筑波大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 人文・文化学群
２． 社会・国際学群
３． 人間学群
４． 生命環境学群
５． 理工学群
６． 情報学群
７． 医学群
８． 体育専門学群
９． 芸術専門学群
10． 人文社会科学研究科
11． ビジネス科学研究科
12． 法曹専攻
13． 国際経営プロフェッショナル専攻
14． 数理物質科学研究科
15． システム情報工学研究科
16． 生命環境科学研究科
17． 人間総合科学研究科
18． 図書館情報メディア研究科
19． 教育研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1
教育 8-1
教育 9-1
教育 10-1
教育 11-1
教育 12-1
教育 13-1
教育 14-1
教育 15-1
教育 16-1
教育 17-1
教育 18-1
教育 19-1

筑波大学

筑波大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育成果の状況

質の向上度

人文・文化学群

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

社会・国際学群

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

人間学群

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

生命環境学群

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している理工学群

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

情報学群

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している医学群

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

体育専門学群

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

芸術専門学群

期待される水準にある

人文社会科学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

ビジネス科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

法曹専攻

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

国際経営プロフェッシ
期待される水準にある
ョナル専攻期待される水準にある質を維持している

数理物質科学研究科

教育活動の状況

期待される水準を上回る 改善、向上している期待される水準を上回る 期待される水準にある

改善、向上している

システム情報工学研究期待される水準を上回る 期待される水準にある
科改善、向上している

生命環境科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

人間総合科学研究科

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

図書館情報メディア研期待される水準にある究科期待される水準にある質を維持している

教育研究科

期待される水準にある質を維持している

期待される水準にある

注目すべき質の向上
芸術専門学群○

東日本大震災の被災地に赴き、地域住民等との協働作業に取り組むなどの実践的な教育活動を行う「多領域と芸術の融合による創造的復興に向けた人材育成プログ
ラム」は、他学群及び学類の卒業単位として認定しており、多くの学生が履修して教育 0-1

筑波大学

いる。また、プログラムの成果は多くのマスメディアに取り上げられている。
○

全学共通科目「アート・デザインプロデュース」の活動は、筑波大学附属病院新棟「けやき棟」等の病院環境の設計に応用されている。

人間総合科学研究科○

グローバル人材の養成と国際通用性の涵養に関する教育の質を高める取組を実施している。特に、組織的な若手研究者海外派遣事業と頭脳循環を活性化する若手研
究者海外派遣事業により大学院生の海外派遣を実施するとともに、教育プログラムの英語化を専攻全体で推進している。

教育 0-2

筑波大学 人文・文化学群

人文・文化学群
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

筑波大学 人文・文化学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

比較文化学類では、平成 25 年度からプリンス・エドワード島大学（カナダ）との交換留学制度を実施しており、学生のグローバルな視点の育成を図っている。

○

日本語・日本文化学類では、日本語・日本文化研修留学生（国費留学生）や学生交流協定による短期留学生等、418 名の留学生を受け入れている。

○

人文学類では、Grade Point Average （GPA）に基づく成績評価制度等を活用して、学類開設科目の成績評価分布を精査した上で、成績評価の厳格化を図って
おり、全科目における「A+」又は「A」の評価の割合は、データとしては平成
24 年度の 66.5％から平成 27 年度の 56％へ減尐している。

○

学期末に学類開設科目を対象に学生への授業アンケートを実施し、結果を担
当教員に示すとともに学類教育会議で報告しているほか、アンケート結果を踏まえた教員の授業改善計画書を学生に公開し、改善状況を学生が確認できる体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

人文学類では、平成 25 年度からの２学期制の導入に伴い、授業科目を春学期
及び秋学期の学期完結型に変更している。

○

比較文化学類では、学生が学習履歴を確認し主体的に学習計画を構築するため、１年次生から３年次生に対して学習及び研究に関する計画書の提出を求めている。

○

日本語・日本文化学類では、留学希望者に対する支援として、平成 22 年度に留学前後の卒業研究に関するガイドラインを作成し、留学後に学生が卒業論文を円滑に提出するための環境を整備している。

以上の状況等及び人文・文化学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

筑波大学 人文・文化学群

分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度卒業生アンケートでは、専門科目の授業の満足度について９割以上が肯定的な回答をしている。

○

学生の受賞については、平成 24 年度高円宮杯第 47 回全日本スペイン語弁論大会優勝及び高円宮賞受賞、平成 27 年度第３回国際タタール語オリンピック入賞
等がある。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、卒業生のうち就職者は６割程度、進学者は２割程度となっている。また、就職者のうち、企業に就職する者は７割程度、教員、公務員、独立行政法人職員等は３割程度となっている。

以上の状況等及び人文・文化学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3

筑波大学 人文・文化学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

人文学類では、成績評価の厳格化に取り組んでおり、全科目における「A+」又は「A」の評価の割合は、データとしては平成 24 年度の 66.5％から平成 27 年
度の 56％となっている。

○

比較文化学類では、教育の効率的な運用のために専攻コース及びカリキュラ
ムの再編に取り組んでおり、開設授業科目数を平成 22 年度の 582 単位から平成
27 年度の 460 単位へ削減している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 25 年度卒業生アンケートでは、専門科目の授業の満足度について９割以上が肯定的な回答をしている。

○

学生の受賞については、平成 24 年度高円宮杯第 47 回全日本スペイン語弁論大会優勝及び高円宮賞受賞、平成 27 年度第３回国際タタール語オリンピック入賞
等がある。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4

筑波大学 社会・国際学群

社会・国際学群
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

筑波大学 社会・国際学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育目的に沿った人材を育成するため、社会学類では、模擬法廷を利用した実践的な授業や経済理論の実験に重点を置く演習科目を開講している。また、
国際総合学類では、開設科目全体の約 30％を英語で開講している。

○

学群英語コースとして社会国際学教育プログラムを設置しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）にアジア 11 か国、アフリカ４か国、ヨーロッパ３か国、北中米３か国から 82 名の留学生が入学している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会学類では、３年次の主専攻選択の際に参考となるよう、１、２年次に各専攻の基礎となる「専門基礎科目」を設けている。

○

国際総合学類では、科目群を国際関係・国際法、経済学、文化・社会開発、
情報・環境工学の４分野とし、シラバスに分野ごとの履修モデルを設けている。

以上の状況等及び社会・国際学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国際総合学類の学生海外派遣数は、平成 22 年度の 32 名から平成 27 年度の 76
名となっている。

○

社会学類では、平成 25 年度に実施した卒業生の授業評価アンケート結果では、授業の満足度について肯定的な回答は 90％程度となっている。また、国際総合学類では、第２期中期目標期間に毎年度実施している卒業生の授業評価ア
ンケート結果では、教育の満足度について肯定的な回答はほぼ毎年度 90％以上となっている。

教育 2-2

筑波大学 社会・国際学群

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間において、卒業生における就職・進学した者の割合は、
平均 84％となっており、平成 27 年度では卒業生 163 名のうち、就職者 111 名、進学者 24 名となっている。

以上の状況等及び社会・国際学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3

筑波大学 社会・国際学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学群英語コースとして社会国際学教育プログラムを設置しており、第２期中期目標期間にアジア 11 か国、アフリカ４か国、ヨーロッパ３か国、北中米３か国から 82 名の留学生が入学している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際総合学類の学生海外派遣数は、平成 22 年度の 32 名から平成 27 年度の 76
名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4

筑波大学 人間学群

人間学群
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

筑波大学 人間学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専任教員のうち女性教員の割合は平成 22 年度の 17.9％から平成 27 年度の27.5％となっている。

○

学群運営のための工夫として、学群長、学類長、学生担当教員、事務職員と学生代表との情報、意見交換のためのランチタイムミーティング及び学群懇談会を開催している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から教育の国際化プロジェクトを立ち上げ、ワーキング・グルー
プで各学類が協力して活動に関する企画の立案・実施を行っている。平成 26 年
度は学生６名を引率して大学間交流協定を締結しているホーチミン市師範大学（ベトナム）を訪問し、現地の学生との交流や学校の視察を実施、平成 27 年度
は学生８名を引率してホーチミン市におけるインクルーシブ教育に係る現場での日越共同授業研究に参加している。

以上の状況等及び人間学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度の教員免許状の取得数は年間延べ 50 件から 80 件の間を推移しており、取得実人数は毎年度 30 名前後となっている。教育学類では、平成 24 年４月に初等教育学コースを開設したことに伴い、平成 27 年度に７名が小学校教員免許状を取得している。

○

平成 23 年度から平成 27 年度に教育委員会から研究生として受け入れている現職教員数は毎年度 20 名程度となっている。

教育 3-2

筑波大学 人間学群

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 27 年度の卒業生のうち就職者の割合は 51.7％から 54.8％の間を推移しており、進学者の割合は 28.8％から 33.3％の間を推移している。

以上の状況等及び人間学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3

筑波大学 人間学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育の国際化に向けた取組として、平成 26 年度から各学類が協力して活動に関する企画の立案・実施を行っており、平成 26 年度は学生６名を引率して大学間交流協定を締結しているホーチミン市師範大学（ベトナム）を訪問し、現地の学生との交流や学校の視察を実施、平成 27 年度は学生８名を引率してホーチ
ミン市におけるインクルーシブ教育に係る現場での日越共同授業研究に参加している。また、平成 26 年度に英語科目である「国際教育政策概論」を新たに開設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から平成 27 年度における社会福祉士国家試験の合格率は毎年度60％以上となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度の卒業生のうち就職者の割合は 51.7％から
54.8％、進学者の割合は 28.8％から 33.3％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4

筑波大学 生命環境学群

生命環境学群Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

筑波大学 生命環境学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学群ファカルティ・ディベロップメント（FD）委員会を設置して、重点施策に基づき作成したタスク表について、約３か月ごとに開催される学群長・学類
長会議において実施状況を確認し、学群主催の FD 研修を実施するなど教育力向上に努めている。平成 26 年度から平成 27 年度の FD 研修では、イリノイ大学（米国）等の海外大学から講師を招き、英語による教授法等についての研修やアクティブ・ラーニング方式の模擬授業等を行っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

専門教育では、講義と実験、実習、演習の有機的連係に加え、下田臨海実験センター、農林技術センター、アイソトープ環境動態研究センター等での野外実習を重視した教育課程を編成している。

○

海外との学生交流のため、交換留学プログラム、短期留学・単位互換プログ
ラム等を整備している。海外協定校への派遣者数及び受入者数について、平成
16 年度から平成 19 年度の平均と第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27年度）の平均を比較すると、派遣者数は 18 名から 41 名、受入者数は 14 名から39 名となっている。

以上の状況等及び生命環境学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

筑波大学 生命環境学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生による先導的研究者体験プログラムでの研究や卒業研究により、国内外の学会や研究発表会等でポスター賞や発表賞等を受賞しているほか、サイエン
ス・インカレで文部科学大臣賞を受賞している。平成 22 年度から平成 25 年度の受賞件数は平均 7.2 件となっている。

○

卒業時アンケート調査では、基礎科目、専門基礎科目、専門科目、研究室でのゼミナールや研究の満足度について、肯定的な回答はそれぞれ８割を超えている。

○

第２期中期目標期間の各学類の進級率は平均 98％以上であり、進級者に対する卒業率は平均 90％を維持している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における卒業生のうち、大学院へ進学する者は６割から８割となっている。就職者は約２割であり、一部は教員や環境・農業分野の国家公務員、地方公務員となっている。

以上の状況等及び生命環境学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3

筑波大学 生命環境学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（グローバル 30）の一部として、平成 22 年度から英語による授業のみで卒業が可能な生命環境学際主専攻
を各学類に開設し、留学生を受け入れている。第２期中期目標期間の生命環境学際プログラムの入学者は平均 22 名となっている。

○

海外との学生交流のため、交換留学プログラム、短期留学・単位互換プログ
ラム等を整備している。海外協定校への派遣者数及び受入者数について、平成
16 年度から平成 19 年度の平均と第２期中期目標期間の平均を比較すると、派遣者数は 18 名から 41 名、受入者数は年度平均 14 名から 39 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

研究活動に関心のある学生を早期に研究室に配属して自主的活動を行わせており、これらの学生が応募する先導的研究者体験プログラムの研究成果は、学術論文１件、国際学会発表９件、国内学会 25 件、コンテスト等 14 件となっている。

○

学生の受賞件数は平成 16 年度から平成 19 年度の平均 3.0 件から、平成 22 年度から平成 25 年度の平均 7.2 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4

筑波大学 理工学群

理工学群
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

筑波大学 理工学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

優秀な学生を確保するために、入学後の成績を選抜方法ごとに調査し、各選抜方法の機能を確認し、定員枠を見直す PDCA サイクルを実施している。また、各分野の際立った学生を確保するために、国際科学オリンピック特別選抜
入試を行っている。

○

情報の共有及び理工分野の融合をより進展させ、学類間の連携を深めるために、理工学群総合政策室の下で理工学群 FD 委員会を設置し、各学類の FD 委員
会活動を取りまとめている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の視野をグローバルに広げるために、外国人教師による専門講義を行うとともに、カリフォルニア大学アーバイン校（米国）や香港理工大学（中国）等の海外の大学への短期留学を推進している。

○

成績の優秀な学生に対しては、「理数教育プロジェクト」及び「先導的研究
者体験プログラム」の関連講義を開講し、研究者入門や科学セミナー等で最先端の研究に触れる機会を設けることで、さらなる興味を高める教育・指導を行
っている。

○

履修で問題のある学生を早期に把握し、担任等による休業期間中の修学指導や、補習授業の受講推奨、つまずき相談寺子屋等の個別指導を行っている。また、高校数学の復習科目「数学序論」や専門教育への移行を円滑に行うための「数学基礎」や課題探究型の実習科目を開講している。

以上の状況等及び理工学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-2

筑波大学 理工学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度卒業生アンケートでは、専門基礎科目、専門科目、卒業研究等の満足度について、肯定的な回答はいずれも 90％以上となっている。

○

平成 22 年度から平成 25 年度において、学会、コンテスト、発表会等で学外で受賞している学生は、平均６名となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、卒業生のうち大学院への進学者は平均 73.6％、就職者は平均 21.8％となっている。

○

卒業生の主な就職先は、数学類では情報・通信、金融・保険業界、工学シス
テム学類では機械・精密機械関連企業、電気電子・電機・総合家電関連企業となっており、それぞれの学類での学修内容に沿った分野に就職している。

以上の状況等及び理工学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3

筑波大学 理工学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

情報の共有及び理工分野の融合をより進展させ、学類間の連携を深めるために、理工学群総合政策室の下で理工学群 FD 委員会を設置し、各学類の FD 委員
会活動を取りまとめて教育改善を図っている。学生アンケートの結果、教員の教育方法に対する学生満足度について、肯定的な回答は第１期中期目標期間終了時の 80.7％から平成 26 年度の 90.2％となっている。

○

多くの学類で、社会が直面する諸問題を体験するインターンシップを新設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

卒業生の主な就職先は、数学類では情報・通信、金融・保険業界、工学シス
テム学類では機械・精密機械関連企業、電気電子・電機・総合家電関連企業となっており、それぞれの学類での学修内容に沿った分野に就職している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4

筑波大学 情報学群

情報学群
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

筑波大学 情報学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員の教育力向上のため、授業評価アンケート及びアンケート結果に基づく授業改善を継続的に実施している。情報科学類では、授業科目の改善を促すた
め、毎年度学生評価アンケートの評点が一定の数値を下回った科目に改善の勧告を行っている。平成 23 年度から平成 25 年度に勧告を受け、次年度に改善が認められた科目数は、平成 23 年度は 17 件中８件、平成 24 年度は 14 件中７件、平成 25 年度は 17 件中 12 件となっている。

○

他学類の授業科目を受講することができるコードシェアを活用したカリキュ
ラム体系を構築しており、平成 27 年度におけるコードシェアの開設科目数は、学群共通で４科目中２科目、情報科学類で 142 科目中 24 科目、情報メディア創成学類で 93 科目中 15 科目、知識情報・図書館学類で 152 科目中７科目となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

体系的な教育課程を編成するため、学位授与方針の明確化とカリキュラム体
系の見直しを行っており、平成 26 年度は「アーカイブズの利用」、平成 27 年度
は「ソーシャルメディア分析」、「映像メディア論」等の科目を開設している。

○

産学連携型実践的専門教育の「組み込み技術キャンパス OJT」では、実務経験と企業での教育経験が豊富な専門インストラクター４名を招へいし、ハードウ
ェア技術コースとソフトウェア技術コースの２コース（各コース定員 12 名）に分かれ、実社会で使用される開発環境を学内に再現し、実施している。

○

キャリア教育並びに実践力の強化のため、インターンシップを推奨し、終了後の報告書作成や面談を実施している。また、知識情報・図書館学類では、「インターンシップ（授業）」の履修者に対して、事前学習、オリエンテーシ
ョン等の機会を設けている。

以上の状況等及び情報学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-2

筑波大学 情報学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学修成果を活かした研究テーマにより、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に、８名の学生が在学中に情報処理推進機構（IPA）の「未踏IT 人材発掘・育成事業（未踏ユース）」に採択されている。

○

第２期中期目標期間における学生の研究発表数は平均 64.2 件、受賞数は平均15.5 件となっており、ACM ICPC Asia Kaohsiung 2012、2013 プログラミングコ
ンテスト６位入賞、情報処理学会第 76 回全国大会学生奨励賞等を受賞している。

○

平成 26 年度及び平成 27 年度に実施した授業評価アンケートでは、「総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか」の項目に対して、両年度とも５点満点中平均 4.2 点となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第 ２期 中期 目 標期間 に お け る 大学 院 への進 学 率 は、 情報 科 学類で は 平 均
77.1％、情報メディア創成学類では平均 56.8％、知識情報・図書館学類では平均21.5％となっている。

○

第２期中期目標期間における卒業生に対する就職率は、情報科学類では平均18.9％、情報メディア創成学類では平均 35.1％、知識情報・図書館学類では平均62.7％となっており、主に司書職等を含む公務員や情報通信関係の企業等に就職
している。

○

平成 25 年度の情報科学類卒業生の就職先への企業アンケートでは、卒業生の業務状況に対する評価は、５点満点中平均 3.7 点となっている。

以上の状況等及び情報学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3

筑波大学 情報学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 21 年度開講の実践 ICT 教育「組み込み技術キャンパス OJT」を第２期中期目標期間も継続して実施しており、実施対象を平成 26 年度までの２学類から
平成 27 年度には３学類全体に広げ、産学連携型実践的専門教育プログラムとして実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の研究発表数は平均 64.2 件、受賞件数は平均 15.5 件となっており、ACM ICPC Asia Kaohsiung 2012、2013 プログラミングコンテスト６位入賞、情報処理学会第 76 回全国大会学生奨励賞等を受賞している。

○

平成 26 年度及び平成 27 年度に実施した授業評価アンケートでは、「総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか」の項目に対して、両年度とも５点満点中平均 4.2 点となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4

筑波大学 医学群

医学群
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

筑波大学 医学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 22 年度に医学教育推進委員会を設置し、診療参加型実習の実習時間数を
78 週確保している。また、平成 27 年度には医学教育分野別評価を受審しており、グローバルスタンダードに準拠した医学教育体制を整備している。

○

医学類では、平成 24 年度に文部科学省の基礎・臨床を両輪とした医学教育改
革によるグローバルな医師養成事業「高い実践力を育む大学-地域循環型臨床実習」に採択されており、平成 27 年度の中間評価はＳ評価となっている。

○

医療科学類では、平成 21 年度国際化拠点整備事業（グローバル 30）「国際医療科学人養成プログラム」の採択を受け、平成 25 年度に国際医療科学主専攻を設置し、日本人学生にも英語教育の門戸を開いている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学群では、ハイブリッド型 PBL チュートリアル方式を採用し、78 週の臨床参加型実習を実施するなど、チュートリアルによる医学教育と参加型実習（クリニカル・クラークシップ）を軸とした新筑波方式を実施している。

○

看護学類では、平成 24 年度から新カリキュラムを導入し、看護の新しいニーズに対応する専門看護師育成のため「看護の探究」７コース（国際看護学、看
護人間工学、看護実践・ケアシステム開発学等）を設定している。

○

平成 26 年度文部科学省課題解決型高度医療人材養成プログラムに採択された「多職種連携医療専門職養成プログラム」では、茨城県立医療大学とともに、メディカルスタッフとの連携強化と学問的活動の活性化や、病院での臨床実習
指導能力の向上等をはじめとした、医療職種間連携教育事業に取り組んでいる。

以上の状況等及び医学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

筑波大学 医学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における医学類の全国共用試験（CBT）の正答率は、76.0％から 80.0％の間を推移している。また、医師国家試験の合格率は 94.7％から 99.0％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間における看護学類の国家試験合格率について、看護師国家試験は 95.6％から 100％、保健師国家試験は 96.2％から 100％の間を推移しており、助産師国家試験はいずれの年度も 100％となっている。

○

第２期中期目標期間における臨床検査技師国家試験の合格率は、66.7％から100％の間を推移している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年３月に卒業した医学科卒業生（卒後研修２年終了時点）に対する臨
床研修指導医のアンケートでは、56.6％が他大学卒業生と比べ優れた総合臨床能力を持っていると回答しており、患者等に対するコミュニケーション能力、リーダーシップ等について肯定的回答をしている。

○

大学院への進学率について、看護学類は 10％、医療科学類は 50％程度となっている。

以上の状況等及び医学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3

筑波大学 医学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 27 年度には医学教育分野別評価を受審し、グローバルスタンダードに準拠した医学教育体制を構築している。また、平成 22 年度以降、診療参加型臨床実習の実習時間数を 78 週確保している。

○

医療科学類では「国際医療科学人養成プログラム」の採択を受け、平成 25 年度から国際医療科学主専攻を設置し、日本人学生にも英語教育の門戸を開いている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の国家試験の合格率について、医師国家試験は 94.7％から 99.0％、看護師国家試験は 95.6％から 100％、保健師国家試験は 96.2％から100％の間を推移しており、助産師国家試験はいずれの年度も 100％となっている。また、第２期中期目標期間における医療科学類の臨床検査技師国家試験の合格率は、66.7％から 100％の間を推移している。

○

医学類の CBT の正答率は、76.0％から 80.0％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 7-4

筑波大学 体育専門学群

体育専門学群Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 8-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 8-4

教育 8-1

筑波大学 体育専門学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

体育・スポーツ界のリーダー育成を目的として、人文社会学的分野 10 領域からなる体育・スポーツ学、種目特性や運動方法・指導方法等の 17 領域からなる
コーチング学、自然科学的分野 12 領域からなる健康体力学の３分野に教員を配置している。また、平成 25 年度から教職担当の教員や外国語担当の教員を配置
し、教員採用試験対策の強化やグローバル化に取り組んでいる。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）について、FD 委員会による新任教員の研修や教育方法改善のための講演会・シンポジウムを実施している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学生が１年次から自らの体力状況等を把握し、データに基づいて実技パフォ
ーマンスを向上させるループ型教育システムを整備するとともに、実技パフォ
ーマンスの向上を目指して映像データを蓄積及び確認できる「スポートフォリオ」を作成している。

○

平 成 24 年 度 か ら 他 種 目 の 実 技 指 導 力 育 成 の た め の 実 技 検 定 シ ス テ ム「SportPDCA」の運用を開始している。平成 25 年 12 月から平成 26 年６月にかけて実施した「SportPDCA」の受検者に対するアンケートの結果では、受検者の約 70％が実技検定の設置について肯定的に回答している。

○

平成 22 年度から各国の体育や子どもの現状に関する講義、武道・体力テス
ト・メンタルトレーニング等の実技実習等を英語で実施する「Tsukuba Summer
Institute for Phisical Education and Sport（TSI）」を実施している。

○

平成 25 年度に実施した教育課程の改革では、専門基礎科目を共通基盤として、その上にキャリア支援科目、分野別専門科目、実技系科目、卒業研究領域
科目を配置し、体育スポーツに関する実践力、指導力及び応用力の強化に取り組んでいる。

以上の状況等及び体育専門学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-2

筑波大学 体育専門学群

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における卒業生の約60％が保健体育の教員免許状を取得している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における卒業生のうち教員就職者の割合は 15.2％から 19.8％の間を推移している。また、卒業生のうち大学院への進学者の割合
は 20.1％から 26.1％の間を推移している。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における卒業生のうち企業への就職者の割合は約40％となっており、企業への就職者にはアスリートとして活躍する者や、スポーツ関連企業等で専門教育での学修を活かしている者もいる。

以上の状況等及び体育専門学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 8-3

筑波大学 体育専門学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

実技パフォーマンスの向上を目指して、蓄積した映像データの確認ができる「スポートフォリオ」の作成、平成 24 年度から他種目の実技指導力育成のための実技検定システム「SportPDCA」の運用開始等の取組を実施している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における卒業生のうち大学院への進学者の割合は20.1％から 26.1％の間を推移している。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における卒業生のうち教員就職者の割合は 15.2％から 19.8％の間を推移している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 8-4

筑波大学 芸術専門学群

芸術専門学群Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 9-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 9-4

教育 9-1

筑波大学 芸術専門学群

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教育目標に則した教員配置を行っており、専門領域を超えた教員間の連携体制を確立しているほか、学生の学習成果発表の場として「Ｔ＋ギャラリー」等を設けている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

芸術の専門教育に加え、分野横断的な基礎教育の充実に取り組んでいる。

○

尐人数クラスや複数教員による指導等で教育の質の向上に取り組んでいるほか、英語による授業や海外インターンシップを行うなど教育環境の国際化に取り組んでいる。

以上の状況等及び芸術専門学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ
〔判定〕

教育成果の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

特に優れた卒業論文・作品に対して各種の学内顕彰制度を設け、一部の作品については特別展示等を通じて学内外へ公開している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）に学生が学外の公募展等へ応募し、「第 10 回世界絵画大賞展」大賞等を受賞している。

○

高大連携事業として平成 17 年度より隔年で実施している「高校生アートライ
ター大賞」について、応募件数は平成 17 年度の 171 件から平成 25 年度と平成
27 年度は 1,000 件程度に増加している。また、「夏休みアート・デイキャンプ＆アートたんけん隊」については、応募者数は平成 22 年度の 100 名程度から平成
27 年度の 300 名程度へ増加している。

○

学生が東日本大震災の被災地に赴き、地域住民等との協働作業に取り組むな
どの実践的な教育活動を人材育成プログラムとして実施している。また、プロ

教育 9-2

筑波大学 芸術専門学群

グラムの一環として撮影した、原発事故後の福島の人々をテーマに作成した記録映画「いわきノート」は、国内及び海外の映画館で上映されている。
観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間の卒業生のうち就職者の割合は例年４割から５割程度となっており、主な就職先としては、建築業、製造業、サービス業、教職等となっている。また、大学院への進学者の割合は例年３割から４割程度となっている。

以上の状況等及び芸術専門学群の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 9-3

筑波大学 芸術専門学群

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 20 年度から全学共通科目「芸術」を設置し、筑波大学の全学生が芸術科目に触れるカリキュラム設定としている。また、平成 22 年度からグローバル 30（Ｇ30）英語プログラムの一環として、全学共通科目「芸術」のうち７科目を
当該プログラムの対象科目とし、英・和文併記テキストの有効活用や、通訳のできる日本人学生をティーチング・アシスタント（TA）に採用するなどの工夫を行っており、平成 27 年度の当該科目の履修者における留学生の割合は約７割となっている。

○

東日本大震災の被災地に赴き、地域住民等との協働作業に取り組むなどの実
践的な教育活動を行う「多領域と芸術の融合による創造的復興に向けた人材育成プログラム」は、他学群及び学類の卒業単位として認定しており、多くの学生が履修している。また、プログラムの成果は多くのマスメディアに取り上げられている。

○

平成 25 年度から１年次生の予防的メンタルヘルス対策として、「学生リスタートプロジェクト」の支援による学群長、クラス担任、専門家も参加する一泊
二日の合宿研修を導入している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

全学共通科目「アート・デザインプロデュース」の活動は、筑波大学附属病院新棟「けやき棟」等の病院環境の設計に応用されている。

○

学外のつくば美術館において、卒業研究・作品を毎年２月に公開展示している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

東日本大震災の被災地に赴き、地域住民等との協働作業に取り組むなどの実
践的な教育活動を行う「多領域と芸術の融合による創造的復興に向けた人材育成プログラム」は、他学群及び学類の卒業単位として認定しており、多くの学生が履修している。また、プログラムの成果は多くのマスメディアに取り上げ

教育 9-4

筑波大学 芸術専門学群られている。
○

全学共通科目「アート・デザインプロデュース」の活動は、筑波大学附属病院新棟「けやき棟」等の病院環境の設計に応用されている。

教育 9-5

筑波大学 芸術専門学群

教育 9-6

筑波大学 人文社会科学研究科

人文社会科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 10-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 10-4

教育 10-1

筑波大学 人文社会科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）については、平成 25 年度以降に研究科全体で教育・研究支援体制アンケートを実施して研究科の教育研究指導体制の見直し等を行っているほか、すべての専攻で定期的に院生懇談会を行い、学生の意見・要望を教育指導体制へフィードバックするなど、改善に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

大学の世界展開力強化事業人文社会系グローバル人材養成のための東アジ
ア・欧州協働教育推進プログラム（TRANS）により、日欧韓の大学間パートナーシップの強化の下、国際発信力をもつグローバルリーダーの育成を目指す国
際協働プログラムを実施している。

○

修士課程では、ボン大学（ドイツ）、高麗大学（韓国）とのデュアルディグ
リーを目指す共同学位プログラムの日独韓共同修士プログラム（TEACH）を実施し、日独韓あわせて学生参加者は合計 19 名となっている。

○

博士課程では、ボン大学、ベルリン自由大学（ドイツ）、リュブリャナ大学（スロベニア）、フランシュコンテ大学（フランス）、高麗大学との連携による履修証明プログラムの現代日本国際比較研究プログラム（COMPAS-CJS）を実施しており、派遣学生は 18 名、受入学生は 20 名となっている。

○

大学院生の約 40％をティーチング・アシスタント（TA）として採用しており、優秀な TA については平成 23 年度導入のティーチング・フェロー（TF）として採用し、大学教員としての職能開発につなげている。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-2

筑波大学 人文社会科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の受賞については、全国英語教育学会賞、日本語教育方法研究会最優秀研究賞等がある。

○

海外での学会発表を対象とする研究科独自の旅費支援に加え、平成 27 年度か
ら全学的な支援体制を充実させたことにより、教育・研究支援体制アンケート
結果では、学会等の研究発表の支援体制への満足度は平成 25 年度の 47.5％から
平成 27 年度の 53.8％となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学生の学会発表数は平均 183 件、論文発表数は平均 168 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程修了生は、進学するほか、高度な専門性を活かし、公務員、高校の教員、一般企業へと就職する者が多くなっている。

○

博士後期課程修了生は、高等教育機関の教員や研究者となるものが多 くおり、例えば現代語・現代文化専攻の英語教育学領域では、第２期中期目標期間の博士課程修了生は 16 名であり、そのうち 11 名が大学の専任教員となっている。

○

英語プログラムの途上国からの社会人入学者は、多くは出身の政府系組織へと復職しており、その他海外の博士後期課程に進んで学位を取得する例もある。

以上の状況等及び人文社会科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 10-3

筑波大学 人文社会科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）については、平成 25 年度以降に研究科全体で教育・研究支援体制アンケートを実施して研究科の教育研究指導体制の見直し等を行っているほか、すべての専攻で定期的に院生懇談会を行い、学生の意見・要望を教育指導体制へフィードバックするなど、改善に取り組んでいる。

○

グローバル化や国際化に対応する人材の養成のため、日独韓３大学共同修士
プログラム（TEACH）では日独韓あわせて計 19 名が参加している。現代日本国
際比較研究プログラム（COMPAS-CJS）の派遣学生は 18 名、受入学生は 20 名となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度に採択された頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プロ
グラムによる「転換期の国際社会における人文学の新たな役割」は、平成 25 年度の事後評価において総合的評価は４（高く評価できる）となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 10-4

筑波大学 ビジネス科学研究科

ビジネス科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 11-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 11-4

教育 11-1

筑波大学 ビジネス科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

法曹専攻は教員 13 名のうち５名、国際経営プロフェッショナル専攻は教員 12名のうち４名の実務家教員を配置している。

○

平成 25 年度に、独自に選定した国内ビジネススクール８校に対し「国内の主要ビジネススクールの教育に関するヒアリング調査」を実施し、企業や法曹界で求められる能力や資質及び他の社会人大学院の教育の特徴や方法についての情報を収集し、その結果を活用した改善を実施し、教員の教育力向上や教育プ
ログラムの点検に活用している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

経営システム科学専攻では、平成 25 年度に戦略・組織、マーケティング、会計、ファイナンス、オペレーションズ・マネジメント、統計、知識・情報技術、システム・ソフトウェア開発の８教育・研究領域を設けるとともに、実践型の講義を目指し、協力企業より提示された現実の経営課題の解決策を構築する「ビジネスケーススタディ」、研究方法や論文執筆方法を体系的に学ぶ「経営システム科学研究Ⅰ」及び「事例研究法」等の科目を新たに開講している。

○

経営システム科学専攻及び企業科学専攻では、短期集中型授業を実施し、国際経営プロフェッショナル専攻にでは、e-learning による自習・補修学習を促進するなど、社会人学生の要望に応じた学期運営や教育体制、講義方法を取り入れている。

以上の状況等及びビジネス科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-2

筑波大学 ビジネス科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生の論文発表数は平成 22 年度の 16 件から平成 27 年度の 44 件、学会発表数
は平成 22 年度の 25 件から平成 27 年度の 62 件となっている。

○

平成 23 年度から平成 27 年度に毎年実施している学生アンケートでは、「授業科目の開設状況」や「研究指導」について、肯定的な回答は毎年度 80％を超えている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

社会人学生が現職において研究科で学んだことを活用しているほか、修了後に大学教員として就職する者や起業する者がいる。

以上の状況等及びビジネス科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 11-3

筑波大学 ビジネス科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国内外の社会人教育の現状を確認し、教育改善に役立てるため、国内外の大学院を訪問しているほか、平成 23 年度には「社会人大学院に対する企業のニーズに関する調査」、平成 25 年度には「国内の主要ビジネススクールの教育に関するヒアリング調査」等を実施し、変化する環境の中でどのような教育が必要かについて検討し、各専攻の教育体制や講義の内容と方法に反映させている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

投稿論文の校正支援や、国際会議等での発表に対する旅費等の経費の援助により、学術論文は 160 件、学会発表は 246 件、学生表彰は 49 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 11-4

筑波大学 法曹専攻

法曹専攻
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 12-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 12-4

教育 12-1

筑波大学 法曹専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

教員構成については、実務家教員６名を含む専任教員 14 名、兼担教員５名、常勤講師 39 名の総数 58 名を配置しており、尐人数による双方向・多方向の教育を行うための体制を整備している。

○

専攻長を委員長、専任教員全員を構成員とするファカルティ・ディベロップ
メント（FD）委員会を設置しており、委員会活動の実効性を高めるための FD
企画運営委員会、その下に分野ごとに４部会を設け、FD 活動の方向性に対する提案及び実施、各分野の委員間の意見交換を促進する体制を整備し、授業内容
及び方法の改善を図っている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

各科目を法律基本科目群、法律実務基礎科目群、基礎法学・隣接科目群、展開・先端科目群に分類し、科目配置方針に基づき、基礎から応用、展開へ段階的な学習が可能となるように各年次に科目を配置している。

○

基礎知識の補助教育として、修了生 10 名を含む弁護士 21 名を非常勤講師として採用し、チューター・ゼミを実施している。

以上の状況等及び法曹専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の司法試験合格率は、平均 15.1％となっている。

○

第２期中期目標期間に実施した授業アンケートでは、授業満足度について平均 85.5％が肯定的な回答となっている。

教育 12-2

筑波大学 法曹専攻

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

当該専攻の学生は主として有職社会人であり、多くは修了時においても入学時に在籍していた職場に継続して在籍している。司法試験合格後も、その約７割は入学時に在籍していた職場で法律専門職に就いている。

以上の状況等及び法曹専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 12-3

筑波大学 法曹専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

夜間課程における高度専門教育の場を法学既修者にも提供するため、平成 26
年度より法学既修者コースを設け、出願者の多様なニーズに応えるための体制を整備している。

○

入学前の申請及び法学未修者コースが対象であった長期履修制度について、
平成 25 年度末から入学後の学生及び法学既修者コース入学者も対象とし、学生支援の体制を拡充している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の司法試験合格率は、平均 15.1％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 12-4

筑波大学 国際経営プロフェッショナル専攻

国際経営プロフェッショナル専攻
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 13-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 13-4

教育 13-1

筑波大学 国際経営プロフェッショナル専攻

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学生へのきめ細かい指導を実施するため、実習科目の「ビジネスプロジェク
ト」では、原則として学生１名に対し主副各１名の教員を配置している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

基礎科目からコア科目、選択科目、演習、実習科目の「ビジネスプロジェク
ト」へと、段階的な学習が可能な科目設定を行っている。

○

平成 22 年度に独自に選定したビジネススクールの比較調査を実施し、その結果に基づいて、交渉、ビジネスコミュニケーション及びプレゼンテーションに係る科目を追加するなど、教育内容の改善を行っている。

○

社会、ビジネス、研究における国際的リーダーを育成することを目的として、人文社会科学研究科、人間総合科学研究科の世界遺産専攻、世界文化遺産
学専攻と共同で Diploma program を実施し、平成 25 年度から平成 27 年度の間に32 名の学生が修了している。

以上の状況等及び国際経営プロフェッショナル専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

実践的な「高度専門職業人」育成をするため、教育の目的、学生の問題意識
等 に 基 づ き 、 「 In-company project 」 、 「 Business plan development 」 、「Independent research report」、「Overseas and Japan Internship」の４タイプに分類した「ビジネスプロジェクト」の単位修得を修了要件としており、平成 23 年度から平成 26 年度の間に、158 名が修了している。

教育 13-2

筑波大学 国際経営プロフェッショナル専攻

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

入学者の大半が現職の社会人であり、修了後の調査では、平成 24 年度から平成 26 年度の修了生 130 名のうち、25 名は MBA 取得に関連した転職をしており、６名は海外で活動している。

以上の状況等及び国際経営プロフェッショナル専攻の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 13-3

筑波大学 国際経営プロフェッショナル専攻

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

講義科目で学習した専門知識を、実践力の高いコンピテンシー（職務遂行能力）に転化することを目的とする科目「ビジネスプロジェクト」では、原則として学生１名に対し主副各１名の教員を配置している。

○

平成 22 年度に独自に選定したビジネススクールの比較調査を実施し、その結果に基づいて教育内容の改善をに取り組んでいる。

○

社会、ビジネス、研究における国際的リーダーを育成することを目的とした
Diploma program を実施し、平成 25 年度から平成 27 年度の間に 32 名の学生が同プログラムを修了している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

実践的な高度専門職業人の育成を行うビジネスプロジェクトの修了生数は、
平成 23 年度から平成 26 年度の間に 158 名となっている。

○

学生の大半は有職社会人となっており、修了生に対する修了後の調査では、
平成 24 年度から平成 26 年度の修了生 130 名のうち、25 名は MBA 取得に関連した転職をしており、６名は海外で活動している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 13-4

筑波大学 数理物質科学研究科

数理物質科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 14-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 14-4

教育 14-1

筑波大学 数理物質科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に物質創成先端科学専攻を改組し、博士後期課程の新専攻としてナノサイエンス・ナノテクノロジー専攻を設置し、高度化した理工学分野への博士人材の輩出を目指している。

○

物質・材料研究機構、産業技術総合研究所等との連携大学院の整備により教育内容の充実を図っている。主に産業界や国立研究開発法人から多数の連携教員を迎え、連携教員は専任教員とともに講義、セミナー、実験等を担当している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

複数の分野で学内の他研究科と連携してデュアルディグリープログラムを開設しており、履修者は当該研究科から博士の学位を、他研究科から修士の学位を同時期に取得することが可能となっており、副専門分野を持つ人材を輩出している。また、国際的人材育成を目指し、グルノーブル大学（フランス）を提携校として博士の学位のダブルディグリープログラムを開設している。

○「つくばナノテク拠点産学独連携人材育成プログラム（オナーズプログラム）」は、マルチメンター制による研究指導を行うことにより、中期目標の「自立して国際的に活躍できる人材を育成するために、深い専門性のほか、幅広い学際性と異分野融合性を併せ持つ世界水準の教育課程の組織的展開を強化する」の実現を目指している。

○

平成 25 年度から、産学連携教育として「サマーオープンフェスティバル」を開催している。10 講座を７月から９月に開いており、教員、研究者及び海外著
名研究者による講義及びワークショップは他大学の大学院生や研究者に開放しており、平成 25 年度から平成 27 年度までの３年間で合計 1,814 名が参加している。

以上の状況等及び数理物質科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-2

筑波大学 数理物質科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学位授与数は博士前期課程で年度平均約 272 名、博士後期課程では年度平均約 55 名で、博士前期課程
においては入学者の９割以上が、博士後期課程においては入学者の７割以上が学位を取得している。

○

日本学術振興会の特別研究員（DC）に採用された学生数は、第１期中期目標
期間（平成 16 年度から平成 21 年度）の平均 23.9 名から第２期中期目標期間の平均 35.2 名となっている。

○

学生アンケートの結果では、第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、授業満足度の肯定的評価は 62.9％から 80.8％、授業内容では 79.4％
から 93.0％、研究指導の適切性では 72.8％から 86.5％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程修了生から進学者を除いた者の就職率は平成 22 年度から平成 26
年度の平均で約 91.6％となっている。博士後期課程修了生は、平成 22 年度から
平成 26 年度の平均で約３割が就職し、約４割が博士研究員となり、約２割が職務復帰又は帰国している。

以上の状況等及び数理物質科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 14-3

筑波大学 数理物質科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

英語のみで学位が取得できるコースの設置や、入試制度の改善等を実施しており、留学生数の年度平均について第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、博士前期課程においては 6.0 名から 19.2 名へ、博士後期課程においては 9.5 名から 16.7 名へ増加している。

○

平成 27 年度から、国際的人材育成を目的に、グルノーブル大学（フランス）と博士学位のダブルディグリープログラムを開設し、学位の国際基準による質保証を図っている。

○

複数の分野で学内他研究科と連携し、デュアルディグリープログラムを開設しており、履修者は数理物質科学研究科から博士の学位を、他研究科から修士の学位を同時期に取得することが可能で、副専門分野を持つ人材を輩出している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間の学位授与数は博士前期課程では入学者の９割以上とな
る年平均約 272 件、博士後期課程では入学者の７割以上となる年平均約 55 件となっている。

○

日本学術振興会の特別研究員（DC）に採用された学生数は、第１期中期目標
期間の平均 23.9 名から第２期中期目標期間の平均 35.2 名となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 14-4

筑波大学 システム情報工学研究科

システム情報工学研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 15-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 15-4

教育 15-1

筑波大学 システム情報工学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に、専攻間の差異を解消し、出願様式の統一化を実施している。
また、平成 26 年度からは外国人学生、平成 27 年度からは全学生を対象にウェブ
出願システムを活用し、受験生の利便性向上に努めている。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）は、教員の教育力向上に資する取組として、すべての専攻で教員相互による授業参観、新任助教へのメンター教員の配置を行っている。また、修了時に実施している学生アンケートでは、「大学の大学院教育を改善しようとする意欲について」の項目において肯定的な回答の割合は、平成 21 年度の 83.2％から平成 26 年度の 90.6％となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

社会ニーズに対応した教育課程、人材像に応じた教育方法、主体的な学習の促進において、産学官連携による実践的工学教育、異分野融合教育の推進、デュアル・ディグリープログラム（DDP）の推進、社会人のための博士後期課程
早期修了プログラムの推進、学生の着想による研究の推進及び海外発表を促す
研究科独自の経済的支援策の運用等の工夫を行っている。

○

博士の学位取得へ向けた学習、研究とともに、異なる領域の専攻でも、修士の学位を取得できるデュアル・ディグリープログラムは、知能機能システム専
攻を主専攻とし、平成 25 年度以降、人間総合科学研究科・フロンティア医科学
専攻等の 10 の副専攻を開設している。

○

平成 25 年度から異分野融合教育推進のための博士課程教育リーディングプロ
グラム「エンパワーメント情報学プログラム」では、実世界の課題における問
題の分析、解決策の立案、公開発表・討論を経た後の最終案の提案までの全過程を体験できる異分野融合型の尐人数教育の演習科目「アドバンスト・チュー
トリアル・スタディ」を開設している。また、学生が企業との６か月間の共同研究計画を立案し、プロジェクトリーダーを務めながら共同研究を推進する実習科目「エンジニアリング・レジデンス実習」を開設している。これらの取組
により、博士後期課程修了生が備えるべき能力の涵養を図っている。

教育 15-2

筑波大学 システム情報工学研究科

以上の状況等及びシステム情報工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定
した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 22 年度から平成 26 年度における学生の学会からの被表彰者数は、65 名から 105 名の間を推移しており、平成 22 年度から平成 26 年度の合計は 426 名となっている。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学生による研究成果の発表数等については、博士前期課程における学術論文誌への発表数は平均 104.3
件、国際会議での発表数は平均 172.3 件となっている。また、博士後期課程における学術論文誌への発表数は平均 86.0 件、国際会議での発表数は平均 101.2 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度における博士前期課程修了生の進路は、就職（職場復帰、留学生の帰国してからの本国での就職も含む）は約 87％、進学は約７％となっている。主な就職先は製造業、運輸通信業、サービス業となっている。

○

平成 26 年度における博士後期課程修了生の進路は、就職（職場復帰、留学生の帰国してからの本国での就職も含む）は約 81％となっている。主な就職先は教員、大学研究員等の分野となっている。

○

修了生を対象としたアンケートでは、指導教員の教育・研究指導に対して満足と回答した者の割合は博士前期課程では 97％、博士後期課程では 100％となっている。また、「大学院で得たスキルは、新しい理論や技術（プログラミン
グ言語等を含む）を学ぶときに役立っているか」に対する肯定的な回答の割合
は、博士前期課程では 89％、博士後期課程では 95％となっている。

以上の状況等及びシステム情報工学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 15-3

筑波大学 システム情報工学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度に、専攻間の差異を解消し、出願様式の統一化を実施している。
また、平成 26 年度からは外国人学生、平成 27 年度からは全学生を対象に「ウェブ出願システム」を活用し、受験生の利便性向上に努めている。

○

平成 26 年度に、研究科開設型の学位プログラムとして、資産・資源のデザイ
ン、空間・環境のデザイン、組織・行動のデザインの３分野の知識を有し、そのうち尐なくとも１分野の専門家スキルを持った人材を育成する「社会工学学
位プログラム」、サービス分野の未来開拓者の養成に特化した「サービス工学
学位プログラム」を開設している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 21 年度から平成 26 年度における学生の学会からの被表彰者数は、54 名から 105 名の間を推移している。

○

学生による研究成果の発表数等について、第１期中期目標期間（平成 16 年度
から平成 21 年度）と第２期中期目標期間の平均を比較すると、博士前期課程における学術論文誌への発表数は 80.2 件から 104.3 件へ、国際会議での発表数は107.7 件から 172.3 件へ増加している。また、博士後期課程における学術論文誌への発表数は 65.2 件から 86.0 件へ、国際会議での発表数は 70.2 件から 101.2 件へ増加している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 15-4

筑波大学 生命環境科学研究科

生命環境科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 16-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 16-4

教育 16-1

筑波大学 生命環境科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（グローバル 30）の取組として、英語で学位取得が可能な学位プログラムを博士前期課程、博士後期課程に各５プログラムを開設し、グローバル人材を教育できる体制を構築している。

○

全学戦略枠制度、テニュアトラック制度の活用・推進に加え、大型研究プロ
グラムによる外部資金を活用し、多様な教員の確保に努めている。平成 27 年度には合計 338 名の教員構成のうち、テニュアトラック教員は 38 名（11.2％）、
女性教員は 45 名（13.3％）、外国人教員は 22 名（6.5％）となっている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

生物資源科学専攻と生物科学専攻の共同でバイオディプロマシーコースを設置するとともに、人間総合科学研究科との共同プログラムである未来生命科学コースを設置し、平成 24 年度にはヒューマンバイオロジー学位プログラムに発展させている。

○

社会人学生のため６専攻で博士後期課程早期修了プログラムを実施し、平成
22 年度から平成 26 年度の早期修了生数は平均 15 名となっている。

○

国際社会で活躍する人材を育成するため、グローバル 30 プログラム及び環境
ディプロマティックリーダー育成拠点プログラム事業を推進し、関係する全カ
リキュラムの英語化を行うなど、研究科全体の英語科目を増やしている。

以上の状況等及び生命環境科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 16-2

筑波大学 生命環境科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度に実施した授業評価では「総合的に判断して、この授業を受講してよかったと思いますか」の設問について肯定的な回答は 85.5％となっている。

○

平成 24 年度から平成 27 年度の学生の学会賞、ポスター賞等の受賞は合計 103件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度の博士前期課程修了生のうち、23％が進学し、その他は民間企業等に就職する者が多くなっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度の博士後期課程、５年一貫制課程の進路について 、大学 、研 究所の 研究 員等へ の採 用は平 均 26.9 ％、民 間企業 への就 職は15.7％となっている。

以上の状況等及び生命環境科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 16-3

筑波大学 生命環境科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル 30 プログラム及び英語教育を重視する環境ディプロマティックリーダー拠点育成プログラムの実施により、英語科目の増加や外国人教員の増加が見られるなど、英語で学ぶ環境が整備されている。また、留学生の入学者数
は平成 22 年度の 124 名から平成 27 年度の 150 名、新入生に占める留学生の割合
は 26％から 32％となっている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 22 年度から平成 26 年度の博士後期課程、５年一貫制課程の進路について 、大学 、研 究所の 研究 員等へ の採 用は平 均 26.9 ％、民 間企業 への就 職は15.7％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 16-4

筑波大学 人間総合科学研究科

人間総合科学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 17-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 17-4

教育 17-1

筑波大学 人間総合科学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

26 専攻からなる複合的教育組織を形成し、高度専門職養成やグローバル人材育成に応じた複数のコースを設置しており、融合・統合型の教育体制を整備している。

○

国際協働教育の推進を図るため、平成 24 年度から平成 27 年度の国際・社会連
携協働教育プロジェクトとして合計 22 件のプロジェクトを実施している。平成27 年度までに、29 か国、75 機関と大学間交流・部局間交流を締結し、学生派遣と外国人学生の受入に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学位論文に関する発表に対する研究科長賞や優秀論文賞等の授与により、学生の教育研究の意欲向上に努めている。また、複数指導体制による学位論文研究指導を行うとともに、進捗状況が良好ではない学生に課程期限内で学位取得が達成できるよう学修指導を行っている。

○

グローバル人材の育成や国際通用性のある教育を実施するため、外国で開催されるサマースクールへの参加や、国立台湾大学（台湾）とのテレビ会議シス
テムを利用した国際協働授業、当該大学で開催される国際教育研究会議の企画・運営、武者修行型学習等の国際経験を積ませる教育を実施している。そのうち武者修行型学習では、学生自身が海外の教員とコンタクトを取り、海外での学位論文研究を行っている。平成 26 年度及び平成 27 年度に学生 16 名に対して渡航費・滞在費を支援し、うち１名は平成 27 年度にピサ大学（イタリア）の博士後期課程へ入学している。

○

障害者の社会参加の促進を図るため、障害学生支援室と連携してパソコン通訳等による障害学生に対する修学支援体制を整備するとともに、全国の大学に
インクルーシブ教育の取組として発信している。

以上の状況等及び人間総合科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 17-2

筑波大学 人間総合科学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）の学位取得率は、博士前期課程は 76％から 80％、博士後期課程は 25％から 30％の間を推移している。

○

グローバル人材の育成や国際通用性のある教育への取組により、第２期中期
目標期間の国際学会での発表件数は平成 22 年度の 185 件から平成 27 年度の 235件となっている。また、マスメディアに取り上げられた研究発表数は、第２期
中期目標期間の合計で 172 件となっている。

○

芸術系専攻では、公募展やコンクールで第２期中期目標期間に合計 93 名の学生が受賞している。また、博士前期課程体育学専攻では、第２期中期目標期間に合計 19 名の学生が学長賞を受賞しているほか、オリンピックや世界選手権において、優勝、準優勝の成績を収めるなどしている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第 ２期 中期 目 標期間 の 博 士前 期課 程 修了生 に 対 する 進学 者 の割合 は 平 均
18.3％、就職者の割合は平均 60.8％となっている。主な就職先は企業への就職、教員や公務員等となっている。

○

第 ２期 中期 目 標期間 の 博 士後 期課 程 修了生 の 主 な就 職先 は 、大学 教 員 は22.6％、企業は 21.8％となっており、社会人学生の職務復帰は 24.2％となっている。

以上の状況等及び人間総合科学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 17-3

筑波大学 人間総合科学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル人材の養成と国際通用性の涵養を図る取組を複数実施している。
また、学位論文に関する各賞の設立や、主担当、副担当によるフォローアップ
により、学生の国際学会での受賞数は平成 22 年度の４件から平成 27 年度の 16件へ増加している。

○

グローバル人材の養成と国際通用性の涵養に関する教育の質を高める取組を実施している。特に、組織的な若手研究者海外派遣事業と頭脳循環を活性化す
る若手研究者海外派遣事業により大学院生の海外派遣を実施するとともに、教育プログラムの英語化を専攻全体で推進している。平成 25 年度にはフロンティ
ア医科学専攻と生命システム医学専攻がそれぞれ７名の大学推薦国費枠を獲得し、平成 26 年９月現在ではアジアをはじめとする各国から合計 28 名の留学生が在籍している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

グローバル人材の育成や国際通用性のある教育の取組により、第２期中期目
標期間の国際学会での発表件数は平成 22 年度の 185 件から平成 27 年度の 235 件
へ増加している。また、マスメディアに取り上げられた研究発表数は、第２期
中期目標期間の合計で 172 件となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。
２．注目すべき質の向上○

グローバル人材の養成と国際通用性の涵養に関する教育の質を高める取組を実施している。特に、組織的な若手研究者海外派遣事業と頭脳循環を活性化す
る若手研究者海外派遣事業により大学院生の海外派遣を実施するとともに、教育プログラムの英語化を専攻全体で推進している。

教育 17-4

筑波大学 図書館情報メディア研究科

図書館情報メディア研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 18-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 18-4

教育 18-1

筑波大学 図書館情報メディア研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

博士前期課程では、平成 24 年度秋入学から英語のみでの講義等受講、論文執筆で学位が取得可能な図書館情報学英語プログラム（EP）を実施している。プ
ログラムの入学者選抜試験はインターネット利用による受験が可能となっており、平成 25 年度は３名、平成 26 年度は２名が入学している。また、博士後期課
程では、平成 27 年度秋入学から英語のみで学位取得を目指すプログラムを実施しており、平成 27 年度は４名が入学している。

○

教育課程の編成方針や教育の質保証を公表する筑波スタンダード（大学院スタンダード）を策定している。また、学位取得に至る過程と体制を明確化した手引及び研究論文発表の経費支援等に関してウェブサイトで公開し、学位取得に向けた支援体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から博士前期課程において、知識、情報を扱う専門性のある業務に携わる社会人を対象とする図書館情報学キャリアアッププログラム（CUP）を設けており、東京サテライトでの夜間及び土曜日開講の講義を中心に実施している。

○

民間企業からの寄附講座として運営する図書館経営管理コース（履修証明プ
ログラム）を社会人向けに開講しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、144 名の履修者のうち、71 名が修了認定を受けている。

○

学生の国際会議、国内学会での研究発表の支援のため、第２期中期目標期間
は年度平均 50 名に約 220 万円の経費を支援している。

以上の状況等及び図書館情報メディア研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 18-2

筑波大学 図書館情報メディア研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における学生の学会等での受賞数は、国内学会は 49 件、国際会議は５件となっている。

○

平成 26 年度に修了生を対象としたアンケートを実施しており、５件の項目すべてに対し、肯定的な回答の割合は博士前期課程で９割以上、博士後期課程で８割以上となっている。特に、「研究テーマに対する研究指導」の項目に対し、肯定的に回答した割合は博士前期課程で 93.2％、博士後期課程で 100％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の進路について、博士前期課程では平均
68.3％は企業、公務員等へ就職し、平均 13.9％は進学している。また、博士後期課程では、平均 46.2％は教員、研究員等へ就職し、平均 30.8％は入学前からの勤務先で勤務を継続している。

○

進路相談室では、当該大学情報学群知識情報・図書館学類と共同で雇用した専門の進路相談員が、学生の進路相談に対応している。就職に関する修了生を対象とした調査では、「就職支援は役立ったか」の項目に対し、博士前期課程の 55.4％、博士後期課程の 60.0％は肯定的に回答している。

○

平成 26 年度及び平成 27 年度の就職先の上司を含めた質問調査では、業務において大学で身に付けた知識、技能の発揮、顧客や社内での円滑なコミュニケー
ション能力等、将来のリーダーとしての資質に関して肯定的な回答を得ている。

以上の状況等及び図書館情報メディア研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 18-3

筑波大学 図書館情報メディア研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国際化のために、外国籍の教員、外国で学位を取得した日本人教員の増加を図っており、第１期中期目標期間（平成 16 年度から平成 21 年度）では外国で学位を取得した日本人教員は１名であったところ、平成 27 年度では外国籍の教員
５名、外国で学位を取得した日本人教員３名となっている。

○

第２期中期目標期間において、博士前期課程及び博士後期課程で、秋学期入
学の英語プログラムを実施しており、年度当たりの留学生数は第１期中期目標
期間と比較して平均 5.2 名増加している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

博士前期課程の入学者数に対する休学率、退学率について、第１期中期目標
期間と第２期中期目標期間を比較すると、休学率は平均 14.0％から平均 6.7％、退学率は平均 9.6％から平均 6.7％となっている。

○

就職未定者の割合について、第１期中期目標期間と第２期中期目標期間を比較すると、博士前期課程は平均 15％から平均５％、博士後期課程は平均 25％から平均 13％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 18-4

筑波大学 教育研究科

教育研究科
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 19-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 19-4

教育 19-1

筑波大学 教育研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 25 年度から国際バカロレア（IB）教員養成学位プログラムの設置に向けて、オーストラリアの大学での先行例を調査するとともに、平成 27 年度には当該学位プログラムを担当する４名の専任教員を任用し、平成 29 年４月からの開設に向けて準備を進めている。

○

平成 24 年度に将来構想ワーキンググループを設置して、共通科目の改善、学位プログラムとしての教育課程の検討等について集中審議を行い、共通科目の開講方式の改善、学位プログラムの質保証の計画化を実現している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

スクールリーダーシップ開発専攻では、現職教員大学院生と研究科教員が協力して研究検討会を開催し、研究の進行状況の報告と意見交換を通して、教員に必要とされる資質能力等を養成している。

○

多様な援助を必要としている生徒が多数在籍する教育困難校において、日常的に生徒の相談に応じ、援助する活動を通して高度な専門的援助能力を育成す
る取組を実施している。

以上の状況等及び教育研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から平成 26 年度に実施した修了生を対象とした調査では、専門科目の授業に対する満足度について、肯定的な回答の割合は 69.7％から 79.6％の間を推移している。

○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における修了生の専修免許状の取得率は 72.4％から 84.4％の間を推移している。

教育 19-2

筑波大学 教育研究科○

第２期中期目標期間における学生の論文等の発表状況は、スクールリーダー
シップ開発専攻では学会誌掲載論文は２件、学会発表は５件、教科教育専攻では学会誌掲載論文は 37 件、学会発表は 174 件、特別支援教育専攻では学会誌掲
載論文は 12 件、著書は１件、学会発表は 84 件となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における修了生の 58.3％が新たに教員として就職しており、現職教員大学院生の現場復帰と合わせて 70.3％の修了生が教職に就いている。

○

学校教育現場、教育行政職、児童相談所等の就職先関係者からの意見聴取を実施しており、修了生の職務遂行状況について、「指導力が優れている」等の肯定的意見を得ている。

以上の状況等及び教育研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 19-3

筑波大学 教育研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から平成 26 年度に実施した修了生を対象とした教育活動の満足度
調査では、肯定的回答の割合は、「専門科目の授業」については 69.7％から
79.6％、「授業計画」については 60.2％から 78.7％、「教員の意欲」については
80.0％から 94.3％、「大学院教育全体」については 79.8％から 88.5％の間を推移している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における学生の学会誌掲載論文数は年度平均 8.5 件、学会発表は年度平均 42.5 件となっている。また、数学教育や英語教育の分野では、学生が日本数学教育学会研究奨励賞、全国英語教育学会学術奨励賞等を受賞している。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 19-4