第1章

第1章

中東の混沌

中東の混沌――「アラブの春」と「イスラーム国」の狭間
池田明史

はじめにいわゆる「アラブの春」の大変動から 5 年を経た 2016 年初頭現在、中東アラブ世界においても漸く民主化の波が到来するかに思われた当初の期待とは裏腹に、シリア、リビア、イエメンの内戦は泥沼化の一途となって収拾の展望が立たず、エジプトではいったん権力を民政に委譲したはずの国軍が事実上のクーデタによって再び全権を掌握する逆コースを辿っている。
「イスラーム国（IS）」を僭称する武闘勢力がイラクとシリアに跨って一定地域の「領域支配」を誇示し、そうした「疑似国家」の台頭を伴う域内状況の急速な流動化に乗じて自己主張を強める既存の部族・宗派・イデオロギー集団など非国家主体の跳梁跋扈が前景化して、中東の混乱はとどまるところを知らない。そこで状況の基軸となっているのは暴力である。政権が統治の正統性を完全に喪失して内戦のさなかにある諸国はもとより、程度の多寡はあれ中東各国では、主権国家の正統政権が暴力を一元的に管理し行使する（One State, One Gun）という近代国家の定義がもはや妥当しないかのような現実を前にして、そのような国家の基本機能を維持ないし回復しようと血眼になっているのである。

１．
「アラブの春」から内戦へ内戦に陥った諸国の場合、このような混沌がもたらされた要因は明らかであるように思える。
シリア、リビア、イエメンの事例に明らかなように、「アラブの春」が惹起した街頭大衆の暴力的蜂起は、政権からの権力奪取というよりは、権力そのものの分断状況を招来し、国家社会の権力的統制を著しく困難なものとしたからである。周知のように、シリアではアラウィー派による多数派スンニ派に対する少数派独裁統治が、リビアでは西部トリポリタニアと東部キレナイカとの地域的対立が、そしてイエメンでは宗派と部族連合とが絡み合ったフーシー派とザイド派との軋轢が、それぞれの国民国家的統合の伝統的な阻害要因と看做されていた。すなわち、宗派・部族・地域といった帰属共同体意識が強固に残存し、これらの中間団体を包摂する上位概念である国民意識の醸成を妨げていたのである。何十年にも及ぶ長期独裁支配は、如何に強権的であり、暴力的であったとしても、その権力の基本的な目的は、国内の多様な中間団体間の合従連衡をはかって社会的亀裂を隠蔽しあるいは架橋するところにあった。約言すれば、独裁体制はその権力の保全と存続のために国内の社会的亀裂を温存して利用し、結果として国家が国民創出のために果たすべき強制的同質化の役割を放棄ないし棚上げし続けてきたことになる。
そして、そのような権力による恣意的な政治操作は、中東地域に内在するレント依存構造の上に成立していた固有の社会契約によって可能となっていた。レント依存国家における民主化と̶ 13 ̶

の相関や、経済発展との関連に関する一般的論点が含意する通り、潤沢に流入する石油収入由来の外在的財源（レント）は、当該国家の統治をめぐる社会契約を独特の仕方で規定する。通常の国家にあっては、政府は社会の生産性に左右される税収を主たる財源とするため、国民の生活水準をはじめとする経済情報に敏感にならざるを得ない。国民の側もまた、自ら負担する租税の用途やその理由に関して無関心ではいられない。税収という内在的財源の上に立脚する社会の統治契約は、したがって、「代表なくして課税なし」という周知のイディオムに逢着する。
国家の徴税機能と国民の納税義務とが「同じコインの表裏」にあるという事実は、そうした双方向性を自明とするのである。これに対して、統治権力がレントを独占する構造を背景とする統治契約では、「恩恵と服属」が基軸的関係を構築する。統治権力は税収ではなくレントを財源とする恩恵を一方的に国民に賦与し、国民は租税負担を免れる対価として統治権力への（ほぼ無条件の）服属を約するのである。
レントは直接の石油収入である必要はなく、非産油国ないし小産油国であっても大産油国の開発需要に伴って創出される巨大な労働需要に自国民を送り出し、彼らが本国に送金する出稼ぎ送金に寄生したり、あるいはこうしたヒト・モノ・カネの流れから生じる余沢や、場合によっては非正規・非合法の闇市場に依存する場合もある。いずれにせよ、こうした構造を前提とし、レントの分配と強権という「飴と鞭」を操作して各種中間団体のバランスの上に安定を維持してきた統治権力がいったん粉砕されれば、そこに温存され隠蔽されてきた社会的亀裂が剥き出しとなって曝け出されるのは必然的な趨勢となる。シリア、リビア、イエメン、そしてイラクの内戦は、かくして導出されたと考えられよう。

２．チュニジアとエジプトとの明暗
他方、内戦を免れているエジプトとチュニジアに共通しているのは、例えばエジプトにおけるコプト教徒やチュニジアのベルベル人その他の少数派に象徴されるように、宗派・部族・地域といった個別の中間団体は存在するものの、全体としてみればアラブ人のスンニ派という同質性が高く、国内の社会的亀裂は一定の政治的党派性の形で制度化され、操作的に隠蔽する必要が大きくないというところにあろう。そこでの亀裂は、イスラームでのタクフィール主義やサラフィー主義、世俗陣営では自由主義や民族主義といったイデオロギーに基づく政治的亀裂にほかならなかった。それらが「アラブの春」後の政治状況のなかで新たな権力分配をめぐる合従連衡を繰り返した結果、ともかくも調整に成功して新たなエリート層を構築しつつあるのがチュニジアであり、失敗して逆コースを辿ったのがエジプトであると見ることができよう。この両国にあっては、軍などの暴力装置を含めて国家機構が十分に制度化され、強力で一体性のある統治が存在していた。それゆえ奪権闘争としての「革命」はいったん成功した。政治的文脈での革命とは、旧体制の支配エリート層が打倒され、被支配階級を率いる対抗エリート層に置き換わることを意味する。その際、決定的に重要なのは、権力を奪取することであって、これを粉砕するこ̶ 14 ̶

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中東の混沌とではない。内戦に陥った諸国では、体制権力は革命的暴力によって粉砕され、対抗エリート層が担うべき権力それ自体が溶解した。チュニジアとエジプトにおいては、ともかくも権力は保全されて新たな担い手によってそのまま奪取されたのである。
しかしながら、軍自体が小規模で、しかも打倒された旧体制の独裁権力から常に警戒され牽制されていたチュニジアと、軍が圧倒的な存在感を持って政治権力の一翼を担っていたエジプトとの対照は明らかであった。このため、「アラブの春」はエジプトでは親軍・反軍と世俗・宗教という二つのイデオロギー的対立軸が交錯した権力の再分配交渉に調整がつかず、結局はクーデタという奪権闘争に発展して最大の実力集団である軍が全権を掌握する事態となった。すな
わち、支配エリートの新旧交代は実現せず、軍将校団という旧来の支配エリート層の世代交代を促して「将校団の共和国」という性格をいっそう強める結果となったのである。もとよりそれは、いったん新体制に包摂されようとしたムスリム同胞団等のイスラーム勢力を再び、しかも今度は決定的に体制から疎外し、彼らを含む国内外の体制批判勢力を反体制武装闘争へと駆り立てて治安の悪化に歯止めがかからない事態を招きつつある。

３．中東「諸国家体制」の終焉？
「アラブの春」以前から内戦状況にあったイラクを含め、一連の大変動で国家の基本的枠組みが溶解しつつあるかに見える内戦下の諸国では、もはや国家レベルでの社会契約は劇的に消失した。その結果、部族・宗派・地域等といった、より原初的な帰属共同体を基盤にした中間団体が相互に武装して対峙するホッブズ的な「自然状態」が現出されているのである。そして、このような事態が並行してもたらした国家機構の空洞化や国境管理の緩みは、これらの中間団体が各地に蟠踞する同類との連結を求めて越境することを可能にする。クルド人やシーア派の民兵集団はその好例であろう。こうした現象を捉えて、中東のアラブ世界やイスラーム世界が西洋に押し付けられた「諸国家体制」の終焉と、この地域に「本来的に根差す」勢力の台頭を「予見」する議論が散見されることも事実である。
実際、スンニ派イスラーム世界を新たな「カリフ」の指導下に糾合し、欧米の「捏造」に過ぎない国境線を反故にしてイスラーム共同体（Umma Islamiya）の再興を呼号するいわゆる IS が、イラクとシリアとの北部境界線を跨いで勢力を伸長させている現象は、そのような趨勢と無関係ではあるまい。IS が「カリフ国家」の建国を宣言し、彼らの言う「異教徒・異端・背教者・不信心者」に対する「ジハード」を展開している主戦場は、1916 年のサイクス＝ピコ協定によって英仏がそれぞれの影響力圏を定めた地域にほかならない。これを基盤として現在のイラク、シリア、ヨルダン、レバノンの国境が引かれたのであった。IS が当初の ISIS（イラクとシャアムのイスラーム国：シャアムは大シリアを指す）から ISIL（イラクとレバントのイスラーム国：レバントはトルコ南部からエジプト西部にかけての東地中海一帯を指し、ヨルダン・レバノンを含む）へと自ら改称し、最後に地域に限定されない IS を名乗るに至った経緯から、英仏に「押し付けられ̶ 15 ̶

た」国境を否認し、自らの線引きによる「領域」回復への強い意志を見て取る向きも少なくない。
サイクス＝ピコ協定が、ユダヤ人に「民族的郷土（National Home）」の建設を認めた 1917 年のバルフォア宣言と並んで中東の帝国主義的分割のシンボルである以上、分割線を跨いで「建国」を宣言し、分割の無効を事実によって「証明」することで、IS は「ジハード」の担い手としての正統性を喧伝できるからである。

４．終焉論の誤認と欺瞞
しかしながら、IS の跳梁跋扈や内戦諸地域における国家と競合する各種帰属集団の台頭という現象を以て、そのまま「中東における諸国家体制の解体」と「中東固有の社会勢力・政体の顕現」を導出しようとするのは短絡的に過ぎよう。近代におけるヨーロッパ帝国主義の侵略によって、オスマン帝国に代表される中東イスラーム世界が分断され、列強の植民地争奪戦の帰結として「人為的で不自然な」国境が押し付けられたのは史実である。しかしながら、これがために、中東内部には常に宗派・部族・地域等を基盤とした「本来あるべき帰属共同体」が自己の同一性を回復しようと国家的枠組みに挑戦し続けるメカニズムが作動しているのだという俗論は、それなりの史実や半面の真理を踏まえているにもせよ、基本的には誤認と欺瞞とに立脚していると言うべきだろう。そもそも主権国家という構築物それ自体が政治的虚構である以上、その領域を区切る国境もまた本来的に虚構にすぎない。
「人為的で不自然」でない国境などないのであって、あらゆる国境は歴史のいずれかの時点で作為によって引かれたものである。そのことは、「国家」を僭称する IS が既存の国境の無効を宣言し、伸縮自在の新たな境界を画定しようとしている現実によって、逆説的ながら見事に証明されている。
また、「本来あるべき」共同体なるものが現実に存在したのか否かも必ずしも自明ではない。
「アラブは一つ」、あるいは「イスラームこそ解決」といったスローガンは、戦争や革命、あるいは奪権といった特定の時代状況において特定の政治的目的を達成するために、「唾棄すべき現在」に対置される理想像ないし理念型として無根拠に創出された幻影にほかならない。アラブが一つであったためしはなく、イスラームが何らかの解決であったような歴史的現実は存在しないのである。IS がその再興や回復を目指すというサラフィー主義的なイスラーム共同体にしても、その分裂は最後の預言者であるムハンマドの没後すぐに惹起され、さまざまな分派や異端を析出しながら分裂に分裂を重ねて近代に至っているのは、歴史が物語る通りである。かつてはムハンマドの後継者であるカリフ（スルタン＝カリフ）を推戴したイスラーム共同体としてのオスマン帝国が、西洋列強によって解体されたところに不幸が発しており、再びカリフを掲げてジハードを展開すればその一体性が回復されるという IS の主張は自己欺瞞の極致というほかない。カリフの有無にかかわらず、イスラーム世界が一つであったことは未だかつてなかったからである。
さらに言えば、たとえ歴史的に一定のまとまりを持っていた集団や共同体が存在したとしても、いったん国境が画定されて何世代もの年月を経れば、その境界の内と外とで異なる内実が生ま̶ 16 ̶

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中東の混沌れてくるのは必然的であろう。オスマン帝国の没落とともに、トルコ、イラク、シリア、イラン、アルメニアなどに分断された、国家を持たない世界最大の民族集団とされるクルド人にしても、現実には既成事実となった国境を越えて結束を維持してきたとは到底言えず、それぞれの国家内における少数民族としての権利を追求することが第一義となって現在に至っているのである。
国境を越えてクルド人同士が連携することがあっても、それは各国のクルド人の個別利害に基づいた得失勘定で離合集散が繰り返されているのであって、各国のクルド人が「クルド国家樹立」を共通の目標として組織的体系的な闘争を展開しているとは考えられない。
「クルド国家」の「独立」なるものは、むしろトルコやイラクなどクルド人が有力少数民族として存在する各国で、政治的発言力や集団的権利の拡大、あるいは自治権に向けての条件闘争を有利に進めるための小道具に過ぎず、それぞれの国家のクルド人の最大の関心事は、既存国家における利益配分ないし再配分のプロセスに可能な限り介入し参画しようとするところにあると見るべきであろう。

５．不可逆的断片化の進行
このように見てくれば、中東における国家的枠組みの「揺らぎ」を、西洋に押し付けられた「人為的で不自然な」単位や区割りが剥ぎ取られ、その粉塵の中から中東固有の「本来あるべき共同体」が立ち現われてくるプロセスとして読み取ろうとする議論が如何に浅薄で的外れであるかがわかる。中東における主権国家の揺らぎは、それらの国家の成立の経緯にではなく、建国後の国家指導者が最大の責務とせねばならない国民創出に失敗したところにその主因が求められよう。既述のように、「アラブの春」で打倒された長期独裁政権は、多元的で多様な国内の中間団体の利害調整を議会や政党、言論といった制度的な枠組みを整備して進めるのではなく、強権を用いて各種団体や帰属共同体間の仲介に働いて権力基盤の安定をはかってきたのである。
したがってそこでは、宗派・部族・地域といった中間団体間の対立や軋轢は、権力維持のための操作の対象であって、国民創出に向けて解消されるべきものとは看做されなかった。
もとより、現実にはそれぞれの国家機構において、政治的・経済的・社会的権益の既得層と疎外層との区分は、中間団体の亀裂線を跨いで引かれることが多かった。例えばシリアのアサド政権の場合、実質的権力の担い手であるアラウィー派がまとまって権益を独占し、他の集団を一方的に排除するという構造にはなっていない。軍や治安組織の枢要なポジションをアラウィー派の将校団で抑えつつも、一般的にはスンニ派をはじめとする他の複数の集団の上層部分と結託し、これとの合従連衡によって既得権益層の構築をはかっていたのである。独裁的強権は、そのような合従連衡を進めるバランサーとして機能し、結託相手に対して権益のトリクルダウンの回路を維持することで体制の安定を担保していたことになる。他方で国内の社会的亀裂は隠蔽されたに過ぎず、何十年経ってもそのまま温存され、場合によっては一層拡幅された。
したがって、亀裂を利用し操作してきた独裁権力が打倒されれば、亀裂が剥き出しになるのは理の当然であった。
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問題は、それぞれの国家の中間団体は当該国家の刻印を押された勢力であり集団であって、統治の緩みによって国境管理が事実上消失したとしても、国境を跨いで同根の勢力がそのまま結束し結託する展開にはならないところにある。イラクのシーア派は必ずしもイランの傀儡にはならないし、トルコのクルド人の利害はイラクやシリアのクルド人のそれとそのまま重なるとは言えない。宗派・部族・地域といったまとまりは、いったん国家的枠組みで分断されてその国家の統治の操作対象となったことで、国境の外の他の「同胞」とは異なる利害や権益分配構造を育んできたからである。かくして統治の緩んだ各国では、それぞれの国内の雑多な中間団体間の本源的な闘争が進行し、これに隣接する諸国のやはり一様でない中間団体間の利害や思惑が輻輳的に介在することで、国家レベルの政治はますます断片化して、混乱は容易に収斂することはないものと考えられる。要するに、中東において主権国家の枠組みが揺らいだり、あるいは国家そのものが溶解するような事態が現実のものとなるにしても、これに代替するべき勢力や集団はもはや存在せず、域内の分断化・断片化は不可逆的に進行すると見ざるを得ない。

６．輻輳するセキュリティー・ジレンマ
断片化した政治的アクターが武装してホッブズ的な自然状態に置かれ、そこに既述のようなセキュリティー・ジレンマが創出され再生産されているのが現在のシリア、リビア、イエメンであり、部分的にはイラクもこれに該当しよう。しかもそのセキュリティー・ジレンマはそれぞれの内戦の内部にのみとどまるものではなく、外部アクターにも伝播する。イラクのシーア派中央政府、シリアのアサド政権、そしてイエメンのフーシー派反乱勢力の背後に介在するイランと、イラクのスンニ派勢力、シリアの反アサド勢力、イエメンの亡命政権にそれぞれ梃入れしつつあるサウジアラビア、さらに自国内のクルド勢力とシリア、イラクのクルド勢力との切断に腐心するトルコという三つの域内大国の動向は、まさにそのようなセキュリティー・ジレンマに突き動かされていると見ることができよう。冷戦崩壊直後の 1990 年代、これら三国は中央アジアにそれぞれの影響力を拡大しようと鬩ぎ合ったことがある。トルコは民族的紐帯を掲げ、イランはイスラーム共和主義の拡散を目指し、そしてサウジアラビアはスンニ派イスラームのパトロンを自認して、ソ連解体後の中央アジア諸国を「草刈り場」として各国が蠢動したのであった。もとより、この時代の三国の競合関係はいわば覇権闘争であり、攻勢心理に支えられた自勢力の対外的伸長と示威とが競われていたのであった。これに対して、現在の三国間の競合関係は、潜在的顕在的な敵対勢力から自己の勢力圏を防衛するという守勢心理に貫かれているように思える。トルコの懸念はシリア北部にクルド人の聖域が出現してトルコ国内のクルド武装闘争の策源地となることであり、またすでに自治権を強化拡大しつつあるイラク北部のクルド人が独立国家の樹立に動き出した際の自国内への波及にほかならない。1979 年のイスラーム革命以来、シリアのアサド政権やレバノンのヒズブッラーを例外として、国際社会との交流を絶たれて孤立してきたイランにとって、欧米によるイラク戦争の結果転がり込んできたイラクのシーア派政権とシリアのアサド政権、レバノンの̶ 18 ̶

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ヒズブッラーとを連結しておくことは、何よりもイラン本体の安全を担保する緩衝帯として捉えられている。しかしその緩衝帯は、サウジアラビアから見れば自分の勢力圏の北辺を脅かす存在であり、自国西部に隣接するイエメン・フーシー派へのイランの「関与」による攪乱と並んで容認することのできない恫喝と認識されるのである。かくして、三者三様に自国の安全保障を追求してシリア、イラク、イエメンの内戦に介入し、ここに地域大国間のセキュリティー・ジレンマと内戦当事者間のセキュリティー・ジレンマとが輻輳的に接合され、連動するという厄介な事態を招来することになった。

７．
「イスラーム国」をめぐってシリアとイラクとに跨る「戦域」において IS の跳梁が猖獗を極め、「国際社会の敵」と名指しされてその殲滅が試みられているにもかかわらず、なお IS がそれなりの勢力を維持しつつ生き延びている理由の一つはこの点にあろう。シリアのアサド政権およびこれを支援するロシアやイランにとって、最大の戦闘目的はアサド政権の保全であって、そのためには政権の支配地域を直接脅かす反アサド勢力が主敵になる。したがって、主攻目標が自陣営に切迫している自由シリア軍やヌスラ戦線などに向かい、IS への攻撃が二の次になるのは理の当然となる。トルコの主敵は、既述のようにクルド人勢力であり、シリアとの国境地帯に「IS 排除地域（IS-Free Zone）」を設けるという提案は IS と同時にクルド人の勢力をも封じ込めるという思惑と表裏になっている。
米仏英の IS 空爆は、地上兵力の投入による空陸連携が実現しないために戦略性を欠いた対症療法的な攻撃に終始せざるを得ない。アフガニスタンやイラクへの介入で大きな人的損害を被った欧米が、IS 殲滅のために新たな派兵に踏み切る公算は小さい。これを補おうとして内戦当事者であるイラク政府軍やクルド武闘組織（ペシュメルガ）、あるいは自由シリア軍といった現地勢力への訓練指導や兵站支援、武器供与といった支援を重ねているが、必ずしも奏功しているとは言えない。それも当然で、アサド政権やトルコの事例で見た通り現地の内戦当事者の多くにとって IS はせいぜい「二番目の敵」であり、その殲滅よりも優先されるべき目標や敵が別にあるからである。欧米から支援されるイラク中央政府やクルド人から見ても、IS に制圧されているシーア派居住地やクルド自治領などから IS を駆逐するという目標が達せられればそれでよく、長駆して相手の策源地に肉迫してその殲滅をはかることに関心はないと考えるべきである。国際社会の「エネミー No.1」は、内戦の現地ではそう見られておらず、複数存在する敵の一つでしかない。
それでは、その IS は他の交戦団体や反乱組織と区別されない、単なる武闘勢力の一つとして相対化してしまえる存在なのであろうか。それともそれは、現在の中東の混沌が生み出した新たな形の脅威と呼べるものなのだろうか。現時点ではこの問いを考察するための材料はあまりに限られており、詳しい論点を摘示するにも紙幅が足りない。ここでは、今後の議論の手掛かりとなりそうな留意点を幾つか挙げるにとどめたい。
すでに見てきたように IS は、イラクとシリアという二つの国家が破綻して創出された、「力の真̶ 19 ̶

空」が産み落とした鬼子である。もとよりこれら両国が破綻したのはその成立においてサイクス＝ピコ協定がでっち上げた「人為的で不自然な」国家だったからではない。イラクは 1980 年にイランに攻め込んで以来、戦争に次ぐ戦争、制裁に次ぐ制裁の中に置かれて、インフラは破壊し尽され、人材が流出し続けた挙句に、米国をはじめとする域外勢力の武力によって体制の崩壊を余儀なくされて、新たな体制は未だ内戦と権力闘争の狭間にあって安定は覚束ない。2011
年の「アラブの春」の波及が引き金を引いたシリアの内戦は、アサド政権に挑戦した反体制勢力内部の分裂と中東域内勢力の干渉、さらには欧米やロシアの軍事介入といった事態が重なって、昂進の一途を辿っている。中東であれどこであれ、このような過酷な状況を強いられて破綻しないような国家があるはずもない。
第二に、イスラーム「国」を僭称しているところから明らかなように、IS の新味はイスラームの教条を母胎に紡ぎ出された武装闘争理論を奉じるテロリスト勢力が、現実に特定の地域を領域支配するに至ったところにある。しかしそのテロ・イデオロギーの拡散と、支配領域の拡大とはいったん切り離して考える必要がある。また、如何に衝撃的であろうとその手法自体に新味はない。極端に野蛮で残酷な暴力と ICT 技術や SNS ネットワークの巧妙な活用により、敵対勢力に恐怖や嫌悪を浸透させ、疎外意識を膨らませる各地の若年層の報復感情に訴求し、恐怖政治で領域住民を無害化して、軍事的・心理的な成果につなげているに過ぎない。IS は新しい暴力戦略を編み出したのではなく、従来の暴力を新たに演出し直したものと見るべきである。
最後に、IS を既存の国際規範に対する原理的な挑戦であると考えるのであれば、国際社会はこれを排撃する明確な論理的根拠を提示しなければならず、それには「テロリズム」「テロリスト」の意味内容についての広汎な合意形成が必須となる。
「ある者にとってのテロリストは別の者にとっては自由の戦士」という党派性によって妨げられてきたテロ防止のための試みの蹉跌を繰り返す轍を踏んではならない。

結び
内戦に陥った中東諸国に共通し、辛うじて国家的な枠組みを保ち得ている諸国においても「アラブの春」で突き付けられた課題は、国民創出の成否であった。各国の長期独裁政権は、それぞれの国民国家的統合の困難を、一方において西洋の帝国主義的分割に基づく「人為的で不自然」な国境線という国家成立の経緯に帰責し、他方において国民的合意形成に必要なゲー
ムルールの制度化や統治機構の実質化を欠いたまま、強権を背景とした国内の社会的亀裂の操作と隠蔽に狂奔してきたのであった。それが 1970 年代以降漸進的に、そして 1990 年代以降急速に進展したグローバルな新自由主義的経済や、地域全体に見られる人口動態の変化と急速かつ大規模な都市化といった環境の激変に適応できず、権力基盤そのものを失う事態に立ち至ったのが「アラブの春」であった。政権や体制の崩壊は、しかし、国民創出に失敗した諸国にあっては、国家そのものの解体につながりつつある。もはやシリア、リビア、イエメンにおいてかつ̶ 20 ̶

第1章

中東の混沌ての中央集権的な国家の一体性が回復される展望は立たず、何らかの形の連邦制さえ視野に入ってこないのが実情である。
「アラブの春」以前に域外勢力によってサダム・フセイン政権が打倒されていたイラクもまた、基本的には同然の事情を抱えている。国家の一体性を強権的に担保していたバアス党のイデオロギーと暴力装置が欧米有志連合との戦争によって粉砕されたのち、占領支配を継受した中央政府は、国民不在のまま新たに国家権力を創出せねばならなくなった。周知のように、IS の前身は「イラクのアルカイダ（AQI）」であるが、その出発点は 2005 年前後からの米軍占領支配に対する解放闘争にほかならない。すでに 1990 年代、国際社会の厳しい制裁下に自己の独裁統治の正統性を補強するため、本来は世俗のバアス主義に立っていたサダム・フセイン政権は、イスラームのサラフィー主義と「野合」していた。このため、政権の暴力装置（とりわけ治安・諜報部門）の幹部とサラフィー主義者との連携の素地があったところに、米軍占領による暴力装置の解体によって路頭に迷った旧軍幹部らが大挙して AQI とその後身である ISIS/ISIL に参入して解放闘争に加わり、曲折を経て現在の IS の「隆盛」に結果しているのである。米軍のイラク占領とイラク旧軍の解体・粛清がなければ、少なくとも今のような形での IS の跳梁跋扈はなかったと言えようか。

危機とは、古い秩序が死につつあるのに新しい秩序がまだ生まれないという事実のまさにその中に創出される。この空白の内に、身の毛もよだつようなありとあらゆる兆しが出現する。古き世界が死滅しようとし、新たな世界が生まれ出でようとするそのとき、まさにその瞬間こそがモンスターたちの時代なのである。
（アントニオ・グラムシ）

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