干潟・藻場の再生事業：その問題点
Restoration project for tidal ﬂats and seagrass bed: The critique
向井

宏

＊

Hiroshi MUKAI＊

京都大学フィールド科学教育研究センター
Field Science Education and Research Center, Kyoto University

摘

要

沿岸の開発に伴う干潟・藻場などの消失は著しい。そのために、沿岸の生産性・多様性・自然浄化作用が大きく衰退している。最近、自然再生事業と称して人工干潟の造成やアマモ場の造成事業が行われるようになったが、それらは真の意味の自然再生事業とは言い難い。場合によってはさらなる自然破壊になっている。干潟／藻場の真の自然再生のためにはどうすればいいか考えたい。

キーワード：アマモ移植、埋め立て、人工干潟、本当の自然再生、水と砂の流れ
Key words：seagrass plantation, reclamation, artiﬁcial tidal ﬂat,true nature restoration, water and sand ﬂow

1．はじめに海洋沿岸域は、いくつかの特徴ある多様な生態系から構成されている。日本の本州のような温帯域では、干潟、藻場、砂浜、岩礁、カキ礁、浅海域、砂堆、砂州などがその主たる構成要素であり、琉球列島などの亜熱帯域では、サンゴ礁、アマモ場、マングローブ湿地、干潟などが構成要素である。これらの要素生態系が水の流れや砂の供給流出のダイナミックスによって、沿岸に配置され、海洋生物がそれらの要素生態系をそれぞれの種の特性と種間関係によって使い分け、棲み分けている。これらのうち、とくに干潟と藻場は、温帯でも亜熱帯でも沿岸域のもっとも主要な要素である。
日本列島の海の生き物は面積の割に生物多様性が高いことが知られており、世界の海洋生物のホットス
ポットの一部として認知されている。その多様性の高さは、日本列島が南北に長いこととともに、海岸線の複雑さ、多様さが大きい貢献をしてきたと言われている。ところが、その多様性が急激に失われている。
海の生き物の研究は陸上に比べると格段に遅れており、生物の減少や絶滅は目に見える形ではなかなか理解されなかったが、それでも、沿岸生態系の崩壊はようやく人々の認識するところに至っている。
国際的にも生物多様性保全の動きが起こり、海洋
生物とその環境の保全に関しても日本への国際的要請も行われている。このような状況の中、日本でも自然再生法が施行され、自然再生事業が各地で行われるようになってきた。しかしながら、それらの事業が本来の自然再生からかけ離れていると見られるものもけっして少なくない。ここではとくに干潟と藻場の自然再生事業について、その考え方と問題点について述べたい。
2．藻場・干潟の現状
1960 年代に始まる高度成長の時代以降、沿岸の開発で海の埋め立てが進行し多くの干潟や藻場が失われた。そのもっとも顕著な例が瀬戸内海の藻場であり、東京湾・三河湾・有明海という日本の内湾・内海を代表するところで進んだ干潟の埋め立てであった。瀬戸内海では、1955 年に記録されたアマモ場の 53％が 1965 年までの 10 年間に失われ、1978
1）
年にはかつての 18％に減少してしまった 。瀬戸内
海ほどの減少ではないが、日本全国のアマモ場でも減少は続いている。
アマモ場の減少のもう一つの理由は、沿岸域の有機汚染が進み、透明度が低下したため水中照度が低下し、このためアマモの生育できる水深限界が浅くなってしまったことによる。かつては、水深 10 m を超えるアマモ場があったが、現在ではほとんどのア
マモ場が水深 5 m を超えないようになってしまった。水質汚濁防止法や瀬戸内海環境保全特別措置法などによる屎尿処理排水の規制強化など 1990 年代の排水規制などが功を奏して、その後、海水の水質はかなり改善されてきており、アマモ場の面積も徐々に増加に転じている。瀬戸内海では全域の平均透明度が 1990 年代初めを最低として、その後明らかに

受付；2010 年 10 月 18 日，受理：2010 年 12 月 3 日＊〒 606-8502 京都市左京区北白川追分町 e-mail：mukaih@kais.kyoto-u.ac.jp
2011 AIRIES53

向井：干潟・藻場の再生事業

一方、日本国内の干潟も 1960 年代から 1970 年代上昇してきている。しかし、水質の悪化によるアマの高度成長時代に「公有水面埋立法」が根拠となり、モ場の消滅は、水質の改善によって復活できるが、沿岸域の開発のために次々と埋め立てられた。海の埋め立てや人工工作物の設置などによるアマモ場の埋め立ては、浅くて費用も安上がりな干潟がその主
消失は、水質の改善以降も復活する見込みはない。
要な対象となった。1978 ～ 1979 年に行われた環境庁
藻場のもう一つのタイプ、ガラモ場については、の第 2 回自然環境基礎調査によると、1945 年
アマモ場と異なる事情がある。アマモ場が内湾の平 （当時）の敗戦前には全国に 82,621 ha の干潟が存在していた
坦な砂泥底のような堆積環境にあるのに比べて、ガが、1979 年にはそのうち 35％が消滅した。しかし、ラモ場は岩礁や転石に生育するホンダワラ類の海藻1970 年前後から公害問題が深刻になり、日本政府もを構成種とするため、比較的波あたりの良い岩礁域に形成される。
平坦な岩礁域は狭いことが多いため、 環境対策に力を入れざるを得なくなってきた。そして、徐々に埋め立ては減少してきた。瀬戸内海では、広大なガラモ場は形成されにくい。しかし、岩礁域
海の環境汚染が深刻な問題となり、「瀬戸内海環境保は全国の海岸にあまねく存在するので、その合計面
全臨時措置法」が制定され、同法の規定により審議
積はアマモ場よりも広い。ガラモ場は温帯域に主に会が「埋立の基本方針」を答申した。その方針の前形成され、亜熱帯域では比較的少なく、冷温帯では
文では、海の埋め立ては「厳に抑制すべき」こととコンブ類などの大型褐藻類が優占する。コンブ林もされた。それまで、国立公園であっても海の埋め立
広い意味のガラモ場と考えれば、北海道の全海岸にては規制できなかったが、この法律では、干潟を含もガラモ場が広く分布している。
む海岸の保全を明記した初めての法律であった。
ガラモ場は、アマモ場と比べて減少の割合は比較
1973 年のこの法律施行後は、急激に瀬戸内海の的少ない。その理由は、埋め立てによる岩礁域の減埋め立て免許の面積は減少した（図 1）。それまで埋少は少なく、しかも、埋め立てた外側の護岸などにめ立ての累積面積は直線的に上昇していたが、このもガラモ場は新しく形成されるからである。これま法律以降は緩やかな上昇に変わった。
しかしながら、でなかった海域に人工的な護岸ができることで、ガ干潟の埋め立てはそれ以降も続いている。大阪湾でラモ場が形成されることも多い。大阪湾にできた関は、関西空港や神戸空港などの建設、ポートアイラ
西空港の外側の傾斜護岸に広くガラモ場が形成されンドなどの開発のために、埋め立てはとどまることたことは、その有名な例の一つである。
を知らない。そのために、瀬戸内海の沿岸の生態系
それでも、昔に比べてガラモ場も減少してしまっや自然環境は危機的状況から抜け出ていない。そのた。その原因は、アマモ場の場合と同様に水質汚濁
生物多様性は減少する一方である。日本の干潟の現である。ガラモ類海藻に対しても透明度の低下によ
2）状と歴史については、花輪 に詳述されているので、る影響は大きく、それによるガラモ場の消失が起こ
それを参照していただきたい。
った。もう一つ、最近明らかになったガラモ場の消一方、海の生態系から人類が受けている生態系サ
失の原因の一つに、いわゆる「磯焼け」現象があービスの主要なものは、食糧としての水産生物である。「磯焼け」とは、大型海藻が消失し、サンゴモるが、近年、漁獲量の減少や生産性の低下が著しい。
類など石灰藻類のみが残る現象である。その原因はとくに瀬戸内海や有明海のような内湾性海域でそのまだ確実に分かってはいないが、水温の上昇とウニ傾向がはっきりと現れている。図 2 に、瀬戸内海のなどの草食動物の存在が関係していることが突き止められている。
溶存鉄の欠乏が原因という説もあり、 漁獲量の変化を示した。その変化を見ると、1950 年
代から増加を続けていた漁獲量が 1985 年前後にピ注目を浴びているが、地域によってその原因は異なークに達し、それ以降急激な減少が起こっているこ
るのかもしれない。追って 4 節で詳しく述べたい。
ha
4,000

ha
35,000埋め立て累積面積

3,500
3,000

25,0002,500

20,000

2,000
1,500

埋め立て許可面積

15,00010,000

1,000

5,000

500

1965
1967
1969
1971
1973
1975
1977
1979
1981
1983
1985
1987
1989
1991
1993
1995
1997
1999
2001
2003
2005
2007

0

図1

54

30,0000瀬戸内海における埋め立て免許面積の推移．

（環境省調べ）

地球環境 Vol.16 No.1

53－60
（2011）（t）

500,000
400,000

漁獲量

海藻類
その他水産動物
不明貝類
二枚貝類
巻貝類
エビ・カニ類
イカ・タコ
不明魚類
定住魚類
入り込み魚類

瀬戸内海全域

450,000
350,000
300,000
250,000
200,000
150,000
100,000
50,000

05

2000

95

90

85

80

75

70

65

60

55

1950

0

（年）

（t）

250,000

瀬戸内海全域

200,000

入り込み魚類

漁獲量

その他（不明魚類・海藻類は除く）

150,000
100,000
50,000

図2

05

2000

95

90

85

80

75

70

65

60

55

1950

0

（年）

瀬戸内海における水産物年間漁獲量の推移．

下図は，上図から瀬戸内海性の漁獲量と入り込み漁獲量を分離して示したもの．更新年月 2009 年 12 月．
出典：1952 ～ 1984 年：瀬戸内海漁業灘別漁獲統計類年表（（社）日本水産資源保護協会（1986））
1985 ～ 1991 年：瀬戸内海地域の漁業（中国四国農政局）
1992 ～ 1997 年：瀬戸内海地域における漁業動向（中国四国農政局）
1998 ～ 2004 年：瀬戸内海区及び南太平洋区における漁業動向（中国四国農政局）とが分かる。その減少は一方的な右肩下がりを呈し、現在も続いている。しかし、図 2 の漁獲量のうち、瀬戸内海で生産された魚介類と季節的に入り込んでくる遊泳性の魚類を区別して示しているグラフを見ると、実際には、瀬戸内海の魚介類の漁獲量は 1970
年代初めにすでにピークを越えていることが分かる。つまり、経済の高度成長期に漁獲量が減少し始めたのである。その主要な原因は、藻場・干潟などの沿岸域生態系の消失・減少と水質汚染である。
1970 年頃までの増加は、水質の富栄養化の進展に伴って瀬戸内海の生産性が上昇したことを意味する。
しかし、富栄養化が限度を超え、干潟・藻場という
自然浄化機能が減少した結果、海洋生物に明らかな負の影響が現れ始めたということが言えるだろう。
水産資源の急激な落ち込みの対策として、沿岸環境の修復を考えざるを得なくなってきた。さらに、生物多様性条約の締結によって、生物多様性国家戦略が作られ、生物多様性を保全するための沿岸環境の修復が、国際的にも厳しく要求されるようになってきた。
1993 年に環境基本法が制定され、翌年それに基づく「環境基本計画」が閣議決定された。さらに1997 年に「環境影響評価法」ができ、大規模な開発には環境アセスメントが義務づけられた。しかしながら、事業者が行うアセスメントは、開発を実施することが前提となっているために環境保全の点で十分といえないものがしばしばみうけられる。1993
年に加盟した生物多様性条約に基づく「生物多様性
国家戦略」が、これまで 3 次にわたって作成され、「自然再生推進法」も成立するなど、生態系保全への取り組みも少しずつ進展してきた。
そのような情勢に応じて、これまで開発一辺倒であった国土交通省や水産庁（農林水産省）では、干潟・藻場の保全再生事業を全国で実施するようになった。さらに環境省も参加して、保全再生のための事業が全国で行われている。瀬戸内海でも、干潟再生という名の事業が活発に行われている。
図 3 は、国土交通省港湾局が、「瀬戸内海環境保
全臨時措置法」とそれに基づく「瀬戸内海環境保全
基本計画」などによって、水質の保全、自然海浜の保全などの施策を行い、さらに 2003 年施行の「自然再生推進法」による干潟・藻場等の保全・再生・創出、砂浜の再生などの自然再生型公共事業としているものである。しかし、その中には、神戸空港やポートアイランドの造成、関西空港の建設や各地の港湾の整備なども含まれており、すべてがこの目的をもった事業とは言えない。
55

向井：干潟・藻場の再生事業

図3

瀬戸内海における国交省の自然再生型公共事業計画．

海域環境情報提供システムホームページ（国土交通省港湾局）より．

さらに、国交省中国地方整備局では、2005 年に「環境修復計画」をまとめて干潟造成を実施し始めた。造成したり覆砂を行った面積は 2009 年度末までに約 157 ha に達し、20 年間で約 600 ha を造成するとしている。これまで瀬戸内海で消失した干潟や砂浜は約 1,450 ha で、その 6 割の約 850 ha をこの計画で修復することになる。水質浄化や多様な生態系の回復につなげるのが目的という。そのうち人工干潟は 2009 年度末までに 60.1 ha が完了する予定になっていた。そのもっとも大規模なものは、山口
県下松市沖の大島干潟（周南市）である。そのほかに広島県や山口県沿岸など瀬戸内海中西部でも各地で実施されており、これからも 300 ha の修復を予定している。
水産庁では、「アサリ増殖場造成事業」「自然を活用した水環境改善実証事業」「水産基盤整備事業」などとして人工干潟の造成が実施されてきた。これまで述べてきた公共事業で「干潟の造成・修復・再生」などと称して行われた人工干潟造成の面積は、全国で 2,100 ha に及んでいる（2002 年環境省調べ）。
そのうち「水産基盤整備事業」として、2003 年に892 ha，2004 年に 1,390 ha，2005 年に 1,159 ha の人工干潟や藻場が造成された。
3．干潟の再生事業
3.1 「干潟再生事業」の実態
それでは、人工干潟というものがどのようなもの
かを、実際に行われている事業について見てみよう。
山口県下松市笠戸島の東側の内湾部に造られつつある人工干潟（大島干潟とよばれる）は、内湾浅海に土嚢による長い突堤を建設し、その内側に土砂を入れて埋め立てて、
人工干潟を造るというものである。
現在は第 1 期工事がほぼ終わったが、第 2 期工事は
公共事業の見直しによって、予定から大幅に遅れている。計画では、この内湾の漁港を除くほぼ全域が人工干潟に変わることになっている。
56

2009 年春、この大島干潟を実際に見てみた（図 4）。
人工干潟には白い砂が敷き詰められて、遠くまで浅場になって海水浴には良い海岸ができているように見える。その横のまだ自然のままの浜（第 2 期工事予定地）は、石がごろごろしたり、泥場があったりして、見た目は悪い。しかし、隣り合う二つの海岸でその実態はかなり異なっていた。人工干潟の海水は濁って底が見えない。一方、100 m も離れていな
い隣の自然海岸では、瀬戸内海の夏の海としては、海水は比較的きれいだ。
隣り合っている人工干潟と自然海岸でなぜこんなに水の透明度が違うのだろう。
その理由は人工干潟には生き物がいないことである。自然海岸の方は、カキが岩や石にくっついて、ごろごろしているし、砂を掘るとアサリやオニアサ
リ、ソトオリガイなどの二枚貝がいる。泥の表面の穴からはマテガイが水管を出している。二枚貝だけではなく、アナジャコの巣穴もびっしりとある。ゴカイの仲間もいろいろ見つかる。いかにも生き物のにぎわいのあるいわゆる多様性の高い海岸である。
人工干潟の砂はきれいだが、およそ死の世界に近い。
アサリやカキやアナジャコのような生き物は海水を濾して水中の餌を食べている。そのような動物がいないため、人工干潟の海水は濁っている。一方、
自然海岸の海水は、プランクトンや水中の懸濁物がどんどん動物に食べられて、水はきれいになっている。
数十 m の違いでもこんなに水の透明度が異なる。
例えば、人工海浜である東京湾稲毛浜で 1990 年に行われた生物調査の結果によると、この人工海浜の潮間帯において有効な浄化能力をもつベントスが、小型の多毛類以外にはほとんど生息していなかった。
アサリのような懸濁食の二枚貝は非常に少なかった。
その結果から、東京湾の再生にこの人工海浜の役割
3）はあまり期待できないという結論が得られている 。
人工海浜や人工干潟の生物量は、造成されてからの年月や造成された場所、砂の追加量やその頻度などによって当然大きく変動するので、同一場所の変化

地球環境 Vol.16 No.1

図４

人工干潟の風景．

表面の砂は粒が揃って見た目は美しく見えるが，生き物はほとんどいない．海水は濁って透明度は低い．砂の表
面数十 cm よりも深いところは，ヘドロの層がある．

を追う以外には研究の意義も少ないため、比較した研究はあまりない。生物相も貧弱で、生物量も多くの場合自然干潟に比べるときわめて少ない。
さらに人工干潟では、ところどころで砂を踏み抜いて体が埋まってしまう。これはかなり危険だ。子どもだったら、体が埋まって抜け出せないこともあ
るかもしれない。いったいどうしてこんなことが起こるのだろうか。人工干潟を造った国交省港湾事務所の人の話によると、この人工干潟に使われた土砂は、近くの徳山港の航路浚渫した海底のヘドロだという。海岸に浚渫したヘドロを入れて、人工干潟を造ったということらしい。しかし、ヘドロをそのま
ま海岸に入れたのでは、地元の人の了解は得られない。そこでヘドロの上に九州玄界灘の海底から取ったきれいな砂を薄くかぶせて人工干潟にしている。
かぶせた砂の層が薄すぎたところでは、人間が乗っただけでヘドロの層まで突き抜けてしまうということのようだ。
大島干潟を造成する理由として、国土交通省中国整備局は、「徳山下松港笠戸湾の東側に位置する下松市笠戸島周辺の湾内には、かつては海浜が広がり、海水浴や潮干狩に利用されてきたが、港湾開発に伴う波浪や潮流の変化の影響により海浜が減少し、同時に海底にはヘドロが堆積するなど海浜の利用ができなくなっていた。このため、地元住民より昔のような海浜を呼び戻すよう強い要望があり、シーブル
ー事業により、水・底質の改善を図ったものである」
4）としている 。しかし、この海域に広い干潟があったという証拠はない。干潟の再生という名目で行ったことは、アサリの漁場造成と航路浚渫土の処分であった。この大島干潟でアサリの養殖技術について
5）
検討をした田中ら の報告書には、「当海域で地元関係者に受け入れられるアサリ生育場を整備する事
例を作ることで、他の海域・現場でも航路・泊地整備事業に伴う土砂処分先の円滑な確保に繋がること

53－60（2011）に期待したい」と事実上、浚渫土の処分がその最大目的であることが示されている。
東京湾では、かつて広大な干潟が至るところに広がっていたが、埋め立てでその 95％が失われ、現在はわずかに千葉県の小櫃川河口に残っているばかりである。そして、その代わりとしていくつかの人
工干潟や人工砂浜が造られている。東京湾の一番奥に三番瀬と呼ばれる浅海が広がり、干潟もあって渡り鳥が多数集まる。奥部では唯一そこだけが埋め立てをかろうじて免れた。しかし、周りは護岸で囲まれて、陸上には工場が建ち並んでいる。この海を埋め立てたいと思う土木行政と東京湾の自然を少しでも残したいと願う市民との間で、長い間論争が行われてきた。埋め立ては一応断念されたが、今度は護岸改修に伴って護岸の前に砂を入れて人工干潟を造るという案が出てきた。現在は猫実川の河口に自然のカキ礁ができ、生物の多様性も残る場所である。
人工干潟を造ることが、はたして環境保全にいいことかどうか、自然再生とはどういうことか、今も熱い議論が続いている。
自然再生法ができてから、干潟創成、藻場造成な
どの自然再生の名目による事業が増えたが、これらが事実上自然破壊につながる例も多い。浚渫土砂は底質に有害物質が含まれている可能性もあるため、そのまま沖合の海に捨てることは許されていない。
このことから人工干潟造成に流用されることもある。このような場合、後年人工干潟の問題点が明らかになっても、漁協、行政担当者などの間で責任の所在があいまいにされる可能性がある。
まったく同じような構図で人工干潟が造られた尾道沖の百島干潟でも、「港湾整備を行うこととなり、港湾工事（特に航路・泊地浚渫）で発生する土砂の処
分場の検討を行っていたところ、当地区の浦島漁業協同組合が、アサリ等の漁場としての人工干潟に強い関心があり、漁協からの要望という形で人工干潟の造成が行われた。」とされている。漁業組合が、目先の利益を得るために海を壊してしまう事業に荷担している。
3.2 干潟はどうしてできるか？
ところで、干潟という地形はどうやって造られるのだろうか。まず、干潟を造る砂や泥は動かないものではないことを認識すべきである。干潟は、河川の上流から流されてくる土砂によって形成される。
出水時などに河川水に懸濁した状態で河口付近まで流された土砂のうち、河口付近でもっとも粗い粒子
から順に堆積し、砂や泥でできた干潟が、流れが緩やかで堆積環境にある場所に形成される。
すなわち、干潟は水と土砂の運動によってダイナミックに形成される地形なのである。干潟を形成する砂や泥は水の流れや波によって常に流出して削られ、新しい土砂の供給によって造られる。だから、干潟は当然ながらできる場所とできない場所がある。また、常に57

向井：干潟・藻場の再生事業

土砂の代謝を続ける動的な存在であるが、比較的その形態は安定している。ところが、近年の河川改修や砂防ダム、貯水ダムが多数造られたことによって河川を通じた土砂の供給がなくなり、河口域や砂浜の途中に造られた港湾とその防波堤が砂の動きを止め、干潟の形成が減少している。一方的に砂が消失
し干潟が減少・消失している。
3.3 「干潟再生事業」は続けるべきか？
人工干潟の造成には問題点が非常に多い。もっとも問題が大きいのは、干潟がなくなったのは埋め立てが主原因なのに、環境修復と称して干潟を造成しようとしているのは本来干潟があった場所とはまったく異なるところであること、つまり干潟ができる
条件がまったくないところにむりやり干潟を造っている。いわゆる大規模な「砂場」の造成である。テーマパークのプールや「お砂場」を国のお金で造っているようなものだ。観光を売り物にする沖縄県では、各地の海岸に巨大なリゾートホテルが建ち並び、その近くに人工ビーチが造られている。オーストラリアなどの海岸から珊瑚砂を買って、ビーチを整備
し観光客を泳がせる。干潟ができる自然条件がない場所に干潟を造れば、その維持は、自然の力学に反しているので多大な労力と資金を必要とする。さらに、浅海底という別の環境に土砂を入れて人工干潟を造ることは、あらたな環境の破壊にもなる。
さらに問題なのは、干潟の造成に使われる土砂の問題だ。人工干潟である大島干潟の例では、徳山港の航路浚渫で出た浚渫土砂（多くのヘドロを含む）を干潟造成に使い、表面を玄界灘で採取された海砂を薄く覆って表面を糊塗したものであることを述べた。まだ半分が完成したばかりであるので、見た目にはきれいな砂の干潟ができているように見えるが、少し歩いてみると至るところで陥没が起き、体がヘドロの中に沈み込む。ちょっと大きな台風が来れば、あっという間にこの干潟は崩壊してしまうだ
ろう。干潟が造成される前の浜は、礫浜で、マテガ
イやアサリが多産していたが、造成された砂浜には当然ながら、ほとんど生物はいない。
干潟の再生は、沿岸域の生態系を健康に保つためにもぜひともやらねばならないことであろう。しかし、その方法は、現在行われている人工干潟の造成とはまったく異なるものでなければならない。
人工干潟は上述したように本来干潟が形成されないところに干潟を造る場合が多いので、再生事業は
お金と労力の浪費でしかないことが多い。それゆえ人工干潟を維持しようとするには、常に砂の人為的な投入が必要になる。しかし、造られた人工干潟の付近の水の流れと砂の動態がある程度の砂の堆積を期待できるところであれば、人工干潟といっても長期間のうちには干潟に自然に近い生物種と生産性が得られる場合がある。それでも完全に自立的な干潟でない限りは、間隔の長短はあっても、かならず人
58

間による砂の投入が必要になるし、それによる生物多様性の低下や生産性の崩壊が起こる。
4．藻場の再生事業
一方、大きく減少した藻場の再生も日本の自然と多様性の復活のためには重要な課題である。2 節で述べたように藻場には、アマモ場とガラモ場の二つの種類がある。藻場の消滅の原因も異なる。アマモ
場消滅の原因は、主として埋め立てであり、そのほ
かには、人工的な施設を浅海に造ったことによる流れや堆積環境の変化、富栄養化による透明度の低下などである。
一方、ガラモ場の消滅の主な原因は、水温の上昇やそれに伴う草食性の魚類やウニなどの動物の北上があげられる。北海道の日本海側をはじめとする磯焼けの蔓延は、いくつかの要因が複合的に関わっている可能性が大きいが、水温の上昇が「磯焼け」を引き起こし、ウニなどの摂食が「磯焼け」状態を維持するのに働いているという見方が強い。それ以外に、陸上からの溶存鉄の供給が少なくなったことを原因とする考え方もある。ガラモ場の消滅には、瀬戸内海の一部の場合を除き、埋め立てはそれほど大きい原因ではないと考えられている。なぜなら、ガ
ラモ場はアマモ場と異なり岩礁域にできるので、ア
マモ場のような空間的広がりはあまり大きくなく、埋め立てた外側の護岸や防波堤にもガラモ場が成立することが多いため、藻場面積の大幅な減少としては現れないからである。
4.1 アマモ場の再生事業
6）
水産庁・マリノフォーラム 21 による「アマモ類の自然再生ガイドライン」では、アマモ場の再生を行うときに、きちんとアマモ場消滅原因の推定を行う手順を紹介している。そのうえで、アマモ場再生の必要性を検討すべきであると書かれている。
それにもかかわらず、現在行われているアマモ場の再生事業は、消滅原因を取り除いて行われているとは思えないものがほとんどである。農水省の「水産基盤整備事業」では、干潟と藻場の再生事業として毎年あちこちでアマモ場再生事業が行われている。その一つの特徴は、人工干潟の造成とアマモ場の再生事業を一体的に行うものがあることである。
すなわち、人工干潟を造成し、その一部にアマモやコアマモを植えて、アマモ場の再生をめざすというものである。これまで国、県、市町村、漁業組合、企業、市民団体などさまざまな主体によるアマモ場の再生事業が、さまざまな規模で多数行われてきた。
しかし、それらの事業が成功したという事例はほとんどない。筆者が知っている数少ない成功事例の一つは、アマモ場の中の裸地の部分にアマモを植え込んだ熊本県の例である。アマモ場がある場所にアマモを植えれば、稚拙な技術でない限りアマモを活着地球環境 Vol.16 No.1

させることができる。
現在、日本の各地の沿岸でアマモ場の再生が住民や自治体などによって取り組まれている。各県の水産試験場の研究や、関連企業の参入によってアマモを植え付ける技術の開発は盛んに行われて、アマモの生理的な研究はかなりのレベルにまで発展した。
それにもかかわらず、それらアマモの移植などによってアマモの再生が成功したという例は知らない。
東京湾の一部で成功したと喧伝されている例がある
が、アマモ場が増加したのは植え付けた部分に限らずその周辺にかなり広がっている。これは明らかに周辺の海洋環境が改善したことによってアマモ場が復活したことを意味している。アマモの移植が復活の原因ではなかった。このような例も含めて、アマモの移植事業はアマモ場の復活と直接つながってはいない。なぜなら、これらアマモ場の再生事業がア
マモの植え付けという技術的な面に偏っており、もっとも肝心なアマモ場が消失した原因を特定し、その原因を取り除くというもっとも基本的な対策をほとんど行わないままに進められているからである。
1990 年頃の瀬戸内海では、1950 年代に見られたアマモ場の 80％以上が消失するという事態が起こった。その後、瀬戸内海臨時措置法などの法的手段を含めて、瀬戸内海への環境負荷を減少させる政策がとられ、水質の改善やアマモ場の面積増加が起こり、現在では最小面積の時点と比べるとかなりの回復が見られ、往時の 25％くらいまでになっている。
このアマモ場の増加はけっしてアマモ移植・植え付けの結果ではなく、水質改善による透明度の回復が主な要因である。しかし、埋め立てで消失したアマ
モ場は、それでもけっして回復することはない。
4.2 ガラモ場の再生事業
ガラモ場については、古来、各地で魚礁という形で藻場造成が実質的に行われてきた。魚礁はかならずしも藻場造成を意図したものではないが、浅海に設置された魚礁には、必然的にガラモ場が形成された。それによる魚類の誘因効果も大きいことが知られている。ガラモ場は、アマモ場に比べても微細な藻類から小甲殻類や貝類が多数生息しており、魚類の生産の場としてきわめて有効である。環境浄化作用もアマモ場と同様、非常に高い。ガラモという範疇には入らないが、ワカメ、アラメ、コンブなど葉状の大型褐藻の海中林も同様の機能をもっている。
これらガラモ場や海中林の消失の主な原因は海水温の上昇とされる。その他に、草食動物の影響や、溶存鉄の不足などが原因とする説もある。多くの研究者は、これらの複合要因が、大型海藻が消失し石灰藻類のみが残る「磯焼け」現象の原因だと考えている。
沿岸域の水温上昇は沖合の海水温よりも上昇幅は大きい。沿岸は温度上昇の影響を受けやすいし、工場や発電所の温排水の影響も考えられる。近年の沿53－60（2011）

岸域海水温の上昇によって、各地で南方性魚類や貝類などの北方への進出が話題になっている。沖縄ではサンゴが高水温による白化現象などで衰退・消滅している一方、房総半島南部、三浦半島、伊豆半島、
南紀州、高知、天草など黒潮の影響が強い地方でサ
ンゴ礁の発達が顕著であるという報告が相次いでいる。その結果、アイゴなどの亜熱帯地方に棲む草食性魚類の本州への進出が起こり、各地で海藻の出芽や海藻それ自体への食害が起こっている。西日本での磯焼けの原因は、草食動物によると考えられるが、その原因も結局のところ海水温上昇に行き着く。
北海道の日本海側などでは「磯焼け」現象がかな
り顕著に起こっているが、ここでは溶存鉄の欠乏が7）大きい要因だと言われている 。一方、草食動物に8）よる食害が最大の要因だという説も強い 。鉄欠乏説を信じて、北海道増毛海岸では、漁協、鉄鋼協会、
東京大学、北海道大学などが共同で、鉄鋼スラグと有機材を組み合わせたものを海岸に埋設したり設置したりして、周辺に海藻藻場を復活させる試みがなされている。現在は試験中であるが、コンブの林が復活していると言われている。ただ、この試験の対照区との間に確実な違いが出ているかどうかは、意見の違いもあり、鉄鋼スラグを海に入れることの賛
否はまだ分かれている。
鉄鋼業者を中心に各地で鉄鋼スラグを海に入れて、「豊かな海を取り戻そう」という活動が始まっている。しかし、鉄鋼スラグは産業廃棄物であり、もとは有毒物質を含むものであるため、その安全性が確保できるかどうか分からないという意見もある。
そもそも溶存鉄が日本の近海での基礎生産に不足しているという証明もなされていない段階で、むやみに鉄鋼スラグを海に入れることは避けるべきであろう。どちらにしても鉄鋼スラグを海に入れることは、対症療法でしかない。アマモ場の再生でアマモを植えるというやり方と同じである。もし日本の沿岸で溶存鉄が不足しているということが証明されたら、鉄鋼スラグを海に入れる前に、なぜ溶存鉄が不足しているかを考えることが必要なのではないか。
総合地球環境学研究所と北海道大学が合同で行ったアムール川とオホーツク海・親潮の研究では、ア
ムール川から供給される鉄がオホーツク海と親潮の9）
高い生産性を支えていることが明らかになった 。
その溶存鉄の供給を行っているのは、アムール川の中下流域に広大に広がる湿地帯であった。日本の河川は急峻で短いので、そのような広大な河川が存在できる地形ではないが、それでも多くの河川が周囲に氾濫原や湿地帯をもっており、それが沿岸域への溶存鉄の供給を行っていたことが想像できる。しかし、現在では河川改修によってほとんどの河川がコ
ンクリートで両河岸をふさがれ、氾濫原との繋がりもなくなってしまった。このような河川のあり方が現在の沿岸域の溶存鉄の欠乏を招いていると考えら59向井：干潟・藻場の再生事業れる。その仮定が正しいならば、溶存鉄の供給は鉄鋼スラグを海へ入れることによって行うのではな
く、河川のあり方を基本から考え直す必要があるのではないだろうか。
藻場の再生には、陸上の生態系や土地利用、河川管理のあり方から取り組む必要があるのである。
5．本当の干潟や藻場の再生のために（独）
国立環境研究所のホームページには「自然のメカニズムを無視した再生・創造では持続可能な生態系を確保できません」なる記載があり、この表現には同意できる。今、瀬戸内海などで行われている
人工干潟の大部分は、自然のメカニズムを無視した干潟「再生」事業である。本来、水の流れと自然の砂の供給に基づいて形成されるはずの干潟を、ありえない場所に無理に造っているのが現在の人工干潟であり、そのために、持続不可能で、また持続させるためには莫大なお金と労力を投入しなければ維持できない人工干潟が造られている。環境省が進めている里海創生事業、人工干潟造成、アマモ場創成を含む藻場造成事業などの公共事業についても、その有効性を再度チェックする必要がある。実際に、東京湾で造られた人工海浜である「いなげの浜～幕張の浜」では、砂の補給に莫大な予算が必要となるため、ついに砂の補給を止めてしまったところ、浜の浸食が続き、まもなく浜はなくなると予想されている。
それでは、本当の干潟再生とはなんだろうか。干
潟消失の最大の原因であった埋め立て地を可能なところからもとの浅い海に戻し、無駄なダムや砂防ダ
ム、海岸護岸を撤去して、河川からの運搬や海岸侵食で造られる土砂の供給を確保していくこと、できるだけ人間の手を加えない方法で、自然の力で持続できるように再生することこそ、今後の日本の海岸政策に求められる方向ではなかろうか。日本生態学会生態系管理専門委員会は、できる限り自然の回復
力で維持できる自然再生事業を行うべきであると指10）摘している 。
その一つの例が、三重県の英虞湾で始まっている。
まだ完全な水と砂の流れで持続性を獲得できる干潟になってはいないが、本当の干潟再生への一歩として、注目される例である。三重県水産研究所が科学技術振興機構の支援を得て、英虞湾の志摩市阿児町
立神の石淵池で行っているもので、環境悪化が進む
英虞湾に自然浄化機能をもった干潟を再生することによって赤潮などの現象を減らすという狙いをもっている。石淵池は、かつて干潟だった場所に、水田の塩害防止のための堤防を造り海水の侵入を阻んで淡水池にしたものであるが、周囲の水田がなくなり、需要がなくなったためにそのまま放置されていた。
この水門を再び開放して海水を入れ、もとの干潟に戻そうという試みがなされている。水門開放は
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2010 年 4 月に行われた。わずか 2 ha の小さな干潟であるが、本当の干潟再生事業として高く評価できる。水門開放による干潟再生は、諫早湾の干潟再生にぜひとも活かしたい。
干潟の自然再生のためには、もともと干潟のあったところを干潟に戻すことが必要であり、そうでなけ
れば干潟再生はできないはずなのだ。藻場も同じである。この当たり前のことから、私たちは出発しなけ
ればならないだろう。その当たり前のことが通じない
世の中をどうやって変えていくか、課題は多い。
引用文献
1） 向井 宏（2001）干潟と海草藻場の保全．日本ベントス学会誌，56，49.
2） 花輪伸一（2006）日本の干潟の現状と未来．地球環
境，11，235-244.
3） 小倉紀雄（編）（1993）東京湾：100 年の環境変遷，恒星社厚生閣．
4） せとうちネットのホームページ．
http://w3.seto.or.jp/seto/kankyojoho/index.htm5） 田中 順・安部 賢・菅 高徳・小林健二（2009）アサリのすむ人工干潟をめざして：大島人工干潟の維持管理手法の検討（平成 21 年度国土交通省国土技術研究会一般発表）．
http://www.mlit.go.jp/chosahokoku/giken/program/kadai/pdf/ippan/ippan3-04.pdf
6） 水産庁・マリノフォーラム 21（2007）アマモ類の自然再生ガイドライン：豊かな海辺と暮らしの再生のために．
http://www.mf21.or.jp/pdf/amamo/guideline.pdf7） 松永克彦（1999）森が消えれば海も死ぬ，講談社．
8） 谷口和也（1998）磯焼けを海中林へ：岩礁生態系の世界，裳華房．
9） Research Institute for Humanity and Nature（RIHN）（2010）Report on Amur-Okhotsk Project. No.6（ﬁnal issue）．
10）松田裕之ほか日本生態学会生態系管理専門委員会（2005）自然再生事業指針．保全生態学研究，10，63-75．

向井

宏Hiroshi MUKAI

1944 年香川県に生まれる。広島大学
大学院動物学専攻修了。理学博士。東京大学海洋研究所助手を経て、北海道大学
厚岸臨海実験所所長・同理学部教授、同大学院環境科学院教授を歴任。ベントスの生態、藻場の生物群集の研究を、温帯・熱帯域で行う。
2007 年 3 月北大を退職。北海道大学名誉教授。「海の生き物を守る会」を創立し、代表兼事務局員。2008 年 10 月以来、京都大学フィールド科学教育研究センター特任教授として、
森里海連環学を通した沿岸域管理の研究と教育を行う。