教職大学院認証評価
自己評価書

平成 27 年６月
玉川大学大学院教育学研究科教職専攻

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻

目

次

Ⅰ

教職大学院の現況及び特徴・・・・・・・・・・・・・・・・・１

Ⅱ

教職大学院の目的・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２

Ⅲ

基準ごとの自己評価
基準領域１

理念・目的・・・・・・・・・・・・・・・・・・・３

基準領域２

学生の受入れ・・・・・・・・・・・・・・・・・・５

基準領域３

教育の課程と方法・・・・・・・・・・・・・・・・９

基準領域４

学習成果・効果・・・・・・・・・・・・・・・・・20

基準領域５

学生への支援体制・・・・・・・・・・・・・・・・25

基準領域６

教員組織・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・27

基準領域７

施設・設備等の教育環境・・・・・・・・・・・・・31

基準領域８

管理運営・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・33

基準領域９

点検評価・ＦＤ・・・・・・・・・・・・・・・・・36

基準領域１０

教育委員会及び学校等との連携・・・・・・・・・39

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻

Ⅰ 教職大学院の現況及び特徴
１ 現況(１)教職大学院（研究科・専攻）名(２)所在地

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻

東京都町田市玉川学園六丁目１番１号(３)学生数及び教員数(平成 27 年５月１日現在)

学生数：31 人
教員数：11 人（うち、実務家教員

２

５人）

特徴
学校法人玉川学園では、昭和４年の創立時より掲げられた「全人教育」を第一の教育理念として、12 の教育信条－全人教育、個性尊重、自学自律、能率高き教育、学的根拠に立てる教育、自然の尊重、師弟間の温情、労作
教育、反対の合一、第二里行者と人生の開拓者、24 時間の教育、国際教育－に基づいて教育活動を行っている。
一貫した理念のもと、「教員養成の玉川」としてこれまで教育界に多くの優れた人材を輩出してきた本学園では、既設の教育学研究科や教育学部での実績を生かして、平成 20 年、小学校教員養成に特化した教職大学院を新たに開設した。
今日の教育現場において、教員の使命は、子どもたちに効果的な学習指導をすることに加えて、高学歴化した保護者や地域コミュニティーなどからの要請に応えることにまで拡大している。こうした社会の変化に対応し、本教職大学院では、実際の教育現場で、現状を把握・分析するための理論と課題解決を推し進めることのできる“School Leadership”を備えた「高度専門職業人としての教員」「教育行政や学校管理職を担う人材」を育成することを目指した。 また、そのための教育・研究活動を通して、地域社会に貢献していくことも理念とした。
このような目的・理念を実現するために、本教職大学院では主に以下の５点について、特色ある教育課程・内容・方法、教育研究環境等を整備している。
①初等教育分野への教員輩出の実績が挙げられる。全国各地で本学卒業生が現職教員として活躍している。特に初等教育・幼児教育の分野に多くの人材を輩出してきており、それらの経験・実績をフルに活用し、小学校教員養成に特化した質の高い教育を実現している。
②「集中型」の教育実習を展開している。学校における教育実習を分散せず、一学期間に集中して実施することで学生は体系立てた実習が可能となり、新たな課題を発見・確認でき、さらにその後の研究にも有効に生かすことができる。なお、教育実習終了後は、従来、ボランティアとして実習校で引き続き理論と実践の往還を行ってきたが、平成 27 年度入学生からは授業科目「学校実践研究」として単位化した。
③最先端の知的資源を惜しみなく提供することも本教職大学院の特徴である。既設の学内研究所や設備を活用して、脳科学や ICT をはじめ、玉川大学ならではの学びを導入している。時代の最先端を行く教育・研究の分野に触れることにより、それらが学校現場の今日的課題の解決の糸口となりうると考えている。
④研究者教員＋実務家教員の往還型授業を行うために、教員組織や教育課程にさまざまな工夫をしている。研究者教員６名と実務家教員５名を配置することで、学生は「理論」と「実践」をバランスよく学ぶことができる。
さらに、11 名の専任教員が、入学定員 20 名の大学院学生と常に接しながらきめの細かい指導を行い、よりレベ
ルの高い教育の質を保証している。
⑤幼稚部から大学・大学院までを備えるキャンパスは、本学ならではの教育環境である。総合学園として約１万人が集う広大な緑多きキャンパスにおいて、本教職大学院の学生は、併設校での実習はもちろん、通常科目時でも授業参観や模擬授業を実施することができる。また、各種行事を通じて児童・生徒と交流する機会もあり、教員を目指す学生たちにとって貴重な体験の場となっている。
-1-

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻

Ⅱ

教職大学院の目的
１）教職大学院の使命や教職大学院がめざすもの
専門職大学院設置基準第 26 条第１項（教職大学院の課程）「専ら幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校及び特別支援学校（以下「小学校等」という。
）の高度の専門的な能力及び優れた資質を有する教員の養成のための教育を行うことを目的とする」とした教職大学院の目的に対応し、玉川大学大学院教育学研究科教職専
攻（教職大学院）では、その設立理念及び目的を、玉川大学大学院学則別表第１に「人材養成等教育研究に係る目的」として次のとおり規定している。
「高度の専門的知識・技能を背景に優れた指導力を有する高度専門職業人としての教員を養成するとともに、教員が優れた指導力を発揮する上でその背景となる高度の知識・技能の修得や、教員が広い視野を持ち複雑な現状を的確に分析し理解する上で必要となる理論等の研究など、現場での実践に即した指導を行う」（添付資料１「玉川大学大学院学則 別表１（人材養成等教育研究に係る目的）」）。

２）教職大学院で養成しようとする人物（教員）像
上記で示した理念及び目的を踏まえた上で、本教職大学院では、学部新卒者等学生（以下、ストレートマスター）、現職教員学生（教育行政や学校管理職者を含む）を対象として、それぞれ次のような人物の養成を目指している。ストレートマスターは、学部段階で教員としての基礎的・基本的な資質能力を修得した者の中から、さらにより実践的な指導力・展開力を備え、新しい学校づくりの有力な一員となり得る新人教員として、また現職教員学生は、一定の教職経験を有する現職教員を対象に、地域や学校における指導的役割を果たし得る教員として不可欠な、確かな指導理論と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダーとして養成する。

３）教育活動を実施する上での基本方針
上記で示した人物（教員）像を実現するため、教職に対する強い情熱や教育者としての使命感、子どもたちの成長・発達についての深い理解、子どもたちに対する愛情や責任感といった資質を有する者を受け入れ、教育活動等を通じて次のような能力の育成を図る。①確かな授業力と総合的な人間力、②学校現場の課題を見極めることのできる高度の理解力と診断力、③具体的な課題解決策を策定する企画力、④解決策を実際に試みるための実践的展開力、⑤教育活動を客観的に追究する研究力、⑥高度な専門的知識や上記資質能力を生かした他の教員等への指導力、である。

４）達成すべき成果
本教職大学院では、体系的に編成された教育課程を履修することにより、学校現場が抱える今日的課題に対応し得る高度専門職業人として、具体的に次のような実践的指導力が育成される。①教育を取り巻く環境が著しく変化する中での学校教育の役割や教育行政との関係を理解し、適切な教育経営を行うことができる実践的指導力、②インターネットの活用等多様な授業形態や指導方法で子どもたちを授業にひきつけ、授業を円滑かつ効果的に運営できる実践的指導力、③学校の教育活動における道徳教育の意義や在り方を理解し、子どもたちと真正面から向き合って心の問題を解決し得る実践的指導力、である。

-2-

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域１

Ⅲ

基準ごとの自己評価

基準領域１
１

基準ごとの分析

基準１－１
○

理念・目的

レベルⅠ

当該教職大学院の理念・目的が法令に基づいて明確に定められていること。

［基準に係る状況］
玉川大学大学院教育学研究科教職専攻（教職大学院）の設立理念及び目的は、玉川大学大学院学則別表第１「人材養成等教育研究に係る目的」に次のとおり明確に規定されている。
「高度の専門的知識・技能を背景に優れた指導力を有する高度専門職業人としての教員を養成するとともに、教員が優れた指導力を発揮する上でその背景となる高度の知識・技能の修得や教員が広い視野を持ち複雑な現状を的確に分析し理解する上で必要となる理論等の研究など、現場での実践に即した指導を行う」ことである。これは、学校教育法第 99 条第２項「高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培う」に対応した内容であり、さらに、専門職大学
院設置基準第 26 条第１項（教職大学院の課程）「専ら幼稚園、小学校、中学校、高等学校、中等教育学校及び特別支援学校（以下「小学校等」という。
）の高度の専門的な能力及び優れた資質を有する教員の養成のための教育を行うことを目的とする」とした教職大学院制度の理念及び目的にも適っている。

《必要な資料・データ等》
・資料１－１－１

玉川大学大学院学則（抜粋）別表１（人材養成等教育研究に係る目的）（p.11）

・資料１－１－２

教職大学院ホームページ（2015/06）（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
本教職大学院の理念及び目的は、学校教育法第 99 条の趣旨ならびに教職大学院制度の理念及び目的に基づいて明確に学則に定められており、本学ホームページにも掲載されている。

基準１－２
○

レベルⅠ

人材養成の目的及び修得すべき知識・能力が明確になっていること。

［基準に係る状況］
本学大学院教育学研究科では、教育学専攻と教職専攻（教職大学院）を設置している。両者に共通する理念は、本学創立の理念である「全人教育」の精神に基づき、全人的な陶冶を基本理念として、教育学的理論と教育的実践の往還に努め、学部教育によって得た教育学的基礎能力を土台に、高度な専門的知識と実践的指導力を有した人材を育成することである。その上で、教職専攻（教職大学院）の理念及び目的は、専門職大学院設置基準第２条第１項「専門職学位課程は、高度の専門性が求められる職業を担うための深い学識及び卓越した能力を培うことを目的とする」に則り、教育学専攻と明確に区別した上で、玉川大学大学院学則 別表第１に規定している。
教育学専攻と教職専攻の違いについては、次のとおりである。 教育学専攻修士課程においては、教育学を基盤として、とりわけ幼児教育と初等教育、国際バカロレアの分野で活躍できる研究者及び高度職業人（幼稚園教諭専修免許状・小学校教諭専修免許状取得者）の養成を目指している。これに対し、教職専攻においては、高度の専門的知識・技能を背景に優れた指導力を有する高度専門職業人としての教員、教育行政や学校管理職を担う人-3-

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域１
材を養成するとともに、優れた指導力を発揮する上でその背景となる高度の知識・技能の修得や、広い視野を持
ち複雑な現状を的確に分析し理解する上で必要となる理論等の研究など、現場での実践に即した指導を行っている。
さらに、本教職大学院にあっては、ストレートマスターと現職教員学生を対象とし、それぞれ次のような人材養成を目指している。ストレートマスターに関しては、学部段階で教員としての基礎的・基本的な資質能力を修得した者の中から、より実践的な指導力・展開力を備え、新しい学校づくりの有力な一員となり得る新人教員として、現職教員学生に関しては、一定の教職経験を有する現職教員を対象に、地域や学校における指導的役割を果たし得る教員として不可欠な、確かな指導理論と優れた実践力・応用力を備えたスクールリーダーとして養成することを目的としている。
この目的を実現させるべく、本教職大学院は、教職に対する強い情熱や教育者としての使命感、子どもたちの成長・発達についての深い理解、子どもたちに対する愛情や責任感といった資質を有する者を受け入れ、教育活動等を通じて、次のような能力の育成を図ることを基本方針としている。①確かな授業力と総合的な人間力、②
学校現場の課題を見極めることのできる高度の理解力と診断力、③具体的な課題解決策を策定する企画力、④解決策を実際に試みるための実践的展開力、⑤教育活動を客観的に追究する研究力、⑥高度な専門的知識や上記資質能力を生かした他の教員等への指導力、である。
以上の理念及び目的・基本方針を踏まえて編成された教育課程を履修することにより、教員、教育行政や学校管理職を担う者として必要な能力の統合的な形成をより高度なレベルで行い、小学校における高度の専門的な能力及び優れた資質を有する高度専門職業人としての教員、教育行政・学校管理職者を養成することができる。具体的には、次に挙げる３つの実践的指導力を備えた教員、教育行政や学校管理職者の養成である。①教育を取り巻く環境が著しく変化する中での学校教育の役割や教育行政との関係を理解し、適切な教育経営を行うことができる実践的指導力、②インターネットの活用等多様な授業形態や指導方法で子どもたちを授業にひきつけ、授業を円滑かつ効果的に運営できる実践的指導力、③学校の教育活動における道徳教育の意義や在り方を理解し、子どもたちと真正面から向き合って心の問題を解決し得る実践的指導力。本教職大学院ではこれらの指導力を持った教員、教育行政や学校管理職者の養成を目指している。

《必要な資料・データ等》
・資料１－１－１

玉川大学大学院学則（抜粋）別表１（人材養成等教育研究に係る目的）（p.11）

・資料１－１－２

教職大学院ホームページ（2015/06）（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
研究科又は専攻ごとの人材養成等教育研究に係る目的は学則に定められている。教職専攻と教育学専攻との関係についても、その理念及び目的は教育学専攻と明確に区別して学則に定められており、適切である。
また、ストレートマスターと現職教員学生それぞれに見合った人材養成の目的及び修得すべき知識・能力を掲
げ、特に育成する３つの実践的指導力については、本教職大学院ならではの特徴が顕著に反映されている。

-4-

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域２

基準領域２
１

基準ごとの分析

基準２－１○

学生の受入れレベルⅠ

人材養成の目的に応じた入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）が明確に定められていること。

［基準に係る状況］
高度の専門的知識・技能を背景に、優れた指導力を有する高度の専門職業人としての教員、教育行政や学校管理職者の養成、という本教職大学院の設立理念を実現させるために、次の４点を入学者受入方針（アドミッショ
ン・ポリシー）として定めている。

①教職に対する強い情熱や教育者としての使命感、子どもたちの成長・発達についての深い理解、子どもたちに対する愛情や責任感といった資質を有する方②学校現場が抱える今日的課題に対して、積極的に解決を図ろうとする意欲や意志を有する方③現職教員においては、学校や地域における指導的役割を担えるスクールリーダーになり得る方
学部新卒者においては、学部段階で教員としての基礎的・基本的な資質能力を修得し、教職大学院の学修を通して、新しい学校づくりの有力な一員となり得る方④本学の教育理念、本教職大学院の教育目標・内容・方法等を理解した上で入学を希望する方

全学組織である大学院入学試験運営委員会で確立したこの入学者受入方針は、ホームページや入学試験要項の巻頭ページに明確に掲げるとともに、入学説明会等でも必ず説明している。また、教育委員会から推薦を受け派遣される現職教員学生についても、この入学者受入方針を基本とした入学者選抜を行うため、派遣にあたっては、
本教職大学院の内容や仕組みとともにこの入学者受入方針を熟知して応募・推薦するよう各教育委員会に要請している。
なお、2016 年度玉川大学教職大学院入学試験要項には、教育行政や学校管理職者（予定を含む）に対するアドミッション・ポリシーを定める予定である。

《必要な資料・データ等》
・資料１－１－２

教職大学院ホームページ（2015/06）

・資料２－１－１

2015 年度

玉川大学教職大学院入学試験要項

一般（Ⅰ期・Ⅱ期・Ⅲ期）

・資料２－１－２

2015 年度

玉川大学教職大学院入学試験要項

学内推薦・資料２－１－３

2015 年度

玉川大学教職大学院入学試験要項

派遣推薦・資料２－１－４

教職大学院入試情報（ホームページ 2015/06）（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
本教職大学院の設立理念を実現させるための入学者受入方針（アドミッション・ポリシー）が明確に定められ、入学試験要項で明示・公表されるとともに、入学説明会等でも必ず説明している。また、大学院入学試験運営委
員会を設置し、入学者受入方針を確立・共有し、この方針に基づいた選抜が適切に実施されている。

-5-

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域２
基準２－２
○

レベルⅠ

入学者受入方針に基づき、公平性、平等性、開放性が確保され、適切な学生の受入れが実施されていること。

［基準に係る状況］
本学の入学者選抜試験は、一般入学試験、教育委員会からの推薦を受けた現職教員を対象とした推薦入学試験、本学からの学部新卒者を対象とした推薦入学試験の３区分で実施し、いずれの区分もⅠ期・Ⅱ期・Ⅲ期の３回の機会を設けている。
また、本教職大学院は小学校教育に関わる人材養成に特化しており、入学時点での小学校教諭１種免許状の保有を条件としているが、その一方で、公平性や平等性の確保並びに設立理念に鑑みて、小学校教諭１種免許状は保有しないが、小学校教諭２種免許状あるいは幼稚園・中学校・高等学校の教員免許状のみを有する者であっても、入学者受入方針を満たし、教職大学院在籍中に本学教育学部で単位を取得することを条件に一般入学試験への応募を認めており、特定の大学出身者が有利にならないように配慮している。

＜入学者選抜の方法＞
入学者の選抜にあたっては、大学院学則により学長・教育学研究科長・入試広報部長などで構成される全学組織としての大学院入学試験運営委員会が設置され、入学者選抜に係る業務は同委員会の議を経て、研究科長会で承認された担当者に委嘱される。
担当者は、入学者受入方針として掲げた内容が満たされているか、また中央教育審議会答申に示された教職に必要とされる５領域についての知識や技能を修了時点で修得することが可能かどうかの判定のため、全受験者から提出された「入学志願書Ⅰ」「入学志願書Ⅱ」「研究計画書」、現職教員からの「活動報告書」、在職機関の所属長からの「所見書」や本学から推薦を受けた学部新卒者からの「卒業研究報告書」、卒業研究指導教員等による「推薦書」等の書類審査をするとともに、面接試験（口頭試問）を実施している。さらに、一般入学試験では小論文を課し、教育に関する基本的な知識やものの見方・考え方を確認している。このような書類審査、面接試験（口頭試問）、小論文審査のすべてにわたって、Ｓ（100 点満点の 90 点以上）
・Ａ（80 点から 89 点）・Ｂ（70 点から
79 点）
・Ｃ（60 点から 69 点）
・Ｆ（60 点未満）の５段階で評価し、総合成績Ｃ以上を合格としている。
入学者選抜では、担当者は入学者受入方針を確認し、個々で審査を行った上で、担当者全員で入学者受入方針に基づく協議を実施して総合評価を行っている。入試方法においては上述したように異なる３種類の入試方法があるが、特定の入試方法が有利・不利とならないように公平性を期している。また入試は３回実施しているが、選抜基準の厳密な適用により、特定の入試時期が合否の有利・不利を生み出さないように配慮している。

《必要な資料・データ等》
・資料２－１－１

2015 年度

玉川大学教職大学院入学試験要項

一般（Ⅰ期・Ⅱ期・Ⅲ期）

・資料２－１－２

2015 年度

玉川大学教職大学院入学試験要項

学内推薦・資料２－１－３

2015 年度

玉川大学教職大学院入学試験要項

派遣推薦・資料２－１－４

教職大学院入試情報（ホームページ 2015/06）

・資料２－２－１

教職大学院説明会（ホームページ 2015/06）

・資料２－２－２

教職大学院

・資料２－２－３

入学試験の実施方法・形態に関する資料

・資料２－２－４

面接所見用紙

・資料２－２－５

入学選抜の判定方法に関する資料

入学志願書類-6-玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域２（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該評価とした分析結果
公平性や平等性の観点から、３区分の入学者選抜試験でそれぞれ３回の受験機会を設け実施している。その結果、東京都・神奈川県の現職教員、本学出身のストレートマスター、他大学出身のストレートマスターといった多様な背景を持った学生が入学している。
入学者選抜の公平性の観点からは、選抜にあたって複数の試験担当者が、提出書類や面接、小論文等によって判断し、その意見を集約して、合否判定会議において的確かつ客観的な評価によって合否を決定している。

基準２－３
○

レベル１

実入学者数が、入学定員と比較して適正であること。

［基準に係る状況］＜平成 23～27 年度の状況＞
本教職大学院の入学定員は 20 名である。これに対して入学者は、平成 23 年度が 16 名（入学定員超過率 0.80）、
24 年度が 16 名（同 0.80）、25 年度が 28 名（同 1.40）、26 年度が 17 名（同 0.85）、27 年度が 15 名（同 0.75）であり、平成 25 年度を除いて実入学者数が入学定員を下回った。ただし、平成 23・24 年度は志願者が入学定員を若干下回ったが、平成 25・26 年度は志願者がそれぞれ 25 年度 33 名、26 年度 21 名と入学定員を上回っていた。
平成 26 年度については、合格したが入学手続きを行わなかった者が４名おり、結果として定員を下回った。
なお、現職教員の志願者は平成 23 年度９名、24 年度９名、25 年度６名、26 年度４名、27 年度７名（各年度とも全員が入学）であり、平成 26 年度までは毎年、現職教員の志願者数が減少していたが、平成 26 年に教育行政
や学校管理職者の養成コースを充実させたことにより、平成 27 年度には７名の志願者になった。

＜定員充足に向けた対応＞
入学者受入方針を満たさない者や、標準年数で修了が可能となる一定の知識や技能を確認できない者を合格させることはできないが、合格後入学手続きを行わない者の人数予測が難しいのも事実である。
そのため、引き続き一定水準を満たした入学者数を確保するため、ホームページの充実など入試広報に努める
ほか、現職教員学生の確保に向け近隣教育委員会への働きかけや他大学出身学生の勧誘に力を入れていく。
また、
今後とも、現職教員、教育行政、学校管理職が抱えている課題により的確に対応できる教育課程に改訂することも常時検討していく。さらに、平成 28 年度からは中学校教育に関わる人材養成を行うための課程を設置することを目指し、文部科学省に課程認定を申請している。中学校課程を新設することにより、定員の充足を図っていくこととする。

《必要な資料・データ等》
・資料２－３－１

平成 23～27 年度

玉川大学教職大学院入学試験状況（Ⅰ期、Ⅱ期、Ⅲ期別）（基準の達成状況についての自己評価：Ｂ）
１）当該標語とした分析結果
平成 23 年度から平成 27 年度にかけて入学定員を満たしたのは平成 25 年度のみであるが、５年間の平均入学定
員超過率は 0.92 となり、入学者数は入学定員に対し 9 割を超えている。高度の専門的知識・技能を背景に、優れた指導力を有する高度の専門職業人としての教員養成という本教職大学院の設立理念を実現させるためには、た-7-玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域２とえ入学者数が入学定員に達しないことがあったとしても、一定水準に満たない者を安易に合格にさせるわけにはいかないとの結論に至っている。なお、今後とも優秀な者が応募するよう、その広報に努めていく。

-8-

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３

基準領域３
１

基準ごとの分析基準３－１○

教育の課程と方法

レベルⅠ

教職大学院の制度並びに各教職大学院の目的に照らして、理論的教育と実践的教育の融合に留意した体系的な教育課程が編成されていること。

［基準に係る状況］＜教育課程と科目編成＞
本教職大学院の教育課程は、基本科目群（５領域）、発展科目群（４コース）、総合科目群（学校課題研究）、学校における実習により体系的に編成されている。学校現場における多様で複雑な課題を克服し、教育活動を創造的に展開できる高い見識と実践的指導力を身に付けさせるため、それぞれの科目・科目群の中で理論と実践の往還を図ることを意識した編成である。多様な能力の育成や幅広い知識の修得と経験の蓄積を目指す一方、学校課題研究における個々の専門意識を育てるため、平成 25 年度入学生から、発展科目群に４つのコースを導入し、それぞれに必修３科目を置いた。また、平成 27 年度からは教育行政・管理職としての活躍が期待される現職教員
学生を対象に「教育行政・管理職分野」（必修５科目）を設け、「教育実践分野」と分けることで、より高度な専
門性を養う態勢を整えた。しかし一方で個別の多様な関心に応えられるよう、基本的に履修は相互に自由な選択に任せている。ストレートマスターと現職教員学生の教育課程は、基本的に同一であるが、両者の入学までの知
識や経験の差異を考慮し、同一科目であってもこれまでの知識や経験に即した学修が可能となるよう、科目の内容に応じて別々に開講したり、混成の履修としたり、編成と教育方法において配慮している。
基本科目群は、学校現場における職務や課題について包括的・体系的な理解を共有して、自ら学校における諸課題に積極的に取り組む資質・能力を有し、リーダーシップを発揮することのできる教員としての基礎的な力量の形成を目指す科目群として位置づけており、すべて必修としている。基本科目群は「教育課程の編成及び実施に関する領域」（１科目）、「教科等の実践的な指導方法に関する領域」（３科目）、「生徒指導及び教育相談に関する領域」（２科目）、「学級経営及び学校経営に関する領域」（２科目）、「学校教育と教員の在り方に関する領域」（２科目）の５領域計 10 科目 20 単位を開講している。また、理論と実践の往還を目指すため、10
科目中４科目で、研究者教員と実務家教員が協同で担当するオムニバス方式を採用している。このオムニバス方式の科目では、シラバスを作成する段階から理論的枠組みの講義と実践的講義をどのように構成するかや各授業
内容について検討し、講義開始後も授業を担当した教員と次の担当教員が必ず事前の打ち合わせ、授業内容に関する情報や資料の交換などを実施して、円滑な授業運営が行われるように努めている。
発展科目群は、基本科目群を土台として、さらに小学校教員としての総合的な力量の向上を図ることを目的に
23 科目を開講し、このうち 12 単位以上を修得することとしている。学生は、基本科目群との内容上の関連性・体系性を踏まえ、自己の課題に応じて柔軟に科目を選択することで、専門知識を深く掘り下げ高度な実践的能力を修得することが可能である。この発展科目群の選択により、学生はそれぞれの関心に応じた科目を選択することが可能となっている。平成 27 年度から設けた教育行政・管理職としての活躍が期待できる現職教員学生を対象にした「教育行政・管理職分野」の「教育経営コース」では、履修上の必修科目を 10 単位として、従来の教育経営コースをより充実させて、より高度な専門性を養う態勢を整えた。その他の現職教員学生、ストレートマスタ
ーは、「教育実践分野」としている。ただし、必修を超えた履修については自由に選択できる。
なお、経験の違いを考慮して、基本科目群 10 科目中のうち６科目について、ストレートマスターと現職教員学
生とを分けて授業を行っている。また、合同で行うことによって、多様な視点を得ることが可能となり、より一層の教育効果が期待できる基本科目群の残り４科目及び発展科目群の科目については、ストレートマスターと現-9-玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３
職教員学生との合同授業としている。
最終学年度における通年科目として総合科目群を設置し、「学校課題研究」（必修３単位）を課している。指導教員のもと、自己の課題解決を目的として学校現場における調査・研究等を行い、教職大学院における学修の総まとめとしている。調査・研究の成果は報告書（20,000 字程度）として作成させている。
学校における実習は 10 週間程度（10 単位）の「教職専門実習Ａ」（免除が認められない現職教員学生には２単位の「教職専門実習Ｂ」）を課している。本教職大学院における実習は、学部段階における実習とは異なり、実習を通して各自の課題を明確にすること、あるいは学校現場の課題に対して自ら立案した解決策を学校において実験的・実証的に体験することにより、学校が抱える課題に積極的に取り組むことのできる資質・能力を培っている。ストレートマスターの実習は１年次秋学期に集中して実施することを特徴としている。集中型の実習によって、特に教材分析力と児童理解力の獲得や、学校全体における教員の在り方が理解できるなどの教育効果が認められている。
現職教員学生には、各領域における経験や業績を厳密な評価基準を定めて評価し、「学校における実習」を免除する者については 10 単位免除か８単位免除（「学校における実習」２単位分を実施）かを判定し、「学校における
実習」２単位分を実施する者には１年次秋学期の毎週水曜日に連携協力校において実習を課すこととしている。
以上に示したように、本教職大学院では理論的教育と実践的教育の往還に留意した体系的な教育課程を整備している。こうした教育課程編成の考え方については、教職大学院パンフレット、履修の手引き、教職専門実習基
本計画、大学院要覧、シラバス、ホームページに明記している。また、受験希望者には教職大学院パンフレットをもとに入試説明会において、入学者には履修の手引きをもとに年度初めのガイダンスで説明している。なお、入学者に対する履修指導に関しては、全体でのガイダンスのほか、個別指導時間を設定して行っている。

＜履修コースと履修指導＞
新人教員ならびにスクールリーダーの養成にふさわしい教育課程とするため、履修方法上のコースとして、短期履修コース１年（概ね現職教員経験 10 年以上、あるいは現職教員で経験が概ね 10 年には満たないが、実績と照らして教育実習８単位を免除することができるもの）、標準履修コース２年（学部卒業かつ小学校１種免許状保持者ならびに現職教員経験 10 年未満）を明示している。そのほか本教職大学院では、小学校教諭１種免許状を取得していない学生、及び上記課程に入学が可能であるが時間をかけて学修することを希望する学生に対して、長期履修（３・４年）を可能にしている。
短期履修（１年）は、より多くの現職教員学生に学修の機会を提供するためのコースであり、春学期には基本
科目群を中心に履修し、短期集中により学修効果が高いと考えられる科目を夏期集中科目により履修し、秋学期には残りの基本科目群と発展科目群を履修するよう指導している。科目選択の履修指導には全専任教員があたり、最終的な履修の確認を教務担当教員が行っている。
また、長期履修（３・４年）は、個人的な事情による希望者以外に、小学校教諭１種免許状を有しないで入学した学生も対象としている。小学校における高度に専門的な能力及び優れた資質を有する教員の養成を責任を持って計画的に行うことを目的に、小学校教諭１種免許状取得に必要な科目を優先的に受講し、その後に教職大学
院開設科目を履修できるよう、教育課程の編成や授業の実施方法を工夫することで対応している。教務担当教員
は、各学生の事情を考慮して学生との間で綿密な相談を行い、作成した３年間あるいは４年間の履修計画をもとに指導を行っている。

《必要な資料・データ等》
・基礎データ- 10 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３
・資料１－１－２

教職大学院ホームページ（2015/06）

・資料３－１－１

玉川大学教職大学院パンフレット 2015（平成 27）年度

・資料３－１－２

平成 27 年度

玉川大学教職大学院履修の手引き

・資料３－１－３

平成 27 年度

玉川大学教職大学院「教職専門実習」基本計画

・資料３－１－４

大学院要覧 2015（抜粋）・資料３－１－５

平成 27 年度

・資料３－１－６

教職経験評価基準（教職専門実習換算基準）

・資料３－１－７

平成 27 年度

科目別専任教員数一覧

・資料３－１－８

平成 27 年度

教職大学院授業時間割

玉川大学教職大学院授業計画（シラバス）（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
理論と実践の往還を図るため、本教職大学院の教育課程は、基本科目群（５領域）、発展科目群、学校における実習、総合科目群から体系的に編成されており、基本科目群 10 科目中４科目においては研究者教員と実務家教員が協同で担当するオムニバス方式を採用している。履修上の分野として「教育行政・管理職分野」「教育実践分野」を設けるとともに、教育行政・管理職分野には「教育経営コース」（コース必修 10 単位）、教育実践
分野には「教育実践・教材開発コース」「指導が難しい子どもへの支援コース」「心の教育実践コース」の３つのコースを設け（それぞれコース必修６単位）それぞれの専門性の開発に対応したカリキュラムとする一方、個々の課題や関心に応じて柔軟に科目履修ができるよう配慮している。基本科目群の土台の上に専門的職業人としての実践的問題解決・開発能力が養成されるように、授業形態や教育方法、履修指導等において十分に配慮している。その結果、本教職大学院の教育課程は、新しい学校づくりにおいて有力な即戦力となることが期
待される新人教員の養成及び教育現場に復帰したときスクールリーダーとなることが期待される現職教員の養成、教育行政に関わるポストや管理職として活躍する教員の養成という役割に応えられるものとなっている。

２）評価上で特に記述すべき点
基本科目群の科目の過半数は、現職教員学生とストレートマスターとを分けて授業を実施し、学生の経験に対応した指導が可能である。学生アンケートなどの評価を検討しながら継続的に教育課程の改善に努めている。

基準３－２
○

レベルⅠ

教育課程を展開するにふさわしい授業内容、授業方法・形態が整備されていること。

［基準に係る状況］＜教員の配置と理論と実践の往還＞
科目の担当者については、大学院資格審査委員会において、それぞれの教育・研究上の業績又は実務経験に照らして当該の授業科目を担当することが適当か、基準に基づいて厳格な審査を行った上で、資格を認定している。
本教職大学院では、専門職大学院としての教職大学院の特性に合わせ、専任教員 11 名のうち、研究者教員６名と実務家教員５名としてそのバランスをとり、実践的な力量形成を意識した教育が行われるように配慮した教員の配置となっている（基礎データ 1 現況表参照）。このほかに非常勤教員を複数名加えることによって、授業内
容の多様性を確保している。
本教職大学院では、理論と実践の往還については、カリキュラムの全体で保証するだけではなく、一つひとつ- 11 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３の科目の中でも理論と実践の往還を図ることができるよう、授業の展開を考えることを教員全体で共通して目指しており、基本的な授業運営の方針としている。集中型の実習については、連携協力校の理解と支持が大きく、全体としてはその方式を継続しながら、事前指導の充実と毎週の教職大学院教員の指導訪問の充実によって、理論と実践の往還を図ることを可能にしている。実習翌年における講義では、実習で得た問題意識を活用するとともに、学校課題研究においても実習で得た問題意識に基づき、連携協力校でのボランティアと一体的な研究態勢がとれるよう指導している。

＜授業内容と学校における今日的課題＞
基本科目群において、学校における今日的課題を積極的に取り上げ、その基本的な理解と対応に向けた授業構成としている。基本的な理解にあたっては眼前の課題を直接的に考える内容に加え、その原因や対応策を総合的に考えるため、最新の学習指導要領の理解や教育政策の持つ意味などにも重点を置いた授業を展開している。
また、発展科目群では、道徳教育や特別支援教育、児童英語など、学校における今日的課題を正面から捉えた授業を実施するとともに、本学の他組織を活用した「脳科学と教育」といった最先端の知見が得られるような授業も用意し、現在学校現場において直面する課題をさまざまな角度から理解し、解決を図ることのできる能力の育成がなされるような科目構成、授業展開を行っている。
総合科目群の「学校課題研究」では、基本科目群や発展科目群のさまざまな科目で学修した知識と、学校における実習により得られた経験を基盤とし、学生が各自の興味や関心に即して研究を行いまとめるための科目として、３単位を課し必修としている。担当教員（主・副の２名）の指導のもと、学校現場での調査・分析を中心に自身の課題解決に向けた実践的・臨床的な研究が行われている。
それぞれの課題については、現職教員学生は今までの教員経験の中から生じた自身の課題を、またストレート
マスターにあっては、入学時の研究計画に加え、１年次に実施する「教職専門実習」の中から課題を明確化・発見できるよう指導している。

＜教育方法・授業の形態＞
教育方法・授業形態は、講義型に偏らないよう、各科目でグループ討議、ワークショップ、ロールプレイング、
事例研究、プレゼンテーション、フィールドワーク等多様な形態を採用しており、このことはシラバスでも明示している。現職教員学生の現任校の現状分析に基づく議論などは、現職教員学生が現場復帰した際に現場に持ち帰り、実践に反映されている。
さらに、現職教員学生とストレートマスターが共に受講している科目では、ストレートマスターの持つ課題を
現職教員学生がストレートマスターを初任者と見立て指導補助するような、より実践的な授業も展開されている。
基本科目群・発展科目群の授業の展開中、現地調査（フィールド活動）では、担当教員が該当大学院学生を引率し、連携協力校等の教員等と協力して指導を行うことも多い。
「教職専門実習」では教職大学院で学ぶ学生が実習を行うことで実習先の連携協力校の教員に良い意味での刺激にもなり、その学校の活性化につながっている。
実習期間中の毎週１回、本学の実習担当教員が実習校を訪問し、学生の指導にあたりながら実習校の課題解決に参画・寄与している。

＜受講学生数＞
１つの授業科目について同時に授業を受ける学生数については、実際には 30 名を超えない程度になっており、適正な規模となっている。平成 27 年度の１クラスの最大人数は 17 名である（学校課題研究を除く）。また、１クラスあたりの平均受講者数は８名であり、十分な教育効果の上がる受講者数となっている。
- 12 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３
また、ストレートマスターは、基本的に１年次の秋学期はすべて「教職専門実習」となるため、基本科目群を１
年次及び２年次の春学期に履修する。さらにその内容から、現職教員学生、教職専門実習の終わったストレート
マスター２年生、「教職専門実習」を実施する以前のストレートマスター１年生に分けた科目もあり、受講者の学修履歴と経験をより考慮した編成となっている。

《必要な資料・データ等》
・基礎データ・資料３－１－５

平成 27 年度

玉川大学教職大学院授業計画（シラバス）

・資料３－２－１

玉川大学大学院研究科会等運営規程

・資料３－２－２

平成 27 年度

履修登録状況（５月１日現在）（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
本教職大学院の各教員は、それぞれの教育・研究上の業績又は実務経験に照らして、当該授業科目を担当することが妥当な者となっている。研究者教員と実務家教員の連携がスムーズに行われ、また、教員と学生の距離が近いため常に学生の抱える課題を把握しており、課題に応じた適切な授業が研究者・実務家の立場からバランス
よく実施されている。
授業方法では、討論やフィールドワークなども導入されており、学生は能動的に授業に参加することができる。
また、現職教員学生とストレートマスターとの合同・分離授業についても、それぞれが持つ共通の基盤に基づいて授業を展開するに適した形態である。
理論と実践を往還する教育課程にふさわしい授業内容、授業方法・形態が整備されていると言える。

２）評価上で特に記述すべき点
授業内容、授業方法・形態の妥当性については、教職大学院会やカリキュラム委員会において、授業科目の実施に際して、各科目の到達目標を考慮した上で学生の知識や経験に配慮した最適な授業になっているかについて協議している。毎学期終了後に実施している学生による授業評価では、各評価項目で各講義について学生から高い評価を受けている。この評価は、研究者教員と実務家教員との連携の機会を常に確保し、適切に機能するように授業内容、授業方法・形態を検討し続けていることの結果であると判断している。

基準３－３
○

レベル１

教職大学院にふさわしい実習が設定され、適切な指導がなされていること。

［基準に係る状況］＜学校における実習＞
本教職大学院における実習は「教職専門実習」と称している。
「教職専門実習Ａ」（10 単位）として公立小学校において 10 週間連続で実施するとともに、公立中学校で１週間程度のインターンシップ実習を課している。
また、現職教員を対象にした「教職専門実習Ｂ」（２単位）を設け、それぞれ１年次秋学期に連携協力校における実習を課している。
平成 22 年度までは、「教職専門実習Ａ」を「教職専門実習（基本）」（５単位）前半５週間と「教職専門実習(発展)」（５単位）後半５週間の２科目を必須科目として開設し、別々の公立小学校で９月から 12 月まで同じ学期に- 13 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３連続で実施し、年明け１月に２週間実習を公立中学校で実施してきた。
「教職専門実習（基本）」は、教職に求められる５つの領域について理論と実践を総合的かつ統合的に体験し考察する機会として位置づけた。また、「教職専門実習（発展）」は、教職に専門的に求められる職務を円滑に遂行できる程度に必要な知見と技能を得ることを目標に、「教職専門実習（基本）」では十分にできなかった部分や教職の基礎となる授業づくりや児童理解を中心とした実習を実施した。
こうした実習を実施してきたが、平成 22 年２月に実施した実習協議会では、教職専門実習の「基本」と「発展」の区別が難しい、むしろ同一目的にした上で前半・後半とした方がよいのではないかという意見が数多く出された。また、教職専門実習を前半・後半別々の学校で行うのではなく、同一校において連続 10 週間行った方が効果的に実習の成果が見られるのではないかという旨の意見も多く出され、平成 23 年度からは公立小学校の実習については現状の形態に至っている。
平成 25 年度の実習協議会では、中学校実習のあり方について小学校教員として必要な小中連携及び義務教育全
体の理解及び中学校の教職員の仕事内容やその取り組みなどが実習のねらいであり、中学校免許取得が目的ではないことをふまえると、インターンシップ実習として実施した方が目的が明確でもあり、受け入れる公立中学校
としても実習を引き受けやすいとの意見も多く、平成 26 年度から１週間程度(受け入れ中学校の実情に合わせて実習期間を設定)の実習として実施している。このように、実習協議会での受け入れ校の校長及び担当教員などの意見を受けて、教職専門実習のよりよい改善措置を漸次講じている。
１年次の秋に集中的に実習を行う形態については、実習協議会においても支持する意見がほとんどで、そうした支持に支えられて継続してきている。理論と実践の往還を図るためのリフレクションは、毎週の訪問の中で実施するとともに、事前・事中・事後の大学院における指導を時数・内容ともに充実すること、学校課題研究との関連を意識した指導の実施によって、全体として充実したものとしている。

＜連携協力校と実習時の指導＞「教職専門実習」を行う連携協力校については、東京都・神奈川県・横浜市・川崎市・相模原市の各教育委員会及び各校長会の協力を得て、適切な学校を確保している。
実習の実施にあたっては、「教職専門実習」を実施するすべての連携協力校の校長などが参加する教職専門実習
説明会を開催して教職大学院の実施する実習の位置づけなどを説明するとともに、実習前に本学実習担当教員がそれぞれの実習実施校に訪問し、校長などとの間で実習全般の確認（連絡協議会）を行うなど、実習に関して十分な共通理解を図るようにしている。
「教職専門実習」の指導は、連携協力校では主に主幹教諭（神奈川県では総括教諭）により行われている。本
教職大学院では、院生１名あたり２名の実習担当教員（研究者教員１名・実務家教員１名）を担当者として配置し、そのうちの１名が毎週１回「教職専門実習」実施校を訪問し、連携協力校の指導教員と協力連携して院生への具体的な指導にあたっている。本教職大学院教員が実習校を訪問する日程を確保するため、「教職専門実習」を実施した秋学期の水曜日は「学校課題研究」以外の科目の授業を組まず実習指導を行っている。指導にあたっては、５領域（本教職大学院では、「教育課程の編成と実施・各教科等の実践的な指導方法・生徒指導および教育相談・学級経営および学校経営・学校教育と教員のあり方」の５つの基本科目群の内容を実習における評価にも用いている）について「教職専門実習」で学ぶ内容について細分化し作成されたチェックシート（添付資料「平成27 年度「教職専門実習」基本計画」＜表２－１＞）をもとに院生と指導者双方が学修内容を理解し実習に臨めるようにしている。
院生の評価方法については、各連携協力校にチェックシートにおける５つの領域ごとの評価を依頼した。その後、各連携協力校の指導者と大学側の指導者との評価方法をすりあわせるため、チェックシートの内容に基づき- 14 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３ながら連携協力校の校長などと協議をして実習目的の達成度について大学の指導教員と連携協力校の校長などと意見の調整をしている。院生からの「実習記録」や「実習報告書」などの記載内容を総合して本教職大学院実習
担当教員が最終的評価を行っている。
指導にあたっては、本教職大学院の管理運営組織の一翼を担う月例の実習検討委員会での具体的な指導理念や方法の協議をふまえ、専任教員全員による協議検討を行い、共通した指導理念に基づいた指導を個別的に継続している。
なお、実習生の「実習報告書」に関しては、連携協力校の実習指導教員にも点検指導を依頼している。この「実習報告書」などをもとに、事後指導の一環として、実習生と本学実習担当教員、連携協力校の校長及び実習指導
教員が協同して実習の点検評価を行っている。

＜連携協力校との協力・実習の検証＞「教職専門実習」では、教職大学院で学ぶ院生が実習を行うことで実習先の連携協力校の教員によい意味での刺激ともなり、その学校の活性化につながっていることはもちろんであるが、実習期間中に毎週１回本学の実習担当教員が実習校を訪問し院生の指導にあたり、実習校の課題解決に参画、寄与している。連携協力校やその周辺校などに対しては、校内研究の講師や助言者の依頼が本教職大学院専任教員に寄せられるようになってきている。具体的には、平成 20 年度当初から「学校運営」「学校評価」「特別支援教育」などに対して町田市、東京都及び横浜市や神奈川県下の連携協力校や市や区教育研究会、校長会の講演依頼や研究助言、「国語科指導」
「理科指
導」
「生活科」
「総合的な学習」などの教科教育指導の通年の講師兼助言者として専任教員への依頼が数多くあり、出来る限りの対応をしてきている。こうした校内研究や校内研修の講師派遣などを実習指導の一端としてとらえ、連携協力校には経費の負担がない形を考慮して対応にあたっている。本教職大学院と連携協力校が実習という関係を超えて、相互にその長所を生かす機会が広がり、連携協力校の抱える課題などを解決する糸口になればと考え取り組んでいる。
実習終了後には、教職専門実習を実施した連携協力校の校長並びに担当指導教員、本学専任教員などで構成する実習協議会を２月に東京都及び神奈川県別に開催している。その協議会では、実習の期間や時期、連携協力校と本学ならびに同じ院生を指導する連携協力校同士の連携のあり方、院生への実習における指導のあり方や指導
方法、実習の評価のあり方など当該年度の教職専門実習全般の改善、今後の教職専門実習の方向性など幅広く実習全般にわたり改善に向け、協議を行い実習の検証を行っている。この協議会の意見については、翌年度以降の教職専門実習の改善に生かしている。

＜教職専門実習の免除措置＞
現職教員や教育行政・学校管理職者で、これらの職務を合算して概ね 10 年以上の経験を有する者を対象とした短期履修学生制度の入学希望者のうち、入学選抜の結果、合格と判定した者に対しては、短期履修が認められるかどうかを併せて決定するため、教職・教育行政職・学校管理経験により培われた資質・能力を評価し「教職専門実習」の単位免除の可否を判定している。単位の免除を行う判断材料として、５領域別に教職経験における活動を記載する「活動報告書」、在職機関の所属長からの「所見書」の提出を求めるとともに、口頭試問において５つの領域のそれぞれについて、教職経験中における校務分掌での位置づけとその役割、最新の知識の有無等を確認している。その上で、正規教員としての在職年数を基にし、学位や主幹教員としての年数、教育実習生への指導回数、校内での主任等の年数、研究授業の回数等、また都道府県や市区町村教育委員会の主催する会議の委員や研究会での公開授業回数、著書等を５つの領域に配点するための厳密な基準に基づき、その総得点並びに５つの領域ごとの点数により、10 単位免除、８単位免除、免除なしとしている。平成 27 年度については、対象とな- 15 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３
る者７名全員が 10 単位免除となった。
なお、評価基準については、教育行政・学校管理職者にも対応した基準に改定した。

《必要な資料・データ等》
・資料２－２－２

教職大学院

入学志願書類・資料３－１－３

平成 27 年度

玉川大学教職大学院「教職専門実習」基本計画

巻末各様式「表２-１ チェックシート」「資料１ 実習記録」「資料２ 実習報告書」
・資料３－１－５

平成 27 年度

玉川大学教職大学院授業計画（シラバス）

・資料３－１－６

教職経験評価基準（教職専門実習換算基準）

・資料３－３－１

平成 27 年度

教職専門実習配当表

・資料３－３－２

平成 27 年度

玉川大学教職大学院連携協力校一覧

・資料３－３－３

教職専門実習リフレクションシート

・資料３－３－４

平成 26 年度

実習協議会議事録（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
本教職大学院専任教員と教職専門実習実施校との連携協力に基づき、学生の教員としての資質・能力の向上に直結するかたちの集中型実習を実施し、その成果は学生自身の評価や学校課題研究における研究が実習と深く関連しているものが多い点などに表れている。教職大学院の特性に見合った実習の方法・形態であると判断している。短期履修学生制度の対象となる現職教員の教職専門実習を免除することについては、厳密な基準及びその評
価資料となる教職経験における活動を記載する「活動報告書」、在職機関の所属長からの「所見書」の提出などの諸様式を整備して厳格に審査している。

２）評価上で特に記述すべき点
連携協力校、特に教職専門実習を実施する協力校とは緊密な連携がなされており、週１度の教職大学院からの専任教員の訪問指導などの実施により、連携協力校側からすると大学がより身近な存在になりつつある。その結果が、校内研修会等への講師依頼やボランティア派遣依頼という形で現れている。
さらに、各年度の実習を受けて開催される「実習協議会」では、実習が実施された連携協力校の校長ほか関係各位より改善につながる貴重な意見が出され、それらを翌年度からの実習改善に常に生かして改善を図ってきた。

基準３－４
○

レベルⅠ

学習を進める上で適切な指導が行われていること。

［基準に係る状況］
本教職大学院では、各学期の履修科目の登録の上限は 16 単位（短期履修学生にあっては 18 単位）と定めている。それにより、学生は少数の授業を集中的に学ぶことができる。さらに、単位制の趣旨に則り、予習・復習な
どの授業時間外の学修にも十分な時間を確保することが可能となっている。なお、本教職大学院では進級要件は特に設けていない。履修科目の変更については、教務担当教員または実習担当教員と面談した上で認めている。
履修方法について、年度当初にオリエンテーションにおいて、「履修の手引き」を配付し、それに基づき教育課
程や各学期において重点的に履修すべき科目、履修科目数の上限設定等について説明会を行っている。４月の履- 16 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３
修決定までに、教員と学生が面接する機会・期間を設定している。その後、教務担当教員と実習担当教員が学生の相談窓口の中心となり、科目履修についての相談を個別に受け付けている。また、授業期間が始まるまで１週間程度、履修を確定するまでの期間をさらに２週間程度確保している。長期履修の学生に対しては教務担当教員が個別に履修指導にあたっている。
小学校において概ね 10 年以上の実務経験を有し、本教職大学院の入学者受入方針を満たした者（現職教員で経験が概ね 10 年には満たないが、実績と照らして教育実習８単位を免除することができる者も含む）については、
１年での修了を可能としている。教務担当教員は、１年間の履修計画を立てられるよう、学生に対し綿密な指導を行っている。

《必要な資料・データ等》
・資料３－１－２

平成 27 年度

玉川大学教職大学院履修の手引き

・資料３－１－５

平成 27 年度

玉川大学教職大学院授業計画（シラバス）（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
全体もしくは対象別のガイダンスや個別相談の受け付け、履修科目確定までの時間的余裕の確保、学修相談窓口の設置など、履修指導に十分な配慮がなされている。また、夏期集中科目や秋学期の科目についても、年度初
めに履修科目を決定することとしているが、それぞれに履修変更期間を設け、学生の興味や関心の変化に対応して科目を履修することが可能である。学生の要望や事情に応じて、丁寧かつ柔軟に履修指導が行われている。

基準３－５
○

レベルⅠ

成績評価や単位認定、修了認定が大学院の水準として適切であり、有効なものとなっていること。

［基準に係る状況］「履修の手引き」において、修了に必要な単位数等を示している。基本科目群 20 単位、発展科目群 12 単位、総合科目群（「学校課題研究」）３単位、「学校における実習」10 単位の計 45 単位である。ただし教職経験が概ね 10 年以上の場合に「学校における実習」10 単位を免除される者については計 35 単位、教職経験が概ね 10 年には満たないが実績と照らして「学校における実習」８単位を免除することができる者については実習が２単位となり、計 37 単位となる。成績評価の方法と基準については、「履修の手引き」において明記するとともに、年度当初のオリエンテーションにおいて説明している。
成績は、以下のとおり、Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｆの５段階で評価し、Ｆは不合格としている。このような段階別評
価を行うことによって、各授業で設定した目標についての各自の到達度を明示し、学校教育に不可欠である知識・技能・能力の獲得の度合を明らかにしている。

- 17 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３
○

表３－２.

評価の定義

評価

点

数

評

価

の

定

義

Ｓ

90～100 点

目標の内容をほぼ完全に修得し特に優れていると認められる。

Ａ

80～ 89 点

目標の内容を十分に理解し修得したものと認められる。

Ｂ

70～ 79 点

目標の内容の基幹部分は理解し修得したものと認められる。

Ｃ

60～ 69 点

目標の内容のうち最低限の理解は得られたものと認められる。

Ｆ

0～ 59 点

目標に及ばない。
（不合格）

標準的な評価方法は、授業への参加度、レポート、試験等を得点化して、総合的に評価する。また、実習科目である「教職専門実習」の評価については、教職に必要な５つの領域について指導内容を細かくチェックシートに示し、その項目に基づき連携協力校に評価を依頼する。学校側の評価を得た後、本教職大学院の実習担当教員が連携協力校の校長等と協議し、学生からの「実習記録」「実習報告書」等を総合して、本教職大学院の実習担当
教員が評価を行っている。
上記すべての修了要件を満たしていることを年度末２月の教職大学院会で確認し、修了認定を行っている。
成績評価等の妥当性を担保するための措置については、成績確認制度が導入されており、Ｆ（不合格）評価を受けた科目について不明な点がある場合には、成績確認期間に授業運営課窓口を通して学生本人から科目担当教員へ問い合わせることが可能となっている。
以上、教職大学院制度の趣旨に則り、成績評価基準の設定ならびに単位認定等は適切に行われている。評価の在り方を教員間で随時検討するとともに、各講義の最初では学生に成績の基準を提示することとしている。
また、オムニバス方式の授業の評価については、講義担当教員間で、まず各学生の成績を提示し、個々の学生の優れた観点をより高く評価することが可能であるかどうか、合議により評価する方法をとっている。

《必要な資料・データ等》
・資料１－１－１

玉川大学大学院学則（抜粋）別表４(p.25)

・資料３－１－２

平成 27 年度

玉川大学教職大学院履修の手引き

・資料３－１－３

平成 27 年度

玉川大学教職大学院「教職専門実習」基本計画

・資料３－１－５

平成 27 年度

玉川大学教職大学院授業計画（シラバス）

・資料３－５－１

玉川大学学位規程・資料３－５－２

教職大学院会議事録（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
評価の基準は、学生に配付したシラバスに記載するとともに、授業の中でも教員が説明している。成績評価基
準や修了認定基準の組織的策定、学生へ成績基準の周知徹底、成績評価や単位認定・修了認定の大学院の水準としての適切性、成績評価の妥当性の検討のいずれについても、適正に行われている。

２「長所として特記すべき事項」①

アットホームな雰囲気の中での教育指導
玉川大学は、創立以来伝統的に教員と学生の関係が親しく、教員同士の連携協力関係も緊密である。本教職大- 18 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域３
学院も、この伝統を引き継ぎ、アットホームな雰囲気の中で日々教育研究指導が行われている。研究者教員と実務家教員が学校教育の今日的課題を共有するとともに、学生個々の抱える課題一つひとつを把握した上で、１つの授業を協同して進めるなど、協力して教育研究指導が行われている。学生も、疑問点を率直かつ気軽に質問し、教員とともに課題解決を進めることが自然に定着している。ラウンジにおける日常的な情報交換も活発であり、こうした教員同士、教員と学生、学生同士の関係が極めて近い環境の中で、日々の教育活動や研究活動が行われることにより、教育効果が高まっている。
②集中型の教職専門実習(教育実習)の実施
本教職大学院では、教職専門実習（教育実習）を院生個々のもつ課題解決の糸口を見つけるための機会、ある
いは授業づくりを通して児童理解の力や指導力向上の機会として捉え、１つの学期に 10 単位分連続して集中的に実施している。長期間同じ連携協力校で実習することにより、子どもたちとの親しみや児童理解も深まるとともに、協力校の教職員との人間的なふれあいを通して職場での子どもへの教育の苦労やよろこびを実感することが出来る。また、教職専門実習では毎週本学の教員が必ず実習校を訪問し実習校の指導教員とともに、具体的な指導にあたり長い目での指導助言が可能となり、実習生の力もつくと考える。この方法は連携協力校からも支持されており、リフレクションの充実については前回の認証評価で課題とされたが、訪問指導や事中・事後のリフレ
クション指導の充実を図ること、学校課題研究との関連を意識した指導によって改善してきている。
本教職大学院は小学校教員養成に特化しているが、小中連携や義務教育９年間を見通した指導のあり方などを学ぶために公立中学校あるいは本学併設の小学部での１週間程度のインターン実習を実習の一環として行っている。特に、中学校の教員が精神的に成長の激しい生徒の指導にあたり、どのような青年期の心に配慮をしているか、またどのように学習意欲を高めるようにして学習指導をしているかを学ぶようにしている。小学校の教員と違ったことに日々の指導にあたっている苦労や努力にふれた実習生は、将来自らが小学校教員になったときに、目先だけでなく、子どもの将来までも見据えた指導が必要であることを実習で身に付けるものとなる。
また、「教職専門実習」の 10 単位を１つの学期に集中的に実施し、毎週教職大学院の専任教員が訪問指導することにより、連携協力校などが大学との距離を縮め、大学を身近な存在に感じるようになっており、このことは連携協力校の教育指導の充実に、教職大学院が積極的に校内研修講師などとして連携協力校とかかわることにつながっている。
③最先端の知見の吸収
本学には、「脳科学研究所」が設置されており、学習と記憶現象、行動決定と脳との関係など脳科学に関する最先端の研究が行われている。こうした最先端の研究結果をベースにした授業「脳科学と教育」が用意されるなど、本学の持つ資源を最大限生かし、多様な角度から学校の今日的課題を検証し、解決するための教育研究指導を行っている。

- 19 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域４

基準領域４
１

基準ごとの分析基準４－１○

学習成果・効果

レベルⅠ

各教職大学院の人材養成の目的及び修得すべき知識・能力に照らして、学習の成果や効果が上がっていること。

［基準に係る状況］＜単位修得、修了の状況、修了後の進路状況＞
単位修得状況は以下のとおりである。
平成 25 年度以降、休学者、退学者は出ていない。単位修得も履修した科目については 100 パーセントである。
修了判定は規定に基づき、適正になされている。条件を満たした者は、全員修了している。
これは、適切な履修指導ときめこまかい学習指導の成果であると考えている。
また、ストレートマスターの就職状況は、平成 22 年度が７名中本採用５名（内１名は過年度合格）、臨時的任用１名、平成 23 年度が８名中本採用８名（内１名は過年度合格）、平成 24 年度が９名中本採用６名、臨時的任用
３名、平成 25 年度が８名中本採用５名、臨時的任用３名、平成 26 年度が 21 名中本採用 14 名（内３名は過年度
合格）、臨時的任用７名というものであり、順調に推移している。
単位取得・履修の状況、修了後の進路も教職大学院における教育の状況としては水準に達していると判断している。

＜各科目の到達目標と教育の成果・効果＞
意図している教育の成果や効果を達成すべく、シラバスに各科目の到達目標を明示し、あわせて学生が身に付ける学力、資質・能力を示している。これは「東京都と連携する教職大学院における共通カリキュラム・学校における実習」に示された内容にも対応するものである。
基本科目群では、教員として必要な学習指導、生徒指導、学校運営、教員の在り方等についての知識や態度を養うことができている。
毎年２回実施しているフォローアップ研修におけるアンケートでは、修了した現職教員修了生は、学習指導、特別活動や特別支援活動教育等の具体的な場面における指導方法について、知識や技能を深めることができたとしている。また、教育課程の編成や学校運営とその評価といった、学校全体を見通す力についても有益であったとアンケートにおいて回答している。更に学校現場に戻ってからも、教育法規の重要性を理解した上で学校運営全体を考えて行動する等視野の拡大がみられる。
本教職大学院修了後に教育行政職となることが予定されている者は、積極的に学校経営や教育行政に関連する科目を選択している。学校に戻ることとなっている現職教員学生は、それぞれの興味関心に即した科目選択を行い、その領域における学校でのリーダーシップを発揮できるような知識や技能を獲得しており、そうした成果を校内研究や研修で発表している者もいる。一方、ストレートマスターは、学習指導や生徒指導といった、初任者
教員としてまず必要とされる領域での科目を選択している。
加えて、教育実践の背後にある理論の概要を理解し、将来出会うことが予想される多様な場面に対応する力を獲得している。成果として、多くの学生が教員として採用され活躍してきている。
本教職大学院のストレートマスターを対象とした教育実習は、教職に必要な知識や技能を実習校において獲得するとともに、将来教員となったときに必要とされる教員の勤務実態を理解し、自己管理する能力を獲得するよ
うに編成されている。連続的に 10 週間実施される教育実習は、短期間や分散した実習では体験不可能な教員のあ- 20 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域４
り方を実体験し、現在の自己能力を把握するとともに、今後さらに伸ばすべき能力などを発見する機会として有意義である。その中で、院生は自らが興味関心を持ったテーマを発見し、その後の発展科目群における科目や学
校課題研究の学修につなげて個人の学修における理論と実践の往還を実現している。また、連携協力校からも集中型教育実習は高い評価を得ており、実習を実施した連携協力校から継続的なボランティア派遣や非常勤講師の依頼を受けるのが一般的になっている。
学校課題研究のテーマとしては、現職学生においては現場への復帰、ストレートマスターにおいては即戦力となりうる新人教員を意識したものとなっている。26 年度は、「通常の学級に在籍する特別な支援を要する児童に対する機能的な校内支援体制」「若手教員の授業力が向上する『場面設定型授業システム』を取り入れた教材開発」「登場人物の立場で日記を書く活動を用いた文学教材の指導」「生活科における教師のかかわりに関する研究」「社
会スキルトレーニングを活用した仲間づくり」「道徳的判断力を育む授業の工夫」など、様々な関心に応じた研究報告が提出された。20,000 字を目安として論文形式でまとめられた研究は、１月下旬の学校課題研究発表会で内外に発表されるとともに、その大半は、『教師養成研究紀要』（玉川大学教師教育リサーチセンター）に掲載されており、この紀要は平成 25 年度提出分までで通巻６号に達している。

＜教職大学院の目的に照らした教育の成果や効果＞
学生による授業評価アンケート（学生アンケート）を春学期・夏期集中・秋学期がほぼ終了した段階で実施している。授業評価アンケートは「問題発見・解決能力が育成されたか」「授業内容が理解されたか」「シラバスが学修に有効であったか」など学生の視点から教育成果・効果が上がるものとなっているのかを中心に、１～４の４件法で評価をさせるとともに、併せて改善点を指摘してもらえるよう自由記述による方式も採用している。

以下に示す表は、平成 26 年度秋学期の学生による授業評価アンケートの全科目の平均値である。全ての評価項
目で平均値が 3.0 を超えており、学生の観点からは、各開講科目が学修を深めることに役立っており、教職大学院の目的に照らした教育の成果・効果が上がっていると判断される結果となっている。自由記述は３分野（科目について、学修環境について、生活全般・その他）を聞いている。平成 26 年度秋学期の回答も高い満足度が得られたことがわかる。授業評価アンケートの結果については、自己点検・評価委員会あるいは FD 委員会等で教員の間で議論し、改善するための資料としている。

- 21 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域４

平成26年度秋学期 全教職員の各質問に対する度数、最小値、最大値、平均値、標準偏差
度数
1-1 問題発見・解決能力
1-2 能力の向上
1-3 社会的視野の広がり
1-4 知的関心の喚起
1-5 授業内容が理解できた
2-1 講義内容が分かりやすい
2-2 関心が持てる講義内容
2-3 聞き取りやすい
2-4 シラバスが自己学習に有効
2-5 配布資料・視聴覚教材の提示に工夫
2-6 参考文献・資料の提供に工夫
2-7 成績評価基準が明確
2-8 質問機会の確保
2-9 最新の知見が講義に反映
2-10 講義に理解を深める
工夫
2-11 理論と実践の往還
3-1 同僚・後輩へも勧める講義
3-2 再度、聴講希望
3-3 総合評価として満足
有効なｹｰｽの数 (ﾘｽﾄごと)

47
47
47
47
47

最小値
2
2
2
2
3

最大値
4
4
4
4
4

平均値
3.60
3.55
3.66
3.57
3.68

標準偏差
.61
.62
.56
.68
.47

47

2

4

3.66

.52

47
46

2
2

4
4

3.64
3.57

.57
.58

47

2

4

3.36

.79

47

2

4

3.55

.69

47

2

4

3.57

.65

47
47

2
2

4
4

3.45
3.74

.62
.53

47

2

4

3.57

.62

47

2

4

3.64

.57

47

2

4

3.68

.52

47

2

4

3.60

.61

47
47
46

2
2

4
4

3.60
3.68

.61
.59

また、修了生を中心としたフォローアップ研修を年２回（６～７月及び 11 月～12 月）実施し、修了生の動向を把握し、本教職大学院における教育の成果・結果について検証を行っている。平成 25 年度からは秋の研修を玉川大学教職大学院学校教育実践研究会として広く公開し、学長講演や研究会形式での分科会を行っている。フォローアップ研修では、修了生を対象としたアンケートを実施し、本教職大学院における教育の成果・結果を評価してもらっている。たとえば、「発達障害について専門的に学ぶことができ、専門的知識を現場と結びつけることができた」「実習等を通して多くの授業を行い、また、教材に対しての視点を考えることができたので、日々の多忙な業務の中で役立っている」「学校課題研究で一つのテーマについて研究し、自分で定義づけを行ったり、様々な理論や方法を学んだりできたことが授業を作る上で役立っている」など、現場に戻って教育の成果を積極的に生かしていけるような内容であったことがわかる。アンケートの結果は、自己点検・評価委員会等で報告・検討され、その後の大学院の運営の参考資料としている。

＜評価を検証する組織・体制＞
全開講科目に関する個々の学生の学修成果に関しては、学生担当・担任教員及び教務担当教員を中心に確認し、その成果にかかる評価などについては専任教員全員で構成する教職大学院会において検証している。
教育成果を評価・検証するために、専任教員全員で教育方法と学生の満足度との関係を分析し、教育方法の課
題を抽出し、FD 委員会において解決策を検討した。教育方法に関するデマンド・サイドからの要望は、実習協議会や第三者評価会等により把握し、教育方法の検討に活用している。

- 22 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域４《必要な資料・データ等》
・資料１－１－１

玉川大学大学院学則（抜粋）別表４(p.25)

・資料３－１－３

平成 27 年度

玉川大学教職大学院「教職専門実習」基本計画

・資料３－１－５

平成 27 年度

玉川大学教職大学院授業計画（シラバス）

・資料３－２－１

玉川大学大学院研究科会等運営規程

・資料３－５－１

玉川大学学位規程

・資料４－１－１

教職大学院の管理運営体制

・資料４－１－２

修了生アンケート用紙

・資料４－１－３

教師養成研究紀要第６号（抜粋）・資料４－１－４

学生アンケート用紙（抜粋）・資料４－１－５

玉川大学教職大学院学校教育実践研究会 2014

（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
平成 22 年度以降、すべての学生は単位を修得することができている。単位修得、修了の状況、修了後の進路状
況、学生の授業評価等から判断して、本教職大学院の目的に照らした教育成果や効果が上がっている。きめ細かい指導と自己点検・評価につとめ、常に改善にも取り組んできた。学生評価による点検、学生からの意見聴取な
ど、学生担当教員及び教務担当教員を中心に行われている。
平成 22 年度から、「総合科目群」に位置づけた「学校課題研究」を実習や実習校等におけるボランティア活動と連携させることで、研究準備や臨床的な取り組みが適切に行われている。学校現場における諸課題について、各科目の学修により解決を図るとともに、「学校課題研究」において現地調査も含め自己の課題解決に向けて研究を進める中で実践的なリーダー教員を養成している。

２）評価上で特に記述すべき点
学校課題研究は日々の指導においては担当教員が行うが、常に他の専任教員の指導を受けられる体制をとっている。実習や課題研究においても複数の教員が協同して指導にあたることで、学生は幅広い観点からの指導を受けることができている。

基準４－２
○

レベルⅠ

修了生が教職大学院で得た学習の成果が学校等に還元できていること。また、その成果の把握に努めていること。

［基準に係る状況］
修了生を対象としたフォローアップ研修を平成 21 年度から年２回実施しており、在学生も参加している。修了生２名が、現在の勤務機関における組織・職務の概要・教職大学院修了生に求められる能力、職場復帰後の OJT等について報告を行い、質疑検討が加えられている。また、その際に修了者を対象としたアンケートを実施している。
この機会を通じて、修了生が在学中の学びをどう実践に結びつけ、成長できたかが在学生の側にも伝わり、その学びと実践のつながりを実感することが、その後の成長に結びつくという流れを形成する。アンケートでは、大学院での学びが職務に役立っていることが読み取れる。
「授業の基本ができた」「特別支援対象児への対応がで- 23 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域４
きる」「職務上の相談が自然にできる」「学校課題研究で実践研究の方法が身に付いた」というように、身に付けた力、協働的な力が役立っていることをうかがわせる記述が見られる。
秋に行われていたフォローアップ研修は、平成 25 年度からは、「玉川大学教職大学院学校教育実践研究会」として、講演と分科会を行う形式で行っており、内外から 300 名を超える参加者を得て、より開かれた研究会として、修了生の実践研究を発表し、高め合う機会としている。
継続的に実習生を出している連携協力校では、その学校で教員をつとめる修了生がいることが多く、修了生が順調に成長している様子が、管理職からの報告や直接的な会話を通じて把握できる。また、現職学生修了者の勤務地を訪問しての聞き取りでは、学校全体を視野に入れた判断がなされているという評価や、教育政策を分析する能力、業務として実施した成果を広く普及する能力が高いという評価が得られている。本年度（平成 27 年度）
は、修了生を対象としたさらなる調査を計画、実施している。
東京都との連携協議会においても、修了生の職務実態については協議がなされており、課題も指摘される一方、その職務状況が全体としては良好であるとの共通理解がなされている。
本教職大学院は、学生の学修及び個人の成長を通して得た成果ならびに教員の教育・研究活動を、積極的に連携協力校などに還元し地域貢献の一助となるよう、カリキュラムを編成し連携活動を展開している。
学修の集大成となる「学校課題研究」において学校に密着した研究を行いその成果が事例校に還元できるように、１月末に研究発表会を実施しており、教育委員会や学校関係者の参加を得、学生の学びの成果の発信とともに情報交換の機会としている。
学会参加・発表への旅費助成の制度があるため、意欲的に学会に参加したり、研究成果を学会発表したりする学生も多く、平成 26 年度ではのべ約 30 人の学会参加、10 名以上の学会発表がなされており、広く社会に還元するものとなっている。

《必要な資料・データ等》
・資料４－１－２

修了生アンケート用紙（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
学生が主体的に課題を設定して研究に取り組む「学校課題研究」は、大学院での学修成果が直接的に反映される学修活動であり、十分にそのような成果を上げたと認められる。課題設定は学生本人の関心はもとより学校現場のニーズを踏まえたものになっており、その成果は、報告書の作成とそのプレゼンテーションを含め高く評価できる。また、学会発表も活発になされており、学校において学びが還元できるような素地が形成されている。
フォローアップ研修、玉川大学教職大学院学校教育実践研究会、教育委員会との連携協議会、聞き取り調査等を通じて、修了生が概ね学びの成果を学校現場、教育行政の現場に還元できている状況が把握できる。平成 27
年度は調査を進めており、さらに綿密に学校・地域への還元の状況を把握するとともに、フォローアップ研修など継続的に実施する中で、成果と改善点を明らかにしていく。

- 24 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域５

基準領域５
１

基準ごとの分析

基準５－１○

学生への支援体制

レベルⅠ

学生相談・助言体制、キャリア支援等が適切に行われていること。

［基準に係る状況］＜学生支援の基本＞
現職教員学生、ストレートマスター１年生及び２年生、ならびに長期履修学生それぞれに担任（２名ずつ）を配置し、平成 26 年度はさらに総括の学生担当の教員１名を加えて、よりきめ細かな支援体制を敷いている。
また、本学は学部段階でも教員と学生の関係が近く、学生からさまざまな相談が積極的に教員になされているが、教職大学院においてもすべての専任教員が気軽に学生と話せる環境となっていることから、学生への支援体
制は十分に出来上がっていると言える。
さらに、全学的な支援組織である学生センター、教師教育リサーチセンター、健康院（医療施設）などの機関と協力して対応できるシステムも整備されている。

＜学生へのキャリア支援＞
教職大学院という性格から、学生の希望進路は小学校教諭であるが、ストレートマスターに対しては、修了後の教員赴任希望地を聴取し、採用試験に向けた指導や相談を教師教育リサーチセンターの協力を得て実施している。また、キャリア支援委員会を中心として、教員採用試験の推薦等に係る事務や、教員採用１次試験及び小論
文、面接、模擬授業などの対策支援を実施している。
その他、学生が将来の教職に少しでも慣れるよう、希望者には赴任希望地でのボランティア先小学校の紹介を行うなどの支援を実施している。

＜ハラスメント対策、メンタルヘルス対策＞
セクシュアル・ハラスメントをはじめ、その他ハラスメントへの対策については、窓口として学生センター学生相談室（SAS）が設置され、教職大学院を含めて全学的に機能しており、学生に対してはそのシステムの紹介を行うとともに、教員の対応についても指導が行われている。
また、メンタルヘルス対策については、11 名の専任教員が授業中、大学院研究室（自習室）、「グループ学修室」などの学生の様子を把握し、少しでも気になる状態があれば学生担当の教員ならびに全学の医療施設である
健康院や相談室（SAS）への報告がなされるよう、協働システムが出来上がっている。ただし、これまでのところ、これらの対応が必要となるような事態は一切発生していない。

＜学生への学修支援＞
現職教員学生及びストレートマスター２年生に対しては、それぞれの「学校課題研究」の指導教員が中心となって学修支援が行われている。また、ストレートマスター１年生に対しては実習担当教員及び教職専門実習のそれぞれの指導教員による学修支援が行われている。

《必要な資料・データ等》
・資料５－１－１

学校法人玉川学園組織機構図（平成 27 年４月１日施行）

・資料５－１－２

学校法人玉川学園組織事務分掌細則（教師教育リサーチセンター）- 25 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域５・資料５－１－３

2015

Student Advisory Service

・資料５－１－４

平成 27 年度 教員ハンドブック（抜粋）・資料５－１－５

学校法人玉川学園ハラスメントの防止等に関する規程

・資料５－１－６

平成 23～27 年度

教職大学院奨学金給付・貸与状況（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
玉川大学では、教職大学院を含めたさまざまな学生支援システムが構築されており、生活支援や生活相談、学修、就職に対する支援は十分に行われている。
現職教員学生及びストレートマスター、長期履修学生に対して、日常生活の中でも小学校や教育委員会等の現状と課題などについて話し合う部屋が確保されていて、教員もその場所へ気軽に訪問し、話し合いに加わったり質問や相談を受けたりしている。特に、ストレートマスターや長期履修学生については、将来、優れた教員になるための資質・能力の向上が図れるよう、教員採用試験に向けた演習、小論文、模擬授業、模擬面接などに関し、
学生それぞれのニーズに応じて支援を行っている。
日常的に教員から学生に対して積極的に働きかけ、人間関係が構築されていることからも、学生への多様な支
援は十分に行われているものと判断している。

基準５－２
○

レベルⅡ

学生への経済支援等が適切に行われていること。

［基準に係る状況］＜学生への経済的支援＞
専任教員が学生から経済的な問題で相談を受けた場合、経済的支援の全学的な窓口も担う学生センターと協力して、学生支援機構からの奨学金や本学独自の給付奨学金である学内奨学金（玉川大学大学院奨学金）の受領に向けた支援を行っている。各種奨学金の利用実績は〔資料５－１－６〕のとおりである。
大学院奨学金は給付で、１年次生年額 20 万円、２年次生年額 25 万円である。
その他、「玉川大学大学院学生学会発表・参加旅費助成」を設け、大学院に在籍する学生が国内及び海外の学会において、自己の研究成果を公表することを奨励するための助成を行っている。平成 25 年度の実績は 10 件、平成 26 年度の実績は 29 件である。

《必要な資料・データ等》
・資料５－１－６

平成 23～27 年度

教職大学院奨学金給付・貸与状況

・資料５－２－１

玉川大学学生センター・オフィシャルサイト 奨学金

・資料５－２－２

玉川大学奨学金規程（大学院奨学金）

・資料５－２－３

玉川大学大学院学生学会発表・参加旅費助成規程（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
本教職大学院では日本学生支援機構のほか、本学が定める大学院奨学金によって経済的支援を行っている。

- 26 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域６

基準領域６
１

基準ごとの分析

基準６－１
○

教員組織

レベルⅠ

教職大学院の運営に必要な教員が適切に配置されていること。

［基準に係る状況］
定員 20 名に対し、本教職大学院では 11 名の専任教員を置いている。専任教員の内訳は、平成 25 年度以降は研究者教員６名、実務家教員５名（専任教員数全体の 45.5％）である。
表６－１－１

専任教員数の推移
専任教員
年

度
研究者教員

実務家教員

平成 23 年度

７名

５名

平成 24 年度

５名

６名

平成 25 年度

６名

５名

平成 26 年度

６名

５名

平成 27 年度

６名

５名

職位について、専任教員は教授と准教授で構成され、平成 27 年度は専任教員数全体の 72.7％である８名を教授が占めている。本教職大学院では、研究者教員の場合も教育行政や学校現場との共同研究や研究開発の指導・助言者として活躍し、いわゆる理論中心ではなく臨床的な研究にも興味関心を持っており、そうした豊富な経験が授業などで生かされている。
表６－１－２

専任教員数（職位別）の推移
専任教員
年

度
教

授

准教授

平成 23 年度

８名

４名

平成 24 年度

７名

４名

平成 25 年度

10 名

１名

平成 26 年度

８名

３名

平成 27 年度

８名

３名

各専任教員の教育・研究上の業績または実務経験に基づき授業科目の担当を決定している。なお、専任教員の教育研究上の業績については、本学のホームページにて公開している。
各教員はこれまでの研究実績ならびに経験を踏まえた上で、適切な科目を担当している。また、複数クラス開
講科目や脳科学に関する科目などについては、兼担・兼任の教員が担当している。これによって、小学校教員に必要とされる幅広い領域の科目を提供することが可能となっている。
学校における実習「教職専門実習」では、実習生の指導を、研究者教員と実務家教員のペアで行っている。また、学校現場での調査・分析を中心に自身の課題解決に向けた研究を行う「学校課題研究」についても、同様の体制で指導にあたっている。
- 27 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域６
さらに、教職大学院で必要とされている基本の５領域の科目については、専任教員が中心となって授業を行っている。
表６－１－３

平成 27 年度 基本科目群（必修 10 科目・16 クラス）における専任教員担当クラスの割合

担当クラス数
割

専任教員

専任と兼担
（オムニバス）兼任

13 クラス

２クラス

１クラス

81.3％

12.5％

6.2％

合

《必要な資料・データ等》
・基礎データ・資料１－１－２

教職大学院ホームページ(2015/06)（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１)当該標語とした分析結果
本教職大学院は、専門職大学院設置基準で必要とされている教員数、実務家教員数をすべて満たしている。また、教員の研究業績等はホームページにおいて公開している。実務家教員の５名はいずれも教員歴及び教育行政
歴を合わせると 20 年以上の経験を有しており、高度の実務能力を備えていると言える。授業担当については、理論と実践を往還し、研究者教員と実務家教員がそれぞれの専門性を生かせるよう、基本の５領域の科目を中心にオムニバス形式をとっている。さらに、専任教員が実習を含めて指導する体制も確立している。

基準６－２
○

レベルⅠ

教員の採用及び昇格等の基準が、適切に定められ、運用されていること。

［基準に係る状況］
新規採用の専任教員は原則として公募制により、本学の基準に基づき公正な手続きに従って採用を行っている。
教員の採用及び昇格等の基準は適切に定められ運用されているが、基準の内容については審査委員以外には公表していない。なお、期限付きの交流人事は行っておらず、全員専任教員として正規採用している。
教員組織の年齢構成については、40 歳台から 50 歳台を中核にして、61 歳以上４人を加えた構成となっており、バランスの良い配置に改善を図ってきた。男女比は９：２で、男性 81.8％で女性 18.2％である。

表６－２

専任教員の年齢構成年

齢61 歳以上51～60 歳41～50 歳31～40 歳

30 歳以下

人

数

４人

５人

２人

０人

０人

36.4 ％

45.5 ％

18.2 ％

0.0 ％

0.0 ％

構成比率

（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１)当該標語とした分析結果
教員の年齢構成は、61 歳以上が過半を占めていることが、前回の評価で課題として指摘された。この点につい- 28 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域６て現在は、41～60 歳の教員が７人となっており、改善を図っている。教員の年齢構成がある程度高くなることについては、研究と指導の一体化が求められる教職大学院において、経験豊かな教員の確保のためにやむを得ない状況と言えるが、教員組織の効率的で一体的な運営によって、十分に教育効果は確保できるものと考えている。
さらには女性教員を２人に増員しており、さらなる人員構成の上で充実を目指す考えでいる。
今後とも、教員採用にあたっては、年齢構成や男女別のバランス等に配慮するとともに、実務家教員を含め、採用における公正さをさらに追求していく。

基準６－３
○

レベルⅡ

教職大学院における教育活動に関連する研究活動が組織的に取り組まれていること。

［基準に係る状況］
学会活動に関して、本教職大学院では各教員の専門分野ごとの研究活動を奨励し、研究費など優先的に配分するよう工夫している。また各専任教員は、学会運営で役員(常任理事やその他の役員、各種委員会委員等)を務めるなど、それぞれの専門分野での学会活動の活性化に取り組んでいる。
経常的経費として個人研究費、研究旅費、そしてこれとは別に教職大学院全体に図書費等が配分されている。
連携協力校と共同の研究活動を進めており、一部の学校には教職大学院教員が指導者・助言者として学校を支援し、学校と良好な関係を築いている。
本教職大学院として教員の研究活動を促進するため、自己点検・評価活動の一環として、自己申告による研究活動を含めた業績を集約している。
学内では、教師教育リサーチセンターが設置されており、連携体制を組んで「教師養成研究紀要」を発行している。
また、研究活動の活性化を保証するために、全学組織として、教育研究活動等点検調査委員会を設置し、大学全体で研究奨励をする体制を整備している。

《必要な資料・データ等》
・資料１－１－２

教職大学院ホームページ(2015/06)

・資料４－１－３

教師養成研究紀要第６号（抜粋）・資料６－３－１

玉川大学個人研究費規程・資料６－３－２

玉川大学共同研究助成金規程

・資料６－３－３

学校法人玉川学園旅費規程・資料６－３－４

玉川大学学会発表旅費助成規程

・資料６－３－５

玉川大学教師教育リサーチセンター規程

・資料６－３－６

学校法人玉川学園教育研究活動等点検調査委員会規程（基準の達成状況についての自己評価：Ｂ）
1)当該標語とした分析結果
総じて、教員各人が専門分野の学会活動を活発に展開し、論文執筆や学会発表その他の学術的な機会を活用した研究活動を進めている。
経常的研究費は研究を推進するために適切に配分されているが、さらに積極的に外部資金の獲得に取り組んで
おり、科学研究費補助金による研究に関しても、研究代表者や研究分担者等として活躍している。
- 29 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域６
平成 27 年度以降も、引き続き研究活動の活発化を進め、FD 活動の活発化と連動させながら、さらなる実効ある相互研鑽に努めていく。

基準６－４
○

レベルⅠ

授業負担に対して適切に配慮されていること。

［基準に係る状況］
担当授業時数には全専任教員が担当する「教職専門実習」「学校課題研究」や学部の担当時数も含んで計算している。授業負担、学生指導負担に対して特定の教員に偏りがなく、教員の研究活動に必要な時間を十分に確保するとともに、学生への指導に集中できるよう配慮している。
教員に過度の負担がかからないよう、年間に担当する週ごとの授業時数の合計が概ね 20 時間を大きく超えないようにしており、ほとんどの教員についてその要件を満たしている。授業担当が最も多い教員の担当授業数は、
平成 27 年度が年間 39 時間プラス実習指導となっているが、これは学部等の負担が学内での移籍の経過措置として残ってしまっているためであり、来年度には解消される予定である。

《必要な資料・データ等》
・資料６－４－１

教職大学院専任教員の毎週担当授業時間数（年間）（基準の達成状況についての自己評価：Ｂ）
1)当該標語とした分析結果
春学期と秋学期を併せた週ごとの担当授業時数の合計は、ダブル専任や移籍による経過的な負担を持つ教員
を除いては、概ね 20 時間を大きく超えない時数となっている。現在負担の大きい教員についても、来年度は解消される予定である。

- 30 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域７

基準領域７
１

施設・設備等の教育環境

基準ごとの分析

基準７－１
○

レベルⅠ

教職大学院の教育研究組織及び教育課程に対応した施設・設備並びに図書、学術雑誌等の教育研究上必要な資料が整備され、有効に活用されていること。

［基準に係る状況］〈教職大学院の使用する教室・設備〉
教職大学院生が主に授業で使用する教室は、大学２号館２階の１教室と授業の形態に合わせて、大学教育棟
2014 の３教室、第２実技・実験棟の１教室を使用している。
主に使用する大学２号館の１教室は、机は固定ではなく移動できるものであり、そこでグループ討議、ワークショップ、プレゼンテーションやロールプレイングなど多様な授業を展開している。原則として授業は、各時限
最大２科目の開設にとどめるため、上記の５教室で授業を行うのに十分と言える。

〈教職大学院の自主的学修環境〉
大学２号館の２部屋に 45 席のキャレルデスク（個人ブース・個人ロッカー）を備えた「大学院生研究室（自習室）」を設置している。自習室は個人ブースのため、院生は毎日の予習・復習を行う場として活用している。また、院生が研究用に無料で使えるコピー機、パソコン４台、プリンター２台を設置している。
さらに、院生が研究活動を行う場として使用する「グループ学修室」を２号館２階に設置している。そこには、
水道設備・冷蔵庫・電子レンジなどを配置している。「グループ学修室」は「大学院生研究室（自習室）」と同一
フロアーにあることから利便性も高く、院生は研究交流の場として大いに活用している。

〈教員の研究室〉
大学研究室棟には、全て個室となっている専任教員の研究室があり、その他に、学生との面談室、教職員専用のラウンジ、事務室、会議室が設置されている。

〈データベースを含む図書資料〉
教職大学院の学生は、大学教育棟 2014 の図書館を利用している。蔵書数約 936,000 冊、学術雑誌約 8,600 種を所蔵しており、教職大学院生は自由に使用することができる。
１カ月間 20 冊までの貸し出しが可能である。
また、
デジタルデータベースは分野別・主題別に数種類を導入し利用環境を整えている。
なお、教職大学院は夏期休暇中も授業を行うため、その期間も図書館が開館され利用することができる。また、院生が通常使用する小学校教科書や一部教育関係の雑誌については、「大学院生研究室（自習室）」に書架を置き随時使用できるようにしている。

《必要な資料・データ等》
・資料７－１－１

平成 27 年度

教職大学院専任教員研究室

・資料７－１－２

玉川大学教育学術情報図書館（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果- 31 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域７
教職大学院生ならびに教職大学院専任教員の ID カードにより開錠できる「大学院生研究室（自習室）」には、
個人ブースと自由に利用できるパソコンやプリンターを設置し、「グループ学修室」には教職大学院生のみが自由に利用できるコピー機も設置している。教育関係の図書も充実しており、自主的な学修環境ならびに教育課程に対応した施設・設備として、十分な配慮がなされている。

- 32 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域８

基準領域８
１

管理運営

基準ごとの分析

基準８－１
○

レベルⅠ

各教職大学院の目的を達成するために必要な管理運営のための組織及びそれを支える事務組織が整備され、機能していること。

［基準に係る状況］
本教職大学院は、玉川大学大学院学則に従い、その上で、運営に対する一定の独立性を確保し、教育課程の編成や人事等で独自の運営ができるシステムを構築している。また、教職大学院会は実質的な審議機関であり、大学院研究科長会及び教育学研究科会の取り組みと連携しながら運営を行っている。
教職大学院会を中心としてカリキュラム委員会、FD 委員会、実習検討委員会、キャリア支援委員会、自己点検・評価委員会を立ち上げ、さらに、教師教育リサーチセンター、教学部、学生センター等の支援部署と連絡を密にしながら、社会の変化や学校現場のニーズ、院生の要望等に柔軟かつ機動的に対応できる管理運営体制が構築されている。特に、教師教育リサーチセンターは、実習施設・教育委員会等との窓口となり、実習等で必要な書類のやり取りや連絡、実習協議会の開催等の業務を行っている。夏の期間にも図書館は開館し、教学部等も出勤体制を敷いている。支援部門として教学部、教師教育リサーチセンターにはそれぞれ教職大学院担当の職員を配置している。
さらに、同一キャンパス内の併設校とは教育実習や模擬授業等の教育活動上の連携を、教師教育リサーチセン
ターとは教員養成及び教員研修の研究・開発において連携を図っている。
教職大学院会の開催は月１回であるが、例えばカリキュラム委員会などは随時関係教員が集まり協議している。
また、FD委員会は、年２回の教員による研究授業及びその後の研修会を企画・実施し、教員は全員参加している。
実習に関しては実習協議会を設け、実習終了後に連携協力校の校長や実習指導教員と本教職大学院専任教員が一堂に会し、実習の内容・方法・指導・評価等全般について意見を交わしている。そこでの検討内容を実習検討委
員会等に報告し、実習の改善や次年度の実習計画策定に生かしている。
また、教職大学院の活動における点検・評価・改善を行う委員会として自己点検・評価委員会を設置しており、教育・研究・組織・運営等に関して総合的に討議し、改善に向けての方向性を提示している。外部評価として、他大学の教職大学院教員、東京都小学校 PTA 協議会顧問、新聞社研究員、連携教育委員会の代表、連携協力校の校長の代表、校長会の代表者、企業経営者と本教職大学院の専任教員全員参加で構成する第三者評価会を行っており、教職大学院の教育研究活動・教育方法・実習の評価・改善を図っている。
以上、教職大学院会を中心として、管理運営及び教育活動を支援する体制は充実しており、授業や学生生活は支障なく行われている。

《必要な資料・データ等》
・資料１－１－１

玉川大学大学院学則（抜粋）・資料３－２－１

玉川大学大学院研究科会等運営規程

・資料３－３－４

平成 26 年度

・資料３－５－２

教職大学院会議事録・資料４－１－１

教職大学院の管理運営体制

・資料５－１－１

学校法人玉川学園組織機構図（平成 27 年４月１日施行）

・資料８－１－１

平成 26 年度

実習協議会議事録

カリキュラム委員会開催記録- 33 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域８・資料８－１－２

平成 26 年度

教職大学院 FD 担当報告

・資料８－１－３

平成 26 年度

実習検討委員会記録

・資料８－１－４

平成 26 年度

キャリア支援委員会記録

・資料８－１－５

平成 27 年度

自己点検・評価委員会記録

・資料８－１－６

平成 26 年度

玉川大学教職大学院第三者評価会議事録（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
本教職大学院の目的を達成するために設置されている各種委員会は、計画的にそれぞれの所管事項について随時検討を行っている。検討結果については教職大学院会に集約され、全専任教員の共通理解のもと改善を図るとともに、次年度の活動計画に反映させるなど管理運営組織・事務体制が効果的に機能している。本学教職大学院
は小学校教員養成に特化した、１学年の定員が 20 名規模の大学院であることを勘案すると、教職大学院の管理運営に関する事項を取り扱う事務体制及び職員配置は極めて適切に行われていると判断できる。

基準８－２
○

レベルⅠ

教職大学院における教育研究活動等を適切に遂行できる経費について、配慮がなされていること。

［基準に係る状況］
教職大学院の予算は、教育学部・教育学研究科教育学専攻とは別途措置されている。教育活動に関しては、授業運営費、学修環境整備費、学修支援費、教育活動費、実習巡回経費を含む旅費交通費等を適切に遂行できるよ
うに措置されている。こうした教育活動関連予算は、教員の教育活動のみならず、学生の学修活動にも配慮されている。授業等で必要となる教具等についても、教職大学院の予算で準備することができている。
また、教員の研究活動の経費は学部担当教員よりも多く予算が配分されており、学生と共に研究した成果を学会で発表したり、研究の成果を教育活動に還元したりすることが容易となるように配慮されている。

《必要な資料・データ等》
・資料８－２－１

2015年度

予算申請総括表（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
予算配分は適切に行われており、本教職大学院の目的を達するための十分な措置がなされている。本教職大学
院の授業に必要な機器や設備備品、書籍や資料等は順次計画的に導入されており、予算としては教育学部・教育学研究科教育学専攻とは別途、独自に十分に措置されている。

基準８－３
○

レベルⅠ

教職大学院における教育研究活動等の状況について、広く社会に周知を図ることができる方法によって、積極的に情報が提供されていること。

［基準に係る状況］
本教職大学院の教育活動等の状況を広く社会に周知・公開するために、ホームページの充実を図っている。ホームページには、本教職大学院の教育目標、カリキュラムの特色や履修の仕方、これまで提出された学校課題研- 34 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準領域８究事例などを掲載している。専任教員がホームページのコンテンツ管理を担当し、カリキュラムや講義概要など
基本的な情報はもちろんのこと、大学院生や関係者から寄せられる新たな情報を基に情報更新をしている。
教職大学院の学事や教員の活動を掲載し、教職大学院を取り巻く社会の動向を伝える「教職大学院インフォメーション」、教職を目指す学生が学修者の視点に立ち返って、日々の実際的な教育研究活動の様子を綴る「教職大学院ボイス」を発信している。また、教員からの教育の諸問題に関するエッセイが書かれた、「教職大学院コラム」もあり、教職大学院の活動を概観できる内容となっている。
また、「教職大学院パンフレット」「玉川大学入学案内」「全人（毎月発行）」「研究者情報総覧」「シラバス」「FD
活動報告書」「学校教育実践研究会」「父母会報（年２回）」などでも広く社会に対して情報を提供している。さらに、平成 20 年度からは毎年修了者の学校課題研究の成果の一部を「教師養成研究紀要」に掲載し、研究成果の普及に努めている。

《必要な資料・データ等》
・資料１－１－２

教職大学院ホームページ（2015/06）

・資料２－１－４

教職大学院入試情報（ホームページ 2015/06）

・資料２－２－１

教職大学院説明会（ホームページ 2015/06）

・資料３－１－１

玉川大学教職大学院パンフレット 2015（平成 27）年度

・資料４－１－５

学校教育実践研究会 2014

・資料８－３－１

玉川大学入学案内 2015（抜粋）（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
１）当該標語とした分析結果
教育目標・カリキュラム・研究成果、組織・運営、施設・設備等について「教職大学院ホームページ」「教職大学院パンフレット」「玉川大学入学案内」等で広く社会に公表しており、積極的に情報提供している。

- 35 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準基準９

基準領域９
１

点検評価・ＦＤ

基準ごとの分析

基準９－１
○

レベルⅠ

教育の状況等について点検評価し、その結果に基づいて改善・向上を図るための体制が整備され、取り組みが行われており、機能していること。

［基準に係る状況］
本教職大学院においては、独立した組織として、教職大学院主任を座長とした、専任教員及び事務部門の委員からなる教職大学院自己点検・評価委員会を設置している。同委員会では、教育、研究、組織・運営、施設・設備などについて点検・評価している。その結果を生かした改善・改革に向けた方策について検証し、絶えずその結果を教員や学生にフィードバックしている。
教員は個々のレベルにおいても、FD 活動と連携することにより教育改善を推進している。それを受ける形で、教職大学院会において、多くの資質維持向上のための議論を行っている。
授業評価については、学生を対象とした教職大学院独自のアンケートを、毎年実施している。
学生の回答結果はすべてそのまま教員に伝えている。教育方法と学生の満足度との関係の分析や、教育方法の課
題の抽出等を実施し、FD 委員会において解決策を検討するようにしている。アンケート結果については教職大学院会においても報告した。
実習協議会や第三者評価会で教育委員会や連携協力校の意見や実習訪問時の現場からの要望などに迅速にかつ柔軟に対応できるようシステムを構築している。第三者評価会では、実習協議会で学校関係者から表明された意見に即した次年度の改善案を提示している。

《必要な資料・データ等》
・資料３－２－１

玉川大学大学院研究科会等運営規程

・資料３－３－４

平成 26 年度

・資料３－５－２

教職大学院会議事録・資料４－１－１

教職大学院の管理運営体制

・資料４－１－４

学生アンケート用紙（抜粋）・資料６－３－６

学校法人玉川学園教育研究活動等点検調査委員会規程・資料８－１－２

平成 26 年度

教職大学院 FD 担当報告

・資料８－１－５

平成 27 年度

自己点検・評価委員会記録

・資料８－１－６

平成 26 年度

玉川大学教職大学院第三者評価会議事録・資料９－１－１

学校法人玉川学園会議等運営規程

・資料９－１－２

玉川大学大学院研究科長会運営規程

実習協議会議事録（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
本教職大学院では、研究科単体及び研究科相互に自己点検・評価活動を行い、その結果を外部評価・第三者評
価と多層にわたって諮り、恒常的に教育・研究の質の保証に努めている。

- 36 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準基準９
基準９－２
○

レベルⅠ

教職大学院の担当教員等に対する研修等、その資質の向上を図るための組織的な取り組みが適切に行われていること。

［基準に係る状況］
本教職大学院では自己点検・評価委員会及び FD 委員会により、担当教員の資質向上を図っている。
自己点検・評価委員会は専任教員全員で構成されている。原則として隔月に１回開催することとしている。
FD 委員会では教員の資質の維持・向上を計画的に図ることとしている。学生による授業評価の実施・分析・フィードバックや各種教員研修の実施計画の策定・実施結果の検証などを行っている。
研修を実施するにあたっては、特に以下の３点に留意している。
（１）専門的知識と実務的知識の往還。本学教員は学校の実態に則した需要を把握することが必要である。実
務家教員は、研究者教員に対して、学校現場の課題や事例などを伝える。研究者教員は、実務家教員に対して、学術的内容を専門的に伝える。
（２）講義・演習等の授業形態の研修。本学教員は、この研修において、講義や演習の技法を相互に確認し、研鑽を積む。共同で講義・演習等を担当することにより、相互の長所を取り入れ授業改善を図る。
（３）相互の講義・演習等の参観。本学教員は、お互いの講義・演習等を参観し、大学院における講義方法等について、相互の長所を取り入れ授業改善を図る。
授業評価については、学生を対象としたアンケートを実施している。アンケート結果については、教職大学院
会で報告するとともに、FD 委員会等で議論している。
教員相互の授業研究は毎年３～４回定期的に実施している。
これらの研究授業後には協議会を持ち、授業について協議をしている。協議会においては，いずれも，①「理論と実践の往還」のための授業づくりや教材開発の具体的な方策について，②ストレートマスターの実践経験不足を補う指導法について，③現職院生の実践経験を活用した指導法についての議論がなされている。
また教職大学院 OBOG フォローアップ研修も毎年実施している。例えば 2014 年６月 28 日には、竹田准教授，近藤准教授による研究報告及び教職大学院 OBOG による実践報告を行った。毎年のフォローアップ研修は機能している。
さらに、教育の手法や成果を内外に問うため、2013 年度からは「学校教育実践研究会」を実施している。2014年には 11 月 16 日に実施した。参加者数は以下のとおりであった。
A：国語教育（25 名）

B：理科教育（14 名）

D：ICT を活用した教育（32 名）

E：特別支援教育（33 名）

F：小学校における外国語活動（19 名）
H：学校経営（10 名）

C：道徳教育（16 名）

G：教育相談・生徒指導（74 名）

I：特別活動（13 名）

合計 236 名（教職大学院教員や話題提供者、スタッフ等の 70 名を除く。
）《必要な資料・データ等》
・資料３－２－１

玉川大学大学院研究科会等運営規程

・資料４－１－１

教職大学院の管理運営体制

・資料４－１－４

学生アンケート用紙（抜粋）・資料４－１－５

玉川大学教職大学院学校教育実践研究会 2014

・資料６－３－６

学校法人玉川学園教育研究活動等点検調査委員会規程・資料８－１－５

平成 27 年度

自己点検・評価委員会記録- 37 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準基準９・資料９－１－１

学校法人玉川学園会議等運営規程

・資料９－１－２

玉川大学大学院研究科長会運営規程

・資料９－２－１

玉川大学大学院 FD 委員会規程・資料９－２－２

玉川大学教職大学院学校教育実践研究会 2014 報告書（基準の達成状況についての自己評価：Ａ）
教職大学院の専任教員等に対する研修等、その資質の向上を図るための組織的な取り組みが重層的に整備され、定期的に開催され、参加率も高く意思疎通が効率よく図られ、適切に行われていると言える。
資質向上という側面以外にも、実務家教員と研究者教員の情報共有を意識的に行い、討議する中で、教職大学院としての全体の状況が理解され、問題の解決について教員間の意思疎通と共通理解が図られている。

- 38 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準基準 10

基準領域１０１

教育委員会及び学校等との連携

基準ごとの分析基準１０－１○

レベルⅠ

教職大学院の目的に照らし、教育委員会及び学校等と連携する体制が整備されていること。

［基準に係る状況］＜連携協力校との協議＞
連携協力校との連絡調整のための組織として、教職専門実習説明会、連絡協議会及び実習協議会を置いている。
教職専門実習説明会は、教職専門実習を実施する連携協力校の校長等に対し、本教職大学院の実施する教職専
門実習の概要等を説明する会である。
連絡協議会は、実習の前に本学実習担当教員がそれぞれの連携協力校を訪問し、校長、実習指導教員をはじめとする連携協力校の関係教員と教職専門実習全般の確認を行う会であり、すべての実習実施校で４月から５月にかけて実施している。この協議を受け、実習生・本学実習担当教員・連携協力校の実習指導教員による協議を行い、具体的な実習の目的や進め方について共通の理解を図っている。
実習協議会は、実習を行った学期末に開催し、実習の時期、実習の期間、連携協力校と本学との連携の在り方、学生への指導の方法等当該年度の教職専門実習全般の改善について意見交換を行って実習の改善に当てる会であり、構成は、専任教員全員、連携協力校の校長・指導教諭等である。平成 23 年度より神奈川地区と東京地区に分け、それぞれ２月に実施している。
また、教職専門実習実施校以外の連携協力校等とは、授業が展開されている中での現地調査（フィールド活動）
等、必要に応じ、その度ごとに詳細な打ち合わせを実施して協力を得ている。さらに日常的な連絡窓口として、実習担当教員等が授業等で連絡がつかないことも想定し、教職大学院担当の事務職員が常駐する教師教育リサー
チセンターを指定して、連携協力校からの連絡を随時受け付けられるように配慮がなされている。

＜協議事項の教育活動への反映＞
本教職大学院では、ストレートマスターの実習を１年次の秋学期に集中して設定している（現職教員学生で概ね経験 10 年未満の学生は２年次の春学期に実習を実施するが、平成 23～26 年度は該当者なし）。平成 23 年度より秋学期の実習終了後の２月に東京都、神奈川県・横浜市・川崎市・相模原市などの関係連携協力校の校長及び実習指導教員、当該教育委員会担当者との協議会を開催し、実習の時期、実習の期間、連携協力校と本学との連携の在り方、学生への指導の方法、評価の在り方等、「教職専門実習」全般の改善について意見交換を行った。これまでの協議会では、「教職専門実習」をこれまで前半５週間・後半５週間に分けて実施してきたが、平成 23 年
度より 10 週間集中的に実施したことは実習の効果を十分に上げていること、また、公立中学校の実習を 26 年度
より「インターンシップ実習」と名称及び期間を変更して取り組んだことは、中学校にとって実習を受け入れやすい形になり、実習の目的がはっきりし、取り組みやすいと評価されている。さらに、これまでの協議会で、教職専門実習の「基本」と「発展」の区分を外し、前半・後半とした方が指導しやすいことや、１週間に１回ずつ
一人ひとりの院生に大学より専任指導教員が指導にあたっていること、大学から示されている実習の内容をふまえて各学校の実情に合わせて実習内容を組めるようになっていることは、実習受け入れ校として取り組みやすいという評価をもらった。また、２年次も課題研究の取り組みもあり、継続して実習校として指定をしてもらう必要があるのではないかという指摘もあり、関係教育委員会と協議を重ねる中、教育委員会の理解もあり、継続して実習校として受け入れてもらうことができるようになった。
実習協議会とは別に、本教職大学院では第三者評価機関として第三者評価会を設置している。同評価会は、他- 39 -

玉川大学大学院教育学研究科教職専攻 基準基準 10
大学の教職大学院教員、東京都小学校 PTA 協議会顧問、新聞社研究員、連携教育委員会の代表、連携協力校の校長の代表、校長会の代表者、企業経営者と本教職大学院の専任教員全員でもって構成している。平成 23 年度より
毎年３月に開催され、実習の評価・改善を協議するとともに、教職大学院の教育課程や学校運営等全般にわたり協議が行われた。本第三者評価会では、実習協議会の意見を受けて実習検討委員会で検討し、それぞれ翌年度から教職専門実習の改善をする旨、教職大学院会で決定した内容をさらに諮った。こうしたことから第三者評価会
は、本教職大学院には外部関係者の意見を積極的に取り入れ、迅速に改善に結び付けていく体制が整っていることを高く評価している。

《必要な資料・データ等》
・資料３－１－３

平成 27 年度 玉川大学教職大学院「教職専門実習」基本計画

・資料３－２－１

玉川大学大学院研究科会等運営規程

・資料４－１－１

教職大学院の管理運営体制（基準の達成状況についての自己評価：A ）１）当該標語とした分析結果
本教職大学院では、教育活動等の整備・充実・改善を図るために、養成した人材を受け入れる側等との連携を適切に保つ組織として、実習協議会や第三者評価会を管理運営組織体制の中に位置付けて整備しており、それぞれを適切な時期に実施している。特に、教職専門実習説明会、連絡協議会及び実習協議会等の組織を十分機能させることができた。このうち、実習協議会では出席した連携協力校校長等から次年度の教職専門実習の充実に向けた発言が活発に出され、教職専門実習の改善を図ることができている。

２）評価上で特に記述すべき点
連携協力校等への連絡調整の中で、より緻密な調整が必要となる教職専門実習に係る調整については、教師教
育リサーチセンター担当職員が、教職大学院会、実習検討委員会、実習協議会をはじめ、第三者評価会とすべての会議に出席し、連携協力校の現状把握に努めている。また、連携協力校からの問い合わせ等に即座に対応でき
る日常的な連絡窓口としても、教師教育リサーチセンターの果たす役割は大きい。

- 40 -