論文――――――――――――――――――――――――――――――――――

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−

高

橋

環太郎*

Abstract
The purpose of this study is to discuss the pattern of tourist distribution
along the travel boom in Izu Islands from the １９６０s to the １９９０s using spatial diffusion. We find that tourist diffusion is affected by the size of the island region rather than by the distance from the place of origin. Moreover,development of infrastructure, such as port facilities, emerges as the main
factor for tourist diffusion. I have heavily revised the selected part to avoid
repetitive information regarding the purpose of study. Please check if the revisions accurately capture your intended meaning. Most islands have beendeveloped by the Remote Islands Developing Act Need this be “Remote Island Development Act” issued in １９５３. The Izu Islands also developed its existing infrastructure and established tourism bureaus through the late１９５０s
and １９６０s. Consequently, we find that tourist diffusion in the island region isrelated to infrastructure development.
キーワード：大離島ブーム（Island Boom）、伊豆諸島（Izu Islands）、観光客の拡散（Tourist Diffusion）、観光地のライフサイクル論（Tourism Area
Life Cycle）、ロジスティック曲線（Logistic Curve）

１

はじめに

（１）背景・目的
近年、小笠原諸島や屋久島など一部の島嶼地域は観光地として注目されている。
屋久島では世界遺産になったことで観光客が増加しており、エコツアーが盛んにおこなわれている１）。また、同じく世界遺産の小笠原諸島も観光地として注目されている。上記の島々は自然遺産として登録されていることからも、これらの島嶼の魅力は固有の自然にあると考えられる。そのため、近年では環境への配慮のため、小笠原諸島や御蔵島などは入島制限を行っている２）。
* 秋田大学教育文化学部

1長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

第５４巻 第４号

上記のように、近年は環境を意識した島嶼の観光が注目されており、各島嶼地域
において観光に対する取り組みが行われている。しかし、上記の島嶼地域は世界遺産といった要素があるなど、ほかの島嶼地域とは異なった状況である。むしろ、すべての島嶼地域は注目されているとは言い難い。しかし、ひとつの島嶼地域が注目された場合、その周辺の島嶼地域も注目されるのではないだろうか。
ところで、１９６０年代には離島ブームといわれる現象が起こり、島嶼地域が観光地として一大ブームとなっていた。離島ブームに関する研究や資料の数は筆者の知る限りではそれほど多くない。しかし、離島ブームは１９６０年代頃の若者の間で起きた旅行ブームであったとされている。最初にブームとなったのは伊豆諸島とされている。先行研究によれば、伊豆諸島で離島ブームが始まったのが、１９６５年頃とされている３）。離島ブームが起きるまでの伊豆諸島では、大島のみが観光地として知られており、ほかの島では行商の往来が主であったとされている４）。しかし、離島ブームにより、大島以外の島にも観光客が訪れるようになったとされている。伊豆諸島の離島ブームは１
９８０年頃まで続いたが、その後は与論島や沖縄へとブームの対象地が移っていったと先行研究では述べられている３）。
本研究では離島ブームの先駆けとされている伊豆諸島を対象地とし、伊豆諸島における離島ブームの広がりの過程とその要因を明らかにすることを目的とする。
（２）空間的拡散現象と観光地のライフサイクル論
本研究では伊豆諸島における離島ブームが広がった過程と要因を考察する上で空間的拡散現象と観光地のライフサイクル論といった二つの概念を取り上げる。
まず、空間的拡散とは「ある事物が、時間の経過に伴って、地域内の一地点ない
し数地点から全域へ広がっていく現象」と定義されている６）。空間的拡散に関する
研究は人口移動や病原菌の伝搬などを対象に時空間的にどのように広がっていったかを分析し、その拡散パターンやその要因を考察することを目的としている６）。先行研究では、福島県の明治期から昭和初期における電灯会社の普及過程が都市規模に対応して広がっていくことを明らかにしたものがある７）。また、アメリカのコーンベルトでの交配種トウモロコシの普及過程を扱った研究では距離に応じて新しい交配種が広がっていくことが報告されている８）。前者のように、都市規模に応じて広がっていく拡散を階層的拡散と呼び、後者のように近接した地区から順々に広がっていく拡散を距離減衰的拡散と呼んでいる。また、階層的拡散を「階層効果」
による拡散と呼び、距離減衰的拡散を「近接効果」による拡散と呼んでいる６）。
一方、観光地のライフサイクル論は観光学で議論されてきた観光地の発展過程を概念化したものである９）。１９８０年に発表されて以来、観光分野の研究において議論
2

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−がなされている。ライフサイクル論と議論させた研究では、主にひとつの観光地の内部的な変化を取り上げた研究が多いように思われる１０）。バトラーによる原著においても主にひとつの観光地が想定された記述となっているが、観光地の発展・衰退は内部だけの変化をとらえるのではなく、ほかの観光地との比較することで成長・衰退をとらえる必要があると思われる。バトラーの原著では、停滞期において元の観光地の周辺部の勃興や衰退期の競争相手の出現による観光市場の縮小といった記述があり、わずかながら他所との比較が言及されている９）。このことを時間の経過に伴って事物が広がっていく現象を扱う空間的拡散の文脈に即すと、「ひとつの観光地に集中していたのが、ほかの類似した観光地や近接した観光地へ観光客が流れることで、それらの観光地が成長する一方、今まで集中していた観光地が衰退するのではないだろうか。このような考えから、空間的拡散現象と観光地のライフサイクル論には関連性があると考えた。
伊豆諸島では上述のとおり、離島ブームによってほかの島へ観光客が訪れるようになったとされている。この点においてライフサイクル論の観点でいえば、観光客が集中していた大島から、ほかの島へ流れ、大島以外がブームとなり、成長期になったと捉えられる。また、空間的拡散の視点から離島ブームの広がりが階層的なもの
なのか、距離的に近いところから広がったのかを分析することで、離島ブームがどのような広がり方をしたのかを議論することができる。１つの地域における内部の変化を取り上げる傾向が多かったライフサイクル論の研究において、複数の観光地の比較といった視点を取り入れたことが本研究の試みである。
以上の背景から１９６０年代に離島ブームが起きた伊豆諸島に焦点を当てた。本研究では離島ブームを通じて、伊豆諸島に旅行客が広がった現象の要因について空間的拡散で議論されてきた概念とライフサイクル論を関連させながら考察を行う。本研
究では過去に起きた現象を取り上げるが、有名な島嶼だけではなく、周辺の島への観光客が訪れるようになるといった現象を議論することは、観光に注目している島
嶼地域にとって、政策的にも意義があるものだと筆者は考えている。

２

データおよび方法

本研究では最初に地域概要および拡散過程を記述的に明らかにしていく。資料と４）および後続誌である「東京
しては主に東京都が発行していた「東京都観光時報」
１１）、
１２）を用いる。これ「観光レクリエーション時報」
都観光レクリエーション時報」

らの資料には１９６５年から廃刊になるまでの１９９８年までの東京都における観光政策や3

長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

第５４巻 第４号

観光情報、統計などが掲載されており、都心の観光だけではなく、島嶼地域などの観光についても記述されている。先行研究では１９６５年ごろに離島ブームが起きたとされていることから当時のことを知る資料として適当であると判断した。また、大島は離島ブーム以前から観光が盛んであったことから、離島ブーム以前のことについては「東京都伊豆大島町史通史編」を用いた。これらの資料および先行研究の記述を基に伊豆諸島の離島ブームの広がりの過程と要因を分析する。

図-１

伊豆諸島の位置関係

つぎに各島における観光客が広がった過程について統計データを用いて分析を行う。分析手法としては各島の時間的な効果を分析するため、ロジスティック回帰分
析を行う。S 字曲線を描くロジスティック分析は耐久財などの普及率を扱う空間的拡散現象の研究においても使われている１３）。ロジスティック回帰分析で得られた
１４）。この手法はパラメータは普及における時間的差異と普及速度と解釈される１３）

各島における離島ブームの広がった過程や時間的差異が分析できるため採用した。
データとして用いるのは上記でも示した「東京都観光時報」および後続誌である「東京都観光レクリエーション時報」、「観光レクリエーション時報」である。これらの統計資料は１年遅れで年次が掲載されており、本研究では伊豆諸島の全島が集計されていた１９６５年から１９９７年を推定年次とする。
以上のようなデータおよび手法を用いて伊豆諸島における離島ブームの広がりについて議論していく。
4

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−

３

伊豆諸島の地域概要と観光の歴史（１）地域概要
伊豆諸島には９島の有人島がある。図-１は伊豆諸島の位置関係を表した地図である。東京から近い順に大島・利島・新島・式根島・神津島・三宅島・御蔵島・八丈島・青ヶ島と並んでいる。地理的には外海に位置している（１）。伊豆諸島の行政
区分は、大島町・利島村・新島村・神津島村、八丈町・青ヶ島村、三宅村・御蔵島村の２町６村となっている。基本的には一島一町村となっているが、新島村は新島と式根島の２島で構成されている。
表-１は１９８０年と２０１０年の国勢調査による人口である。人口規模が大きいのは大島町で、続いて八丈町、三宅村の順である。続いて、中規模なのは新島・式根島を含む新島村と神津島村があり、小規模なのは利島、御蔵島、青ヶ島となっている。
表-１

各島の人口

出典：国勢調査（昭和５５年、平成２２年）
単位：人

本土からの交通機関については航空と船舶が存在する。船舶は東京や静岡からの定期便があり、さまざまなルートから各島に発着する。表-２は伊豆諸島への交通分担率を年代で比較したものである。１９７３年の時点では八丈島以外のほとんどの島において航路による往来が多いことがわかる。一方、１９９８年の時点では航空路による比率は増加している。しかし、現在においても伊豆諸島では、ほとんどの島において船舶による来島の比率が高いことが分かる。
また、観光に関する活動については利島以外の各島には観光協会が存在しており、新島村においては新島と式根島それぞれに観光協会が存在している。これらのことから、観光への取り組みに関してはある程度、島単位でそれぞれ独自に行って5長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

第５４巻 第４号いる。そこで、本研究の分析においては行政単位ではなく島単位を基本にして行っていく。
（２）伊豆諸島における観光の発展過程
伊豆諸島は江戸時代までは流刑の地として使われていたため、一般人の自由な往来は禁止されていた。一般に往来ができるようになったのは、１９０７年に東京府知事の命令により東京から伊豆諸島への便が結ばれてからである。この頃の往来は郵便物などの生活物資を運ぶ便が多く、文人や芸術家などごく限られた人間の往来があるのみだった１５）。
表-２

交通機関分担率

出典：東京都観光時報,観光レクリエーション時報
ヘリコプターによる輸送も含む
単位：％

しかし、１９２８年の世界恐慌によって貨物船だけでは経営が厳しくなった東京湾汽船（現東海汽船）が東京-大島-下田を結ぶ航路を開設した。この頃から大島の観光開発が始まったとされている１５）。また、航路を開設した年には「波浮の港」という歌謡曲のヒットや川端康成の「伊豆の踊り子」により波浮港を中心に大島の知名度が高まった。一方、１９３３年におきた女子大学生の三原山火口への投身自殺を皮切りに多くの自殺者が相次いだことから自殺の名所としてもメディアに度々取り上げられていた。上記の影響から、来島者数は年々増加し、
１９２９年の４８,７２２人に対して、
１９３３年には１９４,２９３人まで伸びた１５）。
当時の大島では三原山登山が主流であり、１９３５年ごろには１合目から山頂までに１０軒以上茶屋が開店した。さらに、同じ年には観光協会の設立や大島公園の開園や当時東洋一といわれた滑走台など観光客向けのアトラクションも増設された。観光6

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−協会設立に趣意書では観光事業に必要なことが明記されており、実際に案内書や観光案内版の設置や芝居興行、特殊団体の歓迎斡旋などが実行された１５）。一方、交通の面では新たに大型船が導入され、１９３９年には現在の元町港に桟橋が建設されるなど整備が進んだ。しかし、戦争の時代に突入すると観光客は減少した。
太平洋戦争までは大島が伊豆諸島における観光の中心であった。観光協会がすでに存在していることなどこの時期から大島は観光に積極的であったことが伺える。
しかし、戦争が激化するにつれ、観光客は減少していき、終戦後に復旧するまでは停滞していた。停滞の要因としては、太平洋戦争によって、東海汽船の大型船は軍に徴収されたことや戦後は船舶の管理が連合国側にされていたからである１６）。しかし、戦争が終わって４年後の１９４９年には東京から大島の運航が再開された１６）。
大島便が再開されて以降は再度大島の観光は活発になったとされている１５）。交通面では接岸港である元町・岡田の二つの港が整備され１６）、１９５９年には新たに熱海航路が開設された１７）。また、１９６３年には大島空港の開港や島内道路の整備と１９６０
年代から１９７０年代のはじめまでに大島では、交通網の整備が進められた。これらは主に１９５３年に施行された離島振興法による影響が大きかった１６）。さらに大島では、
１９５７年に大型の温泉ホテルができたのをはじめ、１９７０年代までに宿泊施設の拡充が進められた。
一方、伊豆諸島の離島ブームは１９６０年代中頃から始まったとされており、このこ
ろから大島以外の島へ観光客が訪れるようになった。離島ブームが始まった明確な年代を示す研究や資料はないが、先行研究では１９６５年に始まったとしている３）。大９５９年に観光協
島についで観光開発が進んだのは八丈島であった１７）。八丈島では１会や大型ホテルが設立され、１９６０年には空港の開港や道路整備により島内での観光バスの運行が開始された１７）。八丈島に少し遅れて三宅島の観光開発が行われた。
表-３

各島の宿泊施設（１９６６年）

出典：東京都観光時報
7長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

第５４巻 第４号

三宅島では２つの接岸港が１９６５年までに開港しており、交通面の改善が進んだ１７）。
また、新島や神津島でも１
９６０年の後半から港の整備や民宿組合の設立が始まった３）。以上のように、１９６０年代中頃から大島以外の島において、観光開発が進んだ
ことが先行研究において明らかにされている。
また、離島ブームによる島側の影響としては、ほとんどの島において宿泊業などの観光による産業が主要となったことがあげられる。新島では１
９６０年頃までは主に農業や漁業が営まれており、来島者もほとんどが行商人であった。しかし、ミサイ
ル発射場の設置問題で話題となり、その後離島ブームになると民宿が増加したとされている３）。また、神津島においても漁業中心の産業構造から宿泊業による収入が離島ブーム以後増加したとされている１８）。観光地のライフサイクル論では成長期・成熟期における産業変化が言及されているが、この時期の伊豆諸島の島では成長期になったことが産業変化の点からも推察される。
以上のような離島ブームが起きた要因の一つには先に挙げた離島振興法による交通環境の改善があげられる。これにより大島以外のほかの島においても観光客が訪れやすくなったことが考えられる。また、客層の変化による影響がある。１９６０年代には若者の間でキャンプが流行していたが、マナーの悪さから神奈川県の県条例が発令され、規制が行われたことにより、伊豆諸島が観光地として注目された要因だ

図-２ 観光客数の推移（１９６５-１９９７）

単位：百万人

出典：東京都観光時報、東京都観光レクリエーション
時報、観光レクリエーション時報
8

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−

図-３ 観光客数の推移（１９６５-１
９９７）

単位：百万人

出典：東京都観光時報、東京都観光レクリエーション
時報、観光レクリエーション時報

図-４観光客数（１９６
５-１
９９７）

単位：百万人

出典：東京都観光時報、東京都観光レクリエーション
時報、観光レクリエーション時報とされている４）。このことから離島ブームではキャンプなどの自然を好む若者層が伊豆諸島に増加したことが示唆される。表-３は１９６６年の各島の旅館と民宿の値を示している。
比較的簡易な宿泊施設である民宿の数は新島などが多い。新島ではサーフィンが観光において盛んであり、この時期からマリンスポーツ目的で訪れる観光9長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

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客が多いことが知られている３）。一方で、比較的大型で家族層でも宿泊しやすい旅
館は大島が当時の伊豆諸島の中で多い。大島は離島ブーム以前から観光開発が進んでいためだと考えられる。以上のことから、離島ブーム前後においては客層にキャンプやマリンスポーツを好む若者が加わったといった変化があった。これにより観光開発が進んでいない大島以外の島に観光客が訪れるようになったということが以上のことから示唆された。
図-２は伊豆諸島における離島ブーム以後の観光客数と大島の観光客数の推移を比較したものである。伊豆諸島の観光客数は１９６５年から１９７０年代の初期にかけて観
光客がおおよそ増加していることがわかる。上記では大島で観光客が集中していたことを述べたが、グラフにおいても離島ブームの初期においては伊豆諸島の観光客
数と大島の観光客数の差はあまりないことがわかる。一方で大島以外の島に関して

表-４各年代の島ごとの観光客の比率（市場占有率）

出典：東京都観光時報、東京都観光レクリエーション時報、観光レクリエーション時報
各島の観光客数÷伊豆諸島全体の観光客数×１００
単位（%）

10

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−は増加傾向にある（図-３,４）。図-３の各島は１９７０年代中盤までは増加し、その後は安定した変動となっている。また、図４の島々においては一定の増加が１９９７年まで続いていることが読み取れる。これらのデータから各島では１９６５年以降には観光客が増加したことが分かった。
そこで伊豆諸島全体の観光客を１００として各島の市場占有率とその標準偏差を年次ごとに求めた。表-４は各島の観光客の市場占有率の変遷である。標準偏差の値
は年ごとに減少しており、島間の観光客比率の差が小さくなっていることがわかる。大島は１９６５年の時点では９０％近いシェアを占めていたが、年次が経過するとともに５０％程度までに減少している。一方で、八丈島は１９６５年には５％程度の占有率であるが、１９９８年時点では２０％程度になっている。また、三宅島は１％以下であったのが１０％程度を占めている。ほかの島においても市場占有率が増加傾向にあることがわかる。このことから大島以外の島にも観光客が訪れるようになり、伊豆諸島全体における観光市場の変化が読み取れる。
（３）小結
以上のことを踏まえ、伊豆諸島における離島ブームが広がったのは離島振興法による交通環境の改善および若者のキャンプブームといった社会背景が要因だということがわかった。観光客数に関しては絶対数でみたら１９６５年から７０年にかけて各島が増加傾向にあることが分かった。一方、相対的な比率でみた場合、大島の市場占有率は低くなっていることが分かった。これにより、大島だけの観光客一極集中から大島以外の島にも観光客が広がったことが示された。

４

各島における離島ブームからの広がり方（１）分析手順
前章では伊豆諸島内における市場占有率について概観を行った。そこで、各島における増加傾向と増加した順番についてロジスティック回帰分析で行う。本研究の目的変数は各島における観光客の市場占有率とした。通常ロジスティック曲線は S
字曲線を描きながら、飽和状態に近づくと低減するといった特徴がある。バトラーのライフサイクル論においても環境収容量が満たされることが想定されたモデルとなっている。しかし、観光地における環境限界収容量（上限値）については明確な定義があるわけではない。大島町史には大島の適正収容量は６０万人ほどという記述もあるが、その値の具体的な推計方法までは明記されていない１５）。また、図-３のグラフにおいても１９７５年以降数値上は落ち着いた値を示している。しかし、一様に11長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

第５４巻 第４号

その値がその島の適正収容量とするには根拠があるとは言い難い。そのため本研究では各年における観光客の値によるロジスティック回帰分析ではなく、市場占有率
といった上限が明確な値を用いて分析することにした。
ロジスティック回帰分析の概要は以下の通りである。
e α＋βt…①Y（t）＝１＋e α＋βt
ただし、Y（t）は年次ごとの各島における観光客の市場占有率、t は年次を示している。上述のとおり、ロジスティック曲線は、はじめはゆっくり増加し、途中から急上昇し、最後に飽和する S 字カーブを描くことで知られている。そのため非線形のモデル式となっている。そこで推定を容易にするため、線形のモデルに変換して２０）。Y（t）は t 時における観光客の市場占有率で①の式のパラメータの推定を行う１９）あり、１−Y（t）は観光客市場を占有していない比率として、
e α＋βt１＋e α＋βt−e α＋βt
１
＝
＝
１−Y
（t）＝１−α＋βt
１＋e
１＋e α＋βt
１＋e α＋βt
ここで Y（t）と１−Y（t）の比をとる。
e α＋βtY（t） １＋e α＋βt＝e α＋βt …②＝１
１−Y（t）
１＋e α＋βt②の式を両側対数変換することで、右辺が１次式となる。
Y（t） "＝a＋bt …③ln!
#１−Y（t）$③式は線形式となったため、最小二乗法による推定が可能となる。③の式の左辺はオッズ比となる。本研究におけるオッズ比は伊豆諸島における観光客市場を占有している比率と占有していない比率で求められている。たとえば、ある島が市場を独占した場合、オッズは１となる。また、説明変数 t は時間的な変化を説明するため、１９６５から１９９７の年次の値を当てはめる。年次ごとに占有率が下がっている大島は b のパラメータは負になり、観光客の占有率が伸びている島の b のパラメータは正となると予想される。このモデルは市場占有率を目的変数、時間を説明変数とした伊豆諸島における離島ブームの広がりを説明するものとして構成した。
12

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−（２）結果
表-５はロジット関数を用いた回帰分析の推計結果である。パラメータの t 検定の結果は９島すべて有意であった。ただし、Breusch-Pagan 検定の結果、一部のモデルにおいて誤差項における分散不均一がみられた。不均一分散がある場合、t 検定の有意性において信頼できないため White の修正を施した（４）。
まず、傾きに関して大島は負の値を示しており、年次ごとに市場占有率が低くなっていることがわかる。一方、大島以外の島の符号は正となっており、伊豆諸島の市場占有率が高くなっている。このことから大島以外の島にも観光客がおとずれるよ
うになったことが示唆された。一方、定数項 α は早くから占有率が高い大島が正であった。これは初期段階で大島の占有率が高かったことが影響している。また、定数項はロジスティック曲線の立ち上がりがはやければ大きい値を示すが、大島に続いて、観光開発のあった八丈島、三宅島といった順番となっている。

５

考察

上記の推計結果では大島のパラメータは負の値を示しているのに対して、ほかの島では正の値を示していた。これは昭和初期から観光が続く大島が伊豆諸島の観光
客の市場を占有していた状態から、１９６５年の離島ブーム以降はほかの島に観光客が訪れるようになったことが影響している。このことは１９６０年代の大島は伊豆諸島の中では相対的に停滞期であったことが考えられる。停滞期の特徴は観光地として有名になるが、流行ではなくなるといったことが示されている９）。昭和初期から観光地として発展した大島であったが、１９６０年代の離島ブームの時点で、大島は交通環
境や宿泊施設はほかの伊豆諸島の中で相対的に発展していた。このことが、上記の回帰分析の推計結果に影響していることが推察される。
一方、ほかの島では離島ブームのころから伊豆諸島における観光客の成長期に突入したことが伺える。発展した順番は八丈島・三宅島と島の規模に応じて成長期に突入していた。このことから空間的拡散の概念では階層的に離島ブームが広がったということがわかった。
階層的に離島ブームが広がった背景として離島振興法による政策が影響していると考えられる。１９５３年に施行された離島振興法による島嶼地域の開発は島嶼に住む住民の生活向上と産業促進を目指していた政策であった２２）。離島振興法により全国の島嶼地域では道路や港湾施設の整備が進んだとされている２３）。伊豆諸島においても港湾施設などのインフラストラクチャーが整っていったのは八丈島や三宅島
13長崎県立大学論集（経営学部・地域創造学部）

表-５注）（ ）は t 値

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ロジット関数の推定結果***０.１%，**１%有意，$ホワイト修正済み１７）。このことは回帰分析のような大きな島からということが明らかにされている３）の結果にも反映されており、階層的に交通環境が改善したことにより、離島ブームが広がったことが示された。

６

結語

結果をまとめると次のようになる。まず、離島ブーム以前は伊豆諸島では大島以
外の観光客は訪れることは少なかった。しかし、１９６５年ごろに起きた離島ブームによって、大島以外の島への観光客が訪れるようになった。要因としては交通環境の改善があげられる。また、離島ブームの観光客層はキャンパーである若者とされていたが、対岸地域での規制もあり、伊豆諸島が注目されるようになったとされる。
離島ブームの段階では大島は伊豆諸島の中心観光地であった。そのため、絶対値の観光客数は１９７０年代前半までは増加しているが、伊豆諸島全体の占有率では減少傾向にあった。一方、ほかの島における観光客の占有率は増加傾向にあった。離島ブームの影響としては産業構造の変化が挙げられ、民宿が立地するようになった。このような離島ブームの広がり方は人口規模の大きな島から小さな島へという階層的な流れで広がったことがわかった。
今後の展望としては、離島ブームによる観光客の広がり方を巨視的に分析するこ
14

島嶼地域における離島ブームの広がり方に関する考察−離島ブーム時における伊豆諸島を事例に−とが挙げられる。前述したように、離島ブームは伊豆諸島から８０年代は与論島、９０
年代は沖縄と広がっていったことが報告されている３）。空間的拡散における研究ではライオンズクラブを対象に拡散パターンを分析した研究において、国際的に見た場合と地域的に見た場合、さらに市町村レベルで見た場合、それぞれ違う拡散パター
ンを示していることを報告している２４）。離島ブームの拡散に関しても全国的に見る場合と地域的に見る場合、さらに島内の地区レベルで見る場合では、それぞれ違った拡散のパターンが存在する可能性がある。今後は分析の単位を変えながら、観光
客の拡散パターンを分析することで、ブームの要因や衰退を議論していくことを課題としていきたい。
謝辞
退官される西道彦先生にはゼミ生として在学中に大変お世話になりました。ゼミ
では学生それぞれの自主性を尊重した指導をしていただき、卒業論文においてもテーマや分析方法について、柔軟に対応していただきました。卒業後、先生とは異なる分野に進みましたが、卒業論文での経験は学際分野である現在の研究の礎となっております。大学教員になったばかりですが、先生のように学生の個性を尊重する教員となれるように精進していきたいと思います。
【補注】（１）離島振興計画によれば、外海孤立型の島に分類される。
（２）一方、先行研究によれば、島の住民が本土に日帰りできない地域の一つとして伊豆諸島を挙げており、交通条件の一層の整備が必要な地域として位置づけられている１８）。
（３）順位に関しては２０００年に三宅島で発生した噴火以降は新島が３番目になっている。また、
利島・御蔵島・青ヶ島は１９８０年と２０１０年では微増している。
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