日本大学の現況と課題―全学自己点検・評価報告書２０１８―（大学・短期大学部・専門学校）

点検・評価結果及び改善意見【歯学部，歯学研究科】

目

次

基準Ⅰ

教育課程・学習成果 ................................................................................... 1

基準Ⅱ

学生の受け入れ ........................................................................................ 10

基準Ⅲ

教員・教員組織 ........................................................................................ 14

歯学部・歯学研究科の改善意見 ............................................................................. 19

基準Ⅰ

教育課程・学習成果

点検・評価項目①
授与する学位ごとに，学位授与方針を定め，公表しているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，教学に関する全学的な基本方針，日本大学教育憲章に則った内容として，
教育理念，教育目的を明文化した。その理念・目的を達成し，かつ，アウトカム基盤型教
育による教育体系の構築を目指すための教育目標として，学位授与方針であるディプロマ・
ポリシーを策定し，ホームページ，学部要覧，Ｗｅｂシラバス等により公表している（資料 1-1，1-9）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科では，教育目標として「多岐にわたる歯科医学の高度にしてより幅広い知
識と先進的医療技術を有する教育者及び研究者の育成を図るべく，口腔構造機能学分野，
応用口腔科学分野，口腔健康科学分野の３分野を設置している。これらは歯科基礎系と歯科臨床系を融合した分野であり，学際領域の推進により複数の教員による指導体制のもとに，教育及び臨床に直結した歯学研究，専門医を養成する」と掲げている。
この実現のために，ディプロマ・ポリシーを策定し，シラバス，大学院歯学研究科概要
等に掲載し，学生及び教職員に明示しているほか，ホームページにて歯学研究科入学志願者のみならず広く社会に公表している（資料 1-2，1-11，1-12）。
点検・評価項目②
授与する学位ごとに，教育課程の編成・実施方針を定め，公表しているか。
【現状説明】＜歯学部＞
上記のとおり策定した学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）の内容に基づき，各学年における到達目標を明示することに留意して，カリキュラム・ポリシーの見直しを行い，その結果を反映させたものをホームページ，学部要覧，Ｗｅｂシラバス等により公表している（資料 1-5，1-9）。
＜歯学研究科＞
学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）の内容に基づき，カリキュラム・ポリシーを策定し，シラバス，大学院歯学研究科概要等に掲載し，学生及び教職員に明示しているほか，
ホームページにて歯学研究科入学志願者のみならず広く社会に公表している（資料 1-6，
1-11，1-12）。
点検・評価項目③
1

教育課程の編成・実施方針に基づき，各学位課程にふさわしい授業科目を開設し，教育課程を体系的に編成しているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，教育理念・目的を実現するために，教育課程の編成・実施方針（カリキュラム・ポリシー）に基づき，授業科目を開設しており，入学から卒業までの６年間の体系的で一貫した系統的な履修科目の編成を行い，テュートリアル形式やアクティブラーニン
グの手法も含む形で授業を実施している。このことは，ホームページ等において履修系統図等を学生に明示することにより，授業科目の構築体系を理解しやすいよう工夫している。
また，授業科目の適切な配置や編成がなされているかの検証については，毎年度，教授
会・学務委員会を中心とした組織で検証を行っており，その内容が適切なものとなっているかという点についても，学務委員会のメンバーを中心としたシラバスチェックにより確認を行っている。
なお，文部科学省の提示しているカリキュラムの６割を構成する歯学教育モデル・コア・
カリキュラムとの関係性を示すため，シラバスの各授業回にコアカリ番号とその内容を記載しており，このことにより，教育課程が体系的に編成されているかの明示をし，かつその確認がしやすくなっている（資料 1-5，1-9，1-10）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科では，口腔構造機能学分野，応用口腔科学分野，口腔健康科学分野の３分野による学際領域の推進を図れるようなカリキュラムとなっており，各科目を適正に時間割上に配当している。これにより，学生は，臨床系の講座に所属しつつ，基礎系の授業を受講できる環境を提供できるようになっている。
第１学年の総合特別講義は，研究者・教育者としての倫理指針・教育学，研究に当たっての統計学等を学修するプログラムとなっており，第２学年以降は，自らの研究に資するための専門科目としての副科目・選択科目を配置している。 第３学年では主論文に係る進捗状況を把握するため，中間報告を義務付けている。
修了までに必要な単位数は，研究指導科目としての主科目 20 単位，副科目４単位以上及び選択科目のうちから必修科目（総合特別講義）２単位を含め６単位以上の合計 30 単位以上を修得する必要があるが，自らの研究等を行う時間は十分に確保されており，バランス
よく学修が可能なプログラムとなっている（資料 1-6，1-11，1-12）。
点検・評価項目④
学生の学習を活性化し，効果的に教育を行うための様々な措置を講じているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，卒業に必要な 198 単位の全てが必修科目となっており，実質的に履修単位の上限が決められていることから，単位修得の実質化が適切に行われていると思料する。
授業時間外の予習・復習内容とその必要時間について，シラバスに明記することによって，単位の実質化を図り，かつ，授業の目的，到達目標，学習成果の指標，授業回ごとの2

授業内容及び方法等についても明記することで学習の活性化を図っている。
平成 27 年度にカリキュラム改編を行い，新科目として導入した「歯科学統合演習Ⅰ～
Ⅵ」が学年縦断的な配置となり，平成 32 年度には，完成年度を迎える予定である。このカ
リキュラム改編計画が年次進行を続ける中で，学習指導委員会を中心として授業の実施方
法などにおいて弛まぬ改善を続けており，教員のみならずＴＡによる授業時間外の補講，授業中に分からなかったことに対する解説プリントの講堂掲示，メールなどによる質問事
項への回答を学生全員とメール等による情報共有など，学生の学習効果を高めるための措置を講じている。
また，教員を対象とした授業公開や授業評価アンケートを実施することにより，学生からの視点という意味においてもシラバスに基づいた授業展開の検証を行っており，かつ，
学生が主体的に授業に参加する環境を構築している。
平成 30 年 10 月に新校舎（Ⅰ期棟）が完成したことにより，後期から第２～５学年は，新たな実習室・診療室における基礎実習・臨床実習をスタートさせ，これまでの狭あいな
実習室，経年劣化した設備での実習から，ゆとりあるスペース，かつ最新の設備を備えた実習室・診療室での実習へと環境が変わったことにより，学生の学修への意欲も活性化し，効果的な教育への推進力となっている。
また，平成 33 年度に新校舎（Ⅱ期棟）が完成予定であり，多目的な用途にも対応可能な
講義室，アクティブコモンズを有する図書館を中心とした環境を創出し，より学生が主体的に学修に励むことが期待される（資料 1-9）。
＜歯学研究科＞
グローバル化が進んだ現在，成果の公表を科学分野の公用語である英語で発表することは必須であり，その能力を養う目的で「英語論文の書き方」や「海外客員教授による特別講義」を「総合特別講義」科目の中で必修として設定している（資料 1-11）。
点検・評価項目⑤
成績評価，単位認定及び学位授与を適切に行っているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，各教科で課している定期試験，平常試験，実習試験，レポート，口頭試問などの評価方法やその評価割合などについて，シラバスに記載することで学生に明示しており，その内容に基づき適切に評価を行っている。
また，当該学年における全教科の成績評価をもとに進級判定を行い，進級可と判定された学生に対して当該年度に履修した全単位を認定しており，判定の要件を学部要覧やシラバスに明記している。
学位授与については，ディプロマ・ポリシー，カリキュラム・ポリシーに基づき全学年に配置された必修科目 198 単位を修得し，６年在学した者を卒業判定したうえで，卒業が認められた者に学位を授与している。
平成 30 年度以降のシラバスには，どの教科がどのディプロマ・ポリシーやカリキュラ
ム・ポリシーに対応しているかといったことや，学修の到達目標（SBOｓ）の項目を明確に
3

示すことにより，学生自身がどのような内容を身につけるべきか，学生の視点に立った表現を取り入れることにより学習成果の評価方針が分かりやすくなるよう工夫を施している。
また，学習成果及び目標達成度を測定するための一つの方策として，平成 27 年度のカリキュラムから「歯科学統合演習Ⅰ～Ⅵ」を６学年までの全ての学年に配置している。当該科目はその学年で修得すべき内容をただ学んだレベルに留めることなく，演習によって習熟・統合して，確実かつ格段の学力（知識と技能）向上を図る科目であり，年度末にはその効果（成果あるいは学力向上）を測るための統合試験を実施し，一定以上の成績を取る
ことを進級判定の一つの要件としている。
また，この歯科学統合演習とは性格を異にする演習「知の構築技法」では，セメスター
を通して一貫したテーマで組まれた複数教員の講義を聴講しかつノートテイクや設問へのエッセイ型解答を授業時間内に精力的に行わせている。つまりトレーニング的要素の強い教科である。この場合の評価では絶対評価を排し，ＳＡＢＣによる相対評価を採用している。
学生による教員の授業評価アンケートの中には，教員の授業運営に関する質問項目と対をなす学生が自己の受講姿勢についての質問項目が用意されている。設問には「学生が自分としてこの科目で自分は出席が良くなかった」「予習・復習が不十分であった」などがあり，その結果は集計され，教員に公開されている。
平成 27 年度から制度化された学生修学支援の一環の定期面談では，Student Sheet（いわゆる学生カルテ）が導入され，当該カルテには学生自身の学習行動に関する自己評価を記入する欄が設けられている。
上述のように，一連の流れ（授業 ⇒ 学習到達度評価 ⇒ 学生による授業及び自己に対する評価 ⇒ 教員へのフィードバック ⇒ 授業改善）によって，学修の成果に係る評価については，カリキュラム・ポリシーに沿ったＰＤＣＡサイクルの構築がなされている（資料 1-15，1-16）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科の成績評価基準は，シラバスに明示されており，各科目で定めた基準により適正に評価がなされている。また，単位数に応じた学修時間等も適正に確保されている。
なお，本研究科においては，既修得単位の認定はしていない。
学位授与については，歯学研究科「学位請求論文審査に関する要項」に則り，適正に行われている。学位審査基準について，大学院３年次に学位申請についての講義を行っているが，シラバスへは来年度から記載する予定である（資料 1-12，1-20）。
点検・評価項目⑥
学位授与方針に明示した学生の学習成果を適切に把握及び評価しているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部ではシラバスにどの教科がどのディプロマ・ポリシーやカリキュラム・ポリシーに対応しているかといったことや，学修の到達目標（SBOs）の項目を評価方法と合わせて明記することで，学生の学習成果を学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）に沿った内容・
4

方法で適切に把握し評価することを意識している。
このことにより，教員だけでなく，学生自身がどのような内容を身につけるべきか，学生の視点に立った表現を取り入れて学習成果の評価方法が分かりやすくなるという効果も期待している。
また，学習成果を適切に把握・評価するための方策として，「統合試験」を実施している。
この統合試験は，ディプロマ・ポリシーに基づいて，自主創造の三要素「自ら学ぶ」，「自ら考える」，「自ら道をひらく」を基盤とした医療人育成のために各学年に配置されたほぼ全ての教科を横断的に統合する教科として配置した「歯科学統合演習Ⅰ～Ⅵ」において実施し，その他の教科における評価とは別に，統合試験において一定以上の成績を取ることを進級判定の一つの要件としている。
進級判定の要件については，今後，導入される臨床能力試験についても現在トライアルに参加しており，本格導入に向けての対応を行っている（資料 1-10）。
＜歯学研究科＞
本研究科の修了に当たっては，主科目（研究指導科目）(20 単位)及び副科目（４単位以上）・選択科目(専門科目)（必修科目２単位を含め６単位以上）を修得し，主論文１編・副論文２編を提出する必要がある。
研究指導・学位論文作成指導に当たっては，まず入学時に指導体制，授業科目の履修方
法及び修了条件等を周知しており，１年次には「総合特別講義」において論文作成上の全般的な指導を行い，さらに３年次において，学位論文の進捗を報告する中間発表（社会人
大学院学生を除く）を義務付けている。なお，主論文はインパクトファクターのある国際水準の専門雑誌に筆頭著者として掲載されていることを条件として基準を担保している。
ディプロマ・ポリシーについて，継続した検証と見直しを行う。また，学位授与についても教育プログラム等を今後改善していく予定である（資料 1-12）。
点検・評価項目⑦
教育課程及びその内容，方法の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，教育課程及びその内容・方法の適切性を点検するために教学推進センター
による教学ＩＲ機能を活用したＰＤＣＡサイクルによる継続的な教育改善を図っており，
その結果を用いて，教授会・学務委員会において，毎年度，各教科の配置や編成が適切になされているか等について検証を行っている。
また，教授会・学務委員会が各科目に検討主任者を選任し，当該科目の内容，方法等について適切性の確認を求めている。
また，シラバスに記載された各授業の内容やその他の教科との関係性が適切なものとなっているかの確認を毎年度，学務委員会のメンバーが中心となって行うシラバスチェック
によって実施している。
なお，カリキュラム・ポリシーについても，改善に取り組んでおり，本学部では，平成5２９年度内に教学推進センター，学務委員会を中核とし，教授会を含めた体制でディプロ
マ・ポリシーを中心とした「三つの方針」の見直しを行った。
まず，日本大学教育憲章に則った内容として，本学部の教育理念，教育目的を明文化し，その理念・目的を達成し，かつ，アウトカム基盤型教育による教育体系の構築を目指すた
めの教育目標として，ディプロマ・ポリシーを構築した。
次に，ディプロマ・ポリシーの内容に基づき，各学年における到達目標を明示することに留意して，カリキュラム・ポリシーの見直しを行い，最後に，教育理念，教育目的等に基づいて，本学部として求める人物像をアドミッション・ポリシーに明示した。上記のとおり見直しを図った内容について，各関連委員会による検証を重ね，以下のように，歯学部としての教育理念，教育目的，三つの方針の策定に至り，現在，ホームページや学部要覧等での公表に至っている。
また，平成 30 年度においては，本部からの指示に基づき，ＤＰ及びＣＰの再検討に取り組んでおり，平成 31 年４月１日での公表を目指している。
本学ＩＲ指標においては，国家試験・共用試験の合格率のみならず，休学者数・退学者
数・各学年の留年率・再試験率などを基に点検・評価を行っている（資料 1-1，1-5，1-21，
1-22，1-23）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科では，カリキュラム等の検証に当たっては，研究科分科委員会において研究科長及び研究担当がイニシアチブを取り検証を行っている。
現行カリキュラムは，平成 17 年度から学際領域の推進を図れるようなプログラムとなっ て い る 。 加 え て ， 科 学 的 に 根 拠 の あ る 事 実 か ら 診 断 や 治 療 方 針 を 決 定 し て い く Ｅ ＢＤ
（Evidence Based Dentistry）意識の高まりによって，臨床に携わる歯科医師に臨床研究へ参加する道を広く開放し，高度専門知識の継続的な探求心を啓発していくため，平成 18
年度には，社会人大学院カリキュラムを採用している。さらに，平成 19 年度に一部改変
し，カリキュラム・ポリシー実現のための充実を図り，副科目・選択科目においては，毎
年，社会情勢に則した内容となるような見直しを行っている。
また，研究の高度化を目的とし，インパクトファクター（ＩＦ）のある世界レベルの研究雑誌に筆頭著者として受理された論文を基幹とする２編以上の共同研究論文をまとめた「総括論文」を作成し，学位審査に提出することを推奨している（資料 1-2，1-6，1-12）。

【長所・特色】＜歯学部＞
本学部は「社会に有為な歯科医師」を養成する，歯科医師国家試験に合格させる，という明確な目標があり，かつ，文部科学省から定められた歯学教育モデル・コア・カリキュ
ラムにより学生の学習時間数の６割が占められ，残りの４割において各大学の特色ある独自のカリキュラムとして教育理念に基づいた独自の教育内容の構築が求められている。
「教学に関する全学的な基本方針」，「日本大学教育憲章」に則り，上記の内容を達成す
ることが本学部における使命であるため，明確な教育理念，三つの方針，また，それらに基づいた適切な学位授与が行われている。
6日本大学教育憲章における全学単位である自主創造の基礎などの科目と歯学部独自の専
門教育科目との接続・連携を図っている。
また，歯科医師に求められる必須の実践的診療能力が明示されているモデル・コア・カ
リキュラムや歯科医師国家試験の出題基準が定期的に改訂されることから，その内容に即時に対応するＰＤＣＡサイクルの構築が自然と発生する土壌が歯学教育の場においては元より構築されている。
上記のことから，学生が歯科医師としての能力を身につけ，かつ，日本大学の教育理念に基づいた学位授与の要件を満たす人材として成長した上で，歯科医師国家試験に合格を期するために平成 27 年度に導入した「歯科学統合演習Ⅰ～Ⅵ」は，本学部の理念・目的の実現に資する方策の一つであり，平成 32 年度のカリキュラム完成年度に向け，現在年次進行の状況とその成果を分析し改善を続けている。
＜歯学研究科＞
歯学研究科は歯科医学の研究活動に必要な高度な研究能力及びその基盤となる豊かな学
識とともに，歯科医科学の発展に寄与しうる研究を指導する能力を養うことを目的としている。専攻分野は，口腔構造機能学分野，応用口腔科学分野，口腔健康科学分野の３分野を配置し，学際領域を推進している。また，臨床に携わる歯科医師に臨床研究へ参加する
道を広く開放し，高度専門知識の継続的な探求心を啓発していくため，社会人大学院も設置している。
履修方法は，各分野の主科目から 20 単位以上，副科目４単位以上，選択科目から必修科
目２単位を含め６単位以上，合計 30 単位以上を履修し，かつ必要な指導を受け主論文１
編，副論文２編以上の提出を義務付けている。さらに主論文については，インパクトファ
クター（ＩＦ）を有する国際水準の専門誌に筆頭著者として掲載されていることを条件として基準を担保している。
【問題点】
＜歯学部＞
なし
＜歯学研究科＞
歯学研究科は，日本大学マインドの自ら学び，自ら考える，自ら道を開くことを実践し，自由な発想と創造力のある，より自立した研究者の育成を目指している。現在の歯学研究科における学生の在籍数は満たされている。しかし，今後は歯科医師の専門医性などの確立に伴い，大学院入学者の減少が予想される。そのため，大学院志願者に対して卒業後，将来を約束できるような研究者としてのキャリアパスが確立できるような教育の導入やより魅力あるプログラムの作成が必要と考える。
【全体のまとめ】＜歯学部＞
本学部は，教学に関する全学的な基本方針，日本大学教育憲章に則った内容として，歯科医療人の養成を目指すための教育理念，教育目的を掲げている。その理念・目的を実現し，かつ，アウトカム基盤型教育による教育体系の構築を目指すための教育目標として，
7学位授与方針であるディプロマ・ポリシーを策定している。これは，「社会に有為な歯科医師」として認められる学生に対して卒業を認定する本学部の方針としてホームページやシラバス等において公表している。
また，学位授与方針の内容に基づき，各学年の到達目標を明示することに留意して教育課程の編成・実施方針を定め，履修系統図に沿ったかたちで体系的な教育課程を学生に理解しやすいよう工夫を施しながら，ホームページなどに公表している。各授業科目については，「人間科学」，「基礎科学」，「生命科学」，「口腔科学」，「総合科学」に区分し，講義，演習，実習，実験，実技の授業形式に加え，テュートリアル形式やアクティブラーニング
等の手法を複数組み合わせて授業を行うことで効果的な教育を行うための基盤を構築している。
このような教育理念や方針等に基づいて教育が適切に展開されているか，学位授与が適切に行われているかの検証やＰＤＣＡサイクルによる改善を図るため，教授会，教学推進センター，学務委員会を中核として学部全体での検証体制の整備が図られている。
学習成果の修得状況を把握し評価するための方策としては，各教科における評価方法・割合について，シラバスに明記し，その内容に基づき適切に評価を行うことや，当該学年に配置された教科の学習成果及び目標達成度を測定する「歯科学統合演習Ⅰ～Ⅵ」の実施が挙げられる。その評価内容を学務委員会，教授会において厳格に審査し，進級・卒業判定に至っている。
＜歯学研究科＞
歯学研究科は歯科医学の研究活動に必要な高度な研究能力及びその基盤となる豊かな学
識とともに，歯科医科学の発展に寄与しうる研究を指導する能力を養うことを目的としている。専攻分野は，口腔構造機能学分野，応用口腔科学分野，口腔健康科学分野の３分野を配置し，学際領域を推進している。また，臨床に携わる歯科医師に臨床研究へ参加する
道を広く開放し，高度専門知識の継続的な探求心を啓発していくため，社会人大学院も設置している。
履修方法は，各分野の主科目から 20 単位以上，副科目４単位以上，選択科目から必修科
目２単位を含め６単位以上，合計 30 単位以上を履修し，かつ必要な指導を受け主論文１
編，副論文２編以上の提出を義務付けている。さらに主論文については，インパクトファ
クター（ＩＦ）を有する国際水準の専門誌に筆頭著者として掲載されていることを条件として基準を担保している。
【根拠資料】
1-1〔歯学部〕ホームページ

ディプロマ・ポリシー

http://www.dent.nihon-u.ac.jp/about/policy/index.html
1-2〔歯学研究科〕ホームページ

ディプロマ・ポリシー

http://www.dent.nihon-u.ac.jp/graduate/education/index.html
1-5〔歯学部〕ホームページ

カリキュラム・ポリシー

http://www.dent.nihon-u.ac.jp/about/policy/index.html
1-6〔歯学研究科〕ホームページ

カリキュラム・ポリシー

http://www.dent.nihon-u.ac.jp/graduate/education/index.html
8

1-9〔歯学部〕学部要覧 20181-10

〔歯学部〕シラバス

1-11〔歯学研究科〕歯学研究科概要

1-12〔歯学研究科〕授業計画

1-15〔歯学部〕学則

1-16〔歯学部〕部則1-17〔歯学研究科〕学則

1-20〔歯学研究科〕学位請求論文審査に関する要項

1-21

桜歯ニュース

185 号（2P）

1-22

桜歯ニュース

188 号（1P）1-23

桜歯ニュース

193 号（9P）9基準Ⅱ

学生の受け入れ点検・評価項目⑧
学生の受け入れ方針を定め，公表しているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，入学者の受入れに関する方針（アドミッションポリシー）を定め，各入学試験募集要項，ホームページ，学部要覧等により公表している（資料 2-1，2-2）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科では，アドミッション・ポリシーを定めて，その内容を学部パンフレット，
ホームページ等で広く公表している。進学相談会での個別相談等においては，受験者に対して説明を行っている。
また，身体の機能に著しい障がいのある学生に対しては，受験及び修学が困難な場合があるため，出願前に本研究科入試係に問い合わせの上，必要と認められる者には健康診断書を提出することが入試要項に記載されている。なお，臨床系科目の履修を希望する者は，歯科医師の免許証を有することが必須であり，これらの事項は歯学部ホームページ及び「入学試験要項」にも明示している。 社会人入試についても同様である（資料 2-2，2-6）。
点検・評価項目⑨
学生の受け入れ方針に基づき，学生募集及び入学者選抜の制度や運営体制を適切に整備し，入学者選抜を公正に実施しているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，学部案内並びにホームページにおいて，学生募集及び入学者選抜制度に関する情報を明示して，受験生へ配布・周知を行っている。また，進学相談会を年５回開催
し，選抜方法等について詳細に説明をしている。
選抜方法は，一般入試（Ａ方式・Ｎ方式・Ｃ方式第１期・Ｃ方式第２期），一般推薦入試（公募制），校友子女入試，付属高等学校等推薦入試（基礎学力選抜・国公立併願方式），
外国人留学生入試，編入学試験の 10 通りに加え，平成 31 年度入試からは転部試験を導入
し，より多様な学生の受け入れが行われるよう，門戸を開いている。
また，全ての入試方式において入学者選抜を公正に実施するため，採点基準を明確にし，面接及び小論文も点数化し，総合点に加えた上での合否判定を行っている。
成績開示については，一般入試（Ｃ方式は除く）の不合格者に対して，受験生本人からの申請に伴い行っていたが，平成 31 年度入試からは申請の有無に関係なく，合否判定の対象となった全不合格者に開示することとなった。
前述のとおり本学部では，多種の入学者選抜制度を取り入れ，成績開示によって説明責任も果たしており，入学者選抜方法は公正かつ適性に行われている（資料 2-1，2-9，2-10，2-15）。
10

＜歯学研究科＞
歯学研究科では，学部同様に学部案内及びホームページにおいて，選抜方法等に関する情報を明示している。また年５回，進学相談会を開催して選抜方法等について詳細に説明をしている。
選抜方法としては，一般入試（第１期・第２期）及び社会人入試（第１期・第２期）の４通りの選抜方法があり，特に社会人を受け入れているので，歯科医師として従事する傍ら，研究活動も行えるようバックアップ体制を整えている。また，判定方法としては，一
般入試は英語及び構成科目，面接によって総合的に合否判定を行っており，社会人入試でも構成科目及び面接によって総合的に合否判定を行っている。
なお，本研究科では，本人が希望する構成科目である講座以外の指導教授が面接を行い，先入観のない公正な判定を行うよう心掛けている（資料 2-2，2-11）。
点検・評価項目⑩
適切な定員を設定して学生の受け入れを行うとともに，在籍学生数を収容定員に基づき適正に管理しているか。
【現状説明】＜歯学部＞
本学部では，平成 24 年度に入学定員を 160 名から 130 名に変更し，平成 29 年度まで変動のあった収容定員が平成 30 年度から 780 名となった。５月１日現在の在籍者数は 809
名，在籍学生数比率は 103.7％であり，収容定員に対する在籍学生数は，適切に管理されている。
また，教学ＩＲ指標に基づき，在籍学生数と教員の比率についても点検・評価の対象としており，収容定員に対して適切な入学者数となるよう，入学定員に対する各種入試方式の募集人員についても毎年入試委員会において見直し，検証を行っている（資料 2-13）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科では，平成 24 年度に入学定員を 42 名から 30 名に変更し，平成 27 年度の入学者をもって，収容定員は 120 名になった。今年度入学者は 42 名で，５月１日現在の在籍者数は 137 名となっているので，在籍学生数比率は 114％となっている。歯学研究科では,働きながら臨床研究を進めスキルを向上させることを目的に社会人も広く受け入れており，毎年適切に入学者を確保している。
併せて大学院担当教員の拡充も行うことにより，学生数に比例して教員数も十分に確保されているので，適切に入学者を確保している（資料 2-14）。
点検・評価項目⑪
学生の受け入れの適切性について定期的に点検・評価を行っているか。また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】＜歯学部＞
11

本学部では，学部長を委員長とする入試委員会において，各種入試方式に関する事項の審議・検討，入学者選抜の適切性に関する検証を定期的に行っている。更に，選抜の根拠となるアドミッション・ポリシーについても見直していく予定である。
また，次年度以降の入試についても，上記委員会において前年度の入試状況等を検証し，各種入試方式における募集人員の見直し及び入試方式の拡充を行っている（資料 2-9，210）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科では，研究科長を委員長とする大学院入試委員会により，各種入試に関する事項の審議，検討を行っている。また，次年度以降の入試については，前年度の入試状況
及び講座の受け入れ態勢を鑑み，検証を行っている（資料 2-11）。

【長所・特色】＜歯学部＞
本学部では，志願者数の増加対策としての各種入試方式における募集人員の見直し及び拡充を行っており，平成 26 年度に公募制推薦入試と一般入試Ｎ方式第１期を新規に導入，さらに地方受験者の獲得に向け，平成 26 年度まで実施していたＣＡ方式の本学部での面接試験を廃止し，Ｃ方式のセンター試験利用入試のみに変更した。
また，平成 28 年度からは，Ｃ方式第２期と留学生入試を導入した。
平成 30 年度入試においては全体の志願者が前年度 769 名から 832 名と大幅増となっている。
＜歯学研究科＞
歯科医学教育改革に伴い，平成 18 年度から歯科医師の初期研修として，プライマリー・
ケアのレベル向上を教育目標とした歯科臨床研修制度が確立された。臨床研修に求められるのは，事実に基づいた歯科医療（Evidence Based Dentistry：EBD）であり，この科学的に 根 拠 の あ る 事 実 か ら 診 断 や 治 療 方 針 を 決 定 し て い く こ と が 必 要 と さ れ て い る 。 昨 今のEBD 意識の高まりによって，臨床に携わっている歯科医師自身に広く臨床研究に参加する道を開放していく必要が生じている。そこで従来の一般入試に加え，平成 19 年度から社会人として働きながら大学院に学び，臨床研究を進めていくスキルを向上させることを目的として，社会人入試を行っている。
【問題点】
＜歯学部＞
本学部では，志願者数は増加傾向にあるが，今後の志願者数の減少も予想されることか
ら各種入試方式の見直しや志願者数に対する募集人員の適正を検討する必要がある。
＜歯学研究科＞
現在の歯学研究科における学生の在籍数は満たされている。しかし，今後は歯科医師の専門医性などの確立に伴い，大学院入学者の減少が予想される。そのため，大学院志願者に対して卒業後，将来を約束できるような研究者としてのキャリアパスが確立できるような大学院教育を検討し，志願者の増加を図りたい。
12

【全体のまとめ】＜歯学部＞
本学部は日本大学入学者受入方針及び日本大学歯学部入学者受入方針に基づき，多様な入試方式が導入されており，学生募集及び入学者選抜制度に関する情報は，ホームページ
等において明示し，進学相談会では入試方式や選抜方法等を詳細に説明するなど，受験生へ広く周知されている。
入学者選抜においても，全ての入試方式で点数化し総合得点で合否判定を行う等，明確な基準を設け公正に行われており，収容定員に対する入学定員も適切に管理されている。
今後も，入学者受入れ方針に基づいた入試制度の充実を図り，収容定員に則った適切な学生の受け入れを行うべく，継続して見直し・検証を行っていく。
＜歯学研究科＞
本研究科では，将来の日本を担う創造性豊かな若い研究者，教育者の育成のみならず，
他分野の多様な研究，教育，職域などの幅広い場で活躍できる中核的な人材の育成も行っている。
本研究科の専攻分野は，口腔構造機能学分野，応用口腔科学分野，口腔健康科学分野の３分野を配置している。これらは，歯科基礎系と歯科臨床系を融合した分野であり，近年の科学技術の発達・高度化とともに歯学の研究分野も幅広く多岐にわたるようになり，大学院学生が基礎・臨床に拘らず，興味ある研究分野を自由に選択して意欲的に研究に取り組めるようにしたものである。このように大学院学生に対する研究指導体制が強化され，本研究科の教育・研究理念をさらに明確化していくことで，より高度な研究成果が生まれることになる。
今後は，将来を約束できるような研究者としてのキャリアパスが確立できるような教育の導入も必要と考える。
【根拠資料】
2-1〔歯学部〕日本大学・日本大学短期大学部一般入学試験要項（平成 30 年度）

2-2〔歯学研究科〕日本大学大学院入学試験要項歯学研究科（平成 30 年度）

2-5〔歯学部〕ホームページ

アドミッション・ポリシー

http://www.dent.nihon-u.ac.jp/about/policy/index.html
2-6〔歯学研究科〕ホームページ

アドミッション・ポリシー

http://www.dent.nihon-u.ac.jp/graduate/education/index.html
2-9〔歯学部〕日本大学歯学部入学試験委員会内規2-10〔歯学部〕入学試験委員会名簿

2-11〔歯学研究科〕大学院入学試験委員会名簿

2-13

大学基礎データ

表２2-14

大学基礎データ

表３

2-15

歯学部案内

13

基準Ⅲ

教員・教員組織

点検・評価項目⑫
大学の理念・目的に基づき，大学として求める教員像や各学部･研究科等の教員組織の編制に関する方針を明示しているか。
【現状説明】＜歯学部＞

歯学部では，教員に求める能力・資質等は，教員規程及び教員資格審査規程の規定に基づいている。教員構成，編成は，日本大学歯学部教員定数に関する内規により，講座ごとに定員数を規定し，内規を公表し共有している。講座制により編成されているため，各講座は講座長の責任のもとに運営されており，教育・研究は各講座単独で実施されるもののほか，横断的な教育・研究も多くあり，講座間で連携体制のもと実施されている。専任教員の設置基準数は 136 名で，専任教員は 145 名，特任教授（非常勤）は
10 名，非常勤講師は 56 名であり，専任教員の割合は 68.7％となっている。教員の配
置計画については，日本大学歯学部教員定数に関する内規に基づいて，各講座の定員を勘案した上で，採用計画を立てている（資料 3-1，3-2，3-3）。
＜歯学研究科＞

歯学研究科では，歯学部の教員が兼ねており，教員に求める能力・資質等は，教員規程及び教員資格審査規程の規定に基づいている。教員構成は，研究科長を責任者とし，口腔構造機能学分野，応用口腔科学分野，口腔健康科学分野で構成され，３分野を軸に基礎歯科医学と臨床歯科医学の統合を図り，各分野連携をとり，口腔及び全身の健康増進を目指した総合的研究体制を構築している。専任教員の設置基準数は 36 名で，専任教員は 95 名，非常勤講師は１名であり，専任教員の割合は 98.9％となっている。教員の配置計画については，学部教員が大学院を兼ねているため，学部教員の採用等に伴い必要に応じて配置している（資料 3-1，3-2）。
点検・評価項目⑬
教員組織の編制に関する方針に基づき，教育研究活動を展開するため，適切に教員組織を編制しているか。
【現状説明】＜歯学部＞

歯学部では，教員の編成は，日本大学歯学部教員定数に関する内規により，講座ごとに定員数を規定し組織している。大学設置基準における教員の基準数は 136 名（うち教授 23 名）で，平成 30 年５月１日現在の設置基準対象専任教員数は，教授 30 名，准教授 35 名，専任講師 32 名，助教 46 名の合計 143 名であり，基準数を上回る教員数で構成されている。その他，特任教授（専任）１名，助手１名，兼担教員 56 名，特任教授（非常勤）10 名，非常勤講師 56 名を配置している。年齢構成については，60 歳以14

上 16.1％，50 歳～59 歳 32.2％，40 歳～49 歳 23.1％，30 歳～39 歳 26.6％，29 歳以下
2.1％となっている。歯学部は，専門領域ごとの講座制をとっており，授業科目と担当
教員の適合性を確保している。授業科目は，領域別に構成されており，領域がまたがる
科目については，各講座が横断的に連携し運営している（資料 3-3）。
＜歯学研究科＞

歯学研究科では，研究者の深い教養と高度な研究能力の育成を実現するため，口腔構造機能学分野 ，応用口腔科学分野，口腔健康科学分野の３分野を配置し，教員組織を整備している。大学院設置基準における教員の基準数は 36 名（うち研究指導教員 18名）で，平成 30 年５月１日現在の専任教員数は，94 名（うち研究指導教員 23 名）であり，基準数を上回る教員数で構成されている。年齢構成については，60 歳以上 14.9％，
50 歳～59 歳 36.2％，40 歳～49 歳 26.6％，30 歳～39 歳 22.3％となっている。歯学研
究科は，３分野で構成されており，その中に専門領域ごとに構成科目が配置され，授業科目と担当教員の適合性を確保している。 研究科担当教員の資格は，教員規程，教員資格審査規程及び大学院教員の認定に関する申し合わせ事項に基づき，大学院分科委
員会で審議し，配置している（資料 3-1，3-2，3-8）。
点検・評価項目⑭
教員の募集，採用，昇任等を適切に行っているか。
【現状説明】＜歯学部＞

歯学部では，日本大学歯学部教授選考内規，日本大学歯学部准教授選考内規，日本
大学歯学部専任講師選考内規及び助教・助手の任用及び再任審査についての申合せを整備し，採用・昇格・再任の手続きを明示している。教授，准教授及び専任講師の採用，昇格については，内規に基づき，関連領域の教授をもって構成する選考委員会を置き，公募（含む学内公募）を行う場合は，選考委員会で公募の目的，担当分野，適格者としての要件を作成し募集を行う。選考委員会は，教育・研究・臨床実績を総合的に審査・選考し，その結果は，学部長宛て答申され，教授会で審議される。また，助教・助手の採用，再任については，人事委員会において申合せの基準に基づき適性を審査し，教授会で審議される（資料 3-4，3-5，3-6，3-7）。
＜歯学研究科＞

歯学研究科は，歯学部の教員が兼ねているため，学部で実施された内規等に基づいた採用，昇格等の人事を受け，教員規程，教員資格審査規程及び大学院教員の認定に関する申し合わせ事項に基づき，必要に応じて大学院分科委員会で適性を審査し研究
指導教員，科目担当教員を配置している（資料3-1）（資料3-2）（資料3-8）。
点検・評価項目⑮
ファカルティ・ディベロップメント（ＦＤ）活動を組織的かつ多面的に実施し，教員の資質向上及び教員組織の改善・向上につなげているか。
15

【現状説明】＜歯学部＞
歯学部では，ＦＤ委員会を設置し，学務委員会及び臨床実習運営協議会と連動して，各種ワークショップ等への参加並びに各種講習会の企画・運営及び学生による授業評価の実施・検討を行い，教育の質向上に向けて，次の取組を行っている（資料）。
①学生による授業評価（以下「授業アンケート」という）実施方法について
平成 27 年度から NUAppsG における Google フォームを利用し，授業アンケートをＷｅｂで実施し，全学共通項目以外に歯学部独自の質問項目を設け，授業改善を図っている。
②授業アンケートの活用及び公表に伴うフィードバックコメントの作成について
平成 26 年度から実施している授業アンケート結果を，担当教員に返却しフィードバッ
クコメントを収集している。これらのフィードバックコメントをイントラネットで公表
し，授業計画（シラバス）の改善にも努め，教員による授業改善を促進している。
③教員相互の授業公開について
平成 24 年度から，教員相互の授業参観・評価について導入の検討を開始し，ＦＤ委員会
委員の有志教員により，相互参観授業がトライアル実施された。平成 28 年度からは，ＦＤ
委員会委員のみならず，学部内に広く有志を募り実施している。特に新任教員やクラス担
任には積極的に参観することを促進し，授業公開の参観者に対しては，授業参観報告書の提出を義務付け，授業公開を実施した教員にフィードバックしている。
④各種講習会・講演会・ワークショップの開催について
ＦＤ委員会が主体となり，その時々において必要な事項について，例年，数件の企画を提供しており，教員の教育改善の意識付けの一助としている。
⑤学生ＦＤ活動について
平成 26 年度のＦＤ委員会から学生主体の学生ＦＤ（学生参画型ＦＤ）活動を行っており，年２回教員，職員，学生が集まりしゃべり場を実施し，気軽に意見を出し合える場を提供している（資料 3-12）（資料 3-13）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科では,歯学部の教員が兼ねており，学部のＦＤ委員会において大学院についても検討を始めている。各種ワークショップ等への参加並びに各種講習会の企画・運営及び学生による授業評価の実施・検討を行い，教育の質向上に向けて，次の取組を行っている。
①学生による授業評価（以下「授業アンケート」という）実施方法について
平成 30 年度から，NUAppsG における Google フォームを利用し，授業アンケートをＷｅｂで実施し，全学共通項目以外に歯学部独自の質問項目を設け，授業改善を図っている。
②授業アンケートの活用及び公表に伴うフィードバックコメントの作成について
平成 26 年度から実施している授業アンケート結果を，担当教員に返却しフィードバッ
クコメントを収集している。これらのフィードバックコメントをイントラネットで公表
し，授業計画（シラバス）の改善にも努め，教員による授業改善を促進している（資料
3-12，3-13）。
点検・評価項目⑯
16

教員組織の適切性について定期的に点検・評価を行っているか。
また，その結果をもとに改善・向上に向けた取り組みを行っているか。
【現状説明】＜歯学部＞
歯学部では，日本大学歯学部教員定数に関する内規を定め，講座ごとに定員数を規定し，適正な教員組織を構築している。 予算作成時に教員の現在の配置状況を確認し，適切な教員配置になるよう採用計画を立てている（資料 3-3）。
＜歯学研究科＞
歯学研究科は，学部の教員が兼ねているため，学部教員の構成を受けて，必要に応じ大学院分科委員会で審査の上，教員を配置し，教員組織を構築している。

【長所・特色】＜歯学部＞
教員の年齢構成について，平成 28 年５月１日現在は 60 歳以上が 17.4％，39 歳以下が23.9％と高年齢者の割合が高く若年層が薄かったが，平成 30 年５月１日現在では 60 歳以
上が 16.1％，39 歳以下が 28.7％となり，年齢構成のバランスが改善された。
＜歯学研究科＞
教員の年齢構成について，平成 28 年５月１日現在は 60 歳以上が 18％と高年齢者の割合が高かったが，平成 30 年５月１日現在では 60 歳以上が 14.9％となり，年齢構成のバランスが改善された。
【問題点】
＜歯学部＞
なし
＜歯学研究科＞
なし【全体のまとめ】＜歯学部＞
歯学部では，教員組織の定員について， 日本大学歯学部教員定数に関する内規を定め，講座ごとに定員数を規定し，また採用，昇格，再任について，日本大学歯学部教授選考内規，日本大学歯学部准教授選考内規，日本大学歯学部専任講師選考内規及び助教・助手の任用及び再任審査についての申合せを整備，運用し，適切な教員組織の構築を行っている。
＜歯学研究科＞
歯学研究科は，歯学部の教員が兼ねているため， 学部で実施された内規等に基づいた採用，昇格等の人事を受け，必要に応じて大学院分科委員会において審議の上，教員組織を構築している。
17

【根拠資料】
3-1〔歯学部〕〔歯学研究科〕
教員規程

3-2

教員資格審査規程3-3

日本大学歯学部教員定数に関する内規

3-4〔歯学部〕〔歯学研究科〕

日本大学歯学部教授選考内規3-5

日本大学歯学部准教授選考内規3-6

助教・助手の任用及び再任審査についての申合せ

3-7

助教・助手の任用及び再任審査についての申合せ

3-8

大学院教員の認定に関する申し合わせ事項
http://www.mext.go.jp/a_menu/shougai/senshuu/04062901.htm

3-10

大学基礎データ

表４3-11

大学基礎データ

表５3-12〔歯学部〕〔歯学研究科〕
日本大学歯学部ＦＤ委員会内規3-13

平成２９年度歯学部ＦＤ委員会活動報告18

歯学部・歯学研究科の改善意見
（計２件）
基準
改善事項

Ⅰ

教育課程・学習成果（歯学部）
成績評価，単位認定及び学位授与における質保証［改善の方向］最低修業年数での国家試験合格率の上昇［具体的方策］
教育課程については，ＣＢＴの結果が国家試験の合否と強い相関を示すことから，１～４学年において，歯科学統合演習Ⅰ～Ⅳの授業内容，
試験内容をＣＢＴへの対応を視野に入れながら見直し，ブラッシュアッ
プすることで，進級する学生がＣＢＴへの合格，ひいては国家試験を合改善の方向及び具体的方策

格 する 学 力 を ス テッ プ ア ップ し な が ら 身に つ け られ る よ う に 学習 支 援
委員会において，ＰＤＣＡサイクルによる改善を図る。
また，５学年は，臨床実習の充実を図ることによって「学修成果基盤型教育との関連を見据え，修得した知識や技能を組み立てられる歯科医師の育成」といったモデル・コア・カリキュラムに示された視点に沿った知識・技能の修得を目指す。そのための方策として，自験数の増加などの方法を臨床実習運営協議会において検討する。
なお，最終学年である６学年は前後期に渡って配置されている歯科学
統合演習Ⅵにおける授業内容の改善のみでなく，補講等の授業以外の国
家試験対応策の充実について，学習指導委員会を中心により効果的な方法を検討していく。

改善達成時期
改善担当部署等基準
改善事項

平成 32 年度
学務委員会，学習指導委員会，学習支援委員会，臨床実習運営協議会，
教学推進センター

Ⅱ

学生の受け入れ

（歯学部）
在籍学生数の収容定員に基づく適切な管理［改善の方向］入学定員，収容定員厳格化及び志願者数減少への対応策としての休退学者，留年者の削減

改善の方向及び具体的方策［具体的方策］
入学については，教学推進センターにおける入試制度と入学後の各学年での休退学や留年に関するデータ分析を実施し，平成３１年度入試においては，入試制度の在り方について，検討が加えられている。
19

今後，更に分析を進め，学生受け入れの適切性について，改善策の検討を進めていく予定である。
また，入試区分と入学後の学力との関係性や対応策について，教学推進センター，入試委員会，学務委員会と連携して，分析・改善を行う。
改善達成時期

平成 32 年度

改善担当部署等

教学推進センター，入試委員会，学務委員会

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