グ ロ ー バ ル ・ イ ン タ ー ネ ッ ト 2 1 世 紀 の 課 題

第4回

インターネットとデジタルデバイド

文：福冨忠和vwyz@jca.apc.org
新聞でも報道される
デジタルデバイド問題れていることを指していて、「サミットではIT革命による先進国と途上国間の格差の解消が主な議題になることが固まっており、議長ここ半年ほどの間に、頻繁に使われるよう国としての取り組みを示す」という趣旨は、になった言葉がある。「デジタルデバイド」

少なくとも動機はいいのではないかと思える。

（digital divide）がそれだ。
「情報格差」と

もちろん、ODA を踏襲した政府の手法にいう訳語が嵌められて急に新聞のビジネス欄、は問題も多いだろうし、選挙直前にこうした政治欄、社会欄に散見されるようになった。

案が発表され、新聞トップを飾ることには、たとえば、朝日新聞は5 月 24 日、「IT 研

眉に唾を付けて読む必要がある。なにより、修、1万人に沖縄サミット政府の途上国支援

サミットといえば、デジタルデバイドよりも、策通信システム整備」とIT 分野での市場開放や規制緩和の遅れが指いう見出しで、1面にデジタルデバイドという摘される日本への批判をかわすことのほうが情報格差是正

最近、頻繁にテレビや新聞などで見かけ言葉を使った記事を掲げた。

難題だろうから、背景にある政治的意図も読るようになった「デジタルデバイト」とい「日本政府が7 月の主要国首脳会議（九み取る必要はあるだろう。

州・沖縄サミット）で表明する、情報格差う言葉。これはデジタル化された情報機（デジタルデバイド）を縮めるための途上国支器によって、「持てる者」と「持たざる者」援策が23日明らかになった。通信回線のないの間に、情報格差が広がってきているこ

地域に既存の通信衛星を使った簡易通信シ

いまに始まった問題ではない
古い政治・経 済上のテーマ

ステムを整備するほか、途上国のIT（情報しかし、情報化が進展し、国別、地域別とを意味している。情報格差とは単に「情技術）関係者 1 万人に研修を実施するなど、のインフラ、技術、教育などの状況によって、報」を持つ持たないの問題ではない。情アジア太平洋地域を中心にした情報インフラ

情報強者と情報弱者の差が生まれ、それが経報が経済や文化を含むすべての社会活動の整備や人材育成などが柱。参加各国の協済格差につながるという循環の中、「富む者力も仰ぐ」[ 2 ]はより富み、貧しい者はより貧しくなる」（マに関係してくる以上、持てる者と持たざる者の生活に大きな差を与えるのだ。

ここでいうデジタルデバイドは先進国と途ルクス）という事態は、インターネットのご上国間の情報通信インフラなどの格差が生まく初期から議論されてきた。それならばこの放送や電話サービス、公教育などはすべて、持てる者と持たざる者の隔たりをなくしていくためのものでした。
（1993年12月21日 ナショナルプレスクラブでの講演 ）[ 1 ]―― アルバート・ゴア・Jr「NIIの5つの原則」

358 INTERNET magazine 2000/8

インターネットマガジン／株式会社インプレスR&D©1994-2007 Impress R&D

事態は、逆に情報化やデジタル化固有の事態の最初の版では、「A Survey of the "Haveではなく、非常に古い政治・経済上のテーマ

Nots" in Rural and Urban America」（アメにすぎない。

リカの田舎と都会の「持たざる者」の調査）

たとえば、「電子技術を背景とするマルチメディア自体が、経済的に先進的な地域の産[1]「情報スーパーハイウェイ」（浜野保樹・監修 門馬淳子・訳 電通）
原文

metalab.unc.edu/nii/goremarks.html[ 4 ]という副題になっていて「デジタルデバイなどド」という表現は使われていない。

物であるために、多メディア化、マルチメデ

その後 98 年 7 月に、「 New Data on the

ィア化、ネットワーク化の急速な進展は同時

Digital Divide」（デジタルデバイドの新しいに、旧来の産業や経済の南北格差に沿った形データ） [ 5 ] という副題を持つ続編が発表さで、『情報の南北格差』を生み出す側面をもれ、この概念はメディアなどで使われるようっている」[ 3 ]と、筆者のかかわるある教科書に な っ た 。 99 年 7 月 の 「 Defining theにも、昨年の段階で書かれている。

Digital Divide」（デジタルデバイドの限界）

7 月に横浜でINET2000 を開催するISOC[ 6 ]という副題を持つ最新版発表以降、12 月（インターネットソサエティー）も、「すべてには商務省主催の「デジタルデバイドサミッの人のためのインターネット」（Internet forト」[ 7 ]も開催されている。

everyone)というスローガンを掲げ、議題とこうした経緯と米国の国内政治状況を考えして、また途上国向けのワークショッププロ合わせればわかるように、「デジタルデバイド」

グラム開催の形でこの問題に取り組んできた。には、クリントン政権が進めてきた情報スーいずれにしてもこの事態は、今顕在化してパーハイウェイや情報基盤整備（NII）などきた問題ではない。しかし、デジタルデバイの政策が、現在の米国のIT革命、経済的活ドという言葉が当初想定していたのは、こう況の元となっていることを印象づけようといした、マクロにアプローチされた国家間レベう含みがある。つまり、アルバート・ゴア・ルの格差ではなかったようだ。

Jr 副大統領の選挙対策として、他候補の不たとえば、中古パソコンを世界中から集め、得意分野にイシューを絞るための戦略の一環ブラジルのスラムに学校を作っているCDIとなっている。だから、この概念はもっぱら、（コンピュータ技術民主化委員会）のロドリ

米国内の人種、所得、学歴、年齢、地域なーゴ・バッジオ（Passo プロジェクト）は、どによる国内の情報格差に対して使われてい「ブラジルは2 つの世界に分断されつつある。て、NII や情報スーパーハイウェイが想定し富める人たちと貧しい人たち。そして貧しいた「ユニバーサルサービス」の実現の度合い

人たちはコンピュータに触ることも、情報にを検証する形のものだ。

[2] 朝日新聞東京本社版 5 月 24 日朝刊 1
面記事[3]『入門編 マルチメディア標準テキス
トブック』財団法人画像情報教育振興協会 P189
ISOC

www.isoc.org
Passoプロジェクト

www.jca.apc.org/passo/[4] Falling Through the Net: A Survey ofthe "Have Nots" in Rural and Urban
Americawww.ntia.doc.gov/ntiahome/fallingthru.html[5]Falling Through the Net II: New Data on
the Digital Divide

www.ntia.doc.gov/
ntiahome/net2/

米国の電話、コンピュータ、インターネットの普及世帯数
100

1994と、この状況を「デジタルアパルトへイト」

1997

80

1998
割合︵ 60パーセン
ト 40︶

触れることもできない。それがいっそう貧しい人たちの社会的な可能性を閉ざしていく」

93.8 93.8 94.1

選挙戦に利用される
デジタルデバイド問題

42.1
36.6
26.2

24.1
18.6

20

あるいは「情報アパルトヘイト」と呼ぶ。
ブラジルの貧困問題は、国際経済と切り離

実際、現大統領候補アルバート・ゴア・Jr

して語ることはできないだろうが、バッジオがは、「NIIのプロトタイプ」と呼ばれる1993年

0
電話

コンピュータインターネット利用

出典：Falling Through the Net:Defining the Digital Divide[6]よりフォーカスを当てるのは国内の格差だ。実は「デジタルデバイド」もこうした国内での階級70的な分断状況を示す言葉として生まれてきた。

60

収入別、地域別によるインターネットを使う米国世帯の割合（1998年）
全米地方

米国商務省電気通信情報局によって明らかになる
デジタルデバイドという表現を最初に使っ

50

都会

割合︵パ 40ーセン 30ト︶

中心都市

20

た人物は不明だが、概念を広めたのは、米国商務省電気通信情報局（NTIA）の報告書『Falling Through the Net』
（ネットを通じた転落）だろう。すでに3 回内容を更新して

10
0
Under
$5,0005,0009,999

10,00014,999

15,00019,999

20,00024,999

25,00034,999

35,00049,999

50,00074,999

75,000+

世帯の収入（ドル）
出典：Falling Through the Net:Defining the Digital Divide[6]より発表されているこの調査報告でも、95年7月

インターネットマガジン／株式会社インプレスR&D©1994-2007 Impress R&D

INTERNET magazine 2000/8359

[6]Falling Through the Net: Defining theとなく、国民の誰もが負担可能な料金で優れのように語っていた。

た通信・情報サービスにアクセスできる』と「（NII の5 原則の）4 番目は、情報社会でいう考え方を基本に置かなければならない」『持てる者』と『待たざる者』の区別を作ら

Digital Divide

www.ntia.doc.gov/ntiahome/fttn99/
contents.html[7]Digital Divide Summit

www.ntia.doc.gov/
ntiahome/digitaldivide/summit/[8]ゴア「NII5つの原則」前掲[ 9 ]とされた。

ないことです。
『持てる者（haves）』と『持この「行動アジェンダ」については94年にたざる者（have-nots）』という表現の出処はは進行状況に関する政府報告が出ていたが、セルバンテスです。しかし、私たちは風車に翌年、それに代わって発表されたのが、先の向かって突撃するわけではありません。
『持て「Falling Through the Net」であり、ゴアる者と持たざる者』という考え方は古いアメの大統領選立候補が明確になってきた98 年

リカの伝統から生まれたものです。放送や電の新版では、「持てる者」と「持たざる者」

話サービス、公教育などはすべて、持てる者という回りくどい表現が消えて、「デジタルデと待たざる者の隔たりをなくしていくためのバイド」が採用されたのだった。

ものでした。かつてユニバーサル・サービスと[9]前掲「情報スーパーハイウェイ」収録
原文のナショナルプレスクラブでの講演で、以下metalab.unc.edu/nii/toc.

言えばすなわち、各地域の電話会社が最低限html などの料金で単純かつ原始的な最低限の電話サー[10]PART I HOUSEHOLD ACCESS C.

図書館のインターネット利用が大きいが日本では問題もビスを保証する、ということを意味していま

Access to Electronic Services 3.
Expanding Digital Divide

www.ntia.doc.gov/ntiahome/fttn99/
part1.html#c

大統領選のイシューづくりのための概念が、しい地域や農村部の利用者を援助していまし

国内に輸入され、微妙に定義を横滑りさせなた」[ 8 ]がら、またしても沖縄サミットの手土産としこの講演を受けて作成された「NII 行動アて選挙直前に発表されている。こういう政争ジェンダ」では、「基本的な平等を堅持するのための概念にまともに取り合っている必要という精神から、わが国は通信や情報の世界はない。そういう意見もあるかもしれない。に『持てる者（haves）』と『持たざる者

しかし、先の報告に目を通すと、私たち日本（have-nots）』の格差（divide）が現れるの人には看過できない問題も見えてくる。

[11]PART III CHALLENGES AHEAD
Expanding Community
Access Centers

www.ntia.doc.gov/ntiahome/fttn99/
part3.html

した。また、州政府や連邦政府の規制が、貧を容認はできない。
（中略）そこでは『経済たとえば、1998 年末時点で、米国世帯の的、身体的、地理的な条件に左右されるこ40パーセント以上がパソコンを所有し、25パーセントがインターネットに接続する。しかし、その反面、都市部と郊外、地方、人種、地域別の1人当たりGDPと人口当たりホスト数(1人当たりGDPの順位で掲載)

ホスト
2000 年
1998 年
同左
前年比
1 月人口当り
1 人当 GDP
順位
増加率(%) ホスト数(a)(US$)(b)国名

ホスト数/GDP
(a/b ×100)とも指摘し、「デジタルデバイドが広がっている」としている。とはいえ、全体のニュアンスとしては、「NII がうまくいったので、さほ1

Switzerland

50.3

6,943

1136,92318.8

2Norway39.0

15,0742

33,10645.53

どのものではない」という風にも読める[ 10 ]。

3Denmark

32.7

10,625

632,94232.25

これを解消する1 つの方法として報告が指4United States

68.4

14,613

331,48846.41

摘するのが、学校や公共図書館やその他の政

5

Japan

72.2

3,472

18

29,957

11.59

6Hong Kong

52.9

2,795

20

27,73610.08

府施設などコミュニティーアクセスセンター

7

Sweden51.7

11,141

5

26,456

42.11（CACs）が役割を果たすことの重要性だ。

8Singapore

143.6

7,013

10

26,42726.54

こうした施設で一般人が無料で自由にインタ

9Germany

42.5

3,452

19

26,361

13.09

10

Austria

111.0

5,586

1226,142

21.3711Finland

27.3

20,362

1

25,102

81.12

12

Belgium

113.1

5,265

14

24,97821.08

13France

76.1

2,207

22

24,641

8.95

14Netherlands

60.4

8,692

924,068

36.12

15

Ireland

19.8

2,684

21

24,041

11.16

ネット接続状況を挙げ、政府や公共政策の対16

United Kingdam

47.2

5,394

13

23,66822.79

策の不十分さを指摘する。都市部で84.0パー

17

Italy

114.1

1,913

23

20,9389.13

セント、郊外地域で76.7パーセント、地方で

18Canada

64.4

9,015

8

19,88745.33

19

Australia

51.7

9,713

7

19,27950.38

20

United Arab Emirates

21.4

1,371

29

17,7297.73

出典：ホスト数はNetwork Wizards社調べ、人口は国連調べの99年央推計人口、1人当たりGDPはIMF調べ(98年)
作成：インフォメーションコーディネーター 杉井鏡生 sugii@mtc.biglobe.ne.jp

360 INTERNET magazine 2000/8

所得、年齢などの違いによって格差があるこーネットに接続できることなどが、格差の解消につながるとしている[ 11]。
しかし、この報告に対して、米国図書館協会は、1998 年段階の公共図書館のインター67.6パーセント。非貧困地域で73.2パーセン
ト、貧困地域で72.8パーセント、極貧地域で79.5パーセント。最大で10パーセント以上の「デバイド」があるというのだ。

インターネットマガジン／株式会社インプレスR&D©1994-2007 Impress R&D米国図書館協会

くいのだ。

ところが、日本国内での同様の数値に目をwww.ala.org

最近ではインフォメーションコーディネー移して愕然とするのだ。
98年時点の日本の世帯インターネット普及

ターの杉井鏡生が、各国におけるインターネ[12 ] 生涯学習審議会社会教育分科審議

率は約 13 パーセント。米国の半分だ。加えットホストの普及率と経済水準との関連を調て、文部省の生涯学習審議会の98 年の報告べて公開している。ここで杉井は、「日本、では、公共図書館をCACsとすべきだという香港、ドイツ、フランス、アイルランド、イ会計画部会図書館専門委員会「図書 館 の情 報 化 の必 要 性 とその推 進方策について ―地域の情報化推進
拠 点 として― （報 告 ）」平 成 10 年
10月 27日

米国と同じような論調でありながら、公共図

タリアのホスト数／ GDP 指標は10 ポイント

書館でインターネット接続コンピュータを利前後でかなり低い。中所得国並みの水準にと用者へ開放しているのは全体の3.5パーセントどまっている」[ 14 ]と、国家間格差としては、という事実も平然と指摘している。
「町村立

所得格差以上にデジタルデバイドが広がって（6.0%）が市（区）立（2.0%) を上回っていいることを指摘する。

[13 ] 岡部一明「情報化時代に市民アクセスを保障する図書館」情報の科学と技術 Vol.47 1997年 No.3（財団法人情報科学技術協会）[14] 杉井鏡生

人口当たりインターネッ
トホスト数が平均の100 分の1 未満の地域が世界の半数弱

また、「これらをみると、所得格差以外にるが、町村立においては、複合施設での共用という例が見られた」[ 12 ]とある。

も普及率格差をもたらす要因があるというこ

さらにこの報告では、図書館でのインターとであろう。たとえば、日本、フランス、イ

ネット利用は「図書館資料の利用」には当たタリアなどが低く、普及率の高い北欧諸国がらないので、対価を徴収してかまわないとし優位にある指標としては、国連開発計画が発たため、大きな議論が起こった。実際、公共表している 女性エンパワーメント指数

図書館でインターネット利用の対価を徴収すある。両者の指標には一定の相関関係がみらる例が存在している。図書館法に定められたれる」とも書き、社会的な要因があることも「対価を取ってはならない」という文言から、示唆する。

www.ascii.co.jp/ascii24/
call.cgi?file=issue/2000/
同所得格差以上に広がる情報格差（デジタルデバイド）

www.ascii.co.jp/ascii24/call.cgi?file=issue/2000/0228/mrkt06.html

がインターネットを除外するこの報告は、まさ文化とか民度とかいった言葉を思い出してしく現在日本で進行している「デジタルデバしまうのは筆者だけだろうか。少なくともこイド」を髣髴（ほうふつ）させるのだ。の国での「デジタルデバイド」は、選挙やサミットの手土産を飾る言葉ではない。おそら

インターネットの普及は文化や民度に関連するく目前に広がる状況を指す言葉なのだ。

％

図書館の整備について、インターネット以前からの日米格差も大きかった。米国在住の地域別インターネット世帯普及率（2000年）
3024.62524.3

25.7

26.7
24.5
22.4

ジャーナリストの岡部一明によれば、一般市

21.0

22.0

中国・四国

九州

20

民に開放されているカリフォルニア大学バークレー校の図書館には、97年の時点で国会図15

書館をしのぐ820 万冊の蔵書があり、そのう10

ち日本語の本は20 万冊以上と、当時の都立5日比谷図書館を超える数となっていたという0

全国[ 13 ]。この格差が解消されているとは考えに

北海道

東北

関東

中部

近畿

©Access Media International, 2000

日本国内のインターネット利用者数推移 1997-2000年

万人
2500

116

モバイルのみ利用者（2000年〜）
2000

3

勤務先・学校からの利用者

410.0
366.4

家庭、勤務先・学校両方からの利用者
545.0

家庭からの利用者

1500

653.0
580.0

1000

553.0

0

350.2
99.5
122.1

1997年2月
調査

137.0

209.9

280.0
245.0

589.8

746.8

830.0

287.5

313.0

261.3

205.0

251.0

349.0

408.8

1997年12月（推計）

1998年2月
調査

1998年6月(推計）

1998年8月
調査

975.0

505.0

558.7

548.9
542.0

500390.0

570.0

631.2

700.0

1998年12月（推計）

1999年2月
調査

1999年6月
（推計）

780.0

844.0

884.0

1999年12月 2000年2月
2000年6月 2000年12月
（推計）
調査
（推計）
（推計）
©Access Media International, 2000

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821.5

INTERNET magazine 2000/8361

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