文学部学科履修規程
昭和５０年４月１日 制定
第１章 総則第１条 別府大学学則（以下「学則」という。）第 35 条及び第 43 条第１項に基づきこの規程を定める。
第２章 科目の履修（卒業資格）
第２条 学則第43条に定める卒業の要件を備えるためには、次の表に掲げる科目区分に応じた単位を修得しなければならない。
学科
国際言語・文化学科
史学・文化財学科
人間関係学科
科目区分
教養科目

３２単位以上３２単位以上３２単位以上専門科目

６８単位以上６８単位以上６８単位以上教養科目・専門科目

２４単位以上２４単位以上２４単位以上合計

１２４単位以上

２． 教養科目及び専門科目の履修方法については、別表をもって定める。
第３条 学則第２７条の規定に基づいて開設した「外国人留学生及び帰国子女を対象にした科目」（以下「日本語科目」という。）は、１６単位まで教授会の議を経て卒業の要件として修得しなければならない教養科目群の単位にあてることができる。
２ 日本語科目において修得した単位は、教養科目群の科目区分中コア１からコア５までの授業科目の単位にあてるものとする。ただし、コア科目を除いた他の授業科目において修得したものとみなすことはできない。
（各学年終了時における最低取得単位数及びＧＰＡ基準）
第４条 各学年終了時における教養科目及び専門科目の単位数を合計した取得すべき最低単位数
は、次のとおりとする。
１年次 ２８単位
２年次 ５６単位
３年次 ８４単位
２ 最低達成すべき学業評価指標（Grade Point Average）（以下「GPA」という。）は、当学期及び通算共に 0.5 とする。なお、GPA については、「別府大学における GPA 制度の取扱いに関する規程」に定めるところによる。
（修学指導及び退学勧告）
第５条 各学年終了時における取得単位数が前条第１項に定める基準を満たさない場合及び当学期GPA並びに通算GPAが前条第２項に定める基準を満たさない場合は、修学指導を行う。
１ / 5

２

前項の修学指導を行ったにもかかわらず、なお成績が改善される見通しが立たない場合は、成業の見込みがない者として、教授会で審議の上、退学を勧告することがある。ただし、疾病等による休学等正規の手続きを経た者については、この限りではない。
第３章 受講（受講手続）
第６条 学則で定める授業科目を受講するためには、年度当初の所定の期日までに所定の受講手続を完了しなければならない。
第７条 学生が所属する学科の授業科目を受講する時は、コンピューターによる履修申請をした
うえで履修登録票を教務課に、受講票を授業科目の担当教員にそれぞれ提出しなければならない。
２ 学則第２６条の２の規定によって履修科目として登録することのできる単位数の上限は、次の各号のとおり取り扱うものとする。
（１）前学期又は後学期において履修登録できる教養科目（日本語科目を含む。）及び専門科目の単位数は、各年次ともに各学期２４単位までとする。ただし、通算ＧＰＡ又は前学期ＧＰＡが3.5以上の学生には、当該学期の履修上限を２６単位まで緩和する。なお、通年の授業科目の単位数は、二分の一を各学期に振り分けて計算する。
（２）前号の単位数には次に揚げる単位は含まない。
ア 教養科目及び専門科目以外の教育職員免許状の取得等の免許・資格取得に係る授業科目の単位
イ 卒業論文、卒業制作および卒業研究の単位
ウ 集中講義の授業科目の単位
エ 単位互換科目の単位
オ 学則第３２条・第３３条及び第３４条に定める認定科目の単位（３）前第一号は、第４年次の学生及び学則第２２条・第２３条並びに第２４条の定めにより入学した者、第４２条の定めにより転学部等した者には適用しない。
第８条 正当な理由がなくて所定の期間中に受講手続を完了しない者は、授業を受講することができない。
第９条 受講手続後の履修科目の変更・追加・取消しは原則として認めない。
第４章 単位の修得（単位の修得）第１０条 一つの授業科目の単位を修得するためには、その授業を受講して単位認定試験（以下「試験」という。）に合格しなければならない。
２ 試験に合格しなかった者及び試験を受けなかった者が当該授業科目の単位を修得しようとする時は、改めて第７条に定める受講手続をして授業を受講しなければならない。
第５章 単位認定試験及び成績（試験）第１１条 試験は学期末に期間を定めて実施する。ただし、この期間に実施できない時は、学長が別に定める期間に実施することができる。
２ / 5

２

前項の試験は、筆記によるものを原則とする。学習の成果を評価するために研究報告・論文等をもってこれに代えることができる。
３ 実習・実験または実技の方法で授業を行うものは、前項の規定によらない方法で学習の成果を評価することができる。
４ 第１項の規定にかかわらず、授業科目によっては定めた期間外に試験を行うことがある。
（受験資格）
第１２条 次の各号のいずれかに該当する場合には、試験を受けることができない。
（１）試験を受けようとする授業科目を、当該学期において受講手続を完了していないとき。
（２）試験を受けようとする授業科目に対する出席時数が総授業時数の３分の２（ただし、社会福祉に関する科目を定める省令（平成 20 年文部科学省・厚生労働省令第 3 号）第 1 条第 18号に掲げる「ソーシャルワーク実習」については５分の４）に満たないとき。
（３）授業料その他の納付金未納のとき。
（４）受験中に学生証を所持していないとき。
（５）試験開始後 25 分以上遅刻したとき。
（成績評価）
第１３条 成績評価は第 11 条に定める試験等によって行い、これには授業中における小テストなどの結果を加味することができる。
第１４条 学則第 31 条第 3 項に定める成績評価は、授業科目の試験等による成績を 0 点から100 点の範囲において点数で評価する。
２ 点数に対する評語及び単位の認定は、次の表のとおりとする。
評価基準

左に対応する評語

単位認定

３90～100点
ＡＡ
合格
80～89点Ａ
合格
70～79点
Ｂ
合格
60～69点
Ｃ
合格59点以下
Ｆ
不合格
学修達成度の判定基準は、次の表のとおりとする。
点数・評語

左に対応する学修達成度の判定基準

90～100点

ＡＡ

80～89点Ａ

70～79点Ｂ

60～69点

Ｃ59点以下Ｆ

授業科目の内容を極めて良く理解しており、試験等において特に優れた成績（達成レベル）を示したので、合格に値する。
授業科目の内容を良く理解しており、試験等において優れた成績（達成レベル）を示したので、合格に値する。
授業科目の内容を標準的なレベルで理解しており、試験等において妥当と認められる成績（達成レベル）を示したので、合格に値する。
授業科目の内容は理解でき、試験等において合格と認められる最低限度の成績（達成レベル）を示したので、合格とする。
試験等において合格と認められる「Ｃ」に達する最低限の成績（達成レベル）を示さなかった。

４ 前三項に定める成績評価のほか、点数を係数（Grade Point）で表し、取得した係数の平均値による学業評価指数（GPA）を算出することによって、総合的な学修達成度を評価する。

３ / 5

（登録の取消し）第１５条 受験中に不正行為を行った者に対しては、その学期中の全試験科目の登録を取り消す。
２ 受験中に答案を持ち出した者については、その受験科目の登録を取り消す。
（追試験）
第１６条 正当な理由によって学期末試験期間に試験を受けることができなかった者に対しては、本人の願い出により、審査の上、追試験を行うことができる。
２ 追試験の願い出は病気の場合には医師の診断書を、それ以外の事由の場合には証明書を添付し、試験終了後の所定期間に願い出なければならない。
３ 学長は、追試験の願い出に係る審査を教務委員会に付託するものとする。
４ 審査の結果は、学科の教務委員から当該学生に伝達する。
５ 追試験の受験料は徴収しない。
第１７条 追試験を許可された授業科目の追試験を欠席した時は、当該追試験は実施しない。
（再試験）
第１８条 試験等の結果、不合格として評価した授業科目は再試験を行うことができる。
２ １～３年次生については、人間関係学科の専門科目における、公認心理師、社会福祉士、および精神保健福祉士の国家試験受験資格取得に必要な必修科目（実験、実習科目を除く）に限り、本人の願い出によって学期毎に５科目まで受験することを認めることができる。
３ ４年次生については、本人の願い出によって年度間を通じて５科目まで受験することを認めることができる。
４ 再試験を実施する授業科目は、当該年度に開講しているものに限るものとする。
５ 受験の願い出は、当該学期の試験終了後の所定の期日までに受験料を添えて教務課に行うものとする。いったん納めた受験料は、これを返還しない。
６ 再試験の成績評価は 60 点を限度とする。
（その他）
第１９条 この規程に定めるもののほか、授業科目の履修等に関し必要な事項は、別に定める。
附則
１．この規程は、昭和 50 年４月１日から施行する。
２．この規程は、昭和 50 年度入学生から適用する。
３．この規程は、昭和 50 年度在学生のうち、昭和 49 年度以前の入学生には第２条、第３条、第５条、第６条、第 27 条を除き適用する。
４．この規程は、昭和 54 年４月１日から施行する。ただし、第 10 条は昭和 54 年度入学生から適用する。
５．この規程は、昭和 55 年４月１日から施行する。
６．この規程は、昭和 57 年４月１日から施行する。
７．この規程は、昭和 58 年４月１日から施行する。ただし、第９条は昭和 57 年度入学生から適用する。
８．この規程は、昭和 59 年４月１日から施行する。ただし、第２条は昭和 59 年度入学生から適用する。
９．この規程は、昭和 61 年４月１日から施行する。ただし、第５条第３項は昭和 61 年度入学生から適用する。
10．この規程は、昭和 62 年４月１日から施行する。
11．この規程は、昭和 63 年４月１日から施行する。
12．この規程は、平成２年４月１日から施行する。
４ / 5

13．この規程は、平成４年４月１日から施行する。
14．この規程は、平成５年４月１日から施行する。ただし、第２条については平成５年度入学生から適用する。
15．この規程は、平成６年４月１日から施行する。
16．この規程は、平成９年４月１日から施行する。
17．この規程は、平成 10 年４月１日から施行する。
18．この規程は、平成 12 年４月１日から施行する。
19．この規程は、平成 13 年４月１日から施行する。ただし、第２条第２項及び第３項については平成 13 年度に在籍する学生から適用する。
20．この規程は、平成 14 年４月１日から施行する。
21．この規程は、平成 15 年４月１日から施行する。ただし、第７条第２項は、平成１５年４月１日に在籍している学生から適用する。
22．この規程は、平成１９年４月１日から施行し、第 14 条の規定は平成１９年度入学者から適用する。
ただし、平成１９年３月３１日に在籍する者の評語は、「優・良・可・不可」をそれぞれ「Ａ・Ｂ・Ｃ・Ｆ」の評語に置き換えるものとする。
23. この規程は、平成２１年４月１日から施行する。ただし、平成 21 年度の入学生から適用する。
24. この規程は、平成２３年４月１日から施行する。
25．この規程は、平成２４年４月１日から施行する。ただし、第７条第２項第１号、第２号及び第３号は、平成２４年度の入学生から適用する。
26．この規程は、平成２８年４月１日から施行し、平成２８年４月１日に在籍する学生から適用する。
27．この規程は、平成３０年４月１日から施行し、平成３０年４月１日に在籍する学生から適用する。
28．この規程は、平成３０年９月１１日から施行し、平成３０年９月１１日に在籍する学生から適用する。
29．この規程は、平成３１年４月１日から施行する。ただし、第３条の規定は平成３１年度の入学生から適用する。
30．この規程は、令和３年４月１日から施行し、令和３年４月１日に在籍する学生から適用する。
31．この規程は、令和５年４月１日から施行し、令和５年４月１日に在籍する学生から適用する。

※規程第 2 条第 2 項に定める別表は、開講授業科目一覧をもってあてる。
なお、量が膨大なため、規程には掲載せず、開講授業科目一覧に「規程第 2 条第 2 項に定める別表」を表示することをもって替える。

５ / 5