平成２６年度第１０回ＳＰＯＤネットワークコア運営協議会

日時：平成２７年３月１０日（火）１４：００～１５：１５

場

所：各コア校（遠隔配信）

議

題：

議事次第

１．平成２６年度ＳＰＯＤ事業経費について
・平成２６年度「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」事業収支報告書（案）【資料１－１】・平成２６年度「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」事業経費支出内訳（案）【資料１－２】

２．共同事業契約書の変更合意について
・「共同事業契約書の変更合意について」【資料２】

・「共同事業契約書の変更合意について」 ※見え消し【参考資料１】

・共同事業契約書【参考資料２】

３．平成２６年度「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」総会について
・平成２６年度「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」総会次第【資料３】

４．平成２６年度ＳＰＯＤ内講師派遣について

・平成２６年度ＳＰＯＤ内講師派遣アンケート結果【資料４】

５．ＳＰＯＤフォーラム２０１５について
・ＳＰＯＤフォーラム２０１５

６．その他

シンポジウム実施要項（案）【資料５】平成２６年度 第１０回ネットワークコア運営協議会 出席者名簿
大学名

徳島大学

香川大学

高知大学

愛媛大学

所

属氏

名

担当

総合教育センター 教育改革推進部門 教授

川野 卓二

ＦＤ

総合教育センター 教育改革推進部門 准教授

宮田 政徳

ＦＤ

総合教育センター教育改革推進部門 助教

川瀬 和也

ＦＤ

総合教育センター 教育改革推進部門 特任研究員

上岡 麻衣子ＦＤ

総務部人事課課長補佐

沖津 貴司

ＳＤ

学務部教育企画室教育企画係長

金治 志津子事務

大学教育開発センター調査研究部 准教授

佐藤 慶太

ＦＤ

教育・学生支援室修学支援グループ チーフ

石井 さおりＦＤ

経営管理室給与福利グループ リーダー

松永 京一

ＳＤ

経営管理室給与福利グループ チーフ

川池 晃子

ＳＤ

教育・学生支援室学務グループ リーダー

野口 豊裕

事務

教育・学生支援室学務グループ チーフ

中屋敷 美和事務

教育・学生支援室学務グループ チーフ

山本 英和

事務

総合教育センター大学教育創造部門 教授

塩崎 俊彦

ＦＤ

総合教育センター大学教育創造部門 准教授

立川 明

ＦＤ

人事課課長補佐

川﨑 美保

SD

人事課労務管理係係員

髙松 基子

SD

学務課総合教育センター事務係長

武内 智之

事務

学務課総合教育センター事務係 事務補佐員

美川 真希

事務

教育・学生支援機構副機構長／教育企画室長

小林 直人

議長・FD

教育企画室 准教授

山田 剛史

ＦＤ

教育企画室 特定研究員

林 真弥

ＦＤ

教育企画室兼広報室副室長 講師

阿部 光伸

ＳＤ

教育企画室 特任助教

丸山 智子

ＳＤ

総務部人事課人事・人材育成チーム

古村 翔

ＳＤ

教育学生支援部教育企画課副課長

織田 隆司

ＳＤ・事務

教育学生支援部教育企画課教育企画チームリーダー

濱元 悠子

事務

教育学生支援部教育企画課教育企画チームサブリーダー

山内 ちあき

事務

教育学生支援部教育企画課能力開発室

秋山 裕佑

事務

教育学生支援部教育企画課教育企画チーム

神谷 敦子

ＳＤ・事務

教育学生支援部教育企画課教育企画チーム

川井 順子

ＳＤ・事務

資料２

共同事業契約書の変更合意について
平成２７年３月２７日
ネットワーク総会決定
平成２４年４月１日付けで締結した共同事業契約書は，平成２７年４月１日付けで公立大学法人高知工科大学（高知工科大学）が高知県公立大学法人に統合され，四国地区大学
教職員能力開発ネットワーク規約第４条第３項に基づき平成２７年３月３１日付けで学校法人四国学院（四国学院大学）が四国地区大学教職員能力開発ネットワークを退会する
ため，平成２７年４月１日付けで下記のとおり変更するものとする。
記
変更前

変更後

（以下「甲」
国立大学法人愛媛大学（愛媛大学）（以下「甲」 国立大学法人愛媛大学（愛媛大学），という。）と国立大学法人徳島大学（徳島大学）， という。）と国立大学法人徳島大学（徳島大学）
国立大学法人香川大学（香川大学），国立大学 国立大学法人香川大学（香川大学），国立大学法人高知大学（高知大学），国立大学法人鳴門 法人高知大学（高知大学），国立大学法人鳴門，香川県(香川県立保教育大学（鳴門教育大学），香川県(香川県立保 教育大学（鳴門教育大学）
健医療大学) ，公立大学法人愛媛県立医療技術 健医療大学) ，公立大学法人愛媛県立医療技術大学，高知県公立大学法人（高知県立大学及び 大学，高知県公立大学法人（高知県立大学，高高知短期大学），公立大学法人高知工科大学（高 知短期大学及び高知工科大学），学校法人四国知工科大学），学校法人四国大学（四国大学及 大学（四国大学及び四国大学短期大学部），学び四国大学短期大学部），学校法人村崎学園(徳 校法人村崎学園(徳島文理大学及び徳島文理大
島文理大学及び徳島文理大学短期大学部)，学 学短期大学部)，学校法人四国高松学園(高松大校法人四国学院(四国学院大学) ，学校法人四国 学及び高松短期大学) ，学校法人聖カタリナ学
高松学園(高松大学及び高松短期大学) ，学校法 園（聖カタリナ大学及び聖カタリナ大学短期大人聖カタリナ学園（聖カタリナ大学及び聖カタ 学部），学校法人松山大学（松山大学及び松山リナ大学短期大学部），学校法人松山大学（松 短期大学），学校法人松山東雲学園（松山東雲山大学及び松山短期大学），学校法人松山東雲 女子大学及び松山東雲短期大学），学校法人徳学園（松山東雲女子大学及び松山東雲短期大 島城南学園(徳島工業短期大学) ，学校法人尽誠学），学校法人徳島城南学園(徳島工業短期大 学園(香川短期大学)，学校法人今治明徳学園（今学) ，学校法人尽誠学園(香川短期大学)，学校 治明徳短期大学），学校法人創志学園（環太平
法人今治明徳学園（今治明徳短期大学），学校 洋大学短期大学部），学校法人高知学園（高知法人創志学園（環太平洋大学短期大学部），学 学園短期大学），独立行政法人国立高等専門学
校法人高知学園（高知学園短期大学），独立行 校機構（阿南工業高等専門学校），独立行政法
政法人国立高等専門学校機構（阿南工業高等専 人国立高等専門学校機構（香川高等専門学校），門学校），独立行政法人国立高等専門学校機構 独立行政法人国立高等専門学校機構（新居浜工（香川高等専門学校），独立行政法人国立高等 業高等専門学校），独立行政法人国立高等専門専門学校機構（新居浜工業高等専門学校），独 学校機構（弓削商船高等専門学校），独立行政立行政法人国立高等専門学校機構（弓削商船高 法人国立高等専門学校機構（高知工業高等専門等専門学校），独立行政法人国立高等専門学校 学校）（以下合わせて「乙」という。）は，次の機構（高知工業高等専門学校）（以下合わせて 各条によって共同事業契約（以下「本契約」と「乙」という。）は，次の各条によって共同事 いう。
）を締結するものとする。
業契約（以下「本契約」という。）を締結するものとする。

資料３

平成２６年度「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」総会次第

日時：平成２７年３月２７日（金）１３：００～１４：３０

場

所：愛媛大学城北キャンパス総合情報メディアセンターメディアホール

開会

会長挨拶

【議柳澤康信学長（愛媛大学）題】

１．平成２６年度「四国地区大学教職員能力開発ネットワーク」事業の総括について

２．平成２６年度事業収支及び会計監査について（１）平成２６年度事業収支について（２）平成２６年度会計監査について

３．役員の改選について

４．共同事業契約書の変更合意について

５．平成２７年度事業計画について

６．平成２７年度事業予算について

７．その他（１）ＳＰＯＤ加盟校の退会について（規約別表変更）（２）ＳＰＯＤ将来構想ワーキンググループまとめについて（３）ＳＰＯＤ事業評価委員会委員について（４）平成２６年度ＦＤ／ＳＤ活動の取組報告について

８．意見交換閉会

資料４
平成２６年度ＳＰＯＤ内講師派遣事業についてのアンケート

集計結果

ＳＰＯＤ内講師派遣事業実施校：２４校
アンケート回答数：２３校
回答者内訳：ＦＤ担当 １５名，ＳＤ担当 ８名，事務担当 ４名
１．ＳＰＯＤ内講師派遣事業を来年も継続したらいいと思いますか。
④ そう思う③ どちらかといえばそう思う② どちらかといえばそう思わない① そう思わない

回答数 割合21 77.8
6 22.200.0
00.0
計27 100.0③ どちらかといえばそう思う④ そう思う

講師派遣から派生した成果等
成果なし等
講師派遣全般への要望等

２．ＳＰＯＤ内講師派遣事業により，学内でどのような成果や変化がありましたか。
○ＦＤプログラム
1 ＳＰＯＤ講師派遣事業に頼りっぱなしでしたが、そこから得たものを生かして、今年度は学内の教員を講師としたＦＤ研修会を開催することができた。
2 複数の教員が、ペア学習を授業に取り入れた。授業評価で良いコメントがあった。
今後、別の形態（ジグソー等その他）についても導入の検討が始まった。ペア学習の効果について研究的視点からの分析・検討が必要性だと考える教員がいた。
3 今回のグループ学習では，参加した教員がこれまでの研修会以上に積極的に取り組んでいました。ＳＰＯＤ講師派遣事業を年間計画の中に位置づけることにより，教職員の意識が高まっており，授業改善にもつなげることができています。
4 FD・SD合同の研修を実施した。参加者は、本学の教員8名、職員7名、学外参加１名の合計16名であった。
研修は、ポートフォリオとは何かという講義から始まり、その後グループワークをしながら、ポートフォリオを体験しつつ学びを深めていった。
研修内容は、日常の授業や業務で多く経験している事項であったが、今後はそれらを文章として整理し、いかに可視化していけるのかが課題になると思われ、その点についての教職員間での共通認識ができたことが成果として挙げられる。
授業後に実施したアンケート結果からも、自身の業務に対する取り組みを客観視するツールとしての利用が期待できるなどの成果がみられた。
5 シラバスに関する講演であったため，現時点での効果等については認められていないが，次年度のシラバス作成時に何らかの効果・変化があるものと思われる。
6 平成２６年度の講師派遣事業は、「事例から見た，学生・保護者から信頼される高専教育」というテーマで、高専の教員を対象とした具体的なプログラムであったので、実際の業務の中で研修内容が生かせているのでないかと思う。
7 特に成果はないが，今年は高専に特化した話であったので，個人レベルでは影響があったように感じられた。
8 今まで気付いていなかったことを認識させてもらえる良い機会であった。しかし，その後の継続性という点で，学校として取り組めていないことが問題である。
9 「小グループ・ペア学習を取り入れた授業デザイン ～考え方と進め方～」に24名の教員が参加し、教員が一方的に講義をするのではなく、学生の主体的な参加を促す授業の方法について学んだ。来年度からアクティブ・ラーニングを積極的に授業に取り入れることが求められているため、教員がアクティブ・ラーニングの考え方を知り、具体的な手法を学んでいく契機となった。
その後、多くの教員がSPODフォーラム（８月 高知大）、アクティブ・ラーニング

1

シンポジウム（１２月 函館高専）、アクティブ・ラーニング入門セミナー（１２月愛媛大学）等に参加して、アクティブ・ラーニング導入に向けた取り組みが加速することとなった。
10 ＳＰＯＤ講師派遣事業による成果は特にはない。
ただし、講座参加者にとってはよい学びの機会ではあったと思う。
11 本学は、１２月から全学でLMSを導入し、これから全学で本格的にICT活用とアクティブラーニングに取り組みを始める時期である。TBLの手法は反転授業にもつながり、LMSと共にうまく活用すれば新たな教育改善につながると期待できる内容だった。
アンケート結果からも「授業に生かせる内容だった」、「必要な知識・スキルを身に付けた」、「業務への取り組みが改善される」は高い肯定的な回答を得ている。
研修を受けた直後には成長・変化の測定は難しいが、新年度には刺激を受けた結果として新たな授業手法への取り組みが増えるのではないかと期待できる。
12 全学的に年1回実施しているSPOD講師派遣事業によるFD講演会には、教員の約７割が参加し全教員の教育研修の機会提供とともに、学科を越えた意見交換の場として機能しており、教員のFDに取り組む姿勢や授業改善への意欲が高められている。また、若手教員が主体的・積極的に近隣大学主催のFDスキルアップ講座に参加し、授業実践のための能力向上に努めている。本年度の「学生の自立を促す学生支援の実践とコツ」では、ワークショップにより、学生目線での体験をすることにより、授業方法を見直すきっかけとなり、シラバスや授業方法の改善に向けた意欲の高まりが感じられた。
13 シラバスづくり、授業運営等に於いて、各教員の目的意識が向上し、教育の質的向上が顕著にみられる。
14 FD研修「学生の学びを促すシラバスの書き方」を9月17日に実施（SPOD派遣講師プログラムを活用)し、次年度のシラバス原稿のチェックを実施するようになった。教務委員、IR委員と協力し特に学生の視点に立った記述・到達目標について確認を行い、更に充実したシラバスへ向けて努力する方向性が見られるようになった。
15 教員各自が研修内容を参考に授業向上等にとりくんだ。学部・センターによっては、ミニ・ティーチング・ポートフォリオに取組はじめるなどの事例もでてきている。
16 １回の研修で授業の成果が上がるということはないが、日ごろ各教員が悩んでいることを数人のグループで共有し話合う場を持てたことは教員の意識改革（授業改革）につながったと思う。
○ＳＤプログラム
1 今回が第１回の研修会だったので現時点では職員の変化等はわからない。
アンケートの内容をみてみると，研修会については好評であった。
2 他大学の先生方による研修ということで、良い刺激を受けるとともに、説明が研修参加者の意欲を高める話し方でしたので、参加した職員の仕事に対する意欲が高まりました。
また、内容についても問題解決の手法を学んだり、身近な課題をチームで考えることができ参加者同士のコミュニケーションも図れ、職場の雰囲気も良くなりました。
チームで考えた課題や改善案のポスターについては、研修終了後に職員全員でデータとして情報を共有しました。今後、学生のためのより良い大学づくりのための参考資料としていきたいと思います。
3 日常業務でなかなか研修に参加できない中堅層の職員が，ＳＰＯＤ講師派遣事業により学内開催することで多数出席したことが一番の効果と思われる。中には，その後に開催されたＳＰＯＤ研修の参加も見られた。また，アンケート結果から自分の業務に生かせる内容であったとの回答が９３％，業務への取り組みが改善されると思うとの回答が８３％であったことから成果があったと思われる。
4 平成25年度に実施したアンケートにより、「SD担当者への説明会（役割、実施すべき事項等）を開催してほしい」「SD担当者での意見交換や検討（どのような方法が実現可能なのか、改良点は無いのか）の機会がほしい」というニーズとともに、「●●大学事務職員の能力開発に関する基本方針・基本計画」が職員全体に十分に浸透していない状況を把握した。
このような状況を踏まえ、本学は、SPOD講師派遣事業の受講対象者を各課SD担当者等とし、

2

「職員が輝くSDの実践事例」を選択して、SDの意義、本学のSD実施の状況・課題についての研修を行うこととし、上記アンケートにより把握していたニーズを満たすこととした。
研修後、平成27年度設置予定の新学部及び平成25年度採択の地（知）の拠点整備事業の中身と関連について理解したいという事務職員からのニーズに応えるため、3課合同企画という従来なかった柔軟な方法で全学FD/SD研修会を企画、実施した。また、従来より行っていた部局内研修報告会以外に、報告会で発表できなかった全研修資料の課内回覧を積極的に行う等、形骸化していたSDの取組みの意義を再認識し、行動するきっかけになっている。
本研修における受講者間の議論等で得られた課題は、平成26年度事務職員能力開発委員会及びそのワーキング・グループにより議論を行っているSDの検討課題の集約に繋がっている。
○ＦＤ・ＳＤプログラム
1 多くの教員が授業改善を意識するようになり、徐々に浸透してきたと思われる。
近年は、教員同士の授業参観を通して教育改善に積極的になるなど、SPOD講師派遣事業をきっかけとしてその成果は大きいと思われる。
平成26年度は「マインドマップ入門講座」を開催していただいた。
マインドマップとは聞きなれない教職員も多く、あまり研修目的を把握しないまま参加した教職員が多かった。それでも、自分の業務へどのように活かすことができるかを考え、今後の業務への反映が大きく期待される成果を得られた。
2 学内の勉強会や研修報告会等で発表する際に、意識して話し方を工夫する等の姿勢が見られました。
3 今年度は、講師派遣事業を本学の初任者研修として行いました。初めて大学生に接することとなる教員にはとてもためになったのではないかと考えています。また、それ以外の参加者にとっても今の学生との接し方についてのヒントが得られたという声がありました。
３．ＳＰＯＤ内講師派遣事業への要望があれば，具体的にお書き下さい。
1 ご担当の講師の先生方は大変かと思いますが、ぜひ継続していただきたいと思います。
現在加盟校で実施していますので、その負担もかなりのものと思います。
SPOD講師派遣事業もかなり浸透してきたと思いますので、もし負担が大きいようであれば、複数の加盟校合同での実施や同一県内での開催なども一案かと思います（希望としては今の形を継続していただきたく存じますが）。
2 アクティブ・ラーニングを主体とした研修内容を増やしていただきたいと思います。
3 H26年度は、SD研修プログラムの強化もあり、ぜひ聞きたいという声が寄せられました。
今後も現場の要望を踏まえた新しい研修を実施して頂けると有り難いです。
4 今後も、ＳＰＯＤ講師派遣事業を継続して実施していただければと思います。
5 高専向けの講師派遣事業を増やしてきていただいているので非常に感謝している。
今後も、高専向けの派遣事業の充実をよろしくお願いしたい。
6 高専に特化したプログラムをもっと増やして欲しい。大学向けの話はうまく適用できないことが多い。
7 規模の小さな本校にとっては外部講師によるFD/SD活動は大変重要な役割を果たしており、今後も引き続き事業の継続を希望したい。
8 ＳＰＯＤ講師派遣事業を継続するのであれば、講師へのインセンティブを早急に検討してほしい。
9 時流に乗った新しいトピックを毎年開設して欲しい。
10 研修全般に当てはまることであるが、主催者側（本事業でいえば、プログラムの選択大学）に各大学の実情に沿った具体的な目的があるほど、担当講師との内容のすりあわせが難しく主催者側と講師双方の負担は大きくなる。担当講師が研修内容を全て決定するのであれば双方の負担は少ないが、各大学の実情に沿った内容にすることが難しくなる。
平成27年度のプログラム選択に際しては、選択する側に目的等を明確にさせておく等の改善がされているので、今後も引き続き改善をお願いしたい。学内に研修の開催通知を行う頃までに、研修資料案をお送りいただければ幸いである。また、昨年度も記載したとおり、原則としてＳＰＯＤの全プログラムが講師派遣事業でも選択可能となっていれば、旅費の制約による人数調整の必要がなく、業務多忙により出張を伴う研修を敬遠する職員も受講できるので、（担当講師の都合もあり難しいとは思うが）ご検討をお願いしたい。
11 参加者のアンケートを見ると、盛りだくさんな内容で楽しく受講できたという感触を受ける
一方、一つのことを掘り下げる内容も期待しているように感じられます。幅広い内容から3

ヒントを得るのにも意義があると思いますが、限られた時間でもありますので、いくつかのポイントを絞っていただけると何か習得できたという実感がより得られると思います。
12 全学的なFD活動を進めるにあたり、SPOD講師派遣事業は大変有効に機能しており、SPODとの連携は不可欠である。SPODの支援は今後も継続していただきたい。
13 どの事業も大学教育改革に繋がる重要な事業である。本学FDとしては、可能なかぎり勉強させていただく予定である。
14 SPODの研修会はどれも有意義なものが多いので、年度につき１件だけでなく、派遣予算は派遣先(派遣をうける大学等)が負担してもよいので、複数回の派遣依頼を受けてほしい。
15 講師を捜すことがまずなかなか難しいので、継続していただけると非常に助かります。
また、研修内容も色々な中から、自分の大学に必要なことを選択させていただけるのというシステムも、現状問題となっていることや気になることについて研修を受けることができるようになるので助かっています。
16 毎年お願いしている授業改善のための研修
学習しょうがい学生などへの理解と対応のためのプログラム
ＦＤとＳＤ同時にできる研修テーマ
４．ＳＰＯＤ全体への要望があれば，具体的にお書き下さい。
1 特にありません。外部講師の講義が、教員の問題意識啓発に非常に役立っていると感じられています。
2 引き続きご指導くださいますよう、よろしくお願いします。
3 毎年のプログラムの見直しや改善が適切に行われており，今後も大いに期待しております。
4 日常は授業や校務に追われ、つい目の前の仕事を優先してしまいます。
我々にとって最も重要な教育活動をFD・SDによって活性化する大切さを、他校の実例を知ることで、折に触れて再認識しています。
今後も様々な情報提供をお願いしたいと思います。
5 ＦＤ、ＳＤとも、●●県で開催のＳＰＯＤ講座を増やしていただければ、参加しやすくなりますので、ご検討いただければと思います。
6 たくさんの研修プログラムを用意していただき感謝いたします。今後は学内への情報提供を強化してより多くの教職員の参加を促していきたいと思います。
7 アーカイブをオンデマンドで視聴できるプログラムを増やして欲しい。更に利便性が上がり参加者（聴衆）が増えると考えられる。また，アクティブラーニングの手法に関する取り組みを増やして欲しい。
8 大学単位ではなかなか実施できない研修を企画していただき、事務局の皆様や講師の先生方には大変感謝しております。来年度以降本学は業務が一層多忙になることが予想されます。
次世代リーダー養成ゼミナールなど、研修へは引き続き参加させていただきたいと思っておりますが、なるべく負担のないようご配慮いただけますと幸いです。
9 本年度は該当教員がおらず、新任教員研修会への参加はなかったが、若手教員の授業実践のための能力開発には有効であり、今後も継続していただきたい。
10 ひきつづき、四国内でのFD活動の充実をはかっていただきたい。
11 SPODの会議等への参加でも色々な情報が得られたり、人的な交流もできるとあって非常にありがたい集まりとなっているのではないかと思います。
12 研修を出来るだけ年度初めに実施して学生に成果を還元したい。

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資料５
ＳＰＯＤフォーラム２０１５ シンポジウム実施要項（案）１．日時

平成２７年８月２７日（木）１５：３０～１７：４５

２．場

所

愛媛大学城北キャンパス南加記念ホール

３．タイトル

シンポジウム「学びの成果をどう可視化し，組織的な教学改善を推進するか」

４．趣

近年の高等教育改革の動向として，第 1 に，教員が「何を教えるか」から学生が「何旨を学び，修得するか」という学習成果への転換，第 2 に，そうした学習成果の「可視化」と「公表」といった説明責任の遂行が強調されている。第 1 の点については『質的転換答申』（2012.8）等において強調されるとともに，第 2 の点を具体化する施策として，教育情報公表の義務化（2011.4）を踏まえ，2014 年度からは「大学ポートレート」が動き出した。また，2016 年度から始まる第 3 期中期目標・計画期間において，こうした動向に比重を置いた改革が推奨されることは間違いないと言って良いだろう。そこで，本シンポジウムでは，学習成果の可視化について取り上げる。具体的には，以下のような内容・構成で，個々の機関における最適な方法の在り方を検討する材料としたい。

５．スケジュール

※司会進行

小林直人 教育企画室長

開会挨拶（愛媛大学長）（5 分）

趣旨説明・進行・講演者について（5 分）
事例報告 （各 30 分／計 90 分）
観点：学びの成果をどう可視化し，組織的な教学改善を推進するか
報告者①：高橋哲也（大阪府立大学学長補佐(教育担当)／高等教育推進機構教授）
報告者②：福島真司（山形大学エンロール・マネジメント部教授）
報告者③：橋本智也（京都光華女子大学 EM・IR 室）

パネルディスカッション及びフロアディスカッション（35 分）

参考：トップリーダーセミナー（案）「学習成果をめぐる国内外の動向」
平成２７年８月２７日（木）１３：００～１５：００
深堀聰子／国立教育政策研究所高等教育研究部・総括研究官