Bull. Iwate Pref. Fish. Tech. Center（岩手水技セ研報）No.11:1～6，2024

岩手県沿岸の磯焼けがエゾアワビ鉤どり漁業の漁獲効率に及ぼす影響
渡邉隼人・堀井豊充・高見秀輝・小林俊将・西洞孝広

Effects of isoyake on the catchability coefficient of Ezo abalone Haliotis discus hannai hook fishingalong the coast of Iwate Prefecture
Hayato Watanabe, Toyomitsu Horii*1, Hideki Takami*2, Toshimasa Kobayashi, and Takahiro Saido
Abstract
Since 2016, a wide range of coastal areas in Iwate Prefecture have been experiencing a long-term continuous occurrence of 'isoyake',a phenomena of inhibited seaweed growth, which is continuously appearing as of 2023. Based on the Ezo abalone Haliotis discus

hannai fishery statistics from nine locations in Iwate Prefecture, the catchability coefficient of pre and post- isoyake is analyzed using
the DeLury’s method. It was revealed that the catchability coefficient after post-isoyake has increased by about twice as much as preisoyake. Since the change in catchability coefficient causes a large divergence in the estimated amount of resources, the resource may
be overestimated which may lead to overfishing of the existing resources if the resource assessment is conducted without considering
the isoyake and the following change in catchability coefficient.

Key words : Haliotis discus hannai, isoyake. resource management. catchability coefficient.
キーワード ：エゾアワビ，磯焼け，資源管理，漁獲効率

はじめにそのため，船上から見えない岩礁や海藻の陰や竿の届かない深所に生息する個体は漁獲されない。

エゾアワビ Haliotis discus hannai は，主に茨城県以岩手県ではエゾアワビ漁獲量が減少傾向にあり，資源北の太平洋沿岸，津軽海峡，北海道の日本海沿岸，朝鮮の持続的な利用と回復を図るため，国立研究開発法人水半島に分布する古腹足上目ミミガイ科の匍匐性の巻貝で産研究・教育機構と連携して資源評価を実施している。

ある 1）。本種は岩手県では 11～12 月に船上からの鉤ど各地区の漁獲データから VPA 法及び DeLury 法によるりや潜水漁業によって漁獲され，2015～2021 年の漁獲資源解析を行い，当該地区の資源量及び漁獲率を推定し量は年間 90～344 トンで推移しており（農林水産統計；ている。

go.jp / j / tokei / kouhyou / kensaku

DeLury 法は，漁期の進行に伴う CPUE（単位漁獲努/ bunya6. html），沿岸漁業の中で最も重要な漁獲対象種

力量あたり漁獲量）の減少傾向から資源量と漁獲効率（漁の一つである。分布水深は漸深帯の浅所から水深 20m 以具能率）を推定する代表的な手法であるが，近年は加入浅で，暖流系のクロアワビと異なり，表出する個体が多や逸散の無い，閉じた資源の漁獲量－努力量データを用いため，鉤どりで漁獲することができる。

い た 推 定 手 法 全 般 を 指 す の が 一 般 的 で あ る 2 ）。 ま た

http:// www.maff.

岩手県のエゾアワビ鉤どり漁業は，操業日が冬季の数

DeLury 法は漁獲効率を漁期内で一定と仮定して計算さ日間に限定されている。また，操業に用いる竿は 15m にれる場合が多いが，実際には種々の条件により変動する

及び，漁業者は船外機船の上から箱眼鏡で海底を覗き込ため，様々な修正や拡張が試みられてきた 3-9）。

みながら竿を操り，岩礁上の個体を採捕する。
*1（国研）水産研究・教育機構水産資源研究所研究管理部（Research Management Division, Fisheries Resources Institute, Japan Fisheries
Research and Education Agency, Yokohama, Kanagawa 236-8648, Japan）*2（国研）水産研究・教育機構水産資源研究所社会・生態系システム部（Socio-Ecological Systems Division, Fisheries Resources Institute, Japan
Fisheries Research and Education Agency, Shiogama, Miyagi 985-0001, Japan2

渡邉・堀井・高見・小林・西洞

一方，岩手県沿岸でエゾアワビ鉤どり漁業の漁獲効率

方法を変動させる要因の一つとして，漁場におけるマコンブDeLury 法は漁期の進行に伴う CPUE（単位漁獲努力などの大型海藻の繫茂状況が挙げられる。海藻が多く繁量あたり漁獲量）の減少傾向から初期資源量と漁獲効率茂している場合，エゾアワビは広範囲の海藻群落内およ（漁具能率）を推定する方法であり，CPUE の減少が前びその周辺に分布しており 10)，海藻に隠されているため提となる。しかし操業日によって気象，海象，海水の透船上からは発見されにくく，また鉤どりの竿が届かない明度などの影響を受けるため，CPUE は必ずしも減少傾深所にも生息域が広がることから漁獲されにくいと考え向とはならない。例として G 地区の操業日別 CPUE のられる。一方，海藻が少ない場合には，潮下帯上部など変化（2009～2022 年）を図 1 に示した。CPUE は漁期の浅所に形成される小規模な海藻群落に集中して分布すの進行に伴って減少傾向となる年がある一方，横ばいでるため 11)，船上からの発見や漁獲は比較的容易となろう。 推移したり不規則に変化したりする年もあり，DeLury2016 年から岩手県沿岸の広範囲で海藻がほとんど繁法は必ずしも全ての年に対して適用できない。また

茂しない，いわゆる「磯焼け」が，過去に例が無いほどCPUE が減少傾向を示していたとしても，漁獲による資長期に亘り発生しており，2023 年現在も継続している

源減少以外の要因がその変化に影響した可能性も否定で12-14)。したがって，エゾアワビがより漁獲されやすい状

きないが，その評価は困難である。
一方，エゾアワビ鉤どり漁業の操業形態は数十年間変況が続いているものと考えられる。
本研究では，岩手県内各地の漁獲統計資料を基に，わっておらず，漁船漁業で考えられるような漁船装備やDeLury 法によって磯焼け発生前後の漁獲効率を比較し漁具の進歩・改良等による漁獲効率の上昇と比べ，そのた。

変化は小さいと考えられる。また岩手県沿岸の漁業地区
では操業日当たりの操業者数が数百名に上る地区が大部材料と方法分を占めることから，或る操業日の平均的な漁獲効率に対する漁業者の偏り（例えば偶然優れた漁業者ばかり操業した，など）の影響は極めて小さいと考えられる。こ

資料
資料として，岩手県内 9 地区のエゾアワビ鉤どり漁業に関する漁獲統計資料を用いた。資料には，操業日別にのため，本報告では解析対象とする期間内の漁獲効率を一定の値とし，各年の操業日毎の漁獲量を確率変数として解析を行った。

操業者数，操業時間およびエゾアワビ漁獲量が漁場別（専なお岩手県内では密漁防止のために各漁業地区の漁属・入会）に記録されている。このうち近隣地区の漁業獲量等に関する数値は非公表とされており，岩手県水産者と同所・同時に操業する入会漁場は漁場内の漁獲努力技術センターに対しても，数値を公表しないという条件量および漁獲量の把握が困難なため，本報告では専属漁での信頼関係に基づいて資源計算のための統計資料が提場のみを解析の対象とした。また資料として用いること供されている。このため，本報告では 9 箇所の地区名をが可能な期間（漁獲統計資料が整っている期間）は地区A～I で記号化して記載することとした。

により異なり，長い地区では 34 年間（1988～2022 年），漁獲効率を複数年間（ a）で一定の値（ q ）と仮定し，短い地区では 11 年間（2012～2022 年）である。また東y 年の漁期始めの初期資源量を N y , 0 ，操業日数を n y

日本大震災の発生年である 2011 年には大津波によってとした時の操業日 y t ( 0 ≤ y t ≤ n y - 1)の漁獲量を C y ,多くの漁船が被災したため，操業自体を中止した地区や，t損壊を免れた漁船に複数名が乗り込むなど通常年とは異の累積漁獲量を Γy, t ( Γy, t = Σ C y, i ）とすると， y 年 tなる形態で操業を行った地区もあった。さらに 2016 年

日目の資源尾数（ N y, t ）は以降で発生した磯焼けの影響等による資源状態の悪化にNy, t = Ny, 0 – Γy, t対応するため，2019～2020 年の 2 年間を自主禁漁とした地区が 9 地区のうち 2 地区あった。このように DeLury，漁獲努力量を X y, t とし，y 年における t -1 日目まで
t-1 = 0i =0------------------

（1）

である。

y 年の t 日目の漁獲率を Py, t ( Py, t = 1 – exp (- q X y,とし，その日の漁獲量が Cy, t となる確率法を適用する資料として利用できる期間は限られるものt) )の，統計資料に記載された操業者数や漁獲量等の数値に（ Q y, t ）が二項分布の正規近似モデルに従うとすると，ついては，共販事業に用いられることもあり，信頼できQ y, t の確率分布はるものである。

岩手県沿岸の磯焼けがエゾアワビ鉤どり漁業の漁獲効率に及ぼす影響

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漁獲効率は，磯焼けの長期発生前（～2015 年）と発生後（2016～2022 年）の 2 期に分け，それぞれの期間の漁獲効率を q -2015 および q 2016-2022 とした場合と，全て-----------------となる。の期間で一定の値（ qA）とした場合をそれぞれ推定し，（2）a目的とする対数尤度関数 を ln L ( ln L = ΣnyΣ ln Qy, t )y =1 t =1とし，この値を最大化する 漁獲効率 q の値を推定した。

AIC（赤池情報量規準）によって両者間のモデルとしての当てはまりの良さを比較した。
また漁獲効率が変化した年が磯焼けの長期発生開始年（2016 年）と同期しているかを検証するため，長期間のデータが利用可能な B 地区（岩手県北部）と C 地区（岩手県中部）の 2 地区を対象に，変化年を 2008 年から 2018年までずらした場合の対数尤度を比較して検討した。

結果

漁獲効率の推定結果を表 1 に示した。漁獲効率を 2 期に分けたモデル（ q -2015，q 2016-2022）と全ての期間で一定の値（ qA）としたモデルを比較すると，9 地区全てで AICの値は前者が後者よりも小さく，2 期に分けたモデルの方が当てはまりの良い結果となった。また 2 期それぞれの漁獲効率を比較すると，地区による差異はあるものの，2016 年以降の漁獲効率（ q 2016-2022）は 2015 年以前の値（ q -2015）の概ね 2 倍程度に上昇していることが明らかとなった。
B 地区と C 地区における，変化年をずらした場合の対数尤度 lnL の計算結果を図 2 に示した。lnL は 2003～2022 年の合計値である。また C 地区の 2011 年は東日本大震災津波により多くの漁船が被災し，損壊を免れた漁船に複数名が乗り込むなど通常とは異なる操業形態であったため，解析の対象としなかった。lnL が最大となる
年は両地区で若干異なり，B 地区および C 地区でそれぞれ 2015 年および 2016 年となったものの，概ね 2010 年代の中頃にあったことが示された。

図 1．漁期の進行に伴う CPUE の変化例（G 地区，2009～2022 年）

4

渡邉・堀井・高見・小林・西洞考察

本研究では，大型海藻類が繁茂しない磯焼け発生の有無がエゾアワビ鉤どり漁業の漁獲効率に及ぼす影響について検討した。
岩手県沿岸では，マコンブ群落の形成は，冬季の海水温の高低に左右されることが調査結果から明らかになっており 15)，2016 年以降では，2019 年を除き，いずれも2～3 月の平均水温が 5℃を上回り海藻類が繁茂しない磯焼けが発生した。また，2019 年には岩手県沿岸に親潮系冷水が接岸し 2～3 月の水温が一時的に 3℃以下に低下したが，その後の水温が高めに推移したため，2015 年以前のような濃密なマコンブ群落の形成は限られた。磯焼け発生期間は，海藻類が繫茂せず餌料海藻が少ないため，浅所に残存したわずかな海藻にエゾアワビが蝟集している。隠れる海藻が少ないため，漁業者に発見されやすく，浅所に集中して分布するため，効率的に漁獲しやすい条件が揃っていると考えられる。
図 2．B 地区及び C 地区において漁獲効率の変化年を従って，2016 年以降は磯焼け発生により鉤どり漁業の2008～2018 年の間でずらした場合の対数尤度（lnL）の漁獲効率がそれ以前と比較して最大 3.9 倍にも上昇した変化と考えられる。
エゾアワビ資源量の推定について，磯焼け発生の有無によって鉤どり漁業の漁獲効率が変化し，推定される資源量も大きく変動することとなる。磯焼けの有無による海藻の繁茂状況を考慮せず，漁獲効率が常に一定である岩手県沿岸の磯焼けがエゾアワビ鉤どり漁業の漁獲効率に及ぼす影響5と仮定して資源評価を行うと，磯焼けの発生時には資源一方，漁獲率は 2016 年以降の数年間は漁獲効率の上量を過大に評価することとなるため過剰漁獲につながり昇傾向を反映して高い状態が続いたが，各漁業地区ではかねない。

操業日数の短縮，禁漁措置等を講じることで漁獲努力量

さらに，海藻類の現存量はエゾアワビの餌料環境に大を抑制してきたため，徐々に低下傾向となっている。

きな影響を及ぼすことが知られ，磯焼けの発生は個体の肥満度の低下を招く 12）。即ち磯焼けの発生は，漁業と生息環境の両面からエゾアワビ資源に悪影響をもたらす可能性が高い。
A～I の 9 地区の資源量推定値，CPUE の推移を図 3，漁獲努力量及び漁獲率推定値の推移を図 4 に示した。資源量及び CPUE はこの間の平均を 1 として規格化値で示した。
2016 年以降，岩手県のエゾアワビ資源量は総じて減少傾向にあり，これは磯焼けの発生による成長阻害等の影響に加え，震災による放流の中断等が複合的に影響した結果とみられる。このように資源が減少している中で漁獲効率が上昇すると乱獲を招く恐れがあると考えられる。

図 4．9 地区（A～I）における漁獲努力量及び漁獲率推定値の推移（2010～2022 年）

磯焼けの発生を防ぐことは困難であるが，漁業については制御が可能である。エゾアワビ資源を適切かつ持続的に利用するためには，資源調査と併せて漁場の藻場現存量のモニタリングを行い，藻場の動態を反映した資源管理・漁業管理手法の導入を検討する必要があると考えられる。岩手県沿岸では 2023 年現在でも磯焼け状態が持続しており，藻場が回復する兆しが見えない。2016 年
以降で低水準に転じたエゾアワビ資源の回復を図るためには，磯焼けが解消して藻場が回復するまでは，引き続き開口日数の短縮などによる漁獲努力量の抑制が望まれる。
なお本研究の一部は水産庁委託「水産資源調査・評価
図 3．9 地区（A～I）における資源量推定値及び CPUEの推移（2010～2022 年）推進委託事業」で実施した。

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渡邉・堀井・高見・小林・西洞

文Kawamura

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