2021年度入学者用

履修の手引
大 学 院

医療創生大学の教育理念・目的
サ

イ

エ

ン

ス

アート

ハート

科学的根拠に基づいた術を備えた慈愛のある医療人の創生

医療創生大学の教育方針
サ

イ

エ

ン

ス

アート

ハート

医療創生大学は、「科 学的根拠に基づいた術 を備えた慈 愛のある医療人の創生」という教育理念（目標）に基づいて教育研究活動を行い、社会に有為な保健医療人材の養成を目指しています。
教育理念（目標）の実現に向けて、本学で何をどのように学び、卒業時・修了時に、何を身につけたか、何ができるようになったかという観点から、本学の特色を踏まえたディプロマポリシー（学位授与の方針）、
カリキュラムポリシー（教育課程編成・実施の方針）、アドミッションポリシー（入学者受け入れの方針）を策定しています。

ディプロマポリシー（学位授与の方針）
医療創生大学（以下本学）は、教育理念に基づいて、以下のような能力を身につけ、かつ所
定の単位を修得した学生に卒業を認定し、学位を授与します。
１．幅広い教養と専門分野についての十分な知識を身につけ、それらを活用して保健医療人としての基本的な問題を解決することができる。
２．多様な考えやニーズを理解し、他者と円滑なコミュニケーションをとることができる。
３．広い視野と判断力を身につけ、困難な課題や予測不能な事態にも適切に対処することができる。
４．社会に貢献できる保健医療人としてふさわしい関心・意欲・態度を示すことができる。

カリキュラムポリシー（教育課程編成・実施の方針）
本学では、教育理念を達成するために、以下のような方針に基づいて教育課程を編成・実施
します。
１．大学での学修の意義を理解し、大学生としての学修に必要な基礎的能力や生活習慣を身につけることができるよう、初年次教育科目を配置します。
２．幅広く多様な基礎的知識と基本的な学修能力を獲得するための全学共通カリキュラムとして、基礎科目、教養科目、健康・スポーツ科目の３つの科目群を設置します。
３．各学部学科に専門教育科目を設置し、専門的な知識・技術や方法論を段階的・体系的に教授します。
４．社会との連携のもと、課題解決型の授業を展開して、知識・技術の活用能力、コミュニケー
ション能力、課題探求力、判断力など、社会生活で必須となる能力を総合的に養います。
５．キャリア教育を行い、社会人としてのキャリアを積むために必要な知識と考え方を身につけるとともに、働くことを通して社会に貢献する意欲を育みます。
６．身につけた知識や技術を統合し集大成するために、発展的学修科目として卒業研究等の科目を配置し、丁寧な個別指導を行います。

アドミッションポリシー（入学者受け入れの方針）
本学は、教育理念を理解するとともに、学ぶ意欲に溢れ、大学での専門教育を受けるうえでの基礎的な能力を身につけている人の入学を希望します。

－1－

目

次

大学院概要

３

生命理工学研究科のカリキュラム

大学の授業

１．生命理工学研究科の人材の養成に関する目的及び教育研究上の目的

10

２．生命理工学研究科の学位

11

１．授業の期間（学年・学期）

３

３．生命理工学研究科の３つのポリシー

12

２．授業科目の履修

３

４．生命理工学研究科の指導計画

15

５．学位論文合格判定基準

16

６．履修要綱17

７．生命理工学研究科教員（専任）と専攻分野

20

授業科目の構成
４２．授業科目の分類

４

３．授業科目の配当学年

４単

１．学修期間人文学研究科のカリキュラム

位

１．人文学研究科の人材の養成に関する目的及び教育研究上の目的

22

２．人文学研究科の学位

22

１．単位数

５

３．人文学研究科の３つのポリシー

23

２．単位の認定

５

４．人文学研究科の指導計画

25

５．学位論文合格判定基準

26

６．履修要綱27

７．人文学研究科教員（専任）と専攻分野

30

履修計画・登録
１．履修登録の決まりごと

６

２．再履修

６
学則等諸規則成績

１．大学院学則

31

１．成績評価７２．学位規程34

２．GPA制度７

３．研究生規程35

３．成績表・修了合否通知

７

４．研究生申込手続要領

35

５．科目等履修生申込手続要領

36

６．聴講生申込手続要領36

履修に関する各種制度と諸注意
１．特別履修・聴講

８

２．休学者が復学した場合の履修８

学校法人医療創生大学
キャンパス案内図－2－

個人情報保護への取組み

大 学 院 概 要
門的教育の基礎の上に、高度にして専門的な学術の理論及び応用を教授研究してその深奥を究め、さらに独創的研究により知的、道徳的及び応用的能力の展開により全人間形成につとめ、国家、社会に貢献し得る有能な人材の育成、及び科学的根拠に基づいた術を備えた慈愛のある医療人の創生を教育の理念・目的とする。

大 学 の 授 業
１．授業の期間（学年・学期）について
本学の「学年」は４月１日から翌年３月31日までの間とし、１年間の学修期間を２つの学期に区分しています。
前期

４月１日から９月21日まで

後期

９月22日から翌年３月31日まで※後期授業の開始は年度により変更する場合がありますので、年度ごとに配布されるスクールカレンダーを確認して下さい。

２．授業科目の履修について
授業科目の履修方法は、すべて大学院学則に定められています。学生のみなさんは大学院学則に基づいて履修計画を立て、修了に必要な単位を修得しなければなりません。
本書「履修の手引」は、大学院学則を基に授業科目の履修方法を解説したものですので、熟読し、計画的に履修して下さい。
大学では毎年、決められた期間に「履修登録」をしなければなりません。履修登録とは、大学院学則によって定められたカリキュラムに基づき、自分で履修すべき授業科目を選択し、登録・申請することです。修了のための要件は厳格に定められていますので、１年生から計画的に履修する必要があります。
履修登録の方法については、本手引P.６「履修計画・登録」および各研究科の履修要綱を参照して下さい。

－3－

大学院

医療創生大学大学院は、教育基本法及び学校教育法の定めるところに従い、学部に於ける一般的並びに専授業科目の構成
大学院

１．学修期間について
学修期間により、以下のように授業科目が区分されています。
◦通年科目：１年間（30週）にわたって履修する科目◦前期科目：前期（15週）にわたって履修する科目◦後期科目：後期（15週）にわたって履修する科目※なお、夏期休業中などの期間に集中して授業を行う場合があります（＝集中講義）。

２．授業科目の分類について
必

修

科

目

卒業資格を得るためには必ず修得しなければならない科目

選択必修科目

卒業に必要な所定の単位数を満たす上で、指定された範囲から選択し、一定の単位数以上、必ず修得しなければならない科目

選

択

科

目

卒業に必要な所定の単位数を満たす上で選択できる科目

自

由

科

目

卒業に必要な単位の中に含まれない科目

３．授業科目の配当学年について
授業科目は、その開講される学年（配当学年）が定められ、順序づけられています。したがって、自分の学年に配当された授業科目および自分の学年より下の学年に配当された授業科目を履修しなければなりません（再履修を含む）。
なお、自分の学年より下の学年に配当された科目の履修については、自分の学年の必修科目と時間割上重複する場合があります。当該年度の履修科目は必ず単位修得するよう心がけましょう。

－4－

単

位
目を履修して試験に合格すれば単位が与えられる制度をいいます。

１．単位数について
授業科目の単位数は、すべて大学院学則で定められています。単位数とは、授業科目の学修に必要な時間量のことで、履修した授業科目の学力が一定レベルに達したときに与えられるものです。
各授業科目の単位数は、45時間の学修を必要とする構成内容をもって１単位とすることを標準とします。
ただし、単位数の算出方法は授業の種類や形態によって異なり、授業の方法に応じた教育効果や授業時間外に必要な学修等を考慮して決められます。授業の他に、予習・復習といった教室外での学修時間も含めて成り立っています。
本学の場合、原則として次の基準により単位数を計算しています。なお、本学では１時限の授業を２時間とみなしています。
講

義

・

演

習

15時間から30時間までの範囲で大学が定める時間の授業をもって１単位とする。

実 験 ・ 実 習 ・ 実 技 30時間から45時間までの範囲で大学が定める時間の授業をもって１単位とする。

２．単位の認定について
授業科目を履修し、下記の条件を満たせば、所定の単位が認定されます。
◦履修登録が確実に行われていること。
◦当該科目の授業に３分の２を超えて出席していること。
◦当該科目の評価が合格点（P.７参照）に達していること。

－5－

大学院

本学では単位制を採用しています。単位制とは、授業科目にそれぞれ定められた単位があり、その授業科

履修計画・登録
大学院

それぞれの年度でどのような授業科目を履修するかという計画を「履修計画」といいます。
また、年度の初めごとに、履修の手引、シラバス、時間割表に従って、その学年に履修する科目を選択し、決められた期間に「履修登録」をしなければなりません。

１．履修登録の決まりごとについて◦履修登録は「前期のみ開講」、「後期のみ開講」、「集中講義による開講」などに係らず、年間すべての科目を履修登録しなければなりません。登録漏れのないようにして下さい。
◦履修登録をしていない科目は、受講して試験を受けても単位が認められません。
◦時間割表の２ヶ所以上で開講されている科目については、どこか１ヶ所で履修して下さい。
◦一度単位を修得した科目を再度履修することはできません。
◦同一時限に２科目以上を履修登録することはできません。
◦後期授業開始後の所定の期間内に限り、登録内容の変更（科目の追加・変更）を認めます。
◦一度修得した単位および成績は取り消すことができませんので、慎重に計画を立てて下さい。
◦履修登録の有効期限は当該年度限りであり、履修登録は毎年度行わなければなりません。

２．再履修について
再履修とは、前年度またはそれ以前に履修登録をして単位を修得できなかった科目を、翌年度以降に改めて履修することです。
再履修に際して注意する事項は、次のとおりです。
◦必修科目の単位を修得できなかった場合は、必ず再履修して修得する必要があります。
◦その他の科目について、再履修するかどうかは、各自の意思に任せられています。
◦再履修科目の履修登録・試験などは、新規に履修する科目の場合と同様です。

－6－

成

績
成績は、Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｆの評価で表し、Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃを合格、Ｆを不合格とします。合格判定科目については、ＰまたはＨで表し、Ｐを合格、Ｈを不合格とします。他大学等において修得した単位を認定する場合は、Ｔで表します。なお、不合格の科目は成績証明書には記載されません。
点 数100点～90点
89点～80点
79点～70点

評

価

Ｓ
Ａ
Ｂ

69点～60点
59点以下

Ｃ
Ｆ

合

否

合

格

不合格

２．GPA制度について（1）GPAとは

 Grade Point Averageの略で、履修科目の成績の平均を数値で表わしたものです。この数字を見ることで、自分の成績をより客観的に把握することができます。

（2）GPAの計算方法

 成績評価のＳ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｆにそれぞれ４、３、２、１、０の数値（GP）を与えます。次にそれぞれのGPに科目の単位数を乗じ、その合計を履修科目の総単位数で除して算出します。GPAは小数点第２位を四捨五入し、小数点第１位までの数値とします。
【計算例】①「心理学概論」（２単位）Ａ３（GP）②「コンピュータリテラシー」（１単位）Ｓ４（GP）

ＧＰＡ

単位②

単位①

単位②

ＧＰ②

単位①

ＧＰ①

（３×２ ＋ ４×１）÷（２＋１）＝３. ３（3）本学におけるGPAのルール

本学では、次のようなルールでGPAを計算します。

◦修了に関わるすべての履修科目（全学共通教育科目と専門教育科目）を対象とする。

◦合格判定科目（Ｐ，Ｈ）及び認定科目（単位互換による他大学の単位等）は含めない。

◦不合格科目も計算の対象とする。
（履修登録済で受講しなかった科目 “放棄科目” があると、GPAは下がります。）（4）GPAの利用◦奨学金貸与基準◦成績優秀者表彰基準◦修学支援及び履修指導
GPAの詳細については、本館１階事務局に問合せ下さい。

３．成績表・修了合否通知について

成績表は学期末に保証人宛に郵送し、次学期始めのガイダンスにて学生本人に配付します。

修了合格通知は、３月上旬頃に保証人宛に郵送し、学生本人には２月下旬に学内掲示にてお知らせします。
－7－

大学院

１．成績評価について

履修に関する各種制度と諸注意
大学院

１．特別履修・聴講
他研究科、他専攻の専門教育科目を学びたい場合は、「特別履修」および「聴講」という制度があります。

（1）特別履修について

特別履修では、受講した科目について単位を修得することができます。

〔認可基準〕
特別履修を許可するのは、下の①～⑤を満たし、かつ学長が許可した場合とします。
①

自分の学年または自分より下の学年に配当された科目であること。

②

教育設備に余裕があること。

③

受講する能力があると認められること。

④

当該科目担当教員が履修を認めていること。

⑤

将来その科目を修得する必要があると認められること。

〔受講手続〕
 特別履修を希望する学生は、履修登録・確認期間中に本館１階事務局にある指定用紙に記入の上、申込みを行い、許可された者は履修登録を行います。

（2）聴講について

聴講は単位の修得を目的とせず、講義を聴講することをいいます。したがって、履修登録は不要で、試験もありません。
聴講を希望する学生は、履修登録・確認期間中に本館１階事務局にある指定用紙に記入し、科目担当教員の許可印をもらった上で、申込みを行います。

２．休学者が復学した場合の履修修了に必要な要件は、入学した年度の「履修の手引」によります。
なお、復学する学年は、本館１階事務局にて問い合わせて下さい。

－8－

生命理工学研究科のカリキュラム
１．生命理工学研究科の人材の養成に関する目的及び教育研究上の目的
生命理工学専攻（修士課程）
生命理工学研究科生命理工学専攻（修士課程）では、「科学的根拠（サイエンス）に基づいた、術（アート）を備えた慈愛（ハート）のある医療人の創生」を目的として、分子レベルでの生命科学から創薬、および化学療法と人間工学を基盤とし、健康の維持と増進に寄与し、医療現場の中核となりうる深い知識と研究能力・実践力を兼ね備えた研究者・技術者・医療人を養成する。

生命理工学研究科

生命理工学専攻（博士後期課程）
生命理工学研究科生命理工学専攻（博士後期課程）では、「科学的根拠（サイエンス）に基づいた、術（アート）を備えた慈愛（ハート）のある医療人の創生」を目的として、生命科学、薬学、健康医療科学分野における高度な知識と創造的な研究能力を資する教育・研究者、さらに医療の現場で中核となりうる慈愛と科学的な論理的思考力を兼ね備えた高度医療専門職リーダーを養成する。

－ 10 －

２．生命理工学研究科の学位
生命理工学専攻（修士課程）
生命理工学研究科生命理工学専攻（修士課程）では、２年以上在学し、専攻の定める所要授業科目について必修科目16単位、選択科目から14単位以上、計30単位以上を修得し、かつ学位論文を提出し、その審査及び最終試験に合格した者に学位を授与します。ただし、通算在学年数（休学期間は算入しない）は４年を超過できません。
また、修士課程の修了の認定は、その研究に必要な１か国以上の外国語に通じていることを条件とします。
なお、在学期間が満たない場合であっても、優れた研究業績を上げたものと研究科委員会において認めた

生命理工学研究科生命理工学専攻（修士課程）の修了生に与えられる学位は、次のとおりです。
専攻名

修士の学位

生命理工学専攻（修士課程）

修士（生命理工学）

生命理工学専攻（博士後期課程）
生命理工学研究科生命理工学専攻（博士後期課程）では、３年以上在学して、専攻の定める所要授業科目について、16単位以上を修得し、必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格した者に学位を授与します。ただし、通算在学年数（休学期間は算入しない）は６年を超過できません。
また、本学の大学院修士課程を修了した者と同等以上の学力を有すると認定され、生命理工学専攻（博士後期課程）へ入学した者は、専攻の定める所要授業科目の16単位に加え、生命理工学専攻（修士課程）の定める所要授業科目のうち、14単位以上を修得し、必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試験に合格した者に学位を授与します。ただし、通算在学年数（休学期間は算入しない）は６
年を超過できません。
なお、在学期間が満たない場合であっても、優れた研究業績を上げたものと研究科委員会において認めた場合には、１年以上在学すれば足りるものとし、学位を授与します。
生命理工学研究科生命理工学専攻（博士後期課程）の修了生に与えられる学位は、次のとおりです。
専攻名

博士の学位

生命理工学専攻（博士後期課程）

博士（生命理工学）－ 11 －

生命理工学研究科

場合には、１年以上在学すれば足りるものとし、学位を授与します。

３．生命理工学研究科の３つのポリシー
ディプロマポリシー（学位授与の方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような能力を身につけ、所定の単位を修得し、かつ学位論文を提出し最終試験に合格した学生に修了を認定し、学位を授与します。
１．生命科学・薬学、若しくは健康医療・人間工学に関する諸問題を認識し、これらの問題に研究者・技術者・医療人として柔軟に取り組むことができる。
２．生体物質の構造や機能に関する確かな知識と研究能力、若しくは健康医療に関わる工学的手法について
高い技術力・研究能力を修得している。

生命理工学研究科

３．研究者・技術者・医療人としての問題解決能力およびコミュニケーション能力を修得している。
４．生命科学、薬学、若しくは健康医療、人間工学の専門領域における理論と技術を創造的に展開できる能力を修得している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような教育課程を編成・実施
します。
１．研究者・技術者・医療人として柔軟に対応できる力を身につけるために「特別研究Ⅰ，Ⅱ」および「多様な選択科目」を配置する。
２．確かな知識・研究能力と高い技術力を養うために「特別研究Ⅰ，Ⅱ」と「関連選択科目」を配置する。
３．必要な問題解決能力、コミュニケーション能力を身につけるために「特別研究Ⅰ，Ⅱ」、「多様な選択科目」および「特別講読Ⅰ，Ⅱ」を配置する。
４．研究者・技術者・医療人としての理論と技術を創造的に展開できる能力を養うために、多様な科目と学位論文作成指導を行う。

アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような人の入学を希望します。
１．生命科学・薬学あるいは健康医療・人間工学の何れかの分野に強い興味と関心を持っている人
２．大学学部教育における生命科学や薬学、若しくは健康医療・人間工学の学修内容について、基礎的な知
識や能力、若しくは修士課程における専門課程の知識と能力を身につけている人
３．国際的に活躍できる研究者・技術者・医療人になりたいという意志と目標を持っている人
４．確かなコミュニケーション能力、外国語の基礎力を持っている人－ 12 －

３－１．生命理工学専攻（修士課程）
ディプロマポリシー（学位授与の方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような能力を身につけ、所定の単位を修得し、かつ学位論文を提出し最終試験に合格した学生に学位を授与します。
１．生命科学・薬学、若しくは健康医療・人間工学に関する諸問題を認識し、これらの問題に研究者・技術者・医療人として柔軟に取り組むことができる。
２．生体物質の構造や機能に関する深い学識と研究能力、若しくは健康医療に関わる工学的手法について高い技術力・高度な研究能力を修得している。
４．生命科学、薬学、若しくは健康医療、人間工学の専門領域における理論と技術を創造的に展開できる能力を修得している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような教育課程を編成・実施
します。
１．研究者・技術者・医療人として諸問題に柔軟に対応できる素養を身につけ、深い学識・高度な研究能力・技術力を養うために、物質理学コースにおいては、「物質理学特別研究Ⅰ」、「物質理学特別研究Ⅱ」および選択科目を配置する。物理工学コースにおいては、「物理工学特別研究Ⅰ」、「物理工学特別研究Ⅱ」および選択科目を配置する。
２．必要な問題解決能力を養い、コミュニケーション能力を身につけるために、物質理学コースにおいては、「物質理学特別研究Ⅰ」、「物質理学特別研究Ⅱ」および「物質理学研究講読Ⅰ」、「物質理学研究講読Ⅱ」
ならびに選択科目を配置する。物理工学コースにおいては、「物理工学特別研究Ⅰ」、「物理工学特別研
究Ⅱ」および「物理工学研究講読Ⅰ」、「物理工学研究講読Ⅱ」ならびに選択科目を配置する。
3.	研究者・技術者・医療人としての理論と技術を創造的に展開できる能力を養うために、多様な科目を配置する。

アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような人の入学を希望します。
１．生命科学・薬学あるいは健康医療・人間工学の何れかの分野に強い興味と関心を持っている人
２．大学学部教育における生命科学や薬学、健康医療・人間工学の学修内容について、基礎的な知識や能力を身につけている人
３．国際的に活躍できる研究者・技術者・医療人になりたいという意志と目標を持っている人
４．確かなコミュニケーション能力、外国語の基礎力を持っている人－ 13 －

生命理工学研究科

３．研究者・技術者・医療人として、問題解決能力およびコミュニケーション能力を修得している。

３－２．生命理工学専攻（博士後期課程）
ディプロマポリシー（学位授与の方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような能力を身につけ、所定の単位を修得し、かつ学位論文を提出し最終試験に合格した学生に学位を授与します。
１．生命理工学に関する豊かな学識と技術力、さらに科学的な論理的思考に基づいた自立して研究活動を行える能力を修得している。
２．教育・研究者、医療人リーダーとして、社会に貢献しうる高い問題解決能力と国際的に活躍できうるコ
ミュニケーション能力を修得している。

生命理工学研究科

３．生命科学、薬学もしくは健康医療、人間工学の専門領域における高度な理論と技術を創造的に展開できる能力を修得している。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような教育課程を編成・実施
します。
１．専門分野における豊かな学識と問題解決能力、さらに研究者・技術者・医療人リーダーとして必要な科学的な論理的思考に基づいた自立して研究活動を行える能力を身につけるために、「生命理工学特別研
究Ⅰ」、「生命理工学特別研究Ⅱ」を配置する。
２．研究課題に関する情報を入手し、国内外の学会や会議への参加や研究者との交流を行いながら国際的に活躍できるコミュニケーション能力を養うために、｢生命理工学特別講読Ⅰ｣、｢生命理工学特別講読Ⅱ｣を配置する。
３．研究者・技術者・医療人リーダーとして、高度な理論と技術を創造的に展開できる能力を養うために、「生命理工学特別研究Ⅰ」、「生命理工学特別研究Ⅱ」、｢生命理工学特別講読Ⅰ」、「生命理工学特別講読Ⅱ」を配置する。

アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）
生命理工学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような人の入学を希望します。
１．生命科学・薬学あるいは健康医療・人間工学の研究分野に強い関心を持っている人
２．国際的に活躍できる研究者・技術者・医療人リーダーになりたいという意志と目標を持っている人
３．大学院修士課程における専門課程の知識と能力を身につけている人
４．国際的に活躍できるコミュニケーション能力、外国語能力を持っている人－ 14 －

４．生命理工学研究科の指導計画
生命理工学研究科 指導計画（学位取得までの流れ）
生命理工学専攻（修士課程）
４月
４月末
通年
通年
３月末

９月
９月末
通年
通年
８月末

１）入学
２）研究計画書の提出
研究遂行
必要科目の履修
３）各年次研究報告書の提出

2年次

４月末
通年
通年

９月末
通年
通年

12〜１月

６〜７月

２〜３月
３月

８〜９月
９月

１）研究計画書の提出
研究遂行
必要科目の履修
２）修士論文作成
３）修士論文・書類一式の提出⇨ 修士論文審査
４）最終試験（公開発表）
５）学位の授与（修了）※提出時期については目安の時期となっています。詳細は各専攻にて確認して下さい。
※研究内容によっては研究倫理審査申請が必要となります。学内規定に従って手続きして下さい。
※修士論文の作成にあたっては、修了要件を確認のうえ、P.16「修士学位論文合格判定基準」を確認して下さい。
※「審査論文・書類一式」の提出にあたっては、P.34 学位規定を参照して下さい。

生命理工学専攻（博士後期課程）
１年次

４月
４月末
通年
通年
３月末

９月
９月末
通年
通年
８月末

１）入学
２）研究計画書の提出
研究遂行
必要科目の履修
３）各年次研究報告書の提出

２年次

４月末
通年
通年
３月末

９月末
通年
通年
８月末

１）研究計画書の提出
研究遂行
必要科目の履修
２）各年次研究報告書の提出

３年次

４月末
通年
８月末
10月末
11月末
12〜２月
３月

９月末
通年
２月末
４月末
５月末
６〜８月
９月

１）研究計画書の提出
研究遂行
２）博士論文計画書の提出
３）外部審査委員依頼書の提出
４）学位申請書・博士論文・関連書類（様式１～５）の提出
５）論文審査および最終試験（公聴会）
６）学位の授与（修了）※提出時期については目安の時期となっています。詳細は専攻にて確認して下さい。
※研究内容によっては研究倫理審査申請が必要となります。学内規定に従って手続きして下さい。
※「博士論文計画書」の提出にあたっては、修了要件を確認のうえ、論文審査までにP.16「博士学位論文合格判定基準」
を満たすものかを充分に検討して下さい。
※「審査論文」の提出にあたっては、P.34 学位規定を参照して下さい。
※「博士論文計画書」は休学中であっても提出できるものとします。ただし、休学中に博士論文を提出することはできません。

－ 15 －

生命理工学研究科

１年次

５．学位論文合格判定基準
生命理工学研究科生命理工学専攻（修士課程） 修士学位論文合格判定基準
１．医療創生大学大学院生命理工学研究科のディプロマポリシーに従い、修士学位論文（以下修士論文）として基本的な知識・技術・問題解決能力等が認められる論文であること。
２．修士論文は、生命理工学専攻に関連する分野における新しい知見や進展を含む内容の論文であること。
３．修士論文は以下の条件を満たすように構成されていること。
（1）論文題目が適切である。
（2）研究の背景がわかりやすく記述されており、研究の目的や意義が明確である。

生命理工学研究科（3）研究方法（実験方法）が十分吟味されている。
（4）研究結果が図表などを用いて分かりやすく整理されている。
（5）研究結果に基づいて論理的な考察がなされ、研究目的に対応した結論が適切に導き出されている。
（6）当該研究に関係する国内外の文献が適切に引用されている。
４．提出された修士論文は審査委員（主査、副査）による審査を経ていること。
５．論文内容に沿って発表要旨が提出されており、口頭発表は論理的で分かりやすい構成になっていること。
６．原則として、得られた研究成果が当該分野の学会などにおいて発表もしくは論文発表（特許出願を含む）
されていること（確約されている場合を含む）。
７．上記項目１から６までをすべて満たしていること。

生命理工学研究科生命理工学専攻（博士後期課程） 博士学位論文合格判定基準
１．医療創生大学大学院生命理工学研究科のディプロマポリシーに従い、博士学位論文（以下博士論文）として基本的な知識・技術・問題解決能力等が認められる論文であること。
２．博士論文は、生命理工学に関連する分野における新しい知見や進展を含む内容の論文であること。
３．博士論文は以下の条件を満たすように構成されていること。
（1）論文題目が適切である。
（2）研究の背景がわかりやすく記述されており、研究の目的や意義が明確である。
（3）研究方法（実験方法）が十分吟味されている。
（4）研究結果が図表などを用いて分かりやすく整理されており、それに基づいて論理的な考察がなされている。
（5）研究目的に適合した結論が導き出されている。
（6）当該研究に関係する国内外の文献が適切に引用されている。
４．博士論文は審査委員（主査、副査）による審査を経ていること。
５．公聴会において、博士論文が当該研究分野における学術的もしくは応用的側面において有意義な成果を含んでいることが認められたこと。
６．得られた研究成果に関する論文発表が以下の条件を満たしていること。
（1）課程博士
 博士論文に関わる研究内容が査読付きの学術雑誌に２編以上掲載済みであるか掲載が確約されていること。また、そのうち１編は学位申請者が筆頭著者になっていること。
（2）論文博士① 博
 士論文に関わる研究内容が査読付きの学術雑誌に３編以上掲載済みであるか掲載が確約されていること。また、そのうち２編は学位申請者が筆頭著者になっていること。
②

申請者が筆頭著者になっている論文のうち、少なくとも１編は英文で書かれていること。

７．上記項目１から６までをすべて満たしていること。

－ 16 －

６．履 修 要 綱（1）修了要件課程修了に必要な条件は、次のとおりです。
① 修士課程においては２年以上、博士後期課程においては３年以上在学していること。（ただし、休学
期間は在学年数に算入しません）
な お、研究科委員会において優れた研究業績をあげたものと認められた場合は、１年以上在学すれば足りるものとする。
②

修士課程は、課程修了に必要な科目及び単位数（30単位以上）を修得していること。

③ 博
 士後期課程は、課程修了に必要な科目及び単位数（16単位以上。ただし、大学院学則第31条２（3）④

学位論文を提出し、その審査及び最終試験に合格していること。

（2）学位論文の提出及び最終試験① 学
 位論文を提出しようとする者は、あらかじめ論文の主題とその研究計画を期限までに指導教授に提出し、承認を得なければなりません。
② 学
 位論文は正副２部作成し、指導教授を通じて期限までに研究科長に提出して下さい。提出期限に遅れた論文は受理されませんので注意して下さい。
③ 修
 士課程・博士後期課程の最終試験及び論文審査は、課程修了に必要な単位数を修得した者及び修得見込みの者を対象とします。
④ 最 終試験は、学位論文を中心として、これに関連ある専攻の授業科目及び１か国以上の外国語について、口頭又は筆記試問によって行います。
⑤ 学
 位論文の審査にあたって、審査料を徴収することがあります。
なお、一度納入された審査料は、理由によらず返還されません。

－ 17 －

生命理工学研究科

による入学者は30単位以上）を修得していること。

（3）履修方法①

生命理工学研究科修士課程
ⅰ 下表に定められた各専攻の授業科目を、論文指導教員の指導のもとに必修16単位、選択14単位以上を履修します。なお、選択科目として同じ研究科の他の専攻の選択科目も履修できます。
ⅱ 論
 文指導は各専攻の特別研究Ⅰ・Ⅱ及び研究講読Ⅰ・Ⅱで行うので、論文指導教授が担当する科目を履修して下さい。
修

 課程
専攻

授

業

科

目

生命理工学専攻（修士課程）物質理学コース

生命理工学研究科

物質理学特別研究Ⅰ

必

物質理学特別研究Ⅱ

修

士

単

6

位

選

程

択

自

数

由

6

物質理学研究講読Ⅰ

備考

論文指導は特別研究Ⅰ、Ⅱ及び研究講読Ⅰ、Ⅱで行う。

2

物質理学研究講読Ⅱ

2

物理化学特論2

生体機能特論2

生体物質特論2

物質構造特論

2

毒性学特論

2

生命科学特論Ⅰ

2

生命科学特論Ⅱ

2

天然物化学特論2

有機化学特論

2

生化学特論

2

生命理科学特論2

構造生物学特論

2
16

計

24

修

 課程
専攻

課

授

業

科

目

生命理工学専攻（修士課程）物理工学コース

物理工学特別研究Ⅰ
物理工学特別研究Ⅱ
物理工学研究講読Ⅰ
物理工学研究講読Ⅱ
感性工学特論

必

修

6

位

選

程

択

自

2
2

2
2

機能解析学特論2

情報工学特論2

科学研究法特論Ⅰ

2

科学研究法特論Ⅱ

2

物理的エネルギー特論

2

電気生理学的評価法特論

2

超音波イメージング特論2

生命理工学特論2

バイオメカニクス特論
計

単

課

6

応用計測学特論

数理工学特論

士

2
16

2

24
－ 18 －

数由

備考

論文指導は特別研究Ⅰ、Ⅱ及び研究講読Ⅰ、Ⅱで行う。

②

生命理工学研究科博士後期課程ⅰ下表に定められた各専攻の授業科目を、論文指導教員の指導のもとに選択し、16単位以上を履修します。
ただし、大学院学則第31条２（3）による入学者は生命理工学専攻（修士課程）の定める所要授業科目のうち14単位以上を履修し、合わせて30単位以上を履修します。

 課程
専攻

博
授

業

科

目

士

単
必

修
2

生命理工学特別講読Ⅱ

2

生命理工学特別研究Ⅰ

6

生命理工学特別研究Ⅱ

6

期
位

選

課

程

数
択

自

由

備

考

※特別講読・特別研究とも、Ⅰを履修した上でⅡを履修すること。
※修 得すべき単位は16単位以上で、かつ指導教員による研究指導を必ず受けること。

16－ 19 －

生命理工学研究科

生命理工学専攻（博士後期課程）

生命理工学特別講読Ⅰ

計後

７．生命理工学研究科教員（専任）と専攻分野
生命理工学専攻（修士課程：物質理学コース）
分

野

研究指導および講義担当教員

生命理工学研究科

分子設計

教

授

理学博士

梅

村

一

之

基礎医学

教

授

博士（医学）

菊

池雄士

天然物薬品化学、分子生化学

教

授

薬学博士

金

容

必

材料工学

教

授

博士（工学）

坂

本

直

道

医療薬学

教

授

博士（薬学）住谷賢

治

DNA代謝関連機構の構造化学的研究

教

授

博士（理学）

角田

分子生物学、寄生虫学

教

授博士（医学）

奈

良

和漢薬物学

教

授

博士（薬学）

松

本

基礎医学

教

授

薬学博士・博士（医学）村田

薬の投薬形態や体内動態の研究

教授

医学博士・薬学博士

村

田

有機化学

教

授

理学博士

山

浦

政

則

薬化学

教

授

薬学博士

山

﨑

直

毅

分子細胞生物遺伝学

特任教授

農学博士

加

藤

茂

明

衛生薬学

准 教 授

博士（薬学）

佐藤

生化学、分子生物学、細胞生物学

准 教 授

博士（薬学）

丹

治

大
武

司
司

和

子
亮

陽
貴

博

生命理工学専攻（修士課程：物理工学コース）
分

野

研究指導および講義担当教員

人間医工学、教育学、社会医学

教

授

博士（医学）

北

理学療法学

教

授

博士（理学療法学）

Goh Ah-Cheng

情報通信工学教授

博士（工学）

中

尾

解剖生理学、神経科学、看護学

教授

医学博士、看護学修士

楊

箸

隆

哉

物理療法、地域高齢者、スポーツ及び身障スポーツ

准 教 授

博士（学術）荻原

久佳

理学療法学、健康科学

准 教 授

博士（工学）

古川勉

寛

健康増進、透析患者の運動療法

准 教 授

博士（工学）

三好内部障害理学療法学

講

師

博士（障害科学）

小

林

大

介

運動器理学療法学

助教

博士（保健学）

齋

門

良

紀

－ 20 －山淳
剛圭生命理工学専攻（博士後期課程）
分

野

教

員

分子設計

教

授

理学博士

梅

村

一

之

基礎医学

教

授

博士（医学）

菊

池雄士

人間医工学、教育学、社会医学

教

授

博士（医学）

北山

天然物薬品化学、分子生化学

教

授

薬学博士

金

リハビリテーション科学

教

授

博士（理学療法）

Goh Ah-Cheng

医療薬学

教

授

博士（薬学）

住 谷 賢

生理学、薬理学教授

博士（薬学）出崎

克 也

DNA代謝関連機構の構造化学的研究

教

授

博士（理学）

角田大

分子生物学、寄生虫学

教

授博士（医学）

奈

良

和漢薬物学

教

授

博士（薬学）

松

本

基礎医学

教

授

薬学博士・博士（医学）村田

薬の投薬形態や体内動態の研究

教授

医学博士・薬学博士

村田

心理生理学・感性工学

教

授

医学博士

楊

箸

隆

哉

有機化学

教

授

理学博士

山

浦

政

則

分子細胞生物遺伝学

特任教授

農学博士

加

藤

茂

明

理学療法学、健康科学

准 教 授

博士（工学）

古

川

勉

寛

容

武

必
治

司
司

和

子
亮

生命理工学研究科－ 21 －

淳

人文学研究科のカリキュラム
１．人文学研究科の人材の養成に関する目的及び教育研究上の目的
修士課程（臨床心理学専攻）を有する大学院人文学研究科は、本学の教育理念・目的を根本に据え、学士課程での専門教育を基盤としつつ、より高度な学術の理論および応用の方法を修得させ、広く社会に貢献できる研究者および高度な専門的職業人を養成することを目的とする。

２．人文学研究科の学位
臨床心理学専攻（修士課程）
人文学研究科臨床心理学専攻（修士課程）では、２年以上在学し、専攻の定める所要授業科目について30
単位以上を修得し、かつ学位論文を提出し、その審査及び最終試験に合格した者に学位を授与します。ただし、通算在学年数（休学期間は算入しない）は４年を超過できません。
また、修士課程の修了の認定は、その研究に必要な１か国以上の外国語に通じていることを条件とします。
なお、在学期間が満たない場合であっても、優れた研究業績を上げたものと研究科委員会において認めた場合には、１年以上在学すれば足りるものとし、学位を授与します。
人文学研究科臨床心理学専攻（修士課程）の修了生に与えられる学位は、次のとおりです。

人文学研究科

専攻名

修士の学位

臨床心理学専攻修士（臨床心理学）－ 22 －

３．人文学研究科の３つのポリシー
人文学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針を根本に据え、学士課程での専門教育を基盤としつつ、

より高度な学術の理論および応用の方法を修得させ、広く社会に貢献できる研究者および高度な専門的職業人を養成することを目的とします。

ディプロマポリシー（学位授与の方針）
人文学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような能力を身につけ、かつ所定の単位を修得した学生に修了を認定し、学位を授与します。
１．人間に関わる物事や問題を、専門分野の方法論を用いて探求し研究することができる。
２．専門分野の知識を深めるとともに、幅広い教養を持ち、さまざまな思考の枠組みを用いて、実践的に研究することができる。
３．実社会のあらゆる場面に対応しうるコミュニケーション能力を持ち、状況に応じた高度の自己表現をすることができる。
４．自ら問いを立て、それに答える問題解決力を持ち、積極的に活動することができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
人文学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような教育課程を編成・実施します。
１．専門分野の講義・演習・実習科目を設置し、確かな知識と研究・問題解決力の向上を図ります。
２．演習・実習科目の履修を通して、専門分野での討論・発表・コミュニケーション能力を養います。
４．専門分野での研究・教育を通して、高度な専門知識を持った職業人および研究者を養成し、社会の発展に貢献します。

アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）
人文学研究科は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような人の入学を希望します。
１．人文学の専門分野に関する基礎的知識を持ち、さらに学び研究する意欲を持つ人
２．社会に貢献できる高度な専門知識を備えた研究者および職業人を目指す人
３．
「公認心理師」や（公財）日本臨床心理士資格認定協会の認定する「臨床心理士」受験資格の取得を希望する人－ 23 －

人文学研究科

３．修士学位論文作成のための研究に自主的・意欲的に取り組める指導体制を構築します。

３－１．臨床心理学専攻（修士課程）
臨床心理学専攻は、学部における心理学的教養の上に臨床心理学に関する学識を身につけ、高度な専門的研究ならびに実践の能力を養うことを目的としている。具体的には臨床心理士・公認心理師の養成を目指している。臨床心理士の養成については、（公財）日本臨床心理士資格認定協会の基準に基づき、公認心理師の養成については公認心理師法に定められた科目を基に、それぞれの受験資格を取得できるようにカリキュラムを編成している。内容は、実習を通して心理臨床の実務など実践的な能力を身につけることを中軸に、心理学研究の方法論を学ぶほか、基礎心理学の各領域にわたる科目をバランスよく整備し、基本的な心理学的素養の育成をはかるよう内容の充実に努めている。
このような教育体制によって、人間理解の広い視野と確実な学識に裏付けられた実践能力の高い心理臨床の専門家を養成することを目的としている。

ディプロマポリシー（学位授与の方針）
臨床心理学専攻は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような能力を身につけ、かつ所
定の単位を修得した学生に修了を認定し、学位を授与します。
１．人間に関わるさまざまな物事や問題を、臨床心理学の方法論を用いて探求し研究できる。
２．臨床心理学の知識を深めるとともに、心理学全般にわたる幅広い教養を持ち、臨床的な枠組みを用いて、実践的に研究することができる。
３．心理臨床の場面に対応しうるコミュニケーション能力を持ち、状況に応じたふさわしい自己表現ができる。

人文学研究科４．自ら問いを立て、それに答える研究能力を持ち、積極的に活動できる。
５．各自の研究成果を、修士学位論文の形にまとめることができる。

カリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針）
臨床心理学専攻では、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて教育課程を編成・実施します。
１．心理学分野の講義・演習・実習科目を設置し、それぞれの分野での知識と研究能力の向上を図る。
２．心理学の専門科目を配置するとともに修士学位論文の作成を指導する。
３．参加型の学習を通して、臨床心理分野における今日的な課題や事象についての討論・研究発表・コミュ
ニケーション能力の向上を図る。
４．実習科目の履修を通して、
臨床心理学に関わる高度な専門的職業人を養成し、地域社会の発展に貢献する。

アドミッション・ポリシー（入学者受け入れの方針）
臨床心理学専攻は、本学の教育理念・目的と教育方針に基づいて、以下のような人の入学を希望します。
１．臨床心理学の学部教育を基礎として、高度な専門知識や技術を身につけ、社会に貢献したい人
２．人の行動や心に関する明確な問題意識を持ち、対人支援に積極的に取り組み、かつ学び続ける意欲のある人
３．
「公認心理師」ならびに/または（公財）日本臨床心理士認定協会の認定する「臨床心理士」の受験資格の取得を希望する人－ 24 －

４．人文学研究科の指導計画
人文学研究科 指導計画（学位取得までの流れ）
臨床心理学専攻（修士課程）
４月
通年
通年
６月末

１）入学
研究遂行
必要科目の履修２）「研究課題について」の提出（指導教員の決定）

２年次

通年
通年
６月中旬

研究遂行
必要科目の履修
１）構想発表会（修士論文研究計画発表）〈１週間前までに抄録の提出〉
２）修士論文作成
３）「修士論文提出伺い」の提出
４）中間（中間報告）発表会〈１週間前までに抄録の提出〉⇨「修士論文提出伺い」の回答
５）学位（修士）論文・書類一式の提出⇨修士論文口頭試問（審査・最終試験）〈１週間前までに抄録の提出〉
６）修了判定７）学位の授与（修了）

７月末
10月中旬
12月中旬
１月下旬
２月上旬
２月
３月

※時期については目安ですが、日付のあるものは提出期限を示しています。詳細は専攻で確認して下さい。
※研究内容によっては研究倫理審査申請が必要となります。学内規程に従って手続きして下さい。
※修士論文の作成にあたっては、修了要件を確認のうえ、P.26「修士学位論文合格判定基準」を確認して下さい。
※学位論文の提出及び最終試験にあたっては、P.34 学位規程を参照して下さい。

－ 25 －

人文学研究科

１年次

５．学位論文合格判定基準
人文学研究科臨床心理学専攻（修士課程） 修士学位論文合格判定基準
１．医療創生大学大学院人文学研究科のディプロマポリシーに従い、修士学位論文（以下、修士論文）として基本的な知識・技術・問題解決能力等が認められる論文であること。
２．修士論文は、臨床心理学に関連する分野における新しい知見や進展を含む内容の論文であること。
３．修士論文は以下の条件すべてを満たすように構成されていること。
（1）論文題目が適切である。
（2）研究の背景がわかりやすく記述されており、研究の目的や意義が明確である。
（3）研究方法（実験方法、調査方法など）が十分吟味されている。
（4）研究結果が図表などを用いてわかりやすく整理されている。
（5）研究結果に基づいて論理的な考察がなされ、研究目的に対応した結論が適切に、導き出されている。
（6）当該研究に関係する文献が適切に引用されている。
４．提出された修士論文は審査委員（主査、副査）による審査を経ていること。
５．論文内容に沿って口頭発表が行われ、その発表は論理的でわかりやすい構成になっていること。
６．原則として、得られた研究成果が当該分野の学会、もしくは書誌等で発表されていること（確約されている場合を含む）。
７．上記項目１から６までをすべて満たしていること。

人文学研究科－ 26 －

６．履 修 要 綱（1）修了要件課程修了に必要な条件は、次のとおりです。
① 修士課程に２年以上在学していること。（ただし、休学期間は在学年数に算入しません）なお、研究科委員会において優れた研究業績をあげたものと認められた場合は、１年以上在学すれば足りるものとする。
②

修士課程は、課程修了に必要な科目及び単位数（30単位以上）を修得していること。

③ 学
 位論文を提出し、その審査及び最終試験に合格していること。

（2）学位論文の提出及び最終試験① 学
 位論文を提出しようとする者は、あらかじめ論文の主題とその研究計画を期限までに指導教授に提出し、承認を得なければなりません。
② 学
 位論文は正副２部作成し、指導教授を通じて期限までに研究科長に提出して下さい。提出期限に遅れた論文は受理されませんので注意して下さい。
③ 修
 士課程の最終試験及び論文審査は、課程修了に必要な単位数を修得した者を対象とします。
④ 最 終試験は、学位論文を中心として、これに関連ある専攻の授業科目及び１か国以上の外国語について、口頭又は筆記試問によって行います。
⑤ 学
 位論文の審査にあたって、審査料を徴収することがあります。
なお、一度納入された審査料は、理由によらず返還されません。

人文学研究科－ 27 －

（3）履修方法ⅰ下表に定められた各専攻の授業科目を、論文指導教授の指導のもとに選択し、30単位以上を履修します。

ⅱ

論文指導教授が担当する授業科目は、すべて履修して下さい。

ⅲ

心理実践実習Ⅱ、Ⅲには、実習費70,000円が必要となります。１年次後期授業料納入期限までに納入して下さい。

ⅳ 臨
 床心理学専攻（修士課程）において、公認心理師の受験資格を受けようとする者は、別表に定める科目を履修して下さい。
 課程

修
授

専攻

業

科

士

課

程
単

目

必

修

位
選

数
択

自

由

配当学年

臨床心理学特論4１

臨床心理面接特論Ⅰ（心理支援に関する理論と実践）

2

１

臨床心理面接特論Ⅱ

2

１

臨床心理査定演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と実践）

2

１

臨床心理査定演習Ⅱ2

１

臨床心理基礎実習

4１

人文学研究科

心理実践実習Ⅰ1

１

心理実践実習Ⅱ3

１・２

心理実践実習Ⅲ

3

１・２

臨床心理実習Ⅰ（心理実践実習Ⅳ）

2

心理実践実習Ⅴ２
1

臨床心理学専攻

臨床心理実習Ⅱ2２２

臨床心理学研究法特論2

１

臨床心理学関連行政論

2

１・２

学校臨床心理学特論（教育分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

人格心理学特論2

１・２

発達心理学特論2

１・２

家族心理学特論（家族関係・集団・地域社会における心理支
援に関する理論と実践）

2

１・２

犯罪心理学特論（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

臨床精神病理学特論（保健医療分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

障害者（児）心理学特論（福祉分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

投映法特論

2

１

心理療法特論2

１・２

臨床催眠学特論2

１・２

リハビリテーション心理学特論

2

１・２

臨床動作法特論2

１・２－ 28 －

備

考

指導教員に
よる論文指
導は、特に
授業時間を
設けずに行
う。

 課程

修
授

専攻

業

科

士

課

程
単

目

必

修

位
選

数
択

自

由

配当学年

臨床心理学専攻

心理学特殊研究2

１

臨床心理学特殊研究

4２

表現療法特論2

１・２

産業心理学特論（産業・労働分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

健康心理学特論（心の健康教育に関する理論と実践）

2

１・２

社会心理学特論2

１・２

心理学実践演習Ⅰ2

２

心理学実践演習Ⅱ

2

２

計

20

備

考

54

別表：公認心理師関連科目
授

業

科

必修科目の
単位数

目

2

配当学年
１・２

障害者（児）心理学特論（福祉分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

学校臨床心理学特論（教育分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

犯罪心理学特論（司法・犯罪分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

産業心理学特論（産業・労働分野に関する理論と支援の展開）

2

１・２

臨床心理査定演習Ⅰ（心理的アセスメントに関する理論と実践）

2

１

臨床心理面接特論Ⅰ（心理支援に関する理論と実践）

2

１

家族心理学特論（家族関係・集団・地域社会における心理支援に関する理論と実践）

2

１・２

健康心理学特論（心の健康教育に関する理論と実践）

2

１・２

心理実践実習Ⅰ※1

１

心理実践実習Ⅱ※3

１・２

心理実践実習Ⅲ※

3

１・２

臨床心理実習Ⅰ（心理実践実習Ⅳ）※2

２

心理実践実習Ⅴ※

1

２

計

28

※心理実践実習（Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ・Ⅳ・Ⅴ）の時間は450時間以上とする。実習において担当ケース（心理に関する支援を要する者等を対象とした心理的支援等）に関する実習時間は計270時間以上（うち、学外施設における当該実習時間は90
時間以上）とする。

－ 29 －

人文学研究科

臨床精神病理学特論（保健医療分野に関する理論と支援の展開）

選択科目の
単位数

７．人文学研究科教員（専任）と専攻分野
臨床心理学専攻（修士課程）
分

野

研究指導及び講義担当教員

臨床心理学

教

授

博士（社会科学）

窪

田

文

子

臨床心理学

教

授

博士（文学）

山

本

佳

子

認知心理学

教

授

博士（学術）

末

次

認知心理学

教

授

博士（情報科学）

大

原

貴

弘

発達心理学

准

教

授

博士（教育学）

名

取

洋

典

知覚心理学

准

教

授

博士（心理学）

高

島

臨床心理学

准

教

授

修士（人間科学）

大

島

典

子

社会心理学

講

師

博士（心理学）

高

田

治

樹

臨床心理学

講

師

博士（人間科学）

原

田

真之介

臨床心理学

助

教

博士（心理学）増山晃

人文学研究科－ 30 －

晃

翠

大

第４章

医療創生大学大学院学則（大学院自己点検・評価等）
第10条 本大学院に関する自己点検・評価については、本学自己評価運営
委員会の規定の定めるところによる。
第10条の２ 本大学院に関するファカルティ・ディベロップメント及びス
タッフ・ディベロップメントについては、本学FD・SD委員会の規定の定めるところによる。

平成４年４月１日
制
定
第１章

総

則

（目
的）
第１条 医療創生大学大学院（以下「本大学院」という。
）は、教育基本法
及び学校教育法の定めるところに従い、学部に於ける一般的並びに専門的教育の基礎の上に、高度にして専門的な学術の理論及び応用を教授研究してその深奥を究め、さらに独創的研究により知的、道徳的及び応用的能力の展開により全人間形成につとめ、国家、社会に貢献し得る有能な人材の育成、及び科学的根拠に基づいた術を備えた慈愛のある医療人の創生を教育の理念・目的とする。
（構成）
第２条 本大学院に次の研究科を設ける。
生命理工学研究科
人文学研究科（課程及び専攻）第３条 本大学院の各研究科に次の課程及び専攻を置く。

第５章

修 士 課 程 生命理工学専攻
博士後期課程 生命理工学専攻
人 文 学 研 究 科 修 士 課 程 臨床心理学専攻
第３条の２ 研究科専攻ごとの人材の養成に関する目的その他の教育研究上の目的は別表第１に定める。
（修業年限と在学年限）第４条 本大学院各研究科修士課程の修業年限は２ケ年とする。
本大学院修士課程に４ケ年を超えて在学することはできない。
本大学院研究科博士後期課程の修業年限は３ケ年とする。
本大学院博士後期課程に６ケ年を超えて在学することはできない。
本大学院に入学する前に修得した単位を本大学院において修得したものとみなす際、当該単位数、その修得に要した期間その他を勘案して１年を超えない範囲で本大学院が定める期間に在学したものとみなすことができる。
（収 容 定 員）
第５条 本大学院研究科の収容定員は次のとおりとする。
研究科

課程
専攻
修 士 課 程 生命理工学専攻
博士後期課程 生命理工学専攻
人 文 学 研 究 科 修 士 課 程 臨床心理学専攻

第２章

入学定員
５名
２名
10名

第６章

収容定員
10名
６名
20名

教員組織

（教
第６条

員）
本大学院各研究科に、以下の教員を置く。
⑴ 研究科長⑵ 研究科専攻主任⑶ 研究科委員会の議を経て学長が委嘱する教授
２ 前項第２号のほか、専攻副主任を置くことができる。
３ 第１項第３号のほか、研究科委員会の議を経て学長が委嘱する准教
授、講師、助教、客員教授を置くことができる。
第３章

（組
第７条

学年、学期及び休業日（学年）
第11条 学年は、４月１日に始まり、翌年３月31日に終る。
（学期）
第12条 学年を分けて、前学期（自４月１日、至９月21日）、後学期（自９月22日、至翌年３月31日）とする。
２ 学長は必要により学期の開始終了について、変更することができる。
（休日）
第13条 休業日は、下記のとおり定める。
⑴ 日曜日⑵ 国民の祝日に関する法律に規定する休日⑶ 春期休業日
３月23日から３月31日まで⑷ 夏期休業日
７月22日から
９月21日まで⑸ 冬期休業日
12月25日から 翌年１月７日まで
２ 学長は必要により前項の休業日を変更し、学期中に臨時に休業し、又は休業日に臨時に授業を行わせることができる。

生命理工学研究科

生命理工学研究科

自己点検・評価等

研究科委員会（科目と単位）
第14条 本大学院の生命理工学研究科、人文学研究科の授業科目、単位数
及びその履修方法は別表第２のとおりとする。
第14条の２ 大学院におけるメディアを利用して行う授業は、あらかじめ指定した日時にパソコンその他双方向の通信手段によって行う。
２ 前項の授業を実施する授業科目については、別に定める。
（履 修 要 件）
第15条 本大学院修士課程においては専攻の授業科目について30単位以上を履修し、学位論文を提出し、さらに最終試験を受けなければならな
い。
（履修科目の申告）第16条 履修しようとする授業科目については当該指導教授の承認を経て、所定の期日までに、事務局に申告しなければならない。
（他研究科及び他大学の大学院の授業科目の履修又は留学）
第17条 指導教授が必要と認め、かつ当該研究科委員会が認める場合は、所定の手続きを経て本大学院の他の研究科の授業科目を指定して履修させることができる。
２ 他大学大学院の授業科目の履修及び研究指導が教育上有益であると
当該研究科委員会が認めるときは、他大学院の授業科目の履修、研究指導を受けることができる。
３ 外国の大学院又はこれに相当する高等教育機関において修学することが教育上有益であると当該研究科委員会が認めるときは、留学することができる。
４ 留学の期間は、１年に限り在学年数に算入することができる。
５ 前項の規定により修得した単位及び修学の成果は、本大学院において修得した単位及び修学の成果とみなす。
６ 前項の規定により本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は15単位までとする。
７ 入学する前に、修得した単位及び修学の成果は、本大学院において修得した単位及び修学の成果とみなす。
８ 第７項の規定により本大学院において修得したものとみなすことができる単位数は15単位までとする。
９ 第６項、ならびに第８項の修得したものとみなすことができる単位数の合計は20単位までとする。
10 単位の認定について必要な事項は、別に定める。
（公認心理師）第18条 本大学院修士課程において、公認心理師の受験資格を受けようとする者は、別表第４に定める科目を履修し、単位を修得しなければな
らない。
第７章

単位の取得、試験及び学位論文（単位の取得）第19条 本大学院において所定の学科目を履修した者に対しては、毎学期
あるいは学年末に試験を行い、合格した者に対して単位を与える。
（成績の評価）第20条 試験の成績は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｆの評価で表わし、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃを合格とし、Ｆを不合格とする。
２ 前項の試験成績の評価基準は、Ｓは100点から90点、Ａは89点から80点、Ｂは79点から70点、及びＣは69点から60点とし、59点以下は－ 31 －

学則等諸規則織）本大学院研究科に、本則第８条に掲げる事項を審議するため研究科委員会をおく。
２ 研究科委員会は、各研究科に所属する専任の教授、准教授、講師、助教を以て組織する。
３ 研究科長は、研究科委員会を招集し、その議長となる。
４ 研究科委員会の運営については、別に定める。
（審 議 事 項）
第８条 研究科委員会は、当該研究科に関わる次の各号に掲げる事項について審議し、学長が決定を行うに当たり意見を述べるものとする。
⑴ 学生の入学及び卒業に関する事項⑵ 学位の授与に関する事項⑶ 前２号に掲げるもののほか、教育研究に関する重要な事項で、学長が定める事項
２ 研究科委員会は、前項に定めるもののほか、当該研究科の教育研究に関する事項について審議し、学長に報告するものとする。
３ 第１項第３号及び前項に定める事項については、研究科委員会運営
細則に定める。
（連合委員会）
第９条 学長が必要と認めたとき、連合の研究科委員会を開くことができる。

教育課程及び履修方法

Ｆとする。
前各項の規定にかかわらず、他大学院等において習得した単位を認定する場合は、Ｔで表す。
４ 学位論文の成績の評価の方法は、研究科委員会で定める。
５ 成績の評価について必要な事項は、別に定める。
（論文提出と研究計画の承認）
第21条 修士及び博士の学位論文を提出しようとする者は、論文の主題とその研究計画書を当該指導教授に提出し、その承認を受けなければならない。
（学位論文の提出）
第22条 修士及び博士の学位論文は、正副２部作成し、当該指導教授を通じて研究科長に提出するものとする。
（学位論文の提出期限）
第23条 修士及び博士の学位論文は、在学期間中に提出せしめ、又審査を終了するものとする。
（論文の審査）第24条 修士及び博士の学位論文の審査は、審査委員会がこれにあたる。
２ 論文の審査基準については、別に定める。
（審査の報告）第25条 審査委員会は審査及び論文の評価に関する意見を記載した審査報告書を当該研究科委員会に提出しなければならない。
（最 終 試 験）
第26条 最終試験は、審査委員が学位論文を中心として、これに関連ある科目について行う。
（論文と最終試験の判定）
第27条 学位論文及び最終試験の合格、不合格は、審査委員会の報告に基づき、当該研究科委員会が決定する。
２ 研究科委員会の議を経た判定結果は、学長に報告するものとする。
３

第８章

課程修了の要件及び学位の授与（課程修了要件）
第28条 修士課程を修了するためには、２年以上在学して、専攻の定める所要授業科目について30単位以上を修得し、更に学位論文を提出し、その審査及び最終試験に合格しなければならない。
２ 博士後期課程を修了するためには、３年以上在学して、専攻の定める所要授業科目について、生命理工学専攻では16単位以上を修得し、必要な研究指導を受けた上、博士論文を提出し、その審査及び最終試
験に合格しなければならない。
⑴ 第31条２項３号に定める入学資格により、生命理工学専攻（博士後期課程）へ入学した者においては、専攻の定める所要授業科目の16単位に加え、生命理工学専攻（修士課程）の定める所要授業
科目のうち、14単位以上を修得しなければならない。
３ 前項の規定にかかわらず在学期間に関しては、優れた研究業績を上げたものと研究科委員会において認めた場合、および第４条に定める勘案期間を含めて、１年以上在学すればたりるものとする。
４ 第１項の修士課程の修了の認定は、その研究に必要な１か国以上の外国語に通じていることを条件とする。
（学位の授与）第29条 本大学院の学位論文審査、最終試験の方法、その他学位に関する事項は本学学位規則の定めるところによる。
第９章

入学、休学、退学

学則等諸規則（入学の時期）第30条 入学の時期は学期の始めとする。
（入 学 資 格）
第31条 本大学院の修士課程に入学できる者は、次の各号の１に該当する者とする。
⑴ 大学を卒業した者⑵ 文部科学大臣の指定した機関によって大学卒業の学力を有すると認定された者⑶ 外国において通常の課程による16年の学校教育を終了した者⑷ 本大学において大学を卒業した者と同等以上の学力があると認定した者
２ 本大学院の博士後期課程に入学できる者は、次の各号の１に該当する者とする。
⑴ 修士の学位を有する者⑵ 外国において修士の学位又はこれに相当する学位を得た者⑶ 本大学において大学院修士課程を修了した者と同等以上の学力があると認定した者（入学志願手続）第32条 本大学院の修士課程に入学を志望する者は、指定の期間内に、別に定める入学検定料を添えて、次の書類を提出しなければならない。
⑴ 入学願書⑵ 履歴書⑶ 最終出身学校長の卒業又は卒業見込証明書及び成績証明書⑷ 最近撮影の写真⑸ その他大学が必要と認めた書類
２ 本大学院の博士後期課程に入学を志望する者は、指定の期間内に、別に定める入学検定料を添えて、次の書類を提出しなければならない。
⑴ 入学願書⑵ 履歴書⑶ 修士課程の学位取得証明書または見込証明書及び成績証明書⑷ 最近撮影の写真⑸ その他大学が必要と認めた書類（入 学 考 査）第33条 入学志願者に対しては、学力、その他について考査する。
２ 入学者の選考について必要な事項は、別に定める。
（入 学 手 続）第34条 入学を許可された者は別に定める入学金及び授業料その他を添えて所定の用紙に依る保証人署名の在学誓約書を提出しなければならない。
（保証人の変更）第35条 転居その他の理由によって保証人を変えた場合は保証人変更届と共に新たに在学誓約書を提出しなければならない。
（休学）
第36条 病気その他、やむを得ない事由により、引き続き２ケ月以上修学することができないときは、学長の許可を得て、１ケ年以内休学することができる。ただし、特別の事由がある場合、引き続き休学を許可するが、通算して２ケ年をこえることができない。
２ 休学期間中でも、その事由が終ったときは、届け出て復学することができる。
３ 休学の期間は在学年数に算入しない。
（休学中の学費）第37条 前条第１項により休学を許可された者（以下「休学者」という。
）
は別表第３に定める在籍料を納めなければならない。
（退学）
第38条 病気その他、やむを得ない事由のため、学業を続ける見込みがな
いときは願い出て退学することができる。
（除籍）第39条 学生が、次の各号の１に該当する場合は、学長は当該研究科委員
会の議を経て、当該学生を除籍することができる。
⑴ 正当な理由なく長期に亘り欠席し、成業の見込がないと認められる者⑵ 所定の学費を納入しない者⑶ 修士課程において、同一専攻に在学４年におよんでなお修了できない者⑷ 博士後期課程において、同一専攻に在学６年におよんでなお修了できない者（再 入 学）第40条 やむを得ない事由で退学した者が、再入学を願い出たときは、定員に余裕のある場合に限り、選考の上再入学を許可することができる。
ただし、第43条に規定する罰則により退学した者については、再入学は許可しない。
第10章

学

費

（学
費）
第41条 学費は、入学金、授業料、施設拡充費とし、別表第３のとおりとする。
２ 入学を許可された者は、所定の期日までに入学手続きと同時に前項の学費を納めなければならない。
３ 授業料、施設拡充費は、所定の期日までに納めなければならない。
なお、２期に分けて納めることができる。
４ 博士の学位論文の審査に際し、別表第３に定める博士論文審査料を納付しなければならない。
５ 博士後期課程に３年以上在学し、学位論文を作成するために引き続き在学する者は、学位取得候補生と称し、別表第３に定める学位論文
指導料を納めなければならない。
６ いったん納入した学費は返還しない。ただし、入学の許可を得た者
で、所定の期日までに入学手続きの取消しを願い出た者については、入学金を除く学費を返還する。
７ 学費を延納しなければならない事由があるときは、直ちにその旨を願い出て許可を得なければならない。
第11章

賞

罰

（表
彰）
第42条 品行方正で学業優秀な者、または、他の学生の模範とすべき篤行ある者は、表彰することができる。
（罰則）
第43条 本大学院学生にして、学生の本分に反する行為があった場合は、その軽重に従い譴責、停学または除籍、退学処分に付される。
２ 次の各号の１に該当する者は退学させることができる。
⑴ 性行不良で改善の見込みがないと認められた者⑵ 学業成績劣等で成業の見込みがないと認められた者⑶ 正当な理由なく出席常でない者⑷ 大学秩序を乱し、その他本大学院学生としての本分に反した者⑸ 反社会的行為により、法律上の処分又はそれに準ずる扱いを受けた者－ 32 －

第12章

委託生、聴講生、外国人学生（委 託 生）第44条 他の大学院又は外国の大学院の委託により、本大学院の授業科目の履修又は研究指導を希望する場合は、当該他の大学院等と協議して定めるところにより、研究科において委託生として受け入れを許可することがある。
（聴 講 生）第45条 本大学院における授業科目のうち１科目又は数科目を選んで聴講を希望する者があるときは、研究科において、選考の上聴講を許可することがある。
２ 聴講生の入学の時期は学年始めとする。
（外国人学生）第46条 外国人で本大学院に入学を希望する場合は、研究科において、選考の上外国人学生として入学を許可することがある。
２ 外国人学生は収容定員外とすることがある。
第47条 委託生、聴講生及び外国人学生に対しては、学生に関する規程のすべてを準用する。
附 則 本学則は、平成４年４月１日から施行する。
附 則 本学則は平成６年４月１日から施行する。ただし、平成５年度以前の入学生については、別表第３（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は平成７年４月１日から施行する。ただし、別表第３（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成10年４月１日から施行する。ただし、別表第３（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成13年４月１日から施行する。ただし、別表第３（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成14年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成15年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成16年４月１日から施行する。ただし、別表第３（学費）は平成15年度以前の入学生についても適用する。
附 則 本学則は、平成17年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成18年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成19年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成20年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成20年６月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成21年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成22年４月１日から施行する。ただし、平成21年度
以前の入学生については、別表第３（学費）に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成23年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成24年４月１日から施行する。ただし、平成22年度
以前の入学生については、第21条に限り従前の例による。
附 則 本学則は、平成26年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成27年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成28年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成29年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成30年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、平成31年４月１日から施行する。
附 則 本学則は、令和２年４月１日から施行する。ただし、平成31年度
以前の入学生については従前の例による。
２ 第５条の規定にかかわらず、平成31年度の入学生については、次のとおりとする。
研究科

課程

専攻
入学定員
物質理学専攻７名
理 工 学 研 究 科
物理工学専攻７名
博 士 課 程 物質理工学専攻
２名
日本文学専攻５名
英米文学専攻
５名
修 士 課 程人 文 学 研 究 科
社 会 学 専 攻
５名
臨床心理学専攻10 名
博 士 課 程 日本文学専攻
２名
修 士 課 程

附

収容定員
14 名
14 名
６名
10 名
10 名
10 名
20 名
６名

則 本学則は、令和３年４月１日から施行する。

学則等諸規則－ 33 －

学位規程
平成４年４月１日
制
定

（趣
第１条

旨）
この規程は、学位規則（昭和28年文部省令第９号）の規定に基づき、本学において授与する学位にかかわる、学位論文の審査、最終試験の方法その他学位に関し必要な事項を定めるものとする。
（学位の種類）第２条 本学において授与する学位は、次の通りとする。
⑴ 学士の学位
科
科
科
科
科
科
科
科

学
位
学士（心理学）学士（薬学）
学士（教養）
学士（看護学）学士（作業療法学）
学士（理学療法学）
学士（心理学）学士（看護学）専
攻物 質 理 学 専 攻
理 工 学 研 究 科
物 理 工 学 専 攻
生命理工学研究科 生 命 理 工 学 専 攻
人 文 学 研 究 科 臨 床 心 理 学 専 攻

学位
修士（物質理学）
修士（物理工学）
修士（生命理工学）
修士（臨床心理学）

人
薬
教
看

学
文

部
学
学
養 学
護 学

心
薬
地
看
作
健康医療科学部理
心 理 学 部 臨
国 際 看 護 学 部 看
⑵

部
部
部
部

⑶

学
理
域

教
護
業 療
学 療
床 心
護

学

科
学
養 学
学
法 学
法 学
理 学
学

修士の学位

研究科

博士の学位

研究科
専
攻
学
位
理 工 学 研 究 科 物 質 理 工 学 専 攻 博士（理工学）
人 文 学 研 究 科 日 本 文 学 専 攻 博士（日本文学）
生命理工学研究科 生 命 理 工 学 専 攻 博士（生命理工学）

学則等諸規則（学士の学位授与の要件）
第３条 学士の学位は、医療創生大学学則に定めるところにより、卒業と認められた者に授与する。
（修士の学位授与の要件）
第４条 修士の学位は、医療創生大学大学院学則に定めるところにより、修士課程を修了したと認められた者に授与する。
（博士の学位授与の要件）
第５条 博士の学位は、大学院学則に定めるところにより、博士後期課程を修了したと認められた者に授与する。
２ 前項に定めるもののほか、博士の学位は、博士後期課程を経ない者であっても博士論文の審査に合格し、かつ、博士後期課程を修了した者と同等以上の学力を有することを確認された場合は、これを授与することができる。
（論文の提出）第６条 修士及び博士の学位の論文は、論文題目、研究内容等を提出期限までに当該指導教授に届け出て、あらかじめ承認を受け、論文提出期限までに正副２部作成し、当該指導教授を通じて研究科長に提出するものとする。
２ 前項の論文題目、研究内容等の提出期限及び論文提出期限に遅れた
場合は、その学位論文を受理しない。
３ 前条第２項の規定により、博士の学位の授与を申請する者は、学位申請書に学位論文、履歴書、学位論文の要旨及び論文審査手数料を添え、研究科長を経て学長に提出しなければならない。
４ 研究科長は、第１項及び前項の学位論文を受理したときは、学位を授与できる者か否かについて研究科委員会の審査に付さなければならない。
５ 学位論文のほかに、審査に必要と認められる資料等を提出させることがある。
（論文の審査）第７条 論文の審査は、研究科委員会の定める審査委員会がこれに当たる。
２ 審査委員会は、学位論文に関連する学科目を担当する本学の教員３人以上の委員をもって構成する。
３ 前項の規定にかかわらず、審査に当たっては、他の大学院又は研究所等の教員等の協力を得ることができる。
４ 審査委員は、研究科委員会の議を経て研究科長が指名するものとする。
５ 審査に当たっては、
第５条第２項の規定に定める者以外においても、別途定める審査手数料を徴収することができる。
６ 審査にかかわる学位論文及び審査手数料は、いかなる事由があっても返付しない。
（最 終 試 験）
第８条 最終試験は、前条の審査委員会が学位論文を中心として、これに関連ある専攻の授業科目及び１箇国以上の外国語について、口答又は筆記試問によって行う。
（審査及び最終試験期間）
第９条 修士の学位の論文審査及び最終試験は、学位論文提出期限後おおむ－6－

ね３箇月以内に修了するものとする。
学位論文が提出されたときは、その提出日から１年以内に学位論文の審査、試験及び学力認定を修了するものとする。
（審査の報告）第10条 審査委員会は、学位論文の審査の結果及び最終試験の成績を記録して、研究科委員会に報告するものとする。
（判
定）
第11条 研究科委員会は、審査委員会の報告に基づき、学位論文の審査及び最終試験の合否を議決する。
２ 前項の議決には、構成員の３分の２以上の出席を必要とし、かつ、
出席者の３分の２以上の賛成がなければならない。
（研究科長の報告）第12条 研究科委員会において、学位が授与できる者と議決したときは、研究科長は、学位論文の審査及び最終試験の結果の要旨等を学長に報告しなければならない。
（学位記の授与）
第13条 学長は、前条の規定による報告に基づいて、学位授与の要件を満たした者に対し、該当する学位記を授与する。
（博士論文等の公表）
第14条 研究科委員会は、博士の学位を授与した日から３箇月以内に、その学位論文の内容の要旨及び論文審査の要旨をインターネットの利用により公表する。
２ 博士の学位を授与された者は、学位を授与された日から１年以内にその学位論文をインターネットにより、公表しなければならない。ただし、既に公表してあるときは、この限りでない。
３ 前項の規定にかかわらず、博士の学位を授与された者が、やむを得ない事由により当該論文の全文を公表できないときは、研究科委員会の承認を得て、全文に代えてその内容を要約したものをインターネッ
トの利用により、公表することができる。
４ 第２項の規定により公表する場合は、当該論文に「医療創生大学審査論文（博士）」、前項の規定により公表する場合は、当該論文に「医療創生大学審査論文（博士）の要旨」と明記しなければならない。
（報告）第15条 学長は、博士の学位を授与したときは、当該学位を授与した日から３箇月以内に文部科学大臣に報告するものとする。
（学位の名称）第16条 学位の授与を受けた者が、学位の名称を用いるときは、当該学位に大学名を付記するものとする。
（学位の取消し）第17条 本学において学位の授与を受けた者が次の各号の１に該当する場合
は、研究科委員会の議を経て、学長は、その学位を取り消し、学位記を返付させ、その旨を公表するものとする。
⑴ 不正の方法により学位の授与を受けたことが判明した場合⑵ 名誉を汚す行為を行ったものと認められた場合（学位記の再交付）第18条 学位記の再交付を受けようとする者は、理由を明記して、学長に申請しなければならない。
（学位記の様式）
第19条 学位記の様式は、別記様式のとおりとする。
（雑則）
第20条 この規程に定めるもののほか、必要な事項は教授会若しくは研究科
委員会の意見を聴いて、学長が定める。
（改廃）第21条 この規程の改廃は、教授会若しくは研究科委員会の意見を聴いて、大学評議会の議を経て学長がこれを行う。
附 則 この規程は、平成４年４月１日から施行する。ただし、学士の学位については、平成３年度卒業生にも適用する。
附 則 この規程は、平成６年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成７年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成10年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成17年４月１日から施行する。ただし、従前の学部学科は従前のとおりとする。
附 則 この規程は、平成20年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成22年４月１日から施行する。ただし、従前の学部学科は従前のとおりとする。
附 則 この規程は、平成24年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成25年11月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成27年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成29年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成30年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成31年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、令和２年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、令和３年４月１日から施行する。
２－ 34 －

研究生申込手続要領

研究生規程
昭 和 63 年 4 月 1 日
制
定

（趣
旨）
第１条 医療創生大学学則（昭和62年４月１日。以下「学則」という。
）第59条第２項による研究生について必要な事項は、この規程の定めるところによる。
（定義）第２条 研究生とは、専門事項の研究のため研究主題を定め、特定の教員の指導を受けて研究する者をいう。
（入 学 資 格）
第３条 研究生として入学することのできる者は、大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者でなければならない。
（出願手続及び入学許可）
第４条 研究生として入学を希望する者は、別に定める手続を経て入学願書を学長に提出するものとする。
２ 研究生の入学は、学科主任、学部長を経由して教授会の議を経て、学長が許可する。
（入 学 時 期）
第５条 入学の時期は、学年又は学期始めとする。ただし、特別の事情があると認められた場合は、この限りではない。
（研 究 期 間）
第６条 研究期間は、１年以内とする。ただし、研究上の必要が認められた場合には、正規学生の研究及び指導に支障のない限り延長を許可することがある。
２ 前項の期間の延長を希望する場合には、別に定める期日までに理由を付して所定の書類を提出し学長の許可を得るものとする。
（研 究 報 告）第７条 研究生は、研究経過とその成果の概要を記した研究報告書を指導教員、学科主任、学部長を経由して、学長に提出するものとする。
（研究証明書）第８条 研究生には、研究証明書を交付することができる。
（研究生の退学及び除籍）第９条 研究生が中途退学しようとするときは、指導教員、学部長を経由して学長に願い出なければならない。
２ 研究生で研究の実があがらないとき、又は研究生の本分に反する行為があったときは、学長は、教授会の意見を聴いて除籍する。
（雑則）
第10条 この規程の実施に関し必要な事項は、教授会の意見を聴いて学長が
定める。
（準
用）
第11条 前各条以外の規定については、学則を準用する。
（改廃）第12条 この規程の改廃は、教授会の意見を聴き、大学評議会の議を経て、学長が行う。
附 則 この規程は、昭和63年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成２年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成24年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成27年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成29年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成30年４月１日から施行する。
附 則 この規程は、平成31年４月１日から施行する。

１．出 願 資 格
 大学を卒業した者又は本学がこれと同等以上の学力があると認める者であって、研究主題を定め、本学において特定の教員の指導のもとに研究しようとするもの。
２

出願書類
検定料納入票（所定用紙）
医療創生大学研究生願書（所定用紙）
履歴書（所定用紙、写真を貼ること。
）
出身学校卒業証明書（本学の卒業者は、不要とする。
）
合否通知送付用封筒（郵便番号、住所、氏名を記入し、返信用の切手を貼る。
）⑹ 健康診断書⑺ 所属長の承諾・確約書（在職中の者）⑻ 外国人の場合は、前各号のほか次の書類を必要とする。
ア 外国人登録原票の写し（在留資格及び在留期間の記載のあるもの）
イ 身元保証書（日本在住者のもの）
⑴
⑵
⑶
⑷
⑸

３

検 定 料
25,000円

４

願書受付期間・受付場所［通年・前学期］各年、２月１日から２月28日まで［後
学期］各年、７月１日から７月31日まで
ただし、外国人の受付期間については、この限りではない。
受付は、教務学生課とし、10時から15時までとする。

５

選抜方法
原則として書類選考とする。ただし、必要があれば、面接を行う。

願書受付日に納入すること。

６

指導教員（専任講師以上）
 指導教員は、研究内容により当該学部で定めるものとする。ただし、特定教員の指導を希望する場合は、あらかじめ当該教員の内諾を得ておくことが望ましい。

７

入学の時期及び期間
入学の時期は、学期の始めとする。期間は１箇年以内とする。
［通年］各年、４月１日から翌年３月31日まで［前 学 期］各年、４月１日から９月30日まで［後 学 期］各年、10月１日から翌年３月31日まで
 ただし、研究生規程第５条により、学期の途中で入学が認められた者は、
月初めの１日からとする。

８

合格発表
合格、不合格とも本人あてに郵送で通知する。
［通年・前学期］ 各年、３月中旬［後学期］ 各年、８月中旬

９

研究指導料
薬学部
300,000円
教養学部
150,000円
看護学部
300,000円
健康医療科学部
200,000円
心理学部
200,000円
生命理工学研究科 200,000円
人文学研究科150,000円
 指定の期間に納入する。ただし、研究に要する実費（実験、実習費等）は、別に追加徴収することがある。また、半期研究の場合の研究指導料は、２分の１とする。なお、途中入学者については、上記金額を月割りにより計
算する。

２

そ の 他
 研究期間が終了したとき、研究生は、その研究成果の概要を記した研究
報告書を指導教員、学科主任、学部長を経て学長に提出するものとする。

－ 35 －－7－

学則等諸規則参考事項
１ 合格者の手続
 合格者は、所定の期間内に提出書類とともに研究指導料納入の手続を完了すること。指定期間内に手続しない場合は、棄権したものとみなす。
提出書類：⑴ 研究指導料納入票（所定用紙）⑵ 誓約書（所定用紙、保証人連帯とする。
）⑶ 本人の住民票原本の写し又は登録原票記載事項証明書（市区町村
役場発行のもの）⑷ 写真２枚（タテ４㎝×ヨコ３㎝、裏面に氏名を記入する。
）

科目等履修生申込手続要領

聴講生申込手続要領

１．科目等履修生となるための資格・受講条件等① 受講可否判定のための選考試験（面接や筆記等）を行う。選考試験の内容や方法等については、受講予定者が単位取得を希望する科目の担当者が決定し、実施する。なお、教職関連科目については、別途教職課程委員がその任にあたる。
② 正科学生の教育に支障を生ずるおそれがないと認めうる場合に限り認められる。
③ また、受講者数に制限のある科目については余裕のある場合に限り認める。
④ 受講生は１年間に30単位を超えて受講することはできない。
⑤ 受講期間は１年間とする。

１．聴講生となるための資格・受講条件等① 教養を深めることを目的として聴講を希望する者は学歴等の資格を問わない。

但し、科目によっては受講可否判定の学力試験を課す場合がある。
② 正科学生の教育に支障を生ずるおそれがないと認めうる場合に限り聴講生としての受講を認める。
③ 原則として実験・実習・実技を伴う科目の受講は認めない。
また、受講者数に制限のある科目については余裕のある場合に限り認める。
④ 聴講生は１年間に30単位を超えて受講することはできない。
⑤ 聴講期間は１年間とする。

２．出 願 期 間
通年・前期 ３月11日～３月16日
後期
８月24日～８月31日
平 日 9:00 ～ 16:00
土曜日 9:00 ～ 12:00

２．出 願 期 間
通年・前期 ３月11日～３月16日
後期
８月24日～８月31日
平 日 9:00 ～ 16:00
土曜日 9:00 ～ 12:00

３．手 続 方 法
① 所定の用紙に必要事項を記入し、出願期間内に教務学生課へ提出すること。
・志願票－１（本学所定の様式）
・志願票－２（本学所定の様式）
・履歴書（本学所定の様式、必ず写真貼付すること）
・健康診断 （一般健康診断（学校保健法により、胸部レントゲン写真を検査項目に必ず含むもの、
検査結果１年以内有効）※なお、教職の資格取得を目的とする場合は、希望する免許の種類によって、最終学歴の成績証明書の提出を求める場合がある。
② 選考結果については、通年・前期の履修を希望する者は３月末日までに、後期の履修を希望する者は９月中旬までに通知する。
③ 受講を許可された者は、通知後、１週間以内に登録料及び受講料を納入し、併せて誓約書及び受講証用の写真（タテ４cm×ヨコ３cm）１枚を提出すること。手続完了後、科目等履修生証を交付する。

３．手 続 方 法
① 所定の用紙に必要事項を記入し、出願期間内に教務学生課へ提出すること。
・志願票－１（本学所定の様式）
・志願票－２（本学所定の様式）
・履歴書（本学所定の様式、必ず写真貼付すること）② 選考結果については、通年・前期の履修を希望する者は３月末日までに、後期の履修を希望する者は９月中旬までに通知する。
③ 受講を許可された者は、通知後、１週間以内に登録料及び受講料を納入し、併せて誓約書及び受講証用の写真（タテ４cm×ヨコ３cm）１枚を提出すること。手続完了後、聴講生証を交付する。

４．登 録 料
10,000円※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として登録料は返還されない。
５．受 講 料
（１単位につき） 10,000円※本学卒業生の場合は「（１単位につき）5,000円」とする。
※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として受講料は返還されない。
６．そ の 他
① 教職の資格取得を目的とする場合、原則として教育実習の斡旋は行わない。
② 受講する際は、必ず科目等履修生証を携帯すること。期間の終了後、又は何等かの理由により受講を中止する時は、直ちに科目等履修生証
を教務学生課へ返還すること。

学則等諸規則－8－－ 36 －

４．登 録 料
10,000円※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として登録料は返還されない。
５．聴 講 料
（１単位につき） 6,250円※休講及びやむを得ない事由により受講できない場合は、その責を負わず、
原則として聴講料は返還されない。
６．そ の 他
① 聴講科目の単位認定は行わない。
② 受講する際は、必ず聴講生証を携帯すること。期間の終了後、又は何等かの理由により受講を中止する時は、直ちに聴講生証を教務学生課へ返還すること。

学校法人医療創生大学

個人情報保護への取組みについて
個人情報保護方針（プライバシーポリシー）

１

基本方針

近年、社会の高度情報化に伴い、個人情報保護についての意識が世界的に高まってきており、わが国においても、
平成17年４月１日より個人情報保護に関する法律が施行されました。学校法人医療創生大学（以下「本法人」という。
）では、個人情報は個人の重要な財産であり、その適切な利用と保護は極めて重要であると捉え、本法人で業務に従事するすべての者が、個人情報保護に係る法令を遵守し、学生及び保護者、教職員、卒業生等の個
人情報を正確かつ安全に取扱うことにより、本法人関係者の個人情報を守り、社会の信頼に応えていきます。

２

組織体制

本法人は、基本方針を具体化するため、以下の活動を行います。
１．業務に従事するすべての者は、個人情報に関する法令及びその他の規範を遵守します。
２．個人情報統括責任者を選任し、本法人の個人情報の取扱いを統括させるとともに、運用に関する責任及び権限を与え、個人情報の適正な取扱いを確保します。
３．個人情報管理責任者を大学及び法人事務局に選任し、学校及び法人本部における個人情報の適正な管理を行います。
４．関係する個人及び企業等に対し、本基本方針の目的達成のための協力を要請します。
５．本基本方針は、本法人のホームページ等に掲載することにより、いつでも閲覧可能な状態とします。
６．本法人で定める個人情報保護に係る規程等を継続的に改善します。

３

個人情報の取扱い【収集・目的】個人情報の収集にあたり、その目的を明らかにするとともに、収集した個人情報の使用範囲を目的達成のために必要な限度に限定し、適切に取扱います。
【保管管理】
収集した個人情報は、本法人で定める規程等に則して、適切に保管・管理します。
【安全対策】
個人情報の正確性及び安全性を確保するため、情報セキュリティ対策をはじめとする安全対策を実施し、個人情報への不正アクセス、紛失、破壊、改ざん及び漏洩等の予防に努めます。
以上
上記の内容を踏まえ、医療創生大学では、以下の目的で個人情報を取扱います。
①

本学の研究・教育に利用する。

②

学生の指導・助言に利用する。

③

本学の教育改革・教育改善に利用する。

南門

第4学生駐車場

西門

厚生館

構内避難集合場所

キャンパス案内図

２号館

３号館・３号館西棟

図書館・学習センター

正門

北門

駐車場

６号館

駐車場

駐車場

履修の手引（大学院）2021年度入学者用

2021年４月１日

発行

医療創生大学〒970－8551
福島県いわき市中央台飯野５－５－１
TEL 0246 (29) 5111(代)
非売品

学籍番号
氏

名