公立鳥取環境大学紀要第15号（2017．３）pp.31-45

世界の植林地造成の現状と将来展望―文献調査による論点の整理―
Current State and Future Perspective of Planted Forests in the World:
Extracting and Synthesizing Issues from a Literature Review

根本

昌彦

NEMOTO Akihiko

要旨：熱帯地域を中心に続く森林消失の結果、世界の森林面積は40億 ha の大台を割り込んだ。一方、過去20年ほどの間に中国を筆頭に各地で植林地の拡大がみられ、ネットでの森林減少は鈍化してきた。現在、世界の植林地面積は森林面積の７％を占める。これら植林地は将来の資源供給基地として有望で、地域経済・雇用などへの貢献が期待されることに加え、既存の天然林への伐採圧を低減させること、あるいは、各種生態系サービスの修復・創出なども面でも役割が期待される。しかし、その一方で植林地造成が生態
系サービスの劣化を招いている事例や、先住民や地域コミュニティの慣習的な土地権を侵害する事例も報告されている。本論では、こうした世界の植林地に関する情報を文献調査により検証・整理することを目的とする。特に、植林地造成による生態系サービスへの影響と、地域住民への社会・経済への影響という２つの観点からアプローチする。結果として、産業用の大規模モノカルチャー型の植林地（IMPIRs）は、資材供給や炭素吸収を効率的に行い得る点ではプラスに評価し得るが、雇用創出等の点での効果は限定的と考えられた。また、植林地造成の過程では、小農の生活を奪う形での土地集積や、地域住民の慣習的な土地権を侵害して進む植林地造成の現状が明らかとなった。国連や森林認証機関などがイニシアティブをとって、人々に受け入れられる植林地のあり方が各国で追求されるべきであり、併せて各地の植林地の情報を公開していくことが重要と考えられた。
【キーワード】植林地、人工林、IMPIRs、生態系サービス、土地保有権、森林認証
Abstract：The world’s forest area has fallen below the ４ billion hectares due to continuing loss of forests mainly intropics. On the other hand, planted forests have rapidly expanded worldwide headed by China, slowing net deforestation rate. Now, they constitute ７% of total forest area and expected to be a major industrial roundwood source. As iswell known, however, there are pros and cons over the impacts of planted forests. By reviewing available literature,
the present paper investigates the nature of these impacts, especially from the perspective of ecosystem services andwellbeing of local people. Although planted forests contribute to the environment and local economy to a certain degree, one type of planted forests, namely, intensively managed industrial roundwood plantations（IMPIRs）have devastating impacts on some aspects of ecosystem services. Also, in the forming process of IMPIRs, land concentrationand land grabbing have occurred around the world, expelling local residents including small-scale and landless farmers. This process has often intruded de facto property rights that local population has enjoyed since the time immemorial. Now is the high time that acceptable way of creating planted forests should be clarified in each country withthe help of international organizations like FAO, ITTO, FSC and PEFC. Also, information of each planted forest
should be publicly opened.
【Keywords】planted forests, plantation, IMPIRs, ecosystem services, land tenure, forest certification― 31 ―

公立鳥取環境大学紀要

第15号

１．はじめに研究の背景・目的・方法～

林地の土地所有（Tenure 問題）、植林の目的、植林のかつて100億 ha に及んでいた世界の森林は、大航海規模などに注目しながら議論をとりまとめる。

時代を経て以降、数世紀に及ぶ欧州人口の世界的な拡散

なお、植林地問題をめぐる筆者の問題意識の中には、と開拓・開発の波の中で一貫して減少してきた。特に20

植林地造成という点で世界をリードしている日本（戦後

世紀後半以降は、人口増大に伴う燃料材需要の増大やプ

いち早く１千万 ha の人工林を達成）の経験が、世界的ランテーション型農業の拡大など熱帯の低所得国を中心な場面では議論の俎上にさえ上ってないことがある。本にした森林減少が激化し（keenan et al., 2015）、2015年論では、こうした点も意識して議論したい。

現在、世界の森林面積はついに40億 ha の大台を割り込
２． 世界の植林地の推移と将来予測むに至った（表１）
。
表１

２‒１

世界の森林面積の推移（1990～2015年）

定義について議論に入る前に植林地の定義を少し詳しくみておこう。というのも FAO における森林の定義変更の事実や

平均年変化

年

森林面積
（百万 ha）

期間

変化量（万 ha）

変化率
（％）

1990

4128

-

-

-

2000

4056

1990-2000

－723

－0.18

2005

4033

2000-2005

－457

－0.11

2010

4016

2005-2010

－341

－0.08

2015

3999

2010-2015

－331

－0.08

その意味を日本では必ずしも共通に理解されていないと考えるためである。「人工林」の定義が変わり、「人工林」
が「植林地」の一部として統計的に扱われるようになったにもかかわらず、そうした変化が日本における森林の定義・分類に反映されておらず、世界の森林統計を理解する際の障害になっている。図１を見ながら経緯を説明しよう。

FAO（2015）より

天然林

1980年

一方、森林面積の減少スピードは2000年以降鈍化して

2000年

原生林

きている。これは植林地が世界的に拡大していることが

2005年

原生林

大きく、その結果、ネットでの森林減少量が徐々に縮小

図１

改良天然林

人工林
半天然林

その他天然林

人工林
植林地

FRA（森林資源評価）の森林分類の変遷

してきている（表１）。植林地は各国に古くからあるが、FAO（国際連合食糧農業機関）では1946年に林業・林産

世界的な広がりをもって大規模に造成されるようになるのは20世紀後半になってからであり、1990年以降は年間物部門を設置して、世界の森林・林業に関わる統計を扱

500万 ha 近いペースで拡大している。2015年現在、植い始めた。1951年以降、５～10年毎に Forest Resources

林地面積は合計で約2.8億 ha となり、世界の森林の約Assessment（FRA：森林資源評価）を発行しているが、７％を占めるに至っている（FAO, 2015）。

1980年以来「森林」を plantation「人工林」と natural

本論ではこのような広がりをみせる植林地について各

forests「天然林」に分けて統計をとってきた。そこでの

種統計書・文献を渉猟し、その概況を以下の順序で整理

plantation は「植栽や播種により成立した森林で、新規する。初めに植林地に関する定義の変更（日本の対応の植林／再植林の過程で造成されたもので、外来種または不備を含む）に言及した後で、植林地の拡大傾向や地域

集約的に管理された郷土種１～２種類から成る同齢林で的な特徴などについて明らかにする。そして資源供給に定期的な間伐が行われている森林」（FRA2000）とされ関する将来予測について、複数の論者の議論を紹介する。

た。この定義では人為的更新、同齢林、間伐施業などが次に植林地の功罪について現行の議論をまとめる。植「人工林」の要件であり、現在の日本で言う「育成単層林地については古くから「緑の砂漠」といった批判があ

1）林」とほぼ重なる概念である。また、こうした「人工林」

り、森林認証をめぐる議論でも植林地を認証の対象とす

以外の森林が「天然林」とされた。

べきかに関して鋭く賛否が対立してきた。そこで、本論

これが2000年の FRA になると、「天然林」を primary

では特に植林地造成がもたらす効果や問題を、１）生態

forests「原生林」、modified natural forests「改良天然系サービスへの影響と、２）地域住民への社会・経済へ

林」、semi-natural forests「半天然林」とに分け、これの影響という２つの観点から整理する。その場合、対象に人工林を加えて「森林」は４区分された。ここで「原となる植林地に関して、植林地造成を牽引する主体、植生林」とは人手が原則的に入ったことのない森林であ― 32 ―

根本

世界の植林地造成の現状と将来展望

り、「改良天然林」とは択伐が入った天然林や農地など「人工林」として捉えていたために、統計上では世界のから天然更新した森林などが含まれ、「半天然林」には

人工林面積が1990～2015年の間に３倍近くまで急に増加

郷土樹種を植栽・播種、あるいは天然更新により成立さしたように映った。

せた森林を間伐など集約的な施業を行いながら意図的に

このように定義の変化に加え、実際の植林活動が活発誘導した森林などが入るとした。このように天然林が細に行われ、1990年からの25年間で１億 ha 以上の植林地分化された理由を推測すると、天然林を人為的介在の濃が実質的にも造成された。森林全体が40億 ha の大台を淡で区別することで、当時、環境保護運動の焦点となっ割り込む中で植林地は森林全体の約７％を占めるに至っていた保護すべき「原生林」を FAO が統計的に浮き彫た。ただし、表２に示した変化率をみると2010～2015年にりにしようとしたものと考えられる。

かけて植林地面積の増加率が半減していることが分かる。

しかし、こうした分類は短命に終わり、2005年 FRAになると上記「人工林」に「半天然林」の一部（主に植表２

栽・播種により成立した森林）を合わせて planted forests「植林地」という範疇が新設された。他方で「原生林」
はそのまま残して、残余の部分が「その他の天然林」とされた。森林が３分類されたことになる。この定義の変更は、2000年時の改訂とは逆に人工林の世界的な広がり

年

世界の植林地面積の推移

1990

2000

2005

2010

2015

面積（億 ha） 1.68

2.10

2.39

2.66

2.78

変化率（％）

+4.2

+5.9

+5.3

+2.5

FAO（2015）よりを受けて、人工林を幅広に定義しながら人工林（植林地）
表３では植林地面積上位20ヵ国を示すとともに、それに関わる議論を先導していこうとする FAO の意向が垣ぞれの国の植林面積が最も大きかった時期（ピーク期）

間見られる。
この planted forests は日本では上記「育成単層林」
2）を記号で示している。植林地面積では中国が圧倒的に大と「育成複層林」 とを合わせた「育成林」とほぼ重複

きく、一国で世界の植林地面積の28％を占め、上位20ヵする概念とみられるものの、明確に定義の調整が図られ国で世界の植林地の85％を占めるが、中国を除くと、第ているわけではなく、対訳としても位置づけられていな

２位のアメリカ９％、３位のロシア７％、４位カナダ６％い。そこで本論では planted forests の対訳として「植など、上位国でも10％以下であることが分かる。つまり、林地」という用語を使う。

植林地面積は、多くの国が数％ずつを分け合っており、付 言 す る と、2015 年 FRA の 基 礎 と な っ た FAO の世界各地で幅広く植林が進められている様子がみられる。

2012年の定義集では Planted Forests の定義が精緻化さ各国の植林ピーク期をみると1970年代までに植林地面

れて「植栽または意図的な播種で成立した森林が主たる積が拡大した日本の「先進性」がみてとれるが、それは構成要素となっている森林」とされ、その説明として１）

例外的であり、多くの国が1990年代以降に植林地の急増「主たる構成要素」とは成熟期に達した森林では植栽まがみられた。それらの国の中では90年代にピークを迎え

たは意図的に播種した樹木が森林蓄積の50％以上を占めたアメリカ、スウェーデン等や2000年以降にピークを迎ることを意味する、２）過去に植栽または播種された樹

えた中国、ロシア等に分かれる。そして、注目すべきは、

木から萌芽によって更新した森林を含む、３）ゴムノキ、チリを除くほとんどの国で2010年以降の植林地の拡大がコルクガシ、クリスマスツリー用の農園を含む（アブラ

鈍化してきていることである。
2010年以降の植林地造成の鈍化傾向は表２にもみられヤシ等は含まない（筆者注））、４）外来種の天然更新はるが、この間の増加分を年率平均にすると＋1.2％とな除外する、とされている（FAO, 2012）。

る。この伸び率は、WWF 等の環境 NGO が天然林への２-２

伐採圧を低減し、今後の高まる木材需要に対応するため植林地の拡大状況

世界の植林地面積の推移を表２に示す。かつて1990年に必要とした世界の植林地の年増加率2.4％の半分程度

FRA では、「plantaion 人工林」が1.04億 ha とされていであり、将来の植林地からの木材供給力の伸び悩みが心たが、定義の変更に伴って当時の「planted forests 植林

配されている（WWF & IIASA, 2012）。

地」を1.68億 ha と修正した（FAO, 2010a）。同様なことが2000年、2005年でも行われ「planted forests 植林地」

２‒３

生産林・保護林、利用樹種、地域概況

面積として修正・推計された。この間、日本ではこの定植林地は目的別に生産林と保護林に分けることができ義の変化に対応せずに plantation も planted forests もる。これらの定義は Lung ら（2005）に詳しく示されて― 33 ―

公立鳥取環境大学紀要

表３

第15号

植林地面積上位国と植栽ピーク期

表４

10-15
対ピーク
年
比
年変化

目的別植林地面積

千 ha

植林地

1990年

植林地

2005年

生産林

保護林

生産林

保護林

アフリカ

11,207

2,577

11,8383,000

アジア

64,95235,94386,17245,812

ヨーロッパ

54,594

13,80663,014

16,106

北米

14,573

187

27,859

1,190

オセアニア

2,447

1

3,833

32

中南米

9,119

39

12,15857

世界

156,890

52,553204,874

66,197

面積
百万
ha

ピーク
期間

1 中国

78.9

▲

1.6

－2.7

2 アメリカ

26.3

●

0.6

－1.7

3 ロシア

19.8

■

0.2

－2.7

4 カナダ

15.7

▲

2.5

－2.1

5 スウェーデン

13.7

●

1.8

－1.1

6 インド

12.0

▲

1.6

－4.2

7 日本

10.2

－

0.0

0.0

8 ブラジル

7.7

■

2.1

－2.3

9 フィンランド

6.7

▲

0.0

－3.6

10 スーダン

6.1

▲

0.6

－0.2

11 ドイツ

5.2

●

0.0

－0.1

12 インドネシア

4.9

▲

0.6

－6.4

13 ウクライナ

4.8

●

0.2

－0.1

14 タイ

3.9

■

0.0

－3.0

や利用樹種の内容は明らかではないが、拡大する生産林

15 ベトナム

3.6

●

－0.9

－8.7

の多くが後述する産業用の大規模モノカルチャー型

16 トルコ

3.3

■

3.6

－1.7

17 チリ

3.0

◆

5.0

－0.0

18 スペイン

2.9

■

0.2

－2.3

５割を越える（FAO, 2010）。最多は Pinus（マツ）で全

19 ニュージーランド

2.0

●

0.0

－2.9

体の３割を占める。その他、針葉樹では Larix（カラマ

20 オーストラリア

2.0

▲

1.2

－5.5

ツ）、Picea（ トウヒ）、Cunninghamia（コウヨウザン）

その他の国計

44.1

●

1.5

－0.3

世

277.9

▲

1.2

－1.5

国

界

計

地域

合計

209,443

271,071

Carle（2009）より

セアニアでは保護目的の植林地は数％以下であり、ほとんどが木材生産を目的としているということ、２）保護林の割合が最も大きいのはアジアであり、１/３以上が保護林となっていること、３）アフリカや欧州では２割程度が保護林であること等である。各地の生産林の規模（IMPIRs）の植林地である可能性は高い。そのことは次に述べる全般的な樹種構成からも推測できる。
2005年現在、植林地での利用樹種は、針葉樹が全体のなどが多い。一方、広葉樹はより多様な樹種が使われる。
Eucalypt（ユーカリ）が全体の８％、Acacia（アカシア）の３％を筆頭に、Populus（ポプラ）、Tectona（チーク）、注）ピーク期が ●90年代、▲2000－2005年、■2005－2010年、◆2010－2015年
FAO（2015）より

Casanea（クリ）、Quercus（コナラ）などが多い。以上

いるが、概略を言えば、生産林とは木材・非木材の生産占めるのに対し、保護林だけをみると上位10種類で植林を第一義的な目的としている植林地であり、保護林とは地の60％を占める。それぞれの目的に応じて採用される

水土保全や生物多様性の保全などのサービス提供を意図

樹種も異なる。

挙げた針葉樹・広葉樹の10属で植林地の７割を占める。
また、生産林だけをみると、上位10種で植林地の77％をして造成された植林地である。表４は植林地について生

一般に生産林ではよりシンプルな樹種選択が行われ、産林と保護林との別を Carle ら（2009）が1990年と2005

特に IMPIRs では単一種の植林地が大規模に広がる。そ年を比較して地域別に推計したものである。

の場合に採用される樹種として、熱帯・亜熱帯林ではア

2005年現在、世界全体では生産林76％、保護林24％とカシア・マンギューム（Acacia mangium）やアカシア・なっている。対1990年比でみると、生産林は31％増、保ニロティカ（A. nilotica）、ユーカリ種（E. camaldulen-

護林は26％増となって、植林地の中では生産林の割合がsis, E. grandis, E. globulus など）が多用される。南半球

わずかながらも拡大する形で増えている。これを地域別

では、これらのユーカリ種に加えて、ラジアタパインをにみると次のような特徴がある。１）北米、中南米、オ始めとしたマツ類が IMPIRs で多用される樹種である3）。

― 34 ―

根本

世界の植林地造成の現状と将来展望

同様なことは外来樹種利用という点からも類推でき

丸太の２/３を植林地からの資源で賄い得るとの分析である。IMPIRs では大規模な外来種利用が問題となることる。また、将来予測として３つのシナリオを設定し、2030が多いためである。植林地面積上位国で植林地に占める

年までの供給可能量を各13.9億 m3、14.8億 m3、18.9 億 m3

外来種の割合をみると、チリ、ウルグアイ、南アフリカ、とし、産業用丸太の85％の供給が可能としている。

ニュージーランドが100％、アルゼンチン98％、ブラジ

また、Penna（2010）は上記 Carleら（2008）のデータ

ル96％など南半球の国々に100％ないし100％に近い国がを使いながら人工林と半天然林に分けて再分析した結多い。これらの国ではパルプ用のユーカリ（原産地オー

果、数値はやや上方に修正され、2005年時の産業用丸太

ストラリア）やラジアタパイン（原産地アメリカ）の大の供給可能量は12.2億 m3 であったとし、2030年の供給

規模植林地が多いとみられる4）。

予測についても３つのシナリオそれぞれで13.89億 m3、2013年に行われた第３回植林地国際会議の報告書では14.77億 m3、18.97億 m3 になるとした。そして産業用丸

アジア、北米、欧州、中南米、アフリカ、オセアニア各太の69～74％を植林地から供給することが可能とした。

地 域 の 植 林 地 の 概 況 が ま と め ら れ て い る（ICPF,

その他、Indufor が森林認証審議会（FSC）からの委託

2013）。そこでは世界各地域での植林地拡大の状況が述11）を受けて行った分析（FSC/Indufor, 2012）や Jurgensen

べられているが、植林地の半分近くを占めるアジアでは、

ら（2014）の推計12）が知られているが、いずれにしても中国で保護林が拡大していることや、かつてタイ、イン

各報告は利用したデータや計算モデル等が異なり、ここドネシアで広がった MPIRs が、植林地と農地など他ので比較・評価することはできない。

土地利用との競合の激化から頭打ちになることが予測さ5）6）れている 。こうした動向はアジア以外のアフリカ や、
7）

総括的に言えば、植林地からの産業用丸太は既に産業用丸太全体の３～５割を占めていること、2030年までにIMPIRs 一色とも言える中南米 等の途上国においてさ

70～85％の産業用丸太を植林地が賄うことが可能である

えみられる傾向である（Paynら、2015）。

ことを示唆している。最近の Warman（2014）の研究でなお、植林地の拡大が将来的に楽観できる状況でない
8）

9）

10）

は、天然林からの木材生産は1989年時に既にピークを迎ことは、北米 や中南米、オセアニア 、欧州 についてえており、以降、一貫して減少していることを明らかにも言われている。気候の温暖化が山火事の増加を助長すしている。この間、拡大する需要とのギャップを植林地ると見られており、そうした兆候が既に表れている。ま由来の木材が埋めてきたということであり、こうした傾た、温暖化は虫害（北米のマウンテンパインビートル等

向が今後も続いていくとしている。
これら将来予測に関する諸研究について一つ問題があが典型例）のブレイクにも関連するとみられている。

るとすれば、2015年 FRA が強調した2010年～2015年の２-４

植林地拡大の鈍化傾向の問題を十分に計算モデルの中に木材供給源としての植林地と将来予測

植林地からの木材供給の現状と将来予測については組み入れてないのでは、という疑義である。この点は先2000年以降いくつかの議論がある。例えば、2000年のに述べた土地競合激化の問題と温暖化問題にも関連して

FAO による世界林産物予測（Global Forest Products

注意すべきポイントであると思われる。
一方、仮に植林地面積および植林地からの供給力拡大

Outlook Study）は、1990年の FRA のデータを基礎に、が順調に進み、天然林への伐採圧力を減じるようなこと

当時の「人工林」の定義に沿って行われた。
それによれば、1995年において1.24億 ha の人工林（世が実現していくとしても、それによって直ちに全ての問

界の森林の3.5％）が世界の産業用丸太の22％を生産し題が解決するわけではない。植林地造成が、それぞれ固たと推定しており、３つの将来シナリオを示しながら、有の地域の生態系サービスにどのように関連しているの2010年までに31～34％、2020年までに46％、2050年まで

か、あるいは固有の地域社会・経済にどのように影響しに 64 ％ を 供 給 す る と 予 測 し て い る（FAO/Brown,ているのかは別の問題として考察する必要がある。以下

2000）。こうした予測は、その後に定義された「植林地」の論考では、そうした点を掘り下げることにしたい。

に照らせばより過小な値として理解できるだろう。
また、Carle ら（2008）は新たな「植林地」の定義を基

３．植林地造成が及ぼす影響

礎に、2005年現在の植林地2.71億 ha の95％に当たる61ヵ

植林地に対しては環境 NGO などを中心に根強い反発

国のデータを使って分析した。これによると2005年の植林がある。植林地が先住民や地域のコミュニティを排斥し

4

4

３

地からの産業用丸太の生産可能量はパルプ材5.4億 m 、木て造成された事例、あるいは、地域の水資源を枯渇させ材製品用材6.6億 m3、計12億 m3に達するとした。産業用るような事例、生物多様性を劣化させている事例など― 35 ―

公立鳥取環境大学紀要第15号

様々な問題が指摘されている（FOE, 2010）。環境 NGOある」との議論がある（Victor and Ausubel, 2000; Sedjo,

や科学者らで構成される世界熱帯林運動（World Rain-

2001）。この定式（植林地造成＝天然林保全）は、一般

forest Movement）では９月21日を反人工林の日と定め論としては支持できるが、いくつかの反論もある。

て、「Plantations are not Forests!」を訴えながら FAO

例えば、人工林材が市場を席巻すると天然林の価値がに対して森林の定義を変更するよう圧力を強めている。

減少して、むしろ乱伐される可能性すらある（Rirard

生物多様性に富む複雑な天然林が、単純な人工林に置き

et al., 2016）といった論考がある。また逆に、天然林材

換わっても同じ「森林」として扱われることは問題とのの持つ使用価値を植林地材が代替できるとは限らず、そ立場からである。多くの環境 NGO がこうした主張に賛の点でも植林地造成が天然林保全に結びつくとは限らな同している（例えば REDD-Monitor, Rainforest Rescue,い。すなわち、この定式（植林地造成＝天然林保全）がCarbon Trade Watch, Friends of the Earth, Grain, Al-成立するためには多くの前提が必要ということであり、ternet, Earth Times, Sinks Watch など）。

Friedman（2005）が言うように、そうした点の検証なし

ただし、植林地に対する悪評価は植林地一般に対してにこの定式を鵜呑みにすることはできない。

ではなく、産業用の集約的に管理される大規模・単一樹

むしろ、天然林への伐採圧の減少は、より積極的な方種・同齢林（往々にして外来樹種、化学肥料・薬剤利用、法、すなわち、一つのマネジメント・ユニットの中で実遺伝子操作技術を含む）を特徴とするモノカルチャー植現し得るとの議論がより説得的である。例えば集約的に林地に対してである。先に示した少数の樹種で構成され管理する植林地を、より広域のランドスケープ・マネジ

る植林地以外にもアブラヤシやゴム等の農園もここに含メントの一部として管理することができれば、域内の天めることもある。

然林への伐採圧を減らし、生物多様性の保全に貢献できCharnly（2005）は、こうした性格の植林地を IMPIRs

る等の議論もある（Paquette & Messier, 2010）。いず（Intensively Managed Industrial Roundwood Plantation）

れにしても、広域の森林管理について、意思決定がコーと限定して問題点を整理している。また、Nicholas（2006）

ディネートされる状況がつくられて、天然林保全が担保によれば企業が行う植林地造成のほとんど（99.9％以上）されるようなメカニズムが必須であろう。

が産業用のモノカルチャー（単一樹種）植林（＝ IMPIRs）

３-１-３

植林地が提供する生態系サービス

植林地の環境への貢献としては、その他に、劣化したとしている。
一 方 で オ ー ス ト ラリアの場合、小規模の農家 林 家

農地など荒廃地に植林することで環境が改善される点も（farm forestry）の12％、特にクィーンズランド州で指摘されている（Bowyer, 2001）。植林地そのものが生

は80％が複数樹種を利用する植林地造成をしているとい

態系サービスの向上に資する場合があるかどうかは、こう（Nicholas, 2006）。こうしたことは、植林地造成の主のように土地利用を植林以前と以後とで比較する観点

体により、植林地の性格が変わる可能性を示している。

と、どのような植林地を造成するのか、また、植林地造

以下では、まず、企業が行う植林地（IMPIRs）に注目

成以降にどのような植林地へと変化・誘導させていくのして、その功罪を整理したい。

かという観点がある。産業用丸太生産を前提とする植林地造成は、木材生産以外の生態系サービス提供との間に３-１

トレードオフの関係が生まれることは避けられないた

IMPIRs がもたらすプラスの影響

３-１-１

め、ステークホールダーの参加を含めた計画過程により、

経済合理性と地球益への貢献

IMPIRs では集約的に生産することによって、単位面

土地利用目的の優先順位やゾーニングの議論が重要にな

積当たりの木材生産を増大させようとする。天然林に比ることは必然で、ここでもより広域でのランドスケープ・

べて材積成長は各段に増大する。このことは土地利用を

マネジメントが重要になる（Carnus et al., 2006 ）。

効率的、経済的に進めることを意味し、IMPIRs の最大

また、植林地であっても、植林木の選択や施業内容、の評価ポイントと言える（Bowyer, 2001）。また、単位伐期の設定などを工夫することで植林地であっても生物

面積当たりの材積の成長が大きくなれば、それに伴って多様性を高め得ること、あるいは水源涵養や炭素貯留な

炭素吸収量・貯留量も増大することになり地球温暖化のどの生態系サービスを向上させることが可能とする議論

緩和という点でも意味を持つ（Smith & Scherr, 2003）。

もある（Pawson, et al., 2013）。さらに、より積極的に植林３-１-２

地を評価し、植林地が絶滅危惧種を始め動植物の生息・植林地造成による天然林保全

植林地で木材生産が増強されることの、環境面でのも生育環境として優れているとの議論もある（Brockerhoff

う一つの意義として「天然林への伐採圧を減らす効果がet al., 2008）。同論文では、植林地が造成される個々の周― 36 ―

根本

世界の植林地造成の現状と将来展望

辺環境が重要であり、森林地域の中に出現する植林地はがある。植林地は不便な遠隔地にあることが多く、加工特に問題とはならず、農廃地に植林地を造成することは

地はより市街地に近い場所に立地することが多いためで生物多様性にとってプラスの効用になることが多いが、ある。また、植林地についても多くの雇用は生まれない

天然林を伐採して植林地へと転換することは生物多様性との議論もある。ユーカリ植林地の場合、植林地造成期

にとって大きなマイナスであるとしている。

と収穫期には確かに雇用は生まれるが、その他の期間は植林地が、こうしたプラスの波及効果生む可能性があ皆無に等しいという。マツの植林地であれば、間伐等のるとしても、それが産業用の大規模モノカルチャー型の作業段階があって、ユーカリ植林地よりは雇用が継続さ植林地（IMPIRs）である場合には困難だろう。この点れやすいが、それにしても限られたものである（Williams

では日本の経験が活かされるかもしれない。
というのも、

et al., 2003）。

日本の植林地の場合、多くは同齢林で構成されるスギ・ヒノキのモノカルチャー型の植林地に分類されるが、間３-２

IMPIRs がもたらすマイナスの影響

伐を進めることで下層植生を誘導し、生物多様性を高め

３-２-１

規模に起因する問題

ることができるとの考え方を採っている。そのことが土IMPIRs は規模の経済を追及する結果、面積規模が大壌流失等を抑えることにも繋がり、長期的な森林保全にきくなる。また、土地取得や植林地造成に関わる初期投は有効としているのである。事実、日本の森林を対象と資が莫大になる反面、利益が出るまでの期間が長期に及した森林認証（FSC, SGEC）では、こうした点に加え、ぶため経営に着手するには資本力が必要である。例えば

水辺保護等を認証の評価項目として重視しており、人工

アメリカ南部のイエローパイン IMPIRs の場合、大地主

林における森林認証のあり方として世界に向けたモデルが介在しながら大規模農地への植林地造成を進めた。ほにもなるように思われる。

ぼ100％パルプ工場への原料供給を目的にして、集積しこのように植林地においても環境面でより良い性能をた 各 植 林 地 の 面 積 は 数千 ha に の ぼ っ た（Joshi et al.,

追求していくことは可能である。植林地を含む広域の森

2000）。また、インドネシアの場合、海外資本や国内の林ガバナンスを始め、植林地計画の進め方や施業法を工同族系資本が IMPIRs 経営に乗り出しており、標準的な夫することにより、それを技術的に実現するための方向

IMPIRs の面積は3,000～5,000ha に及ぶ（Hall, 2000）。

性も明らかと言える。しかし、企業経営の IMPIRs につ

こうした土地集積の過程では、必然的に小農を含めた

いては木材生産目的以外の生態系サービスのために投資

当該地域の居住者に対する影響があるだろうし、そもそすることは、コスト増につながり、利潤追求を行動原理

も収益性を求める規模拡大であるがゆえに、生態系サーとする企業行動としては必ずしも合理的ではないとの議ビスなど経済性以外への配慮が欠如するであろうことは論もある（Nichols, 2006）。IMPIRs 企業に対しては、新

容易に想像できる。

たなインセンティブを設定することが重要だろう。

３-２-２

３-１-４

生態系サービスへの悪影響

生態系サービス、特に生物多様性や水資源の涵養と植林地造成の社会経済への貢献

IMPIRs の持つ社会・経済的な評価ポイントとしては、いった面について、IMPIRs が極めて悪い影響を及ぼし木質資材を供給することにより建築資材、紙パルプ需要ていることは環境 NGO が以前から指摘しているところに対応することができること（Clapp, 2001）、また、バである。実際、以下に見るように様々な研究もこうしたイオエネルギーなどの需要にも応えることができること

議論をサポートしている。

が挙げられる。また、植林地から燃料材を採取すること

例えば、生物多様性と植林地をめぐる問題を指摘するで地元住民が恩恵を受けるケースも報告されている。そBetts ら（2005）の研究や、３万 ha に及ぶオーストラの他、企業による大規模 IMPIRs では植林地内に地元住リアの大面積植林地を使って流域の流量減少を調べた実民のための居住施設、学校などを含めたコミュニティ施

証的な研究（Brown et al., 2007）を始め、同様なことを設を企業が提供するケースも知られている（Charnley,

ペルーで行った研究（Pizarro et al., 2006）もある。さ

2005）
。

らに、地元の人にとっては、地平線まで単一樹種が広がその他、理論的には植林地造成や管理に関わる地元雇るような IMPIRs の景観は明らかに異様な反自然的な景用の創出、関連する木材加工産業の立地など地域経済へ観であることもアンケート調査で示されており、レクリの波及効果も考えられるだろう。

エーションの価値、文化的な価値といった点でも非常にしかし、特に雇用創出という観点で植林地造成をみる

低い評価になっている（Williams, 2003）。

と、必ずしも加工産業などの立地は望めないという議論― 37 ―

ただし、地元の人々の一般的な認識と専門家との認識

公立鳥取環境大学紀要

第15号

や科学的な事実の間には大きな乖離があり、生物多様性fact）の土地利用（地元民による慣習的な利用）との矛

や水資源の保持、あるいは炭素吸収などの点では、十分盾が解消されないまま、国―企業主導で植林地造成が行に配慮した計画を前提としつつも、IMPIRs がプラスのわれるところに問題がある。

評価を得られるとする研究もある。明らかに産業寄りの

このような例は南米や東南アジア諸国における典型的論文であり、懐疑的な論文とも評価し得るが、ウルグアな問題である。事実、大規模な早生樹種 IMPIRs では、イでの長期間に渡って行った同研究では、地域の価値観

森林域内で暮らす先住民を排斥して事業を進めたペルーなどを踏まえた上で、植林地のあり方を模索することのでの事例がある（Armesto, 2001）。また、往々にして植重要性を指摘している（Viheraara et al., 2012）。少なく林予定地内で暮らす地元住民が存在するが、そうした

とも、そうしたポイントについては問題意識を共有したい。

人々を、ときに軍隊を使って排斥しながら植林地造成を

３-２-３

進めるインドネシアやフィリピンの事例もある（Hall,

私有地集積による植林地造成

アメリカ南部では、かつての綿花地帯に、第二次世界2000）。これらはある意味、IMPIRs 植林地造成の典型

大戦後、植林地造成が進んだ。農産物価格が低下する中であり、このような住民排斥を含め、植林地造成過程でで個人の農地が植林地へと転換し、一部の人が土地を含

地域住民（先住民を含む）の土地の所有や利用に関わるめた植林地を集積していくことで IMPIRs が成立した。

権利（Land Tenure）を事実上剥奪しながら事業が進行

この植林地造成過程では大土地所有者は土地売りや賃貸している。これはいわゆる Land Grabbing（土地収奪）により利益を得たが、小農は土地を安く買いたたかれて問題として知られており、ポリティカル・エコロジーの移住することを余儀なくされたと言われている（Wear,

立場から追求した一連の論考がある（Hall, 2011）。

2002）。植林地造成に当たっての土地集積と小農（多く

ただし、東南アジアにおいてもタイやベトナムの植林

は黒人）の流失という一連の過程は1960～70年代にピー地造成の中には例外的なものもある。タイでは企業がクに達し、その後、現在に至るまで続いている（Bliss &IMPIRs を造成するに当たって小農を排斥するには至ら

Bailey, 2005）。

ずに、小農の利用権を認めながら、小農を雇用する形で植林地造成に当たって、私有地の集積という過程は植林地造成を進めたケースが多く知られている。そうしオーストラリアでもみられる。西オーストラリア州やビた中には、人々の森林に対する慣習的な利用権が温存さクトリア州では農業者の土地を買収しながらマツやユーれ、後に小農への土地権利書付与へとつながったケース

カリ植林地の造成が進んだ。この過程では大規模所有のもみられる（Charnley, 2005）。また、ベトナムにおけ農家が土地売りを機に東海岸への移住を果たすなど、農る早生樹種植林は IMPIRs の形式ではなく、小規模農家

家が望む形での土地移転が進んだが、小規模農家では土が小面積で行っているケースが多い。これは地元農民の地売りの圧力に負けて販売することを余儀なくされ、そ入会的な土地利用権に法的な根拠が与えられ、それを保の後の生計の立て方が困難になるケースが多かったとの障する政府の法執行能力があって、それらを前提に小農報告がある（Barlow & Cocklin, 2003）。地域経済の低迷、による土地のコントロール（＝植林地管理）が効いてい過疎化やソーシャルネットワークの崩壊など、小農にるためである（Skikor, 2012）。逆に言えば、他の東南ア

とっては土地売り以外に選択できないような状況があっジアの国々ではベトナムにみられるような政府のガバナ

た（Schirmer & Tonts, 2003）。

ンス能力が欠如しているとも言えるだろう。

小農の土地を集積して植林地を造成するという過程は一方、インドでは人々（コミュニティ）が伝統的に入南米でもみられる。例えば、Clapp（1988）は、チリ中会利用していた土地を巻き込みながらユーカリ植林地

南部のアラウコ州で行われたパルプ用マツ植林地の造成（IMPIRs）が広がった例が報告されている（Saxena,

過程を報告している。このチリの事例では政府の後押し

2000）。政府が人々の入会権を無視してパルプ会社等にがあったことも特筆されており、国有地・州有地を林産林地をリースし、植林地造成を進めたためである。地元企業が買収し、同地域で農業をしていた小農を排斥しての人々は、燃料材、秣、食糧、薬品など日常のあらゆる植林地が造成された。その後、1970年代まで近隣の大規場面で山の恵みを利用してきたが、植林地造成によって

模土地所有者からも土地または地上権を買い集め、同地こうした人と山との関係が断ち切られることになった。

域内の小農を排斥しながら植林地造成を進めた。

山に依存して生活していた土地なし住民の多くは、地域

３-２-４

での暮らしが成り立たなくなり都市部に出ての賃金労働

国公有地、入会地における植林地造成

国有地や州有地における IMPIRs の造成では名目上を余儀なくされた（Saxena, 2000）。

（de jure）の土地所有（例えば国有など）と実態上（de― 38 ―

根本

３-２-５

世界の植林地造成の現状と将来展望が支持に回ったが、環境 NGO の中にはどうしても受け植林地造成を巡るコンフリクト

IMPIRs は、それが大規模であるほど、また、企業論

入れられないとする団体も多い。熱帯林破壊の元凶の一理をベースに木材生産から最大限の利潤を得ようとすれ

つとして長年批判してきた大規模モノカルチャー型の産ばするほど、地元との軋轢が大きくなることが分かる。そ業植林までもが認証対象となる可能性があることが主た

うした軋轢はときに地元住民の強硬な反対運動を誘発しる反対理由である。

て、道路封鎖などの行動につながることもある。Gerber

しかし、途上国にはこの時期以降に造成された人工林（2011）は、産業用植林地（IMPIRs の他にアブラヤシが多く、成熟期を迎えつつある。これが丸ごと認証対象

やゴム農園を含む）を巡るコンフリクトの例を集めて、から外れると逆差別的な状況になり、熱帯林認証の広がその内容を分析した。

りは期待できなくなる。第18動議の提出はこうした要請

そこで集められているのは、過去に出版された書籍やに対応した側面を持ち合わせている。

環境 NGO の報告に問題の概要が示された58事例（アフ総会では最終的に第18動議の一部が修正されて通過しリカ７例、アジア38例、南米13例）であり、古くは1960

たが、賛成は FSC 内で分化した経済部会の86％、環境

年代のものから2000年代のものまでが集められている。

部会の62％、社会部会の58％であり、表決は拮抗したもコンフリクトの内容はデモ、道路封鎖、法廷闘争などののだった。この表決に先立って「……FSC は人工林評形式をとる。また、コンフリクトの原因は、企業（また価に立ち戻って、３部会間でバランスのとれた WG をは国営企業）による植林地造成にあたって、地元住民の作り、人工林の認証に係る問題に関心を持つ利害関係者

財産権（de facto の慣習的な土地権）が顧みられず、移の意向を諮ることを要求する……」という修正文言が住を強制されたり、森林の利用権を制限されたりしたこ入ったことも動議が通過した理由である。

とが主なものである。大部分のケースは私有地ではなくその後、2014年の第７回総会時には、第12動議として、名目上（de jure）の国有地で起きている。また、反対運

上記の第18動議を引き継ぐ形での議論が続けられた。そ動はときに環境 NGO などとの共闘（法廷闘争支援が多の中では上記の「FSC 人工林評価 WG」による途中報い）も手伝って植林地造成の停止を勝ち取るケースもあ告が出されたが、議論は結論を見ずに現在も継続中であるが、半数以上の事例では反対運動が政府によって抑圧る（FSC, 2016）。どのような人工林であれば1994年以降されている。企業による植林地造成を政府が支援し、住に天然林から転換したものであっても認証の対象とし得民の反対運動を政府が抑圧するという基本構図があり、るのか、という問題が議論の対象になっている。

ここに植林地造成をめぐる基本問題があることを認識する必要がある。

４-２

植林地造成ガイドライン

４．植林地問題の認識と解決に向けた動き

可能性が急速に高まる一方で、植林地がもたらすマイナ

４-１

ス面への関心も高まっている。こうしたマイナス面は国

ここまでみてきたように木材供給源としての植林地のFSC における植林地認証問題

2011年、森林認証審議会（FSC）の第６回総会（３年

際 社 会 も 認 識 し て お り、 例 え ば 国 際 熱 帯 木 材 機 関に１度開催の最高議決機関）が開かれた。この総会では（ITTO）では1993年、熱帯植林地に関するガイドライ

第18動議として、1994年以降に造成された人工林を認証

ンを示して対応を考慮している（ITTO, 1993）。このガ対象とすることが提案された。これまで FSC では1994

イドラインは政策や法制度、環境、社会、経済、制度的年の FSC 原則・基準決定後に天然林等を伐採して新たな配慮、そして森林管理に関わって66の原則と75の推奨に造成した人工林を認証対象外としてきた。認証が天然

行動を示した。そして2006年には FAO からも12の原則

林伐採を誘発しないようにとの措置である。

から成る自発的なガイドラインが出され、2010年には表

実際、第18動議には「植林地管理を、責任をもって行う

５に示すような10の原則として改訂された。
これらは、制度原則（１～３）、経済原則（４～６）
、

企業が認証を取得できる適切な道筋を提供するため……」といった文言に加え「1994年以降に当該国の法律に基づ

社会文化原則（７）、環境原則（８、９）、景観管理原則

いて天然林から人工林への転換をした場合に関しても、（10）として捉えることができる。詳細は FAO（2010b）

一定の条件下で社会的・環境的な便益が供給される場合に詳しいが、例えば、植林地を造成するに際しては、経に FSC 認証の取得が可能となる……」といった文章が済・法的な環境の整備や透明性のある意思決定の枠組み挿入されている。

が重要としている（原則１）。また、多様なコミュニティ

この動議には FSC の中心メンバーのグリンピース等のニーズを取り上げることの重要性や、特に先住民など― 39 ―

公立鳥取環境大学紀要

表５

第15号

５．まとめ

FAO 植林地ガイドライン原則（2010年）

本論文では、世界の森林が引き続き減少する中で中国

制度原則

１．良いガバナンス、２．多様な利害関係者の参加と総合的な意思決定、
３．効率的な組織能力と人材を筆頭に植林地が各地で急速に広がっていること、それ経済原則

４．商品価値・サービス価値の認識、
５．投資環境整備、６．市場の役割の認識

植林地など大規模なモノカルチャー型植林地（IMPIRs）

社会文化原則７．社会的文化的価値の認識・維持、

環境原則

８．環境の持続性と森林の健全性の維持、９．生物多様性の保全、

ランドスケープアプローチ原則

が資材供給源としては勿論、環境資源としても役割が期待されていることを指摘した。しかし、他方では産業用
は「緑の砂漠」などとされ、マイナスに評価される場合もあり、こうした植林地をめぐるプラスとマイナスの側面についても指摘している。
本研究は、方法論的には文献レビューにより行った。
植林地に関して主に2000年以降に出版された英語論文を中心にしたレビューである。特に植林地の拡大状況、将10．景観管理来予測とともに植林地造成が生態系サービスに及ぼす影FAO（2010ｂ）

響や地域社会経済に及ぼす影響に着眼して調査した。
まず、植林地の拡大状況については、前提となる統計には FPI（自由な事前の情報保障）の上で同意を得ない

上の言葉の定義に言及した上で、その広がりが1990年以限り、植林地造成はすべきではないとしている（原則２）。

降顕著なこと、2015年現在で植林地面積が約2.8億 ha（森その他、地方分権を含めた組織の重要性や人材育成など

林面積の７％に相当）に達したこと、植林地は中国を筆（原則３）、あるいは、価値認識と市場の活用など経済

頭に、世界的な広がりをみせていること、さらに2010-に関わる問題（原則４～６）をはじめ、生物多様性など

2015年期には植林地拡大の鈍化傾向が世界共通の事象と環境への配慮（原則８）をランドスープレベルで捉え、して表れてきていること（チリを除く）等を指摘した。
ところで、植林地は木材生産を主目的とする生産林と計画することの重要性を指摘している（原則10）。
FSC での植林地認証に関わる議論や上記のような環境保全を主目的とする保護林とに分けられる。全体でFAO の植林地造成ガイドラインに関する議論は真摯には生産林がほぼ３/４を占めるが、相対的に見るとアジなされており、植林地に関する様々な問題を認識した上アでは保護林の占める割合が多い一方、北米や中南米でで、解決のための方向性やキーワードを示してくれていはほぼ全てが生産林である。これは IMPIRs の広がりにる。ただし、そのことと実際に植林地の現場で起きていも対応しているとみられた。生産林は一般に樹種構成がることの間には相当の隔たりがあるのではないかとの印

単純であり、上位10種で植林地の８割近い面積をカバー

象を持った。

している。付言すれば、南米やオセアニアの植林地では森林認証機関である FSC や PEFC などは、植林地に外来樹種がほぼ100％占める点も指摘した。

関わる議論を引き続き進めることで、植林地が備えるべ

植林地のプレゼンスの高まりは、天然林からの木材生き属性を、審査のポイントや評価法も含めて分かり易く

産がピークを迎えた1989年には既に始まっており、その示すことは重要だろう。また、FAO や ITTO などの国後一貫して拡大してきている。植林地からの木材供給の際機関は植林地に関わるガイドラインを有効に利用しな

現況と将来予測に関しては、利用するデータセットや計

がら、イニシアティブをとり、植林地が持続可能な形で算モデルなどの違いから複数の議論があるが、確からし展開していくように各国、各企業に働きかけることも重いところでは、植林地から生産されている産業用丸太は要である。

既に全産業用丸太の３～５割を賄っており、2030年まで

また、特に問題のある植林地については、具体的な問には70～85％を賄うと予測されていることも指摘した。

題状況を公開することも重要である。問題の改善過程で植林地（主に IMPIRs）のプラス面とマイナス面につは、当該植林地産の商品に対するボイコット運動などのいては、以下のようなポイントを指摘した。

社会的な批判などにも発展することもあり得るが、世界の多くの木材産業は、そうした段階を経てグリーンな企

プラス面（またはプラスとなる条件）

業へと成長してきているという事実もある。世界の良識・IMPIRs は単位面積でみると効率的な木材生産、炭素吸収が可能であり、最大の評価ポイントである。

ある市民（＝消費者）を意識して情報公開を積極的に進めることが重要である。

・植林地造成が天然林の伐採圧を減少させるという点は― 40 ―

根本

世界の植林地造成の現状と将来展望

多くの論者が肯定しているものの、いくつかの前提条

以上、プラス面とマイナス面をみた。要は増え続ける件が必要であり、場合によっては天然林の乱伐に結び木材需要に対し植林地が果たすべき役割を認識することつく可能性も示唆された。

は重要だが、その一方で上記のようなマイナスの側面を・より現実的には一つのマネジメント・ユニットで天然林と植林地の配置を計画することや、ランドスケープ

いかに低減、解消していくのかを模索することにも傾注すべきと言うことである。

レベルで利害関係者が参加しながら植林地の位置づけ

事実、FSC など森林認証機関では植林地の認証をめを決定していくプロセスこそが、天然林への伐採圧低

ぐって議論が戦わされてきた。以前は植林地が天然林に減を確約する手法である。

置き換わった場合には認証対象にはしない方針だった

・植林地造成は荒廃地の修復などの点で環境面でのプラが、その方針の転換を模索している。この過程で認証す

スの効用がある。また、植林地であっても植林樹種やべき植林地の議論が発展することが期待されている。

施業の選択によって生物多様性などの向上に資するこ

また、ITTO や FAO でも植林地造成に関わるガイドとが可能である。これは日本の植林地でも間伐等を通ラインを作っている。植林地問題を前提に真摯な議論がして実践されているポイントである。

なされ、ガイドラインとしては評価できるものになって・植林地の社会経済面への貢献には資材供給や雇用等をいると言えるだろう。ただし、現実の IMPIRs にこうし通して地域経済に資することが挙げられるが、植林地たガイドラインを適用することは困難な面もある。このは遠隔地に設定されることが多く、加工施設を併設す

ギャップをどう埋めていくかが問題である。

ることは稀であり、植林地造成の作業も初期と収穫期

さらに言えば、問題ある IMPIRs については問題状況に限られるなど、地域経済への貢献は限定的との議論を具体的に情報公開し、社会的な批判に応えられる方向もある。

に仕向けることも重要である。こうした点を含め、学際的な研究や NGO などの啓蒙普及活動などに期待するとマイナス面

ともに、国際機関、森林認証機関、各国政府がより積極・IMPIRs は数千 ha 以上に及ぶ広大な土地に造成され的に取り組むべきポイントであろう。

る。初期投資が大きく、資本回収には長期間を必要とする。そのため現実的には巨大企業（国営企業を含む）

引用文献にしか行えない事業であり、必然的に利潤獲得を目的

Armesto, J.J. et al. 2001. Conservation strategies forbiodiversity and indigeneous people in Chilean for-とする企業論理の下で運営される。
・IMPIRSs は木材生産を主目的とする企業論理で運営

est ecosystem. Journal of the Royal Society of New

される限りは、生物多様性や水資源の保全といった面

Zealand 31（4）:pp. 865-877.

でマイナスの影響があり、多くの研究もそれを支持しBarlow, K., Cocklin, C. 2003. Reconstructing ruralityている。また、レクリエーションや文化的な面でもand community: Plantation forestry in Victoria,

IMPIRs は非常に低い評価になる。

Australia. Journal of Rural Studies 19: pp. 503-519.

・IMPIRs の造成過程では、私有地の場合、土地集積がBetts, M.G. et al., 2005. Plantations and biodiversity: A

進み小規模農家が抵抗できずに結果的に土地売りに至comment on the debate in New Brunswick. Theる事例が報告されている。

Forestry Chronicle 81（2）:pp. 265-269.

・IMPIRs の造成が名目（de jure）の国公有地等を対象

Bliss, J.C., Bailey, C. 2005. Pulp, paper, and poverty:に行われる場合、往々にして人々の慣習的（de facto）

Forest-based rural development in Alabama, 1950-

な土地保有・利用権（Land Tenure）が侵害されて進2000. In Lee, R.and Fields, D. eds. Communities and

行する場合が多い。ときに強制的に移住させられる事

Forests: Where People Meet Land. Oregon State Uni-

例も報告されている。

versity Press.

・このような慣習的な土地保有・利用権は地域住民にとっBowyer, J.L. 2001. Environmental implications of woodては生命線であることから、往々にして実力行使や法

produced in intensively managed plantations. Wood

廷闘争を含むコンフリクトへと発展している。こうしand Fiber Science 33（3）:pp. 318-333.

たコンフリクトが植林地造成停止に至ることは少な

Brockerhoff, E.G., Jactel, H., et al. 2008. Plantatio forests

く、多くは当局によって鎮圧されている。

and biodiversity: oxymoron or opportunity? Biodiversity Conservation 17: p. 925.

― 41 ―

公立鳥取環境大学紀要

第15号

pp. 165-176.

Carle J and Holmgren P. 2008. Wood from planted for-

Hall, D. 2003. The international political ecology of in-ests. A global outlook. Forest Products Journal.
Carle, J., Holmgren, P., 2008. Wood from planted for-

dustrial shrimp aquaculture and industrial planta-

ests: A global outlook 2005-2030. The Forest Prod-tion forestry in Southeast Asia. Journal of Souther-ucts Society. Forest Products Journal 58（12）: pp.

neast Asian Studies 34（2）: pp. 251-64.

6-18.

Hall, D. 2011. Land grabs, land control, and Southeast

Carnus, J.M., Parrotta, J. et al. 2006. Planted forests andbiodiversity. Journal of Forestry 104（2）: pp. 65-77.

Asian Crop booms. Journal of Peasant Studies38
ITTO, 1993. ITTO guidelines for the establishment and sus-

Charnly, S. 2005. Industrial plantation forestry: Do local
communities benefit? Journal of Sustainable Forestry

tainable management of planted forests．
Joshi, M.L., Bliss, J.C. et al. 2000. Investigating in indus-

21（4）: pp. 35-57.

try, understanding in human capital: forest-based

Clapp, R.A. 2001. Tree farming and forest conservation

rural development in Alabama. Society and Naturalin Chile: Do replacement of forests leave any originals behind. Society and Natural Resources 14: pp.

Resources 13: pp. 291-319.
Jurgensen C, Kollert W and Lebedys A. 2014. Assessment of industrial roundwood production from341-356.

planted forests. Planted Forests and Trees Working Pa-

Evans J and Turnbull JW. 2004. Plantation Forestry in

per Series No.48. Rome: FAO.

the Tropics: The Role, Silviculture, and Use of Planted
Forests for Industrial, Social, Environmental, andAgro-

Keenan, R.J., Reams, G.A., Achard, F., Freitas, J.V.,
Grainger, A. Lindquist, E. 2015. Dynamics of global

forestry Purposes, 3rd ed.

forest area: Results from the FAO GFRA2015. For-

FAO. 2007. State of the World’s forests. Forest Resources

est Ecology and Management 352（7）:pp. 9-20.

Division. FAO, Rome.
FAO. 2010a. Global Forest Resource Assessment 2010. For-

Lung, A.D. and Carle, J. 2005. Global Planted Forests

est Resources Division. FAO, Rome.

Thematic Supplement to Forest Resource Assess-

FAO 2010b. Planted Forests in Sustainable Forest Manage-

ment 2005: Guideline for National Reporting Tables for Planted Forests. Planted Forests and Trees

ment: A statement of principles. FAO, Rome.
FAO. 2012. FRA2015 Terms and Definitions. Forest Re-

Working Paper Series No.35. Rome: FAO.
Nichols, J.D., Bristow, M., Vanclay, J.K. 2006. Mix-spe-sources Division. FAO, Rome.

cies plantations: prospects and challanges. Forest

FAO. 2015. Global Forest Resource Assessment 2015. For-

Ecology and Management 233: pp. 383-390.

est Resources Division. FAO, Rome.
FAO/Brown, C. 2000. The global outlook for future wood

Paquette, A., Messier, C. 2010. The role of plantations

supply from forest plantations. Working paper GF-

in managing the world’s forests in the Anthropo-

POS/WP/03 prepared for the 1999 Global Forest

cene. Frontiers in Ecology and the Environment 8（1）:Products Outlook Study. Rome, Forestry Policy

pp. 27-34.

and Planning Division, FAO.

Pawson, S.M. et al. 2013. Plantation forests, climate

FOE/Friends of Earth. 2010. Plantations are not forests:

change and biodiversity. Biodiversity and Conservation 22（5）: pp. 1203-1227.

position paper.
Friedman, S.T. 2005. Environmental aspects of inten-

Payn,T., Carnus, J.M., Smith, P.F., Kimberley, M., Kol-

sive plantation/reserve debate. Journal of Sustain-

lert, W., Liu, S., Orazio, C., Rodriguez, L., Silva, L.N.,

able Forestry 21（4）: pp. 59-74.

Wingfield, M.J. 2015. Changes in planted Forestsand future global implications. Forest Ecology and

FSC. 2016. Motion 12 Working Group – first draft forManagement 352: pp. 57-67

public consultation, March 21, 2016
FSC/Indufor. 2012. Strategic review on the future of planta-

Penna, I. 2010. Understanding the FAO’s ‘wood supply fromtions, produced for the Forest Stewardship Council.

planted forests’ projections. University of Ballarat,

Gerber, J.F. 2011. Conflict over industrial tree planta-

Centre for Environmental Management, Mono-tion in the south. Global Environmental Change 21（1）:graph Series No. 2010/01. Victoria, Australia, Uni-

― 42 ―

根本

世界の植林地造成の現状と将来展望の全部又は大部分を一度に伐採し、その後一斉に植versity of Ballarat.
Pirard, R. et al. 2016. Do timber plantation contribute

林を行うこと等により、年齢や高さのほぼ等しい樹

to forest conservation? Environental Science & Policy

木から構成される森林」とされている（林野庁 HP

57: pp. 122-130.

より）。ここでは樹種数に関する記載は無いが、高さが同じになるなどの表現から単一樹種を想定した

Pizarro, R. et al. 2006. The effects of changes in vegeta-

ものと考えられる。

tion cover on river flows in the Purapel river basin of central Chile. Journal of Hydrology 327: pp.

２）育成複層林は「森林を構成する樹木を部分的に伐採し、その後植林を行うこと等により、年齢や高さの249-257.

異なる樹木から構成される森林」とされている。

Saxena, N.C. 2000. Research Issues in Forestry in India.
Indian Journal of Agricultural Economics 55（3）:p. 359.

３）その他、植林地で利用される樹種にはグメリア・ア

Schirmer, J., Tonts, M. 2003. Plantations and sustain-

ル ボ リ ア（Gmelina arborea） や チ ー ク（Tectona

able rural communities. Australian Forestry 66（1）:grandis）などやマツ類の Pinus caribaea, Pinus el-

pp. 67-74.

liottii, Pinus patula などの利用頻度が高い。また、Sedjo, R.A. 2001. The economic contribution of biotech-

ゴムノキの木材としての利用も高まっている。また

nology and forest plantations in global wood sup-中国南部ではコウヨウザン（Cunninghamia lanceo-

ply and forest conservation. In Strauss, S.H. andlata）が広がっている。地中海、温帯域では、ユー

Bradshow, H.D. Eds. Tree biology in the new millenni-

カリ種の E. globulus やポプラ、マツ類が広がって

um. Oregon State University.

いる。その後、南半球ではラジアタパインをはじめ

Skikor, T. 2012. Tree plantations, politics of psssession

各種マツ類（P. massoniana, P. nigra, P. pinaster, P.

and the absence of land grabs in Vietnam. The

sylvestris, P. taeda など）の広がりがみられる。よJournal of Peasant Studies 39: pp. 1077-1101.

り寒冷な地域ではトウヒやカラマツ、ヒノキなどがSmith, J., Scherr, S.J. 2003. Capturing the value of for-

多くなる。このように生産目的の植栽木は限られて

est carbon for local livelihoods. World Development

おり、数千種の木本類のうち、広く植えられている: pp. 2143-2160.
31（12）

樹種は世界で30種程度にすぎない。チークとコウヨ
ウザンを例外とすれば、その他は４属（アカシア、Victor, D.G., Ausubel, J.H. 2000. Restoring the forests. For-

ユーカリ、マツ、ポプラ）にほぼ限定される。

eign Affairs 79（6）: pp. 127-144.
Viheraara, P. et al. 2012. Ecosystem services of fast-４）これら以外に外来種利用の多い国として、韓国

growing tree plantations: A case study on inte-

67％、イギリス64％、オーストラリア53％などが５

grating social valuations with land-use changes in

割を超える。この他にスペインの37％、フランス

Uruguay. Forest Policy and Economics 14（1）: pp. 58-

36％、中国の28％などが外来種利用率の高い国である（FRA2010より）。

68.
Warman, R.D. 2014. Global wood production from natu-

５）アジアには2010年現在、世界全体の半分程度の植林

ral forests has peaked. Biodiversity and Conservation

地がある。アジアの植林を牽引している中国やイン: pp. 1063-1078.
23（5）

ド、ベトナムに加え、タイ、インドネシア、ビルマ

Wear, D.N. 2002. Land Use. In Wear, D.N. & Greis J.G.

等の東南アジア諸国で植林が積極的に展開されてきEds. Southern Forest Resource Assessment. USDA For-た。また、アジアの特徴として、大規模な植林事業

est Service.

が重要な国家プロジェクトとして行われてきている

Williams, K.R., Petheram, R.J. 2003. Public response to

点が挙げられる。特に中国では1998年の長江の氾濫

plantation forestry on farms in south-western Vic-を受けて森林保護と植林地地造成を「退耕還林」政toria. Australian Forestry 66（2）: pp. 93-99.

策として強力に推し進めた。そのため、中国の植林

WWF/IIASA. 2012. Living Forests Report. Gland, Swit-

地は保護林としての性格も強いが、天然林からの木材生産を代替するものとしての位置づけも明確であzerlandる。中国は2013年の国家発展戦略の中で「エコロジー
注文明」を掲げ、植林地の景観・生態学的な機能強化

１）日本における育成単層林とは「森林を構成する樹木を展望しており、生産と環境との調和を志向している。

― 43 ―

公立鳥取環境大学紀要

第15号

また、アジア全般に言えることとして、今後は大動きをみると、１）生産性向上に向けた技術開発の規模な商業的な植林地の拡大は困難ということであ

結果、年間50ｍ３/ha に及ぶ成長量を達成している、る。そのため、現在の植林地の生産性を上げること

２）短伐期集約的な植林地では、主にユーカリ、ラが重要とされている。また、木材需要が増大し、木

ジアタパイン、テーダマツ、スラッシュマツ、チー

材価格の上昇が展望できるようになれば、より限界

クなどが植えられている、３）紙パ、パネルなどの地的な農地に植林地が広がることはあり得るとのこ

加工産業との統合が進んでいる、４）植林地のマイとである。

ナス面については環境法制の整備やバイオテクノロ

６）アフリカは2010年現在、世界の植林地の5.8％を占ジーの適用など善処している。

める。今のところ植林地からの木材生産は少なく、

特にブラジルでは2020年までに植林地面積は２倍

木材生産は大部分が天然林からのものである。
また、になると予測されている。チリでは植林地からの木

植林地は主に森林率の低い国（アルジェリア、
モロッ

材生産物の輸出額が同国の３番目の規模であり、雇コ、ナイジェリア、南アメリカ、スーダン等）で拡用や GDP への貢献が高くなっていることが指摘さ大している。植林地造成の目的には産業用材や燃料れている。しかし、今後は他の土地利用との競合が材の確保に加え、砂漠化への対抗措置として保護林激しくなり、生産コストの上昇も予測されている。

が造成される場合もある。
樹種は外来種のユーカリ、

８）北米（カナダ、アメリカ、メキシコ）の植林地はマツ、ゴムノキ、アカシア、チーク等早生樹が多い。

2010年現在、世界の植林地の14％を占める。カナダ

南アフリカを除くと、大部分の植林地は政府によりでは国内森林の３％が植林地、メキシコでは５％、造成され管理されているが、財政的・技術的面で資

アメリカでは８％であり、必ずしも植林地の割合は源が不足しており、統治能力に問題を抱えている

高くはないが、３ヵ国とも植林地面積は増加基調でケースが多いという。例外としてコートジボアール

推移している。特にアメリカの植林地の伸びは大きやジンバブエがあり、公的所有下で植林地がうまくい。これはアメリカにおける森林所有・経営構造の管理されている。また、南アフリカ、スワジランド

変化と関連している。かつて紙パルプや木材関連産

では植林地が私有林として、高い生産性を実現させ業が所有・経営していた大規模山林を林地投資会社

ながら管理されている。加工工場等も併設して利益（Timberland Investment Management Organiza-の最大化を図っているケースもある。アフリカ全般

tion: TIMOs）や不動産投資信託（Real Estate In-に言えることとして、木材需要が高まる中で、個人

vestment Trusts: REITs）が購入し、年金基金や退所有の農地や土地利用区分では森林に属さない場所

職金基金などを運用する巨大な投資ファンドの受けで植林地の拡大がみられることである。
特にガーナ、皿として植林活動が行われている。結果、アメリカ

ケニヤ、ウガンダなどでこうした傾向が強く、そこ北西部ではダグラスファー（米マツ）植林が、アメから産出される木材・非木材林産物は経済的に大きリカ南部ではサザンイエローパイン（南部マツ）植な意味を持っているが、当局はその正確な広がりを林地が展開した。前者は米マツと結びついた製材業

把握できていない。一方、不安定な土地財産権の現やパネル産業の発達を後押しし、後者では集約的な状や統治枠組みが投資の障害になっている現状があ

短伐期林業モデルとして展開し、紙パ産業と結びつる他、林業に関わる支援の不足、造林など技術的ないた発展がみられる。

知識の不備などの問題がある。

しかしながら、アメリカやカナダの植林地で危惧

７）ラテンアメリカには2010年現在、世界の植林地の約されることとして、気候の温暖化に伴う山火事やマ5.5％がある。近年の拡大状況は顕著であり、2000

ウンテンパインビートルなど虫害の増加であり、こ

年以降、年率3.2％の割合で拡大を続けており、今うしたことがリスク要因となっている。

後とも拡大が続くとみられる。植林地は先にみたよ

９）2010年現在、ニュージーランドとオーストラリアで

うにほとんどが産業用（紙パルプ）の生産林で、各世界２％程度の植林地が造成されている。古くから国政府の積極的な政策もあり、地元企業ばかりでな

植林地の展開がみられてきているが、1980年代後半

く、多国籍の紙パ産業による投資が進んでいる。ま以 降、 植 林 投 資 ブ ー ム が 起 こ り、 ア メ リ カ のた、北米で進展している TIMOs を通した投資先にTIMOs の先鞭となった。樹種は主に紙パ原料となもなっている。アルゼンチン、ブラジル、チリ、コるユーカリと製材・合板用材のラジアタパインであ

スタリカ、ウルグアイなど植林地主要国の共通したる。いずれの国でも国内需要よりも生産量が大きく、― 44 ―

根本

世界の植林地造成の現状と将来展望

大部分が輸出されている。現在、主たる輸出先は中れは同年の世界の産業用丸太生産量（16.57ｍ３）の国になっている。

31.4％に相当する。また、2050年の供給予測ではベー

植林地経営のリスクにはアメリカ同様、温暖化のスラインシナリオで10.82億ｍ３、標準シナリオで進行に伴う山火事がある。コミュニティがユーカリ

14.91億ｍ３、理論的最大値シナリオで18.97億ｍ３とし植林地に囲まれている場合など大規模な山火事が起た（FSC/Indufor, 2012）。

きると文字通り火の海の中で孤立するような状況が12）Jurgensen ら（2014）の推計では、植林地を保護林、生まれる。

生産林、半天然植林地（SNPFs）の３つに分類し10）2010年現在、ロシアを含むヨーロッパには世界の植て分析したが、問題点として各国の林産物がどのタ

林地の26％がある。ヨーロッパの植林地は積極的にイプの森林に由来しているか統計がないため、調査管理経営されており、そのタイプ、樹種、目的など

票や過去のデータなどを複合的に利用しモデルを様々である。過去にほとんどの森林が伐採されてい作って分析を試みた。結果、78ヵ国から回答を得た

るために、現在の森林が天然林なのか植林地なのか

2012年の人工林産の産業用丸太は上位10カ国に１位の区別はあいまいである。2000年～2010年の間にはブラジル（1.32億ｍ３）、２位アメリカ（1.02億ｍ３）、

年平均約40万 ha の森林増加がみられるが、これは３位中国（0.64億ｍ３）、４位インド（0.43億ｍ３）、５

植林地の拡大に加え、放棄された農地に天然林が侵位チリ（0.38億ｍ３）、６位ニュージーランド（0.28

食していることによる。バイオマス利用を目的とす億ｍ３）、７位オーストラリア（0.19億ｍ３）、８位南

る植林も一部の国で展開している。ヨーロッパの森

アフリカ（0.16ｍ３）、９位タイ（0.15億ｍ３）、10位イ

林管理の傾向として結果されることは広葉樹の供給

ンドネシア（0.13億ｍ３）などがランクされるとし、過剰と針葉樹の供給不足であろう。これは環境保護

これら10カ国で世界の植林地からの産業用丸太生産の要請に加え、小規模森林所有者が木材伐採よりもの83％を占めるとした。また、78ヵ国の合計では人子孫に森を残したいという思いが強いためと言われ工 林 か ら の 産 業 用 丸 太 は 5.62 億 ｍ３ で、 こ れ にている。

SNPFs を加えると7.7億ｍ３になるとした。これは産11）Indufor が森林認証審議会（FSC）からの委託を受業用丸太生産量（16.83億ｍ３）の46％に当たるとしけて行った2012年の分析では、パラメーターとしてた（Jurgensen et al., 2014）。なお、この研究ではデー

森林所有パターン、投資傾向、将来の植林地の拡張

タ不足や定義の適用の不統一等の問題から将来予測と植林地の重要性等を挙げ、2012年の木材供給量をはしていない。

評価するとともに、３つのシナリオを想定して、2022年及び2050年の供給量を予測した。結果、2012
年の植林地からの供給量は5.2億ｍ３と推計した。こ― 45 ―（受付日2016年８月19日

受理日2016年10月26日）