電気通信大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 情報理工学部
２． 情報理工学研究科
３． 情報システム学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1

電気通信大学

電気通信大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

情報理工学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

情報理工学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準を上回る 改善、向上している

情報システム学研究科期待される水準にある期待される水準を上回る 改善、向上している

教育 0-1

電気通信大学

教育 0-2

電気通信大学 情報理工学部

情報理工学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

電気通信大学 情報理工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度に学科・専攻等ごとの定員制を廃止し、全教員を学術院所属とする教員組織の一元化を行っており、教育研究内容に即した教員を配置している。

○

大学教育センターにおいて、ティーチングアシスタント（TA）支援プロジェ
クト等の教育の質の向上に向けた取組を実施している。

○

教育の充実を目的として、教員評価を活用しており、優秀教員の表彰や給与面への反映等の取組を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

優秀な学生に対して大学院連携科目等を開講し、大学院授業科目の受講を可
能とする先行履修制度を実施しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における先行履修者数は、合計 4,576 名となっている。

○

平成 24 年度に文部科学省の「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」に採択された「関東山梨地域大学連携による産業界等のニーズに対応した授業改善」において、産業界出身者を特任講師として採用し、１年次と３年次の学年横断教育や事業所見学等を行っている。

○

平成 23 年度に文部科学省の「理数学生育成支援事業」に採択された「UEC パ
スポートプログラム－『突破力』の養成を目指して－」では、特別カリキュラム「UEC パスポートプログラム」を編成しており、平成 23 年度から平成 27 年度における履修者数は、合計 541 名となっている。

○「ロボメカ工房」、「電子工学工房」等において体験教育を実施しており、その成果が NHK 大学ロボコン 2015 においてベスト８となるなど、各種コンテストで入賞等を果たしている。

以上の状況等及び情報理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

電気通信大学 情報理工学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

単位修得率について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、昼間コースは78.5％から 82.8％、夜間主コースは 75.7％から 77.2％となっている。

○

学生に学会等への参加を奨励しており、学会等における表彰件数は、平成 22年度の５件から平成 27 年度の 11 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は、86.4％から 96.4％の間を推移している。

○

進学率は、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の 57.0％から第２期中期目標期間の 58.2％となっている。

以上の状況等及び情報理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

電気通信大学 情報理工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度に文部科学省の「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」に採択された「関東山梨地域大学連携による産業界等のニーズに対応した教育改善」において、１年次と３年次の学年横断教育や事業所見学等を実施するなどの支援に取り組んでいる。

○

大学教育センターが中心となり、毎年度授業評価アンケートを実施しており、全学の平均、偏差値等の統計値を加えて担当教員にフィードバックし、授業の改善につなげている。

○

入学者選抜試験の改善に向けて、平成 22 年度にアドミッションセンターを設置し、入学後の成績の調査・分析等を行い、組織の改組や入試制度の策定に活用している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

就職率及び進学率について第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、就職率は 90.4％から 92.1％へ、進学率は 57.0％から 58.2％へそれぞれ上昇している。

○

授業評価アンケートにおいて、「授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身につけることができたと思いますか」の設問に対して、肯定的な回答の割合は、平成 24 年度以降増加傾向を示している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

電気通信大学 情報理工学研究科

情報理工学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

電気通信大学 情報理工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

特筆すべき教育活動を行った教員に優秀教員賞を授与しているほか、教員人事評価の結果を給与に反映させるなど、教員評価を教育の充実に活用している。

○

平成 23 年度に卒業生アンケートを実施し、就学時の満足度、キャリア形成への意識とカリキュラムの整合性等、教育成果の確認を行うとともに教育内容の改善に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

産業界との連携・協力により取り組んでいる博士前期課程の「高度 IT 人材育成のための実践的ソフトウェア開発専修プログラム」では、CAD を用いた実践的な開発を行うことができる人材養成に重点を置いた教育を実施している。

○

イノベーション博士人材を養成するため、室蘭工業大学等の５大学や企業等の参画・連携により実施している「スーパー連携大学院プログラム」では、遠隔教育による単位互換等により、実践的な大学院教育を実施している。

○

博士後期課程において、ノンアカデミア分野でも活躍できる幅広い専門性を身に付けた人材を育成するため、広範な科目区分で構成された教育課程を編成している。

○

学士課程との連携として、平成 25 年度に学部生の先行履修を可能とする連携専門科目を新設している。

以上の状況等及び情報理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

電気通信大学 情報理工学研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における単位修得率は、博士前期課程では 91.8％から 93.1％、博士後期課程では 84.5％から 97.5％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における学生の学会等での表彰件数は、年度平均 37.8 件となっている。

○

第２期中期目標期間における博士前期課程の標準修業年限内の修了率は、89.3％から 93.0％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

就職率について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程は98.0％から 99.4％へ、博士後期課程は 93.8％から 100％へそれぞれ増加しており、主な就職先の業種は、情報通信業、電子部品・デバイス・電子回路、輸送用機械器具、電気・情報通信機械器具となっている。

○

平成 23 年度に実施した修了生アンケートでは、「大学で学んだことが、これまでのキャリア（仕事）でどのような点で有益でしたか」の設問において「修士論文研究・ゼミで研究・学習した経験や方法」との回答が 76.1％となっている。

以上の状況等及び情報理工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

電気通信大学 情報理工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度から学生による授業評価アンケートを担当教員にフィードバックする際、全学の平均、偏差値、分布表を示し、大学全体の平均と教員自身の位置付けが分かるように工夫している。

○

平成 23 年度から「スーパー連携大学院プログラム」を開始し、遠隔教育による単位互換制度の実施や現役社長と議論を行う科目の開講等、教育内容の質の向上に向けた取組を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

就職率について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程は98.0％から 99.4％へ、博士後期課程は 93.8％から 100％へそれぞれ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

電気通信大学 情報システム学研究科

情報システム学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

電気通信大学 情報システム学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国内外から多様な入学者を受け入れるため、入学者選抜方法の調査研究や入試分析を行っており、平成 26 年度入学者選抜試験から年３回（７月入試、10 月入試、２月入試）の入学者選抜試験を実施しているほか、博士前期課程の一般選抜（７月入試）において、研究科の教育に必要な基礎学力を測る全専攻共通の試験科目「基礎数学」を新設している。

○

産業界の動向を踏まえた実践的な教育研究を行うため、外部研究機関との連携による客員講座を４講座開講しており、民間企業や情報通信研究機構等の機関と連携を行っている。

○

全教員を学術院所属として、教育研究内容に即した教員を配置しているほか、新たな学問体系を構築するため、他研究科との連携による協力講座を設置している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

イノベーション博士人材を養成する「スーパー連携大学院プログラム」を推進し、遠隔教育による単位互換の実施や現役社長と議論を行う場を設けるな
ど、学生の希望に合わせたカスタムメイド型のカリキュラムにより、自分が目指す博士像に合った科目を選択できるようにしている。

○

就業体験を通じて職業意識や自主性を涵養するため「大学院インターンシップ」を開講しており、マッチングを行うインターンシップ担当の特任教授を配置し、学生を海外等に派遣している。
以上の状況等及び情報システム学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-2

電気通信大学 情報システム学研究科

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における学生の学会賞等の受賞は、年４件から 12 件の間を推移している。

○

平成 26 年度から授業内容についてのアンケートを実施し、他研究科との比較、検討及び年次変化を確認している。また、「授業の目的に応じた知識、考える力、技能等を身につけることができたと思いますか」の設問に対して肯定的な回答は、平成 26 年度前期の 60％程度から平成 27 年度後期の 75％程度となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

就職率について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程は97.8％から 98.8％へ、博士後期課程は 77.8％から 100％へそれぞれ増加しており、主な就職先は情報通信業、電子部品・デバイス・電子回路、電気・情報通信機械器具となっている。

○

平成 23 年度実施の卒業生からのアンケート調査において、「大学院時代に電気通信大学で学んだことが、これまでのキャリア（仕事）でどのような点で有益だったか」との設問に対して、76.1％が「修士論文研究・ゼミで研究・学習した経験や方法」と回答している。

以上の状況等及び情報システム学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

電気通信大学 情報システム学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

スーパー連携大学院プログラムにより、国公立大学のほか企業や研究機関等の産学官が参画し、著名な研究者を主任指導教員として招へいするなど、大学や機関を越えた連携体制を構築している。

○

平成 26 年度から学生による授業評価アンケートの評価結果を授業担当教員へフィードバックする際、全学平均、偏差値、分布表を示し、自身の位置付けや他研究科と比較できるようにしており、教育の改善を促している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

就職率について平成 22 年度と平成 27 年度を比較すると、博士前期課程は97.8％から 98.8％へ、博士後期課程は 77.8％から 100％へそれぞれ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4