85'87'89'91'93'95'97'99'01'03'05'07'09'11'13'15'16
･･年

〜

15

歳

〜

‑0.06

0.02

‑0.06

1937 '41 '45 '49 '53 '57 '61 '65 '69 '73 '77 '81 '85 '89 '93 '97
･･年
‑0.06

― 48 ―（母の出生年）

第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

果とコホート効果は大きく，それぞれレンジ幅で高値となること，そして，1970年以降は1997が0.017，0.019であった。時代効果は2009年か年に51.27％まで低下し，2007年に51.37％と再ら2012年にかけて低減トレンドを示した。コび増加することを報告した4）。さらに，男児出ホート効果は1969年生まれから1973年生まれの生割合の動向に対する時代効果およびコホート

コホートにかけて低減トレンド，これ以降は変効果が将来増大トレンドを示し，男児出生割合動があるものの1994年生まれのコホートを変化は将来増加し，1970年代の男児出生割合と同程点として増大から低減トレンドを示した。

度までに改善する可能性を予測した。しかし，非被災地域は，年齢効果，時代効果およびコ著者らは，時代が進み2008年以降も男児出生割

ホート効果のうち，年齢効果はレンジ幅0.014

合の実測値が増加傾向を示さないことを確認しと最も小さく，母の年齢15～19歳から20～24歳，た。妊娠前後の女性が心的外傷後ストレスの曝35～39歳から40～44歳にかけて低減トレンドを露を受けたであろう場合，男児出生割合が低下示した。年齢効果に比べて時代効果とコホートする可能性が指摘されている。そのために，東効 果 は 大 き く， そ れ ぞ れ レ ン ジ 幅 が0.022，日本大震災の発生により，妊娠直前および妊娠0.030であった。時代効果は2009年から2012年

中の女性が心的外傷後ストレスに曝露され，そにかけて横ばいトレンドを示した。コホート効の結果として男児出生割合が低下した可能性が

果は1969年生まれから1978年生まれのコホート予想された。

にかけて低減トレンド，これ以降1983年生まれ

複数の論文は，今日までに，震災がストレスのコホートを変化点に増大から低減トレンドを関連の男児出生割合の低下を引き起こすことを示した。1987年生まれのコホート以降は，1995示唆することを報告している。1999年 8 月，11年生まれのコホートを変化点として増大から低月のトルコ東部マルマラ群発地震では，地震発減トレンドを示した。

生から 4 カ月後，そして 8 カ月後に男児出生割

被災地域は，年齢効果，時代効果およびコ合の低下が観察された17）。1995年 1 月の阪神淡ホート効果のうち，年齢効果はレンジ幅0.008

路大震災11）および2009年 4 月のイタリア共和国と最も小さく，母の年齢15～19歳から20～24歳， 中部のラクイラ地震13）では，この低下が観察さ25～29歳から30～34歳，35～39歳から40～44歳

れたのが地震発生から 9 カ月後であった。2003にかけて低減トレンドを示した。年齢効果に比年12月のイラン南部のバム地震では，地震発生

べて時代効果とコホート効果は大きく，それぞから11カ月後であった12）。2011年 3 月の東日本

れレンジ幅が0.016，0.021であった。時代効果

大震災では，2007年から2010年に比べて2011年は2009年から2012年にかけて低減トレンドを示

は男児出生割合の低下が観察されたとの報告18）した。コホート効果は1969年生まれから1973年の他に，妊娠初期に地震を経験した女性では男生まれのコホートにかけて低減トレンド，これ児出生割合の低下が観察されたが，妊娠後期に以降は1983年生まれのコホートまで増大トレン

地震を体験した女性では影響が確認されなかっドを示した。1983年生まれ以降のコホートは，たとの報告がある19）。これらの論文から，妊娠変動があるものの1995年生まれのコホートを変直前および妊娠中の女性の心的外傷後ストレス化点として低減から増大トレンドを示した。の曝露は，男児出生割合の低下として震災発生

Ⅳ 考の 1 年後まで影響すると考えられた。また，東察

日本大震災は大きな揺れだけでなく，津波さらには原子力発電所事故の影響も伴うので，スト先行研究より，わが国の男児出生割合（母のレス曝露の期間が長期にわたると推測された。

年齢15～44歳）は，1947年に51.41％であった

そこで著者らは，2009年から2012年までの男児ものが以降増加し，ひのえうまの年の1966年に出生割合の動向に着目した。

51.84％，高度経済成長期の1970年に51.72％ま― 49 ―

全地域および被災地域では，男児出生割合の第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

年次推移を移動平均により観察したところ，3 ）東日本大震災の被害状況．平成24年版防災白書．

2009年から2012年にかけて低下が認められ，全内 閣 府．（http://www.bousai.go.jp/kaigirep/haku

地域に比べて被災地域の方はその低下傾向が強sho/h24/bousai2012/html/honbun/1b_1h_1s_01_

かった。しかし，同程度の変化が震災の曝露の00.html）2019．5．25．

ない年次にも観察されるために，上記の変化を4 ）内田博之，渡邊真代，内記麻帆，他．わが国の男

震災の影響と関係があるとは評価できない。

児出生割合の年次変動に対する年齢－時代－コ

非被災地域と比較して心的外傷後ストレスのホート効果と2008年～2027年の男児出生割合の将影響が危惧される被災地域は，時代効果が震災

来予測．日衛誌．2011；66（ 3 ）：582︲8．

前の2009年および2010年に比べ震災時の2011年

5 ）Wise LA, Titus︲Ernstoﬀ L, Palmer JR, et al. Timeおよび翌年の2012年に低減し，男児出生割合がto pregnancy and secondary sex ratio in men ex-

震災前に比べて震災後に低下する可能性が観察

posed prenatally to diethylstilbestrol. Am J Epide-された。また，コホート効果は震災の発生した

miol. 2007；166（ 7 ）：765︲74．

2011年と翌年の2012年に母の年齢が39～44歳で6 ）James WH. Evidence that mammalian sex ratiosあった1967年生まれから1973年生まれのコホー

at birth are partially controlled by parental hor-

ト，15～24歳であった1987年生まれから1997年

mone levels around the time of conception. J En-

生まれのコホートにかけて低減し，男児出生割

docrinol. 2008；198（ 1 ）：3︲15．

合が震災後，1967年から1973年生まれの母親の7 ）大見広規，広岡憲造，羽田明，他．新生児に関す出産，1987年から1997年生まれの母親の出産でる疫学指標の推移からみた体内環境の問題点．臨低下する可能性が観察された。なお，2010年以

床小児医学．2000；48（ 1 / 2 ）：9︲16．

前の時代効果，1966年生まれのコホート以前の8 ）Parazzini F, Chatenoud L, Maﬃoletti C, et al. Peri-

コホート効果にも同程度の変化が観察されるた

conceptional smoking and male：female ratio ofめに，震災後に受けた心的外傷後ストレスの影

newborns. Eur J Public Health. 2005；15（ 6 ）：響が男児出生割合の変化に影響を及ぼす可能性613︲4．

として評価することには注意を要する。

9 ）Khashan AS, Mortensen PB, McNamee R, et al.
Sex ratio at birth following prenatal maternal ex-

謝辞

posure to severe life events：a population︲based

この研究を実施するにあたり，データ入力・加工等にご援助を頂いた伊東順太氏，染谷成美

cohort study. Hum Reprod. 2009；24（ 7 ）：1754︲7．
10）Navara KJ. Programming of oﬀspring sex ratios

氏に謝意を表します。この研究に関して利益相

by maternal stress in humans：assessment of反はありません。

physiological mechanisms using a comparative ap-

本論文の内容は，第77回日本公衆衛生学会総会にて発表した内容を改変したものです。

proach. J Comp Physiol B. 2010；180（ 6 ）：785︲96．
11）Fukuda M, Fukuda K, Shimizu T, et al. Decline insex ratio at birth after Kobe earthquake. Hum Re-文献

prod. 1998；13（ 8 ）：2321︲2．

1 ）平成23年度第 1 回人と自然の共生懇談会資料 3 ︲ 1 ．

12）Saadat M. Decline in sex ratio at birth after Bam

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第66巻第12号「厚生の指標」2019年10月

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性の婚姻動向における年齢・時代・コホートの効

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18）仲村秀子，尾島俊之，中村美詠子，他．東日本大
震災前後の被災県の出生率・男児出生割合・低出24）Knorr︲Held L, Rainer E. Projections of lung can-

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cer mortality in West Germany：a case study in1（ 1 ）：71︲5．

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