埼玉純真短期大学研究論文集

第 16 号

PP.55-67

不登校の予防に関する教師に対する意識調査２―不登校生徒数の減少を目指して―

Awareness Survey Report for Teachers Regarding Prevention of School Refusal Part ２―Aiming to Reduce the Number of School Refusal Children―

原口政明（こども学科要旨

准教授）

筆者は，原口（2022）31）において，中学校教師へのアンケート調査を実施して，不登校予防に向けた教師の意

31)
識の実態を捉え，不登校予防の学校の在り方を検討した。原口（2022）
で，属性に関する項目，自由記述の項目についてはすでに分析を加えており，今回は，さらに詳細な分析を加えることとした。因子分析により不登校予防尺度の検討を行い，「かかわり意識」「組織（支援者）」「組織（教師）」の 3 因子を抽出した。この３つの不登校予防尺
度は，学校における不登校の増減と関連があり，学校の不登校の予防を考える上で，有効な尺度であることが示唆された。さらに，3 因子を投入変数とし，クラスター分析を行い，不登校を予防する教師の３つのスタイルを得た。
3 因子の得点が共に高い不登校予防スタイル「高位群」，3 因子の得点が中位の「中位群」，3 因子の内 2 因子が低く
1 因子が中位の「低位群」に分類された。不登校予防尺度「かかわり意識」「組織（支援者）」「組織（教師）」の得点が高い傾向のある教師は，低い教師より，不登校を予防しやすいことがわかった。また，不登校予防スタイル「高位群」に属する教師は，不登校減少校に多くおり，「低位群」に属する教師は，不登校増加校に多くいる傾向がある
ことがわかった。これらの結果から，教師の不登校予防尺度「かかわり意識」「組織（支援者）」「組織（教師）」の意識が高い教師や学校組織ほど，不登校を予防していることが明らかになった。
【キーワード：不登校

予防

未然防止

早期発見・早期対応

Ⅰ．不登校をめぐる現状

意識

かかわり

組織】

いない現状があると思われる。

文部科学省（2021）は，令和 2 年度問題行動等

3)
平成 4 年，文部省（当時）（1992）
は，「不登校調査において，小・中学校における不登校児童生

はどの子にも起こりうる」と報告し，「どの子にも徒数が調査開始以来最多の 196,127 人となったこ起こりうる」ということから，登校刺激を控えると，コロナ禍による生活環境の変化により登校すなど，学校の対応に消極的な面が見られるなどしる意欲が湧きにくい状況にあった可能性があるこて，この報告後，不登校児童生徒数は増加傾向をと，学校内・外のいずれの機関においても相談・

たどった。

7)

指導を受けていない不登校児童生徒が

4)
そこで，文部科学省（2003）
では，学校の消極

34.3%(67,294 人 ) いることを受け，「登校すると的な対応の限界を指摘し，「本人の登校への適切ないう結果のみを目標とせず社会的自立を図るこ

働きかけを行うこと」や「発達障害のある児童生と，状況によって休養が必要，学校に行けなくて徒に適切な対応をとること」などの視点を示しも悲観する必要はなく様々な教育機会を活用す5)た。その後，文部科学省（2016）
は，「不登校をる」という不登校への考え方を示した。また，「不『問題行動』と判断してはならない」，「学校復帰

登校傾向のある児童生徒に関する支援ニーズの把を前提としない」，「予兆への対応を含めた初期段

握」について示し，「相談につながりにくい課題を階からの組織的・計画的な支援が必要である」，「教抱えている児童生徒を学校・教育委員会において育支援センターや不登校特例校，ICT を活用した

早期に把握し，適切な支援につなげていくことが学習支援，フリースクール・夜間中学での受け入必要」としているが，未だに，不登校未然防止のれなど関係機関等を活用し社会的自立への支援を考えが明確に示されず，小・中学校現場において

行 う 」 な ど と 報 告 し た。 さ ら に， 文 部 科 学 省

は，不登校予防に関する具体的な方策がとられて

3)（2019）2) で は， 文 部 省（1992），文部科学省

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Ⅱ．本研究の目的（2003）4)，文部科学省（2016）5)の通知を，「学校復帰を前提」としていることで齟齬が生じるとし

中学校教師に対する不登校の予防に関するアンて廃止し，新たに通知を出して，不登校対応の指ケート調査を分析し，教師の不登校の予防に対す針を示した。このように，不登校対応への変遷過る意識や学校としての組織の在り方が不登校の予程を経て，そのたびに，学校における不登校対応

防にどのような影響を及ぼすかについて検討する。

のスタンスに影響を及ぼし，不登校の数にも変化
Ⅲ．方法をもたらしてきた。

Ⅲ－１．対象

文部科学省（2019）では，「学校外の関係機関
2)の活用の促進」，「学校復帰を前提としない」など

埼 玉 県 A 市 内 中 学 校 16 校 の 中 学 校 教 師 360の考え方が広まり，児童生徒やその保護者及び教名 に， ア ン ケ ー ト 調 査 を 送 付 し た。280 名 分 に師の「児童生徒が学校に行く」という意識が弱まついて回収し，欠損等 32 名分を除き，248 名分

り，不登校はさらに増加していくものと予想され（67.4％）を研究の対象とした。

る。通知内容は正しいことを述べているが，「学校

Ⅲ－２．手続き復帰を前提としない」という言葉が独り歩きを

１）アンケート調査の作成

し，どう通知を捉えるかによって，児童生徒やそ21)
22)
渡 部 ら（2000），網 谷 ら（2001），小林らの保護者及び教師の不登校に対する意識に変化を(2006)19)， 山 本（2010）23)， 米 沢 ら (2014) 24)，文

もたらしていくと思われる。特に，不登校の児童

25)
26)
部科学省（2014），A 市教育委員会（2015）の生徒にかかわる教師は，通知の意味を正しく理解論文にある既存のアンケート調査の項目を列挙

し，学校全体として共通理解して，不登校の実践

し，それらより今回の研究にふさわしい項目としに取り組んでいく必要がある。市町村単位，都道た。さらに，専門家，大学院生等 10 名で，内容府県単位，国単位で共通理解していかなければな的妥当性を検討，33 項目のアンケート調査を実施らない。

し た。 ま た， 原 口（2022）31) で，属性に関する項

このように国として，目まぐるしく不登校への目，自由記述の項目についてはすでに分析を加え対応スタンスが変わる中，都道府県，市町村でている。

は，行政単位で，自らの自治体の実態を確実に把２）アンケート調査の実施

握し，適切な不登校への対応策を打ち出していく

埼玉県 A 市内の全中学校 16 校にアンケート調ことが求められる。この打ち出し方次第で，各自査を持参し，校長に依頼し，2019 年７月 16 日か

治体間で大きな不登校対策の差が生じてくると考ら 9 月 13 日まで実施した。

えられる。今こそ，通知でも述べられているよう

３）回答形式に，未然防止としての「児童生徒が不登校になら回答形式は「そう思わない（１点）」「どちらかない，魅力ある学校づくりを目指すことが重要でといえばそう思ない（２点）」「どちらともいえあること」，早期発見・早期対応としての「予兆へない（３点）」「どちらかといえばそう思う（４の対応を含めた初期段階からの組織的・計画的な点）」「そう思う（５点）」の５件法を採用した。

支援が必要であること」を意識した，自治体とし

４）倫理的配慮てのスタンスをはっきり持った，不登校施策を打

本研究は，筑波大学人間系研究倫理委員会の承ち出し，学校が不登校対応のスタンスをしっかり認（課題番号第東 2019-27 号）を得て行った。ま持って，取り組みやすい環境を作っていく必要がた，アンケート調査実施にあたっては，埼玉県 Aあると考えられる。

市教育委員会および A 市内 16 中学校の校長の同筆者は，原口（2022) で不登校の予防に関す

意・承諾を得て，研究に参加いただいた皆様に不31）る教師の意識について述べたが，本研究において利益がないよう万全の注意を払って行った。

は，継続して教師の不登校の予防に対する意識や

５）調査対象校の不登校生徒数
調査対象校の不登校生徒数などの調査データ

学校としての組織の在り方について，さらに詳細

は，市教育委員会の数値データを利用した（表な分析を加えていく。

1）。増減校の区分は，長期欠席率をもとに分類し

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不登校の予防に関する教師に対する意識調査２た。不登校数，病気欠席等数の基準の置き方に，不登校減少校群，中間校群，増加校群の不登校

各校の大きな差が確認されたため，不登校数と病予防尺度得点の差について１要因分散分析を用い

気欠席等数を合わせた長期欠席数を，増減校を分て分析する。
不登校予防尺度得点を，不登校減少校群，中間類する際の基準とした。

校群，増加校群の間で多重比較する。

四分位偏差を求め，第１四分位点以下の長期欠
席率の低い順に 4 校を減少校，第３四分位点以上

３）不登校予防尺度の分類及び得られた群の特徴の高い順に 4 校を増加校，四分位範囲の 7 校を中の分析間校とした ( 図 1）。なお，不登校減少校群に 62

ア．不登校予防尺度の分類
不登校予防尺度の下位尺度得点を投入変数とし

名，中間校群に 123 名，増加校群に 63 名の教師

たクラスター分析を用いて，調査対象者を群に分が所属していた。

ける。
イ．得られた群ごとの不登校予防尺度得点の差の分析
得られた群ごとの不登校予防尺度得点を１要因
分散分析を用いて分析する。
多重比較を実施し，得られた群と不登校予防尺度得点との関係を分析する。
４）得られた群と不登校減少校群，中間校群，増加校群の関係の分析
ア．得れた群と不登校減少校群，中間校群，増加校群の間の教師数の分類
得られた群と不登校減少校群，中間校群，増加
校群３群に所属する教師数を確認する。
イ．各学校における得られた群の教師数の分類
各校における得られた群の教師数を確認する。
ウ．不登校増減校得点の得られた群間での差の分
析
クラスター分析によって得られた群で，不登校の増減の様子を学校ごとに得点化して得た不登校
増減校得点のランクを Kruskal-Wallis 検定で分析
Ⅲ－３．アンケート調査の分析手順する。

１）因子の抽出
Ⅳ．結果

アンケート調査結果について因子分析を行い，Ⅳ－１．不登校予防尺度の抽出

不登校を予防する教師の取組に関する因子（以主因子法・プロマックス回転により，因子（不下，不登校予防尺度とする）を抽出する。以下

登校予防尺度）の検討を行った。

のすべての分析を含め，統計処理には IBM SPSS
staistics Ver.25 を用いた。

第３因子まで累積寄与率は 56.71% であり，固２）不登校予防尺度の分析

有 値 の 変 化 は 5.11，2.25，1.14，0.88 と い う もア．不登校予防尺度の特徴の分析のであり，第４因子以降の値が 1 より小さくなっ抽出した不登校予防尺度の得点を算出するととて お り， ３ 因 子 を 仮 定 し た。Kaiser-Meyer-Olkin

もに，不登校予防尺度間の関係について，相関分の標本妥当性の測度は，0.866 と高く妥当である

析を用いて分析する。

と判断した。
抑制する最小の絶対値を 0.40 とした。

イ．不登校減少校群，中間校群，増加校群での不7 項目からなる第１因子は，表２に示したよう登校予防尺度得点の差の分析に，「生徒が安心して登校できる学級の雰囲気を

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作っている」，「生徒が発するサインを見逃さないようにしている」，「不登校傾向のある生徒に日常から多くかかわるようにしている」，「学級で孤立気味の生徒をそのままにせず，仲間に入れるように働きかけている」，「生徒を不登校にさせないよ
うに，積極的に生徒にかかわっている」，「生徒の話を傾聴することで生徒の気持ちを日常から支えている」，「不登校解消（不登校状態にある生徒の改善）のために，積極的に生徒にかかわっている」などの項目からなるため，教師が生徒の実態を積極的に早期に発見し，早期に対応する姿勢と捉え，「かかわり意識」因子と命名した。
５項目からなる第２因子は，「教師へのスクール
カウンセラーの専門的な指導が役立っている」，「教師への巡回相談員の専門的な指導が役立っている」，「校長の不登校対策の方針がしっかり示されているので活動しやすい」，「学習の遅れを取り戻すために，個別指導をしている」，「教室とは別

Ⅳ－２．不登校予防尺度の分析の場で居場所を作って登校しやすいようにしてい

１）不登校予防尺度の特徴の分析

る」などの項目からなるため，教師が指導的立場

α係数から，全体として内的整合性は高く，一の学校関係者から支援を受けるなど，縦の組織と定の信頼性が保証されると判断し，不登校予防尺してチーム学校で不登校対応に取り組む内容であ度の３つの下位尺度に相当する項目の平均値をることから，「組織（支援者）」因子と命名した。

算出したところ，「かかわり意識」下位尺度得点

3 項目からなる第 3 因子は，「不登校支援に関（M=4.21,SD=0.48），「組織（支援者）」下位尺度

して，学校全体の共通理解を図ることができてい得点（M=3.86,SD=0.67），「組織（教師）」下位尺る」，「不登校担当の教師（教育相談主任や生徒指度得点（M=4.11,SD=0.67）であった。

導主任など）がリードして指導助言に当たってい不登校予防尺度間の関係について相関分析を実る」「不登校支援においてチームでかかわるように施した結果を表 3 に示す。3 つの下位尺度は互いしている」の項目からなり，教師が教師間のつなに有意な正の相関を示した。
「かかわり意識」とがりで横の組織として不登校対応に取り組む内容「 組 織（ 支 援 者 ）」，「 か か わ り 意 識 」 と「 組 織であることから，「組織（教師）」因子と命名し（教師）」は弱い正の相関，「組織（支援者）」とた。

「組織（教師）」は中程度の正の相関を示した。

Cronbach のα係数は，第一因子が .832，第２因子が .793，第３因子が .726 であった。α係
数から，全体として内的整合性は高いと判断し，一定の信頼性が保証されるとした。（表 2）２）不登校減少校群，中間校群，増加校群での差の検討
不登校減少校群，中間校群，増加校群の不登校予防尺度得点の差について１要因分散分析を用いて分析した。
不登校減少校群，中間校群，増加校群の各群間

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不登校の予防に関する教師に対する意識調査２

での不登校予防下位尺度の差の検討を行った結5

果，「かかわり意識」，「組織（支援者）」，「組織（教師）」でともに有意な群間差がみられた｟か
かわり意識：F（2,245）=3.25, ｐ＜ .05，組織（支援者）：F（2,245）=15.18, ｐ＜ .001，組織（教師）：F（2,245）=11.83, ｐ＜ .001｠。（表 4）3

多重比較の結果（図 2，図 3，図 4，図 5），「かかわり意識」の平均値は，不登校減少校群と中間校群の間に５％水準で有意差がみられた。減少校
群と増加校群間，中間校群と増加校群間では有意差はみられなかった。
「かかわり意識」の平均値は，減少校群＞中間校群＝増加校群という関係であった。減少校群が高く，中間校群と増加校群は同じであった。
「組織（支援者）」は，最も高いのが減少校群と増加校群間で 0.1% 水準，次いで中間校群と増加

5

校群間で 1% 水準，減少校群と中間校群間で 5% 水準であった。
「組織（支援者）」の平均値は，減少校群＞中間校群＞増加校群の関係で，減少校群，中間校
群，増加校群の順に高かった。
「組織（教師）」は，最も高いのが減少校群と3

増加校群間で 0.1% 水準，次いで中間校群と増加校
群間で５% 水準，減少校群と中間校群間で 5% 水準であった。

Ⅳ－３．不登校予防尺度の分類及び得られた群の「組織（教師）」平均値は，減少校群＞中間校
群＞増加校群の関係で，減少校群，中間校群，増特徴の分析

加校群の順に高かった。

１）不登校予防尺度の分類
3 つ の 不 登 校 予 防 尺 度 の「 か か わ り 意 識 」 得
点，「組織（支援者）」得点，「組織（教師）」得
点を投入変数として用いて，Ward 法によるクラスター分析を行い，３つのクラスターを得た。第１クラスターには 107 名，第２クラスターには
76 名，第３クラスターには 65 名の調査対象者が含まれていた。
２）得られた群ごとの不登校予防尺度得点の差の分析
得られた群ごとの不登校予防尺度得点を１要因
分散分析を用いて分析した。

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得られた 3 つのクラスターでの各不登校予防尺

0.1% 水 準 で 有 意 差 が み ら れ た。「 組 織（ 支 援

度得点の差の検討を行うために，各下位尺度得点者）」については高位群＞中位群＞低位群というについて１要因分散分析を行った。その結果，「か結果が得られた（図 9）。

かわり意識」「組織（支援者）」「組織（教師）」
でともに有意な群間差がみられた｟かかわり意識：F（2,245）=104.55, ｐ＜ .001,

組織（支援 者 ）：F（2,245）=137.69, ｐ ＜ .001,

組織（教師）：F（2,245）=161.32, ｐ＜ .001｠。
図 6 に各群の平均値を示す。第１クラスターは，「かかわり意識」，「組織（支援者）」，「組織（教師）」が高い傾向を示したため，不登校予防スタ
イル高位群とした。
第２クラスターは，「かかわり意識」，「組織（支援者）」，「組織（教師）」が中位の傾向を示した
ため，不登校予防スタイル中位群とした。
第 ３ ク ラ ス タ ー は，「 組 織（ 支 援 者 ）」「 組 織（教師）」が低い傾向示し，「かかわり意識」が中位の傾向を示したため，不登校予防スタイル低位群とした。

不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群間の多重比較をした。
次に，Tukey の HDS 法（５％水準）による多重比較を行った。
「かかわり意識」は不登校予防スタイル高位群と中位群の間，高位群と低位群に 0.1% 水準で有意差がみられた。中位群と低位群の間では有意ではなかった。
「かかわり意識」については高位群＞中Ⅳ－４．不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群＝低位群という結果が得られた（図 7）。

位群と不登校減少校群，中間校群，増加校群の関係の分析「組織（支援者）」は不登校予防スタイル高位 群， 中 位 群， 低 位 群 の 3 群 の い ず れ の 間 に

１）不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群

も，0.1% 水準で有意差がみられた。「組織（支援と不登校減少校群，中間校群，増加校群間の教師者）」については高位群＞中位群＞低位群という数の分類結果が得られた（図 8）。

不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群の「組織（教師）」は不登校予防スタイル高位

3 群と不登校減少校群，中間校群，増加校群の３群，中位群，低位群の 3 群のいずれの間にも，群に所属する教師数を分類した。不登校予防スタ60

不登校の予防に関する教師に対する意識調査２

イル高位群，中位群，低位群と不登校増加校群，位群，低位群での差の分析

中間校群，減少校群の教師数のクロス集計結果を不登校予防スタイル高位群・中位群・低位群で，表 5 に示す。

不登校増減の様子を学校ごとに得点化して得た不不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群の登校増減校得点のランクを Kruskal-Wallis 検定で3 群と不登校減少校群，中間校群，増加校群３群に分析した。

所属する教師数の x 検定の結果，人数の比はｘ =なお，不登校増減校得点は，不登校減少校群に24.77,df=4, ｐ＜.001 で有意であり，教師数の偏り

所属する教師を不登校増減校得点ランク１，中間があることが判明した。

校群を増加校得点ランク２，増加校群を不登校増

２

2

減得点ランク３として算出した。
3 群の不登校予防スタイルの教師が交じり合って所属している各学校において，不登校の予防効
果に差が出るかどうかを不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群の３群間で比較した。
不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群の間での不登校増減校得点のランクを Kruskal-Wallis
検定を用いて確かめ，3 群全体で 0.1% 水準の有意差が認められた (H(K)=19.51,df=2,p=0.01)。
その後，Bonferroni 補正の Mann-Whitney の U
検定による比較を行うと，高位群と低位群は 0.1%
水準，中位群と低位群は１％水準で有意差が認められた。高位群と中位群の間では有意差は認められなかった。

２）各校における不登校予防スタイル高位群，中不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群

位群，低位群の教師数の分類
各校における得られた群の教師数を分類した。

の 不 登 校 増 減 校 得 点 平 均 ラ ン ク は，（ 高 位 群 ＝各校における不登校予防スタイル高位群・中位112.87, 中 位 群 ＝ 114.34, 低 位 群 ＝ 155.53） であった。不登校増減校得点ランクは，高位群≒中群・低位群の教師数を表 6 に示した。
不登校減少校群の 4 校の内，全てで不登校予防

位群＜低位群の関係であり，高位群と中位群がほスタイル高位群の教師が不登校予防スタイル低位

ぼ同じで，高位群と中位群が低位群より小さかっ

群の教師より多く，2.5 倍以上であった。不登校

た。

増加校群の 4 校の内，2 校で不登校予防スタイル
高位群の教師が不登校予防スタイル低位群の教師

Ⅴ．考察

より多く，1 校が同数であった。

Ⅴ－１． 不登校予防尺度の抽出
質 問 項 目 は，33 項 目 と し た が，18 項 目 を 削除することとなり，15 項目からなる因子を見い
出 し た。
（Kaiser-Meyer-Olkin の 標 本 妥 当 性 測 度
0.832，Cronbach のα係数第一因子 .832，第２因子 .793，第３因子 .726）。
寄与率の最も高かった第１因子の「かかわり意識」は，「生徒が安心できる学級雰囲気」，「サインを見逃さない」，「不登校傾向生徒に多くかかわる」，「孤立気味の生徒を仲間に入れる」，「不登校にさせないかかわり」，「不登校傾向生徒を家まで迎えに行く」，「不登校状態生徒への積極的かかわり」の 7 項目からなる。

３）不登校増減校得点の予防スタイル高位群，中

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第 1 因子の７項目の内，「生徒が安心できる学級

おいて有意な正の相関を示している。本研究にお雰囲気」は未然防止に当たり，「サインを見逃さないて，導き出した３つの尺度は，お互いに影響しい」，「不登校傾向生徒に多くかかわる」，「孤立気あっていることも確かめられたが，尺度に属する味の生徒を仲間に入れる」，「不登校にさせないか

質問項目がどのように影響を及ぼし合っているか

かわり」，「不登校傾向生徒を家まで迎えに行く」

については，今後明らかにしていく必要がある。

は初期対応に，「不登校状態生徒への積極的かかわ

今回の結果からは，「組織（支援者）」と「組織り」はすでに不登校状態にある生徒への不登校解（教師）」との間の中程度の相関（rs=.552）が，消の支援に当たる。共に，生徒に積極的にかかわ「かかわり意識」と「組織（支援者）」との間のる「意識」や姿勢を表す項目となっている。初期

弱い相関（rs=.354），「かかわり意識」と「組織対応に当たる不登校の早期発見・早期対応に重点（教師）」との間の弱い相関（rs=.358）に比べてを置いた対応の必要性を多くの教師が意識してい高いことから，「組織」に関わる尺度間の相関が大ると考えられる。不登校予防のために，教師が積きいと考えられる。学校における不登校への対応

極的に生徒にかかわっていくことの大切さを示しをはじめとする様々な対応においては，「組織」のていると考えられる。

役割が重要であることは周知のことであり，本研第２因子と第 3 因子は，「組織」に関する内容項

究では，「組織」を支援者と教師に分けて検討して目であった。第 2 因子では，学校外からの支援者

いくが，その考え方は意義深い視点であると考えの援助や教室以外での支援に関わる内容であり，られる。「組織」について，ひとくくりに検討を加「組織（支援者）」とし，第 3 因子は，学校内のえるのではなく，「組織」をさらに２つに分けて考教師にかかわる「組織」であるため，「組織（教えることにより，より効果的な実践を導き出せる師）」とした。
「組織」が２つの因子に分かれるの可能性を秘めていると考えられる。不登校予防尺は想定していなかったが，教師は普段の実践にお度「かかわり意識」は，「組織」に関係する「組織いて，「組織」を教師間の横の連携である「組織（支援者）」，「組織（教師）」の２つの尺度が土（教師）」と，教師をサポートする立場のスクー台となって，実行に移される内容であると考えら

ルカウンセラー，巡回相談員，校長や「個別指れる。しかし，どのように影響し合っているのか

導」，「別の居場所」のような本来の教師の業務をは不明であり，今後検討していく必要がある。

サポートする支援者，支援内容，支援の場に当た

因子分析においては，不登校予防の効果的な因る縦の連携である「教師（支援者）」に分けて捉子を導き出したのではなく，回答の傾向を導き出えると整理しやすいと考えられる。

したのであり，必ずしも，効果をあげることので第２因子は，「スクールカウンセラーの指導」，

きる項目のみから構成されているとも言い切れな「巡回相談員の指導」，「校長の方針」，「学習の個いことは考慮していかなければならないと考えら別指導」，「教室とは別の居場所」の項目からなれる。

り，教師を援助する周りの組織体制を表す内容とⅤ－３．不登校予防尺度の分析なっている。

１）不登校減少校群，中間校群，増加校群での差

第 3 因子「組織（教師）」は，「不登校支援におの検討いてチームでかかわるようにしている」，「不登校担当の教師（教育相談主任や生徒指導主任など）

不登校減少校群，中間校群，増加校群の不登校がリードして指導助言に当たっている」，「不登校予防尺度得点の関係について１要因分散分析を用支援に関して，学校全体の共通理解を図ることがいて分析した。

できている」の項目からなり，教師が教師間のつそ の 結 果，「 か か わ り 意 識 」，「 組 織（ 支 援

ながりで，同僚性を大切にし，組織として不登校者）」，「組織（教師）」でともに有意な群間差が支援に取り組む内容であると考えられる。

みられ，不登校の予防においては，学校の不登校増減の状況に，「かかわり意識」，「組織（支援Ⅴ－２． 不登校予防尺度の特徴の分析者）」，「組織（教師）」の在り方が影響していることが示唆された。要するに，不登校予防尺度

３つの不登校予防尺度はすべての組み合わせに62

不登校の予防に関する教師に対する意識調査２「かかわり意識」，「組織（支援者）」，「組織（教得られた３つの群間での不登校予防尺度の差の師）」は，学校における不登校の増減と関連があ

１要因分散分析の結果，「かかわり意識」，「組織り，学校の不登校の予防を考える上で，有効な尺（支援者）」，「組織（教師）」でともに有意な群度であると考えられる。

間差がみられ，不登校の予防においては，得られ

２）不登校減少校群，中間校群，増加校群の間でた群が「かかわり意識」，「組織（支援者）」，「組の不登校予防尺度得点の多重比較

織（教師）」に影響を及ぼしていると考えられる。

不登校予防尺度得点の不登校減少校群，中間校

不登校予防スタイル「高位群」
，
「中位群」
，「低

群，増加校群の間での多重比較を行った結果，「組位群」の間の多重比較をした結果，第１クラス

織（支援者）」，「組織（教師）」ともに，最も高ターは，「組織（支援者）」，「組織（教師）」，「かいのが減少校群と増加校群間で 0.1% 水準，次いでかわり意識」の平均値が高い傾向示し，第２クラ中間校群と増加校群間で５% 水準，減少校群と中スターは，「組織（支援者）」，「組織（教師）」，間校群間で 5% 水準であった。

「かかわり意識」の平均値が中位の傾向を示し，「組織（支援者）」，「組織（教師）」ともに，第３クラスターは，「組織（支援者）」「組織（教減少校群＞中間校群＞増加校群という結果が得ら師）」の平均値が低い傾向示し，「かかわり意識」

れたことから，減少校群，中間校群，増加校群のの平均値が中位の傾向を示していた。概ね，3 つ

順に組織がしっかりしていると考えられる。学校の不登校予防尺度の高低で 3 つの教師グループがの組織がしっかりしていればいるほど，不登校の存在することから，それぞれの尺度の高低が，他予防の効果は大きくなると考えられる。

の尺度の高低と関連していることが考えられる。3「かかわり意識」は不登校減少校群と中間校群

つの尺度は，相互に関係し合って，不登校の予防の間に５％水準で有意差がみられ，減少校群と増の効果に影響を与えていると考えられる。今後，加校群間，中間校群と増加校群間では有意差はみ

さらに尺度間の関連を調べていく必要がある。

られなかった。このことから，減少校群は中間校

このような 3 つの不登校予防スタイルが導き出

群より，「かかわり意識」が強いと考えられる。まされ，この 3 つの不登校予防スタイルは，わかりた，中間校群と増加校群では，「かかわり意識」はやすく高位，中位，低位と分かれる形となって，同じ程度であると考えられる。

イメージしやすいタイプ分けとなり，不登校を減らしやすい教師をイメージするのに役立つ可能性

減少校群は中間校群より，「かかわり意識」を強があると考える。

く持っており，「かかわり意識」を強く持てば，不登校の予防の効果は大きくなると考えられる。ただし，このことは減少校群と中間校群の間で言えⅤ－５．不登校予防スタイル高位群，中位群，低ることで，減少校群と増加校群の間，中間校群と位群と不登校減少校群，中間校群，増加校群の関

増加校群の間では，「かかわり意識」の差は，不登係の分析

校の予防の効果としては表れにくいと考えられる。

１）不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群と不登校減少校群，中間校群，増加校群の教師数

Ⅴ－４． 不登校予防尺度の分類及び得られた群の

の分類

特徴の分析

学校においては，不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群の 3 群と不登校減少校群，中間校

１）不登校予防尺度の分類
不登校予防尺度をもとに，クラスター分析を用

群，増加校群の３群に所属する教師数の偏りがあいて，３つの群を得，第１クラスターには 107

ると考えられ，不登校予防スタイル高位群，中位

名，第２クラスターには 76 名，第３クラスター

群，低位群に属する教師数の偏りにより，不登校には 65 名の調査対象者の人数比が確認された (xの増減に影響を及ぼしていると考えられる。

２=11.48,df=2,p=0.01)。この結果は，３つのそれぞ

ここからは，不登校予防スタイル高位群の教師

れのクラスターは，それぞれの特徴を有するもの

は，不登校減少校群に多くいて，低位群の教師と考えられる。以降の分析に十分に堪えうる人数

は，不登校増加校群に多くいるという傾向はある比率を有していると考えられると判断した。

が，どの程度の割合で差が出るのかまでは解明で

63

原

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師より，不登校を予防しやすいと考えられる。

きていない。しかし，不登校予防スタイル高位群の教師は，不登校減少校群に多くいるということ

Ⅵ．結論

から，高位群の教師が不登校の減少と関連があると言えると考えられる。また，低位群の教師は，不登校予防尺度の検討を行い，「かかわり意識」

不登校増加校に多くいるということから，低位群「組織（支援者）」「組織（教師）」の 3 因子がの教師が不登校の増加と関連があると言えると考導き出された。第１因子「かかわり意識」は，「生えられる。教師の不登校予防への意識や姿勢が学

徒が安心できる学級雰囲気」，「サインを見逃さな

校の不登校の増減と関連すると考えられ，不登校

い」，「不登校傾向生徒に多くかかわる」，「孤立気予防への教師の意識や姿勢，実際にいかに児童生

味の生徒を仲間に入れる」，「不登校にさせないか

徒にかかわっていくかが重要であることが示唆さかわり」の順に正の高い負荷量を示し，不登校をれたと考えることができる。

予防するための学級雰囲気づくりやサインを見逃

２）各学校における不登校予防スタイル高位群，さない初期対応など，「不登校にさせないかかわ

中位群，低位群の教師数の分類

り」の必要性が示唆された。

各校における不登校予防スタイル高位群，中位第 2 因子「組織（支援者）」は，学校外からの群，低位群の教師数の偏りがあると考えられ，各支援者の援助や教室以外での支援に関わる内容で校の不登校の増減と関連があると考えられる。不あり，「スクールカウンセラーの指導」，「巡回相談

登校予防スタイル高位群が多いこと，低位群が少員の指導」の順に正の高い負荷量となっており，ないことの影響はあるものと考えられるが，3 群

不登校の予防に当たって，教師を援助する周りのの不登校予防スタイルの教師がどのような比で学組織体制の整備の必要性を表すものとなっている。

校に所属すると効果があがるかなどの詳細な分析

第 3 因子「組織（教師）」は，「不登校支援におについては今後検討していく必要がある。前述の

いてチームでかかわるようにしている」，「不登校とおり，各学校においては，不登校予防への教師

担当の教師（教育相談主任や生徒指導主任など）の意識や姿勢，実際にいかに児童生徒にかかわっがリードして指導助言に当たっている」，「不登校ていくかが重要であるかが示唆されたと考えるこ支援に関して，学校全体の共通理解を図ることがとができる。

できている」の項目からなり，教師が教師間のつながりや同僚性を大切にした，組織として不登校

また，教師スタイルと各学校の組織全体がどの対応に取り組む大切さを示すものとなった。

ように影響し合っているのか，今後検討していく

３つの不登校予防尺度はすべての組み合わせに必要がある。
３）不登校増減校得点の不登校予防スタイル高位

おいて有意な正の相関を示している。どのように群，中位群，低位群間での差の分析

関連しているかは，今後の研究で明らかにしていKruskal-Wallis の検定の結果，不登校予防スタ

くが，「かかわり意識」因子は，組織に関係する

イル高位群，中位群，低位群の 3 群ともに，不登「組織（支援者）」「組織（教師）」の２つの因子

校増減校得点ランクに有意差が見られ，教師の不が土台となっていることが考えられ，学校におけ登校予防スタイルの違いが，不登校の増減に影響る「組織」の在り方の重要性をさらに明らかにしを及ぼすと考えられる。

ていきたい。

また，不登校の予防効果に差が出るかどうか「かかわり意識」「組織（支援者）」「組織（教を不登校予防スタイル高位群，中位群，低位群

師）」ともに，不登校の減少校群，中間校群，増の３群間でそれぞれ比較すると，高位群と低位群加校群間で差があり，学校の不登校の予防を考え（0.1％水準），中位群と低位群（1％水準）で有意る上で，有効な尺度であると考えられる。

差が見られ，不登校予防スタイル高位群と中位群

教師の不登校予防スタイル高位群，中位群，低の方が，低位群より不登校を減らしやすいと考え位群の差からも示されたように，学校は不登校対られる。

応に異なる考えを持つ教師の集合体である。その不登校予防尺度「組織（支援者）」，「組織（教教師がいかに同じ方向を向いて行くかが不登校減師）」，「かかわり意識」得点が高いほど，低い教少の成否を分ける。高位群が多く，低位群が少な

64

不登校の予防に関する教師に対する意識調査２

い方が効果があると考えられる。高位群，中位群，

え進めてきたが，一教師では力の及ばない限界が低位群の割合がどのようになれば効果が上がるかある。また，市町村の不登校対策の方針によってなどは解明できなかった。

「かかわり意識」や「組織」が大きく影響を受けるという限界がある。反面，市町村の対応次第でこれらの結果から，教師の不登校予防尺度「かは不登校の予防の効果があると考えられる。

かわり意識」「組織（支援者）」「組織（教師）」の意識が高い教師や学校組織ほど，不登校を予防

Ⅷ．今後の課題していると考えられる。

１）不登校の予防の実践を，市単位から県単位，
Ⅶ．研究の限界

県単位から国単位へと拡大し，国全体の不登校数

１）時間の経過の減少に結び付けたい。
２）他市との比較をしていく必要がある。

平成 14 年度から 16 年度にかけて実践された原口（2008）「埼玉県 A 市不登校半減計画」につい

３）幼稚園，小学校，高校など，他校種との比較て検証することを目指したが，A 市においては，が必要である。

現在もその趣旨を生かした実践は継続しているも４）研究で得られた知見を実践の場で検証する必のの，時間が経過しているがために分析に限界が要がある。

ある。ただし，実践が 15 年間で一般化され，そ５）個票，個別の指導計画に基づく支援を推進しの後の実践の経過を検証する上では，利点と捉えていく必要がある。

ることもできる。

６）「生徒を家まで迎えに行く」など，家庭との連

２）不登校の指標

携の在り方について，登校刺激の与え方を含め，28）検討する必要がある。

不登校減少校群と増加校群の差を検討するに当たり，各学校の不登校数の統計を収集するために

７）発達障害の二次障害としての不登校についは，前年度の不登校数を使わなければならない。

て，予防の視点から検討していく必要がある。

また，「病気」による長期欠席にも「不登校」が潜

８）不登校の予防策が，学力の向上や健全育成な在化している可能性がある。また，コロナ禍におど，他の教育活動にどのように影響を及ぼすかに

いては，その影響も加味しなければならないと考ついて検討していく必要がある。

えられる。各校の不登校数は，病気欠席等の基準

９）3 つの不登校予防尺度がどのように関連しての置き方に，各校の大きな差が確認されたため，いるのか検討する必要がある。

理由の如何を問わず，30 日以上欠席している長期

10）学校組織の在り方がどのように不登校予防に

欠席生徒数を指標とした。このように，不登校を影響を与えるか解明していく必要がある。

カウントする統計上の限界がある。

11）より精度の高い，不登校予防モデルを提示し

３）不登校への考え方の違いていく必要がある。

児童生徒を登校させるべきか休ませるべきか，
謝辞

登校刺激を与えるべきか与えないべきか，学校で学ばせるべきか他の施設で学ばせるべきかなど，本研究は，筑波大学大学院人間総合学科生涯発

不登校への対応の考え方には教師も保護者もそれ達専攻リハビリテーションコースの修士論文を加ぞれに違いがあり，その考えの違いを調整する上筆修正したものである。研究にあたっては，筑波での限界がある。

大学大学院教授熊谷恵子先生はじめ熊谷研究室の４）教師に対するアンケートの限界

皆様にご指導をいただきました。また，アンケー

今回の調査は，教師を対象とするものであり，

ト調査の実施にあたっては，埼玉県 A 市の教育長

子どもの実態，保護者の実態を調査していない。

様，市内中学校校長様，中学校教諭の皆様にご協

教師側からのみの実態を把握しているための限界力をいただきました。心から感謝申し上げます。

がある。
文献

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