第67巻第12号「厚生の指標」2020年10月

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運動実践者の体重減少に向けて食品カロリーの正しい知識の浸透を図った支援の有効性とは？
マツバラタケ シ

ウエ キマコト

マエ ダトオルタ ナカヒデユキ

松原 建史＊ 1 植木 真＊ 2 前田 龍＊ 3 田中 英幸＊ 2
目的運動実践者で腹囲がメタボリックシンドロームに該当する者は，食品カロリーの正しい知識が乏しいことが明らかにされている。そこで，食品カロリーの知識向上を図ることで，体重や腹囲の減少が期待できるため，この縦断的関係性について検討することを目的とした。

方法

対象を，公共運動施設を利用していて腹囲が85㎝以上だった女性74名とした（年齢：66± 7歳，体重：58.1±7.0㎏，腹囲：90.5±6.4㎝）。対象者には平成28年 2 月と 9 月に，体重，腹囲，食品カロリーの知識調査を実施した。食品カロリーの知識調査は，ポスターに掲載した食品カロリーを伏せた寿司と焼鳥屋メニューそれぞれ数十種類の中から，一番カロリーが低いと思う組み合わせをクイズ形式で選択させ，そこから総合カロリー得点を算出して評価した。食品カロリーの正しい知識の浸透を図る支援として， 2 月と 9 月の食品カロリーの知識調査と同様の方法で， 3 月から 8 月まで食品カロリーを伏せた定食メニューやパン類など内容を変えながらクイズ式ポスターを掲示し，月末に答え合わせを行うことを繰り返した。その他の項目として，公共運動施設での自転車エルゴメータとトレッドミルの週当たり有酸素性運動時間を 2月と 9 月それぞれで算出した。そして， 2 月から 9 月にかけて総合カロリー得点が全対象者の中で高水準を維持していた群，低水準から高水準に変化した群，低水準を維持していた群，高水準から低水準に変化した群の 4 群に分けた上で，年齢と週当たり有酸素性運動時間を調整因子にとった二元配置共分散分析を行った。

結果

全対象者では総合カロリー得点の向上傾向と体重の減少傾向を認めたが，変化量はそれぞれわずかであった。次に， 4 群の比較では，体重，腹囲とも有意な交互作用も群と時期の主効果を認めなかった。

結論

食品カロリーの正しい知識が向上しても体重や腹囲の減少にはつながらないことが明らかになった。知識の向上は全く必要ないということではなく，食行動の変容を図る支援を優先して実施し，その後に知識の向上を図っていくことで，より有効な支援になる可能性が高いと考えた。
キーワード

メタボリックシンドローム，食行動，行動変容，縦断的研究

Ⅰ 緒

言いる大きな健康問題の 1 つになっている。わが国でも肥満の予防・改善に向けて様々な取り組

肥満者の数が2025年には世界総人口の 5 分のみが行われているが，メタボリックシンドロー1 になるとの予想が示されるなど ，肥満者はム（以下，MetS：metabolic syndrome）該当者増加の一途をたどっており，全世界が直面しての割合は，全国的にここ数年は横ばいで推移し1）＊ 1 （株）健康科学研究所取締役・研究開発グループリーダー＊ 3 同管理統括グループチーフ― 27 ―＊ 2 同事業支援グループチーフ

第67巻第12号「厚生の指標」2020年10月ており，改善の兆しはみられない2）。そんな中，

Ⅱ 方

多くの自治体では公共運動施設（以下，運動施設）を設立し，そこを拠点にMetSの予防・改善をはじめとした健康づくり・介護予防事業に法（ 1 ） 対象者取り組んでいる。そのうち福岡・佐賀県内 8 カ

対象は運動施設利用者で，平成28年 2 月と 9所の運動施設利用者の腹囲を平成17年から平成月に実施した腹囲測定と食品カロリーの知識調

27年まで調査した結果では，運動を習慣化して査イベントに参加した316名（男性90名，女性いる者が対象になっているにも関わらず，MetS226名）のうち， 2 月の時点で腹囲が85㎝以上判定基準に該当する者の割合は，男性が約 5 割， だった女性74名とした。女性に限定したのは，女性が約 2 割強でほとんど変わっておらず，こ男性の参加者が少なかったのに加えて，健康的こでも成果が出ていないことが明らかになってな食習慣に関する知識は女性の方が高いといういる 。そして，この要因の 1 つとして，松原報告があり9），男女別の検討が必要と考えたたらは運動施設利用者のうち，腹囲がMetSに該めである。また，腹囲を85㎝以上としたのは，当する者では，食品カロリーに対する知識が乏痩せる余地がある人を対象としたかったこと，しいこと，さらに運動施設の利用頻度が高い者

そして，MetS基準の90㎝以上にすると対象者

3）ほど，この傾向が強いことを報告している 。

数が25名となってしまい，検定力が落ちると考これと類似したものにMattissonらの報告があえたためである。対象者の年齢，体重，腹囲は，る。それによると余暇活動レベルが高い者ほど，平均値±標準偏差で66± 7 歳，58.1±7.0㎏，摂取したカロリーの実際量に比べて，自身が摂90.5±6.4㎝であった。

4）

取したと考える予測量の方が低い，つまり，活発な人ほど摂取したカロリーを過少に見積もる（ 2 ） 体重・腹囲測定

傾向が強いことが明らかにされている5）。以上

体重はデジタル体重計を用いて，0.1㎏単位の 結 果 を 踏 ま え る と， 運 動 を 実 践 し て い るで測定した。腹囲は，非伸縮性メジャーを用いMetS者は知らず知らずのうちに摂取カロリーた自己測定とし，0.1㎝単位で測定した。対象が多くなっている可能性があり，食品カロリー者へおへそを通る腹囲を測るように口頭ならびの正しい知識を身につけることで，体重や腹囲にポスター掲示で説明をした後に各自で測定をの減少が期待できると考えた。そして，これま実施してもらった。

での先行研究では，幅広い年齢層の低所得の母親を対象に，食品カロリーの知識だけでなく，（ 3 ） 運動実践状況の調査

食事と身体活動をはじめとした健康的な生活行

対象者が利用している運動施設では，毎回，動に対する包括的な教育を行った結果，栄養知利用の際に，日付，体調，体重，安静時の血識が高まった者ほど体重の減少がみられたこと

圧・脈拍数，自転車エルゴメータ（以下，エルが報告されている6）-8）。この様な包括的な支援ゴ）ならびにトレッドミル（以下，トレッド）が有効なことは明らかになっているのに対して， 運動の実施時間，運動強度（仕事率あるいは速食品カロリーの正しい知識のみに焦点を当て，度）と運動時脈拍数（運動開始 4 分～10分のも仮にこれだけで体重と腹囲の減少が起こるのでの）をトレーニング記録用紙に記入してもらい，あれば，より簡易で健康づくりの現場で汎用性オリジナルの運動データ管理システムでこれらの高い支援方法の確立につながると考えた。のデータを個人ごとに保管している。そこで，以上のことから，本研究では運動施設利用者

これらのデータを用いて，運動実践状況の指標に対する食品カロリーの正しい知識の浸透を図として，平成28年 2 月と 9 月それぞれの週当たる支援の有効性について，縦断的に検証するこり有酸素性運動時間（エルゴとトレッドの合計とを目的とした。

運動時間）の平均値を個人ごとに算出した。
― 28 ―

第67巻第12号「厚生の指標」2020年10月

写真 1 クイズ形式で食品カロリー知識の調査で使ったポスター 寿司（左）と焼鳥屋（右）表1（ 4 ） 食品カロリー知識の調査

4 群の年齢と週当たり運動時間

高水準維持群

高水準変化群

低水準維持群

低水準変化群

カロリーの知識調査を行っ

人数（名）
12
年齢（歳）
64.5± 8.7
2 月運動時間（分／週） 126.5±72.6
9 月運動時間（分／週） 129.2±78.1

1065.9± 5.4
135.5±109.6
95.0± 55.8

3766.8± 7.2
109.0±61.9116.1±65.0

1566.7± 5.6
100.7±58.5
114.2±68.8た。まず，寿司メニューとし

注

本研究では松原らの方法に倣い4），クイズ形式で食品データは平均値±標準偏差で示した。て24種類と焼鳥屋メニューとして串もの10種類，小鉢 5 種類，ごはんもの月から 8 月までの半年間実施した。選択して回4 種類の写真を掲載したポスターを作成し（写答してもらう数は月ごとで異なり，少ない月で真1），カロリーを伏せた上で施設内に掲示した

1 つ，多い月で 4 つだった。食品メニューの（例：寿司メニューとして，まぐろ 2 貫85kcal， ジャンルとしては， 3 月に麺類， 4 月にパン類，寒ぶり 2 貫118kcal，いなり 2 個170kcalなど，

5 月に居酒屋メニュー， 6 月におつまみ類（ス

焼鳥屋メニューの串ものとして，豚バラ88kcal， ナック菓子を含む）， 7 月に定食メニュー， 8
砂肝33kcal，小鉢として，冷奴121kcal，あん月にスイーツ類とした。

肝ポン酢157kcalなど）。そして，対象者に一番そして，食品カロリーへの意識が高まるようカロリーが低いと思う組み合わせを，寿司メに，答え合わせでは，各運動施設の健康運動指ニューの場合は 6 皿，焼鳥屋メニューの場合は導士ができるだけ多くの参加者に対して，カロ

串ものから 5 本，小鉢から 2 つ，ごはんものかリーが高い食品の特徴や共通点などを口頭で説ら 1 つの計 7 品目を選択させ，回答用紙に記録明するようにした。さらに，松原らの研究結してもらった。 2 月と 9 月におけるクイズ形式

果4）を基にした食品カロリー知識，運動施設ののポスターは，寿司と焼鳥屋メニューという点利用頻度と腹囲との関係を示した資料を作成し，に関しては統一した上で，重複するメニューがそれを掲示・配布した。

ないように作成した。
（ 6 ） 対象の群分け（ 5 ） 正しい食品カロリー知識の浸透に向けた支援

食品カロリーの正しい知識の浸透が体重や腹囲に及ぼす影響を検討するために，総合カロ食品カロリーの知識調査と同様に，毎月，リー得点の 2 月から 9 月の推移として，高水準様々な食品写真のポスターを掲示し，その中かを維持していた群（高水準維持群），低水準からカロリーが低いと思うものを回答してもらい， ら高水準に変化した群（高水準変化群），低水月末に答え合わせを行うクイズ形式の支援を 3

準を維持していた群（低水準維持群），高水準― 29 ―

第67巻第12号「厚生の指標」2020年10月から低水準に変化した群（低水準変化群）に分めた。次に，各個人の合算した総合カロリーの類して体重と腹囲の比較を行った。各群の定義

絶対値を先の一次回帰式に代入することで，ひとして，高水準維持群は総合カロリー得点が 2とり一人の総合カロリー得点を算出し，これを月と 9 月の両方で各月の平均値＋0.5標準偏差以評価に用いた。

上だった者とし，12名がこれに該当した。高水すべての統計処理は，SPSS16.0Jを用いて行

準変化群は総合カロリー得点が 2 月は平均値－い，ｐ値 5 ％未満をもって統計学的に有意と判0.5標準偏差未満で 9 月は平均値＋0.5標準偏差定した。 2 月と 9 月における 1 群の前後比較に以上だった者とし，10名がこれに該当した。低は対応のあるｔ検定を用いた。 2 群以上の前後水準維持群は総合カロリー得点が 2 月と 9 月の比較には，二元配置の分散分析を用いた。デー

両方で各月の平均値－0.5標準偏差未満だった者

タは，平均値±標準偏差で示した。とし，37名がこれに該当した。最後に，低水準（ 8 ） 倫理的配慮

変化群は総合カロリー得点が 2 月は平均値＋0.5
標準偏差以上で 9 月は平均値－0.5標準偏差未

本研究は，厚生労働省が出している，人を対満だった者とし，15名がこれに該当した（表 1 ）。

象とする医学系研究に関する倫理指針を遵守して行った。また，弊社には倫理委員会が設置さ（ 7 ） 統計処理れていないため，公共運動施設の市・町役場の食品カロリー知識調査で用いたメニューにお担当課に実施内容の承認を得るとともに，すべいて，寿司 6 皿分と焼鳥屋 8 品目を合算した総ての対象者にはイベント参加受付時に，測定の合カロリーの最小値は， 2 月が784kcal， 9 月が方法と求められた測定値を研究目的で使用する

768kcal， 最 大 値 は 2 月 が1,725kcal， 9 月 がことを口頭で説明し，同意を得た上で本研究に1,887kcalと，大きな差があった。このため，参加してもらった。

寿司と焼鳥屋メニューを合算した総合カロリー

Ⅲ 結の絶対値による評価・比較はできないと判断した。そこで， 2 月と 9 月ごとに寿司と焼鳥屋メ

果

ニューを合算した総合カロリーの絶対値におけ食品カロリーの正しい知識の浸透を図った支る最小値を100点，最大値を 0 点として得点化

援の結果，全対象者における寿司と焼鳥屋メ

し，各月で合算した総合カロリーの絶対値におニューを合算した総合カロリー得点は， 2 月がける最小値と最大値を独立変数に，これに対応71.0±11.4点， 9 月が73.6±8.2点で向上傾向

する各得点を従属変数にとった一次回帰式を求を認めたが（ｐ＝0.074），変化量は2.6±12.1点

図1だった。体重も 2 月が58.1

4 群の体重と腹囲の変化

体重の変化㎏
706050

40

30

維持群

変化群

高水準±7.0㎏， 9 月が57.8±7.3

腹囲の変化
：2 月

維持群

変化群

低水準㎏で減少傾向を認めたもの：9 月㎝105の（ｐ＝0.053），変化量は100−0.3±1.1㎏であり，腹囲95

は 2 月が83.0±8.0㎝， 9 月

90が83.3±8.1㎝で有意な変化85を認めなかった。

80

4 群に分けた際の総合カ75

ロリー得点は，それぞれ 270

維持群

変化群

高水準

維持群

変化群

低水準

注 グラフのデータは平均値±標準偏差を示した。体重の変化と腹囲の変化において，二元配置の分散分析を行った結果，群と期間との間に有意な主効果ならびに交互作用を認めなかった。

― 30 ―

月と 9 月で，高水準維持群が81.7±4.1点と81.2±2.4点，高水準変化群が67.5±5.3

第67巻第12号「厚生の指標」2020年10月

点と84.7±3.0点，低水準維持群が64.3±10.8点が一定以上減少した者（今回は体重が 2 ㎏以上，と69.0±6.0点，低水準変化群が81.3±3.0点と腹囲が 2 ㎝以上減少した者）の割合が有意に高71.4±6.9点であり，有意な交互作用ならびにかったというような結果は得られなかった。以群間の主効果を認めた（それぞれ，ｐ＜0.001）。

上のことから，食品カロリーの知識が向上してそして，体重と腹囲を年齢と運動施設での週当も体重と腹囲には影響を及ぼさない可能性が示

たり有酸素性運動時間を調整した上で群間前後唆され，食品カロリーの向上と体重や腹囲の減比較を行った結果，体重は 2 月と 9 月で，高水少との間に因果関係がないことが明らかになっ準維持群が58.0±2.2㎏と57.7±2.2㎏，高水準た。松原らの報告では，横断的研究において腹変化群が59.0±2.4㎏と58.4±2.4㎏，低水準維囲がMetSに該当する者ほど，食品カロリーの持群が58.8±1.2㎏と58.8±1.2㎏，低水準変化知識が乏しかったという結果が得られているこ群が55.8±2.0㎏と54.7±1.9㎏であり，有意なとや4），Klohe-Lehmanらの介入研究でも栄養交互作用ならびに群と時期の主効果も認めなの知識が高まった者ほど体重が減少していたこかった（図 1 ）。腹囲は 2 月と 9 月で，高水準とを報告していることから6），食品カロリーの維持群が90.9±7.4㎝と89.8±8.7㎝，高水準変正しい知識が向上することだけでも体重や腹囲化群が91.8±6.4㎝と91.4±8.3㎝，低水準維持が減少する可能性が考えられたものの，仮説通群が90.1±6.3㎝と91.0±7.0㎝，低水準変化群りの結果を得ることはできなかった。

が90.3±6.0㎝と88.1±6.4㎝であり，有意な交本研究では対象者を腹囲が85㎝以上だった女互作用ならびに群と時期の主効果も認めなかっ性に絞って検討した。つまり，決して痩せ型でた（図 1 ）。

はない体重減少の余地があると想定される者に続いて， 4 群において 2 月から 9 月にかけて限定したにも関わらず，仮説通りの結果が得ら

体重が 2 ㎏以上，腹囲が 2 ㎝以上それぞれ減少れなかったため，食品カロリーの正しい知識のした者の割合について比較した。その結果，体向上だけでは，減量効果は望めないと言わざる重に関しては高水準維持群が 2 名の16.7％，高を得ない。仮説通りの結果が得られなかった理水準変化群が 0 名の0.0％，低水準維持群が 1由として，いくつかのことが考えられる中で，名の2.7％，低水準変化群が 2 名の13.3％であLazらは横断的研究において，栄養知識が高いり，群間に有意な差を認めなかった。腹囲に関者ほど健康的な体重減少に向けた行動をとってしては高水準維持群が 4 名の33.3％，高水準変いたことを報告しているが10），この研究では因化群が 3 名の30.0％，低水準維持群が 2 名の果関係までは明らかにされていない。そして，5.4％，低水準変化群が 7 名の46.7％であり，本研究の対象者の場合は食品カロリーの知識が群間に有意な差を認めなかった。

高まったからといって，低カロリー食品を選ぶⅣ 考などの行動にはつながらなかったことが考えら察れる。つまり，食品カロリーの正しい知識が身についた者でも，わかってはいるけど食べてし本研究では，クイズ形式で食品カロリーの正まうという状況が想定され，こういった面から，しい知識の浸透を図った支援により，全対象者

赤松は体重減少に対しては，「栄養」を中心とでは若干ではあるが，食品カロリー知識の向上した教育から，「食行動」の視点を加えた包括と体重減少を認めた。しかし，食品カロリー知的な教育の重要性を説いている11）。実際に，日識の変化から 4 群に分けて，年齢と運動施設で本人成人を対象とした肥満予防・改善のためのの週当たり有酸素性運動時間を調整して分析し『食』に関する研究報告によると，メタ分析をたところ，高水準へ変化した群や高水準を維持行った結果，肥満予防・改善に効果がみられた

した群の体重や腹囲が他の 2 群に比べて有意に食生活面の取り組みは，エネルギー摂取量の制減少していたというような結果や，体重や腹囲限と食行動意識を改善することの 2 つだったこ― 31 ―

第67巻第12号「厚生の指標」2020年10月とが明らかにされている12）。また，食生活とはとで，より有効な支援になる可能性が高いと考領域が異なるものの，身体活動量の増加に対すえられる。

る行動変容型プログラムと知識提供型プログラ
ムの有効性の違いについてメタ分析された結果でも，行動変容型ブログラムの方が効果は大きいことが報告されている 。さらに，先で示し
13）

た栄養の知識が高まった者ほど体重が減少していたというKlohe-Lehmanら6）の介入研究も食事と身体活動の行動変容に向けた取り組みを併用した結果として得られたものである。以上のことを踏まえると，知識が高まるそれ自体には効力はなく，高まった知識をベースにいかに健康的な行動をとれるかが鍵を握っているため，今後の支援では知識の向上よりも先に行動変容を促すことを優先する必要があると考えられる。
本研究にはいくつかの限界がある。 1 つ目として，食品カロリー知識の評価方法として，有効性が実証されている既存の手法を用いなかった点である。今回の方法を用いた理由は，この方法に妥当性を認めた場合は，可能な限り時間のかからない方法で行うことが望まれている，健康づくり運動の支援現場では，汎用性は高いと考えたためである。ただし，本研究で用いた手法が食品カロリーの知識を適切に評価できていない可能性を否定することはできないため，本研究結果については慎重な解釈が必要である。
2 つ目として，ランダム化比較試験ができておら ず， 公 共 運 動 施 設 利 用 者 と い う 限 定 し たフィールドで得られたデータのため，選択バイアスによる誤差が生じている可能性も否定することはできない。その他にも腹囲を自己測定で行っているため，測定データの信頼性が高くな
いこと，運動施設外の身体活動量の把握ができていない点が挙げられる。

Ⅴ 結語

食品カロリーの正しい知識が向上しても体重や腹囲の減少にはつながらないことが明らかになった。知識の向上は全く必要ないということではなく，食行動の変容を図る支援を優先して実施して，その後に知識の向上を図っていくこ

文献1 ）NCD Risk Factor Collaboration （NCD︲RisC）.
Worldwide trends in body︲mass index, underweight, overweight, and obesity from 1975 to2016：a pooled analysis of 2416 population︲based
measurement studies in 128.9 million children, adolescents, and adults. Lancet. 2017 Dec 16；390（10113）：2627︲2642. doi：10.1016/S0140︲6736（17）32129︲3. Epub 2017 Oct 10.
2 ）厚生労働省．特定健康診査・特定保健指導に関するデータ．
（https://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaiho
sho/iryouseido01/info02a︲2.html）2020．4．27．
3 ）植木真，濱泰之，田中英幸，他．運動施設利用者の健康思考・情報の認知度と腹囲との関係．九州
体育スポーツ学研究 2015；30（ 1 ）補遺版： 7 ．
4 ）松原建史，植木真，前田龍．運動施設利用者の腹囲，運 動 実 践 状 況 と 食 感 覚 と の 関 係． 厚 生 の 指 標
2017；64（ 6 ）：9︲15．
5 ）Mattisson I, Wirfält E, Aronsson CA, et al. Misreporting of energy：prevalence, chara︲cterristics
of misreporters and inﬂuence on observed risk estimates in the Malmö Diet and Cancer cohort. BrJ Nutr 2005；94（ 5 ）：832︲42.
6 ）Klohe︲Lehman DM, Freeland︲Graves J, Anderson
ER, et al. Nutrition knowledge is associated withgreater weight loss in obese and overweight low︲income mothers. J Am Diet Assoc 2006；106（1）：65︲75.
7 ）Clarke KK, Freeland︲Graves J, Klohe︲Lehman
DM, et al. Predictors of weight loss in low︲income
mothers of young children. J Am Diet Assoc
2007；107（ 7 ）：1146︲54.
8 ）Nuss H, Freeland︲Graves J, Clarke K, et al. Greater nutrition knowledge is associated with lower
1︲year postpartum weight retention in low︲income women. J Am Diet Assoc 2007；107（10）：1801︲6.
9 ）Westenhoefer J. Age and gender dependent proﬁle of food choice. Forum Nutr. 2005；57：44︲51.
10）Laz TH, Rahman M, Pohlmeier AM, et al. Level ofnutrition knowledge and its association withweight loss behaviors among low︲income reproductive︲age women. J Community Health 2015；40（ 3 ）：542︲8.
11）赤松利恵．「栄養」教育から「食行動」教育へ－体重管理における誘惑場面の対策に関する基礎と実践的研究－．行動医学研究 2015；21（ 2 ）：63︲8．
12）大久保公美．若年世代（20・30歳代）を含む成人を対象とした肥満予防・改善のための『食』に関する研究（分担研究報告書）．平成19年度厚生労働科学研究補助金．循環器疾患等生活習慣病対策総合研究事業：食育を通じた健康づくり及び生活習
慣病予防戦略に関する研究報告書．2008；9︲27．
13）Dishman RD, Buckworth J. Increasing physicalactivity：A quantitative synthesis. Med Sci Sports
Exerc 1996；28：706︲19.

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