Ⅱ

畑地かんがい営農の基礎知識

１．中部・児湯地域の気象特性
１） 地 形中部・児湯地域は、県の中央部に位置し、東は日向灘、北西部は九州山地に囲まれており、北部は山麓から海岸線にかけて西高東低の緩やかな洪積台地、南部は大淀川や一ツ瀬川の下流域で沖積平野を形成しています。総面積は 2023.31k ㎡で県土の 26%を占め、うち耕地は 12%となっています。
２） 気 候
高温多雨で、冬期は晴れた日が多く、年平均気温は 17℃前後、１月の月平均気温は７℃前後で暖かく、霜や雪の降る日はほとんどありません。
また、年平均降水量は 2,000mm 前後に達し、近年は年間 3,000mm を超える年も観測されています。
① 気 温
宮崎観測所の平年値では、平均気温は17.7℃、西都観測所の平年値では、平均気温は17.2℃で、7 月から 8 月にかけて日最高気温はいずれも 30℃を越えており、気温の推移に関して
は、中部と児湯では同じような傾向となっています。
また、近年は夏場の高温、冬場の寒波等で変動の激しさが増えている傾向があります。
② 降水量
宮崎観測所の平年値では、2,626mm、西都観測所の平年値では、2,547mm となっており、年間を通じて降雨はありますが、６月下旬から７月中旬までの梅雨時期や９月までの台風の時期に集中的に雨が降る ことが多 く、 近年では連 続降 雨量100mm を超える集中的な豪雨も増えてきており、降雨による農作物被害や排水不良、土壌の流亡などが増えてきています。
また、夏から秋にかけては、主な露地野菜等の播種時期となりますが、降雨が少ない年も多く、宮崎観測所では、過去１０年間で６回は連続干天日が４割を超えています。

6近年では、令和２年に夏場の高温・乾燥により適期の播種に支障をきたした上、その後の台風による大雨で播き直しになるほ場が多く出るなど、作付計画に大きな遅れが生じました。

【 ま と め 】
近年、大雨と干ばつによる被害が拡大している実態が観測データからも示されており、今後の気候変動を踏まえつつ、安定した農業経営を実現するためには、畑地かんがい施設や排水路等の総合的な整備により、気象災害に負けない畑作農業の環境整備（畑のインフラ整備）の重要性がますます高まっています。

7２．北・西諸県地域の気象特性
１） 地 形北・西諸県地域は、県の南西部に位置し、北は九州山脈をもって熊本県、西は霧島連山、南は大隅半島をもって鹿児島県と接しています。地形は小林市とえびの市の境界の丘陵部を分水嶺とした大淀川水系の大小の河川が東へ、川内川がえびの市の中央部を横断して西へ流れ、都城盆地と一体となって広大な盆地を形成しており、総面積は 1,694.65km2 で県土の 22%を占め、うち山林原野が 65%、耕地は 8%となっています。
２） 気 候
夏は暑く、冬は冷え込み、昼夜の温度格差の大図①平年気象図（都城観測所）

図②

平年気象図（小林観測所）

図③

豪雨の状況（都城観測所）

きい温暖な内陸型であり、年平均降水量は2,500mm に達し、近年は年間 3,500mm を超える年も観測されています。
① 気 温
都城観測所の平年値では、平均気温は 16.8℃で、7 月から 9 月にかけて最高気温が 30℃を超えています。小林観測所の平年値では、平均気温は 16.3℃で、7 月から 8 月にかけて最高気温が 30℃を超えています。気温の推移に関して、北諸と西諸では同じような傾向となっています。
また、近年は夏場の高温、冬場の寒波等で変動の激しさが増える傾向にあります。
② 降水量
降雨量に関して、北諸では平年 2,672mm、西諸時間40ミリ以 上

連 続 雨 量 100ミ リ 以 上

では平年 2,779mm となっており、地域を囲む山々の影響などにより降雨量に差はありますの降雨発生回数の降雨発生回数

年回数

年回数が、北諸、西諸で同様の降雨傾向となっています。
6 月下旬から 7 月中旬までの梅雨時期や 9 月

H230H234H242H245H250H252までの台風の時期に集中的に雨が降ることが多く、近年では連続降雨量 100mm を超える集中的

H262H265H270H276

な豪雨も増えてきており、降雨による農作物被害や排水不良、土壌の流亡などが増えてきてい

H284H287H291H293H303H307R元5R元3R23R29ます。
また、夏から秋にかけては、主な露地野菜等

8の播種時期となりますが、降雨が少ない年も多く、過去 10 年間で 2 年に 1 回は連続干天日が４割を超えています。
ここ数年、夏場の高温・乾燥により適期の播種に支障をきたすことや、４月の少雨の影響によりかんしょ・さといもの定植が遅れることなどが問題となっています。
図④

図⑤

夏から秋の干天日の年次推移

平成２８年の降雨状況（３／２０～５／１０まで）（７／２４～１０／３１までの１００日間）小林観測所

都城観測所【 ま と め 】
近年、干ばつと豪雨の被害が拡大している実態が観測データからも示されており、今後の気候変動を踏まえつつ、安定した農業経営を実現するためには、畑地かんがい施設や排水路等の総合的な整備により、気象災害に負けない畑作農業の環境整備（畑のインフラ整備）の重要性がますます高まっています。

9３．畑地かんがいの効果
１）様々な畑かん水利用の効果①収量の向上と安定収穫部位(実･芋･葉等)の肥大促進による 増収

定植後活着の促進

発芽率向上
健苗育苗

肥料効率の向上

葉面散布による 収量増

土壌の団粒化によ る 地力向上で収量増②品質の向上

収穫部の安定し た肥大③収益性の向上

高収益作
物の導入

④病害虫の被害低減

薬剤散布への利用

土壌消毒(湛水防除)残渣･緑肥の分解促進

干ばつ害の防止

凍霜害の発生防止

高温対策(露地・ 施設)⑤気象災害の低減⑥省力化

乾湿の繰返し によ る 二次肥大･芽つぶれ等の抑制
農地活用率UP(年2作､輪作体系)と計画的作付によ る 雇用の効率化

風によ る 土壌飛散の防止
水の運搬労力の軽減

作付前の散水によ る 作業性の向上

作業機械・農具の洗浄

収穫物の洗浄（ 火山灰の除去等も 含む）⑦その他
給水栓の設置によ る 農地価値の向上（ 農地の借り 手が見つかり やすい）10２）畑かん活用の有無による収入、経費、農業所得の比較
畑かん活用で 収量向上や計画的作付が可能にな る
10aあた り 収量（ 単位： kg）

6,000

4,800

5,000

慣行
4,200

4,000

4,0003,000 3,000

2,400

3,000

畑かん

3,300

3,000

3,200

3,000

2,500

1,800

2,000
1,0000

さ と いもほう れんそう

にんじ ん

しょう が原料用かんし ょ

らっきょ う上記グラフのとおり、収量は増えますが、散水器具代、水利用費、器具設置労賃が新たに発生します。具体的に、どのくらい収入が増え、新たな経費が発生するのでしょうか？

下記の経営面積で 畑かん活用の有無を 比較する と作目名

作付体系（ 主な 図示法

経営作型名

面積

1月

2月

3月

4月

5月

播種○

6月

7月

定植◎
8月

収穫■）

9月 10月 11月 12月

さ と いも早熟栽培（ 早生種）

1.0h aしょう が普通栽培

0.8h a

加工かんし ょ 普通栽培

3.0h aにんじ ん

1.0h a■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ほう れんそう 秋冬（ 加工用）

5.0h a■ ■ ■ ■ ■ ■ ■○ － － － ○ － ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■ ■○ － － ○ ■ ■ ■ ■ ■ ■らっきょ う0.6h a－ － － － － － － － － － － － － － － ■ ■ ■◎ － － － － － － － － － －夏ま き （ 加工用）

普通栽培

◎ － － － － － － － － － － － － － － － ■ ■ ■◎ － － － － － － － － － － － － － － － － ■ ■ ■ ■◎ ◎ － － － － － － － － － － － ■ ■ ■ ■ ■ － － － － － －○ ○ ○ － － － － － － － － － ■ ■計 11.4ha

経営面積全体の収入、経費、農業所得の比較
慣行

2,471

畑かん収入

1,936
-1936
-1987
1,987

2,924

59(59)

1,500(1,500)

経費（ 散水器具代含む）

約110万円増

0535

2,500(2,500)

約450万円増

農業所得878

約340万円増500
2,500(万円）(500)0 500 500 1,500 1,500
2,500

畑かん活用で、散水器具代や水利用費、設置労賃等の経費は計110万円増えますが、収入が450万円増えた結果、農業所得は340万円向上します。
・経営規模は、「農業経営基盤の強化の促進に関する基本方針（R3.10宮崎県）」No.25露地野菜専業型（畑かん利用）より・収量は、慣行はR２経営管理指針より、畑かん活用はR2畑かん版経営管理指針より・単価、売上、経費は、慣行はR２経営管理指針より、畑かん活用は、R2畑かん版経営管理指針より
・畑かん水利用費は、4,500円/10aで試算
・散水器具設置労賃は、畑かん版経営管理指針の作業時間×雇用労賃860円/hより・給水栓の開閉の労賃は、自動かん水装置（散水タイマー等）を活用して省力化を図るため、計上しない

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