「ITアーキテクチャのセオリー」～ システム構築の大前提はアーキテクチャを決めること ～2018年10月25日 スクエアfreeセミナー第96回“情報システムにセオリーはあるか？”（株）アイ・ティ・イノベーション 中山 嘉之・2018年6月10日書籍発売～ＩＴアーキテクチャのセオリー～
第Ⅰ部 何をなすべきか

第１章 問題の所在
第２章 取り組むべき課題は何か
第３章 取り組みにあたっての留意点

第Ⅱ部 アーキテクチャ

第４章 EA：エンタープライズ・アーキテクチャ
第５章 DA：データ・アーキテクチャ
第６章 AA：アプリケーション・アーキテクチャ
第７章 TA：テクノロジ・アーキテクチャ

第Ⅲ部 戦略ソリューション

第８章 エンタープライズ・データHUB
第９章 マスタ・データHUB
第10章 トランザクション・データHUB
第11章 情報系データウェアハウス

第Ⅳ部 戦術ソリューション

第12章 リポジトリーで情報を可視化
第13章 ゆるやかなシステム移行へ
第14章 近未来へ先手を打つ

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2Ⅰ．何をなすべきか？

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・問題の所在、取り組むべき課題は？
・エンタープライズ・システムはコモディティではない（個々の部品はコモディティ化が顕著だが）・ビジネスが差別化を志向するなら、エンタープライズ・システムも差別化に向かう（脱コモディティ化によるケイパビリティ向上）
・適材適所なハイブリッド・システムは、平均的なモノリシック・シス
テムを機能面で上回る（ERP-onlyの終焉）

・システムの適用範囲の拡大は、単位面積当たりのコスト効果の増大に繋がる（汎化 [＝抽象化] の恩恵）

・大規模な密結合システムを疎結合化して行くことは、今後の大企業のＥＡにとって重要な課題である
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・取り組みにあたっての留意点
・大きく全体をモデリングし、小さく実装を始める（Think Big [Model] , Start Small [implementation] ! ）・システムのデザインスコープ≠プロジェクトスコープ（ＷＦ型開発ではこれを混同するので魅力的なシステムが産まれにくい）
・全てのエンタープライズデータは何らかの関係を持ちながら企業活動を形成しており、ツール・サービスの種類によって連携が分断されてはならない（システムのサイロ化は企業活動の効率を妨げる）
・SoRとSoEはプレイヤーも適用技術も異なるが、企業システムでは両者が融合されてはじめてインベーションが生まれる（お互いに食わず嫌いをしない）

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Ⅱ．アーキテクチャ（EA）を創る

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・ITアーキテクチャの定義■EAにけるITアーキテクチャの分類
ビジネスアーキテクチャ：
企業全体の組織機能や役割の関連構造を見える化

ＢＡ
ＤＡ

データアーキテクチャ：
企業内の情報をデータ部品の組合わせ構造で見える化

ＡＡ

アプリケーションアーキテクチャ：データを更新・参照する情報システム（プロセス）の関連を見える化

ＴＡ

テクノロジーアーキテクチャ：
情報システムを構築運用するＩＴ基盤（ハード、ソフト）を見える化■IPAにけるITアーキテクチャの分類
情報システム情報システム

アプリ

アプリ

アプリ

アプリ

アプリケーション

相互インテグレーションアーキテクチャ：
全体最適の観点から、情報システム間の統合及び連携要求を分析し、連携要件として再構成する。フレー ムワークおよび相互接続性を設計

接続性

インテグレーション

フレームワーク

フレームワーク

インフラストラクチャ

インフラストラクチャ

インフラストラクチャ

アプリケーションアーキテクチャ：
ビジネス及びＩＴ上の課題を分析し、機能要件として再構成する。機能属性、仕様を明らかにし、コンポネント構造、論理データ構造等を設計

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インフラストラクチャアーキテクチャ：
ビジネス及びＩＴ上の課題を分析し、システム基盤要件として再構成する。シス
テム属性、仕様を明らかにし、ネットワーク、プラットフォーム等の基盤を設計
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・2種類のアーキテクトの融合（ビジネス⇔ITの比重）
ビジネス
ＢＡ

二種類のITアーキテクトの融合

ＤＡ

Ｅ
Ａ

エンタープライズ
ITアーキテクト

ＡＡ
エンタープライズ
ITアーキテクト

ＴＡ
IT

情報システム情報システム

アプリ

アプリ

アプリ

アプリ

Ｉ
Ｐ
Ａ

ビジネス

相互接続性 エンジニアリング

アプリケーション

ITアーキテクト

インテグレーション

フレームワーク

フレームワーク

インフラストラクチャ

インフラストラクチャ

インフラストラクチャ

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IT8エンジニアリング
ITアーキテクト

・ＥＡ（ＤＡ、ＡＡ、ＴＡ）- ①
・EA：BA⇒DA⇒AA⇒TAへと役割を継承する4層の視点毎に、対象企業を部品化・見える化することである
・EA：成功の秘訣は、その対象領域にメリハリをつけることにある（こだわる部分は精緻に、そうでない部分は大まかに）
・DA：データのライフサイクルはアプリケーション（プロセス）のそれよりも長いゆえに中核に据えるべきである
・DA：COPY&PASTE（コピペ）は最もパワフルなIT機能であるが、度が過ぎると、企業システム自らを死に至らしめる
・DA：「One fact in one place」は論理的なものであり、物理的なものではない（疎結合アーキテクチャでは参照用の複製を肯定）

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・ＥＡ（ＤＡ、ＡＡ、ＴＡ）- ②
・AA：システムの見える化には、「鳥の眼（バーズアイ）」で、まずは上空から森の全容を掴み、その後に木を見て詳細を理解する
・AA：パッケージはその原始的価値を損なうことなく導入するべき（パッケージに自社のシステムを適合させるべくデータモデルを変換）
・AA：疎結合化のポイントは、２つの業務間で共通するイベントトランザクションを遅延同期し、各々が保有する残高を個別更新すること・TA：将来のシステムを設計する際は、進化の早いTA（ハード・ソフトのインフラ部分）の非機能要件をネックに持ってゆくようなデザインを心掛ける・TA：モダナイゼーションとはビジネス・イノベーションをもたらすものを言い、異種プラットフォームへの単純移行より広範囲な取組み
である
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Ⅲ． ソリューション（手段）Copyright (C) IT innovation,Inc. All rights reserved.

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・エンタープライズデータＨＵＢ（ＥＤＨ）••

自社独自モデルのエンタープライズデータHUBが中心
パッケージ等の業務システムは取り替え可能！
Local Model

ModelEnterprise
Model

Local Model
Model
ConvertConvert

原価計算(ERP)

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Master DB
TR-HUB（TDH）

Transaction
DWH

12CONVERTCONVERT

生産管理(Package)

販売物流(Package)

マスタHUB（MDH）

Cloud

給与計算(BPO)

Cloud

エンタープライズデータHUB（EDH）

営業支援(Scratch)

会計(ERP)

・ＥＤＨに求められる役割と、あるべき姿
・EDHは、長年のCOPY&PASTEで汚れたシステムを、「共通DBを複数業務でSHAREするアーキテクチャ」に“浄化”する役割を担う・EDHは、長年の増改築で肥大化した密結合システムを、DBを介したアプリ間疎結合アーキテクチャに転換する要（かなめ）となる
・自社のデータモデルはパッケージ等の業務システムのモデルに影響を受けてはならない（両者の違いはEDH内のコンバータで吸収する）
・EDHはデータの変換機能は有するが、業務アプリケーションロジックは載せてはならない（EDHはあくまでデータEXCHANGE）
・EDHは、それ自体を説明するシステム（リポジトリシステム）を有し、企業の基本的データの可視化に徹する必要がある

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・ＥＤＨを活用した緩やかなシステム移行
・EDHを導入する際は、社員が関与できる最後の工程である“要件定義工程“で、メタデータ定義を実施することが前提となる・ＥDHは、大規模システムをビッグバンせずに、順次再構築する為の常設のブリッジの役割を果たす（ROIの早期実現とリスク回避）
・レガシーダウンサイジングにおいては、オープン環境に取り出したデータHUB（マスタ、トランザクション）を活用して緩やかに移行する
・SoR、SoEの両者はエンタープライズデータHUBを介して、独立した並行開発を可能にするとともに、相互にデータ連携される・企業のM&A対応においては、両社システムのデータモデル、プロセスモデルの比較からはじめる（モデルファースト）Copyright (C) IT innovation,Inc. All rights reserved.

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・アーキテクトに求められる振舞い・プロジェクトよりプロダクトの成功を、システムを“作る”から“創る“ことを重視する。⇒自ずと開発工程にアジャイル手法を取り入れざるを得ない・アーキテクトは、多かれ少なかれシステムの出来映えと納期・コストとのはざまで葛藤があるが、１つずつ辛抱強く乗り越えて行かねば、ならない
・プロマネの悪魔のささやきに屈することなく、最後まで、当初考えたアーキテクチャを諦めてはならない（どんなに角が丸くなっても譲れないイノベーションのネタを残す「肉を切らせて骨を断つ」）
・不幸にもプロジェクトでやり残したアーキテクチャは二次開発もしくは別のプロジェクトにてリベンジを図ること

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ご清聴ありがとうございました。
（詳しくはぜひ本書をご覧ください !）Copyright (C) IT innovation,Inc. All rights reserved.

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