秋田大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果
学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）１． 国際資源学部
２． 教育文化学部
３． 教育学研究科
４． 医学部
５． 医学系研究科
６． 理工学部
７． 工学資源学研究科

教育 0-1
教育 1-1
教育 2-1
教育 3-1
教育 4-1
教育 5-1
教育 6-1
教育 7-1

秋田大学

秋田大学

学部・研究科等の教育に関する現況分析結果（概要）
学部・研究科等

教育活動の状況

教育成果の状況

質の向上度

国際資源学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

教育文化学部

期待される水準を上回る 期待される水準にある質を維持している

教育学研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学部

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している

医学系研究科

期待される水準にある期待される水準にある質を維持している理工学部

期待される水準にある期待される水準にある

改善、向上している

工学資源学研究科

期待される水準を上回る 期待される水準にある

教育 0-1

質を維持している秋田大学

教育 0-2

秋田大学 国際資源学部

国際資源学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 1-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 1-4

教育 1-1

秋田大学 国際資源学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

国際的視野を併せ持った資源・エネルギー戦略を担う人材を養成するため、旧工学資源学部の実績を活かし、平成 26 年度に国際資源学部を新設している。
資源政策、資源地球科学及び資源開発環境の３コースを置き、資源を網羅的かつ多角的に学ぶことのできる体制としている。

○

資源開発に直接関わる研究分野の専門家、資源系企業や資源開発の最前線で豊富な実務経験を有する者、語学教育経験者、資源国理解に必要な文化・宗教・法律・政治・経済等を担当できる者を教員として配置している。

○

英語能力の高い学生を受け入れるため、TOEFL や TOEIC 等の英語資格の条件を満たしている者に対し、個別学力検査の英語科目を免除する入学者選抜試験を実施している。

○

教育課程の編成方針や教員人事等の過程を透明化するため、教育研究カウンシル及び運営カウンシルを設置しており、いずれも委員の約半数は学外委員としている。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

重要科目と位置付けている「資源学実習・海外資源フィールドワーク」は、海外資源フィールドワークの事前視察・調整や海外教育研究拠点の整備を行っているほか、安全な実施に向けて専門の委員会を立ち上げ、危機管理体制の整備やプログラムの安全性の審査、マニュアルの作成等、学生が安心して海外実習が行えるように配慮している。

○

国際性が求められる資源学分野に対応できる学生を育成するため、２年次以降の専門教育をすべて英語で行っている。

以上の状況等及び国際資源学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-2

秋田大学 国際資源学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度から平成 27 年度までの学生の Grade Point Average（GPA）の平均は４点満点のうち 2.2 前後となっており、3.0（「優れている」相当）以上の学生は全体の約 10％となっている。また、平成 27 年度の留年率・休学率・退学率は、それぞれ 3.6％、3.2％、0.8％となっている。

○

カレッジ TOEIC 実施結果について、500 点以上の者の割合は平成 26 年度の22.5％から平成 27 年度の約 33.6％となっている。

以上の状況等及び国際資源学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 1-3秋田大学 国際資源学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

工学資源学部の実績を基にしつつ、総合的な資源学を学ぶためのコース編成や教員配置を行っているほか、入学者選抜試験や入学後の英語教育に TOEIC を活用するなど、資源学分野の文理融合的、国際的性格に適合した教育体制や教育課程の整備を進めている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度から平成 27 年度に入学した学生については、平均 GPA が４点満点のうち 2.2 前後となっている。また、平成 27 年度の留年率・休学率・退学率は、それぞれ 3.6％、3.2％、0.8％となっている。

○

専門科目の英語での講義や３年次の海外資源フィールドワークに対応するため、カレッジ TOEIC の年２回の実施により英語力の向上に努めている。平成 27年度のカレッジ TOEIC における 500 点以上の者の割合は、平成 26 年度の 22.5％から平成 27 年度の 33.6％となっている。

以上の第２期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果を勘案し、総合的に判定した。

教育 1-4秋田大学 教育文化学部

教育文化学部
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 2-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 2-4教育 2-1

秋田大学 教育文化学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況
期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

学校教育課程では、教育現場での勤務経験のある教員を積極的に採用しており、平成 25 年５月１日現在の教員の 46.1％が教職経験者となっている。

○

平成 24 年度から教員に授業の全記録（シラバス、配付資料、授業ノート、学生からの提出物等）、学生アンケート及び教員側の省察レポートをセットにして提出させる教員によるティーチング・ポートフォリオを実施し、授業評価に対する教員の振り返りを制度化している。

○

学生からの意見を積極的に取り入れるために、学生参加型のファカルティ・ディベロップメント（FD）を開催しているほか、学生を交えた組織である学生協議会を設置し、教員及び学生が連携して教育改善に取り組んでいる。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

すべての学部生が共通して履修する教養教育科目、基礎教育科目、課程・学科ごとに構成された専門教育科目からなる段階的なカリキュラム体系を構築している。

○

平成 22 年度の教員を目指す学生が身に付けるべき能力・資質について明示した「教職スタンダード」及び「教職ポートフォリオ」の導入、平成 24 年度の「"教員養成秋田モデル"発信プロジェクト」の開始、「インクルーシブ教育論」の必修化等の教育内容・方法に関する改革に取り組んでいる。これらの取組により、教員養成を主目的とする学校教育課程の教員就職率は、平成 22 年度の44.5％から平成 27 年度の 67.3％に増加している。

以上の状況等及び教育文化学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-2

秋田大学 教育文化学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

Grade Point Average（GPA）や授業科目のナンバリングの導入等により、学業の成果の検証体制を構築しており、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成27 年度）における標準修業年限内の卒業率は 85.5％から 93.0％の間を推移している。

○

教員養成を主目的とする学校教育課程では、９割程度の学生が小学校教諭一種と中学校教諭一種の教員免許状を併せて取得している。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間における就職率は 91.6％から 98.5％の間を推移している。

○

教員養成を主目的とする学校教育課程の教員就職率は、平成 22 年度の 44.5％
から平成 27 年度の 67.3％となっている。

○

平成 27 年度に実施した卒業生の就職先アンケートの結果では、肯定的回答の割合は、「教育文化学部が企業等の求める人材を養成しているか」という設問
では 94％、「教育文化学部の学生を積極的に採用したいか」という設問では90％となっている。

以上の状況等及び教育文化学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 2-3秋田大学 教育文化学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教育実習内容の改善、教育実習以外の実習科目の導入、教職ポートフォリオの導入、実務家教員による指導体制の強化等により学校現場に即した指導体制を整備している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

教員養成を主目的とする学校教育課程の教員就職率は、平成 22 年度の 44.5％から平成 27 年度の 67.3％となっている。

○

平成 27 年度に実施した卒業生の就職先アンケートの結果では、肯定的回答の割合は、「教育文化学部が企業等の求める人材を養成しているか」という設問は 94％、「教育文化学部の学生を積極的に採用したいか」という設問は 90％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 2-4秋田大学 教育学研究科

教育学研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 3-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 3-4教育 3-1

秋田大学 教育学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学部生、大学院生、現職教員等の直接交流を通じて、秋田県の教員が培ってきた実践知を伝承することを目的とした「「まなびの総合エリア」を養成・研修拠点とした統合型教員養成」及び「“教員養成秋田モデル”発信プロジェクト」を推進するため、平成 26 年度に教育企画会議を設置し、学部と大学院の教育を一体的に運用・改善する体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に秋田県教育委員会及び秋田市教育委員会との連携協定を結び、実務家教員を「教育実習コーディネーター」として配置し、学生の活動を支援しながら実践知の伝承を図る「“教員養成秋田モデル”発信プロジェクト」を開始している。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に実施した修了時のアンケート調査の結果では、「教育学研究科の教育課程は全体としてあなたにとって有効なものでしたか。」の設問について、肯定的回答の割合が 88.9％となっている。

○

平成 22 年度から平成 26 年度における学校教育専攻心理教育実践専修修了生の臨床心理士資格試験の合格率は平均 90％となっている。

教育 3-2

秋田大学 教育学研究科

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における教員就職率（現職教員及び心理教育実践専修の修了生を除く）は平均 70.5％となっている。

○

第２期中期目標期間における臨床心理士を志望する学生の就職率は平均 95％となっている。

以上の状況等及び教育学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 3-3秋田大学 教育学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に教育企画会議を設置し、「「まなびの総合エリア」を養成・研修拠点とした統合型教員養成」及び「“教員養成秋田モデル”発信プロジェクト」を推進するなど、秋田県の教育力・実践知を継承・発展させる取組を行っている。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

第２期中期目標期間における心理教育実践専修の修了生を除いた教員就職率（現職教員除く）は平均 70.5％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 3-4秋田大学 医学部

医学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 4-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 4-4教育 4-1

秋田大学 医学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学外委員が半数を占める教育研究カウンシルを設置し、教育課程の編成や教員の採用等についての意思決定過程の透明化を図るとともに、社会のニーズを学部運営に反映させる体制を整備している。

○

平成 22 年度のチュートリアル・ステーションの整備や、平成 24 年度のシミュレーション教育センターの設置等により、平成 26 年度日本医学教育学会主催のシムリンピック 2014 において、医学科６年次の学生チームが全国優勝している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 27 年度入学生から医学教育の国際認証に対応した新カリキュラムを適用している。新カリキュラムでは、「医療行動科学」の開設や、診療参加型臨床実習を 52 週から 74 週へ拡充するなど、患者や医療従事者とのコミュニケーション能力や臨床技術、問題解決能力を重視した教育への転換を図っている。

○

シミュレーション教育センターを設置し、ゼミや実習等においてシミュレーターを用いた医学及び保健学教育を行っている。

○

医学科では、医学教育の国際化を視野に入れ、毎年度、学生の短期海外派遣を行っている。海外で基礎医学研究やクリニカルクラークシップ等を行う学生は、平成 21 年度の２名から平成 27 年度の９名となっている。また、保健学科では、平成 25 年度から王立ブータン大学健康科学院（ブータン）において、毎年度２名の学生が２週間の研修を行っている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-2

秋田大学 医学部

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学科新卒者の医師国家試験合格率は、平成 22 年度は 88.2％であったところ、平成 25 年度以降は 98.0％以上となっている。

○

保健学科の国家試験（看護師、保健師、助産師、理学療法士、作業療法士）
合格率は、平成 26 年度は作業療法士（93.3％）を除き、平成 27 年度は看護師国家試験（98.6％）を除き、４つの国家試験の合格率は 100％となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における医学科卒業生のうち秋田県で初期研修を行う者は、４割から５割の間を推移している。

○

保健学科卒業生の多くは医療機関又は保健機関へ就職し、それぞれ看護師、保健師、助産師、理学療法士及び作業療法士として活動している。また、秋田県内への就職率は毎年度５割程度となっている。

以上の状況等及び医学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 4-3秋田大学 医学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学外委員が半数を占める教育研究カウンシルを設置し、教育課程の編成や教員の採用等についての意思決定過程の透明化を図るとともに、社会のニーズを学部運営に反映させる体制を整備している。

○

医学科では、平成 27 年度入学生から国際認証に対応した医学教育カリキュラ
ムを開始している。

○

チュートリアル・ステーションの改修を行い、個室化やビデオ撮影記録装置の設置を行い、客観的臨床能力試験（OSCE）等で利用している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

医学科では、統一試験や共用試験（CBT）等の客観試験データを基に学生の学力を分析し、成績開示、試験の複数回実施、自主学習スペースの拡大を行っており、新卒者の医師国家試験合格率は平成 22 年度は 88.2％であったところ、平成 25 年度以降は 98.0％以上となっている。

○

保 健 学 科 で は 、 ５ つ の 国 家 試 験 に お い て 、 平 成 26 年 度 は 作 業 療 法 士（93.3％）を除き、平成 27 年度は看護師国家試験（98.6％）を除き、４つの国家試験の合格率は 100％となっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 4-4秋田大学 医学系研究科

医学系研究科Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 5-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 5-4

教育 5-1

秋田大学 医学系研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

学外委員が半数を占める教育研究カウンシルを設置し、教育課程の編成や教員の採用等についての意思決定過程の透明化を図るとともに、社会のニーズを反映させる体制を整備している。

○

平成 22 年度にがん専門看護師養成（CNS）コース、平成 27 年度に医理工連携コース（教育プログラム）を新たに設置するなど、教育体制及び教育課程の改善に取り組み、社会からの要請にこたえる専門教育を推進している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学専攻（博士課程（一貫））では、講義と実習が一体となったクラスター制度を採用し、医科学専攻（修士課程）、保健学専攻（博士前期課程及び博士後期課程）では、オムニバス形式での尐人数教育を実施している。また、夜間開講や短期集中講義、インターネット授業を行うなど、社会人学生が受講しやすい環境を整備している。

○

医学専攻（博士課程（一貫））では、がん治療専門医養成系クラスター及び地域医療政策学・自殺予防学系クラスターを新たに開設し、がん治療や地域医療政策に携わる人材を養成している。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

医学専攻（博士課程（一貫））の学位論文は、英文で査読制度のある学術雑誌に掲載されることを要件としている。

○

保健学専攻（博士前期課程）のがん専門看護師養成（CNS）コースでは、平成26 年度までに４名が修了し、がん看護専門看護師の認定を受けている。

教育 5-2

秋田大学 医学系研究科○

平成 26 年度の修了生アンケートでは、指導教員及び研究テーマに対する指導に関して、「満足している」と回答した割合は７割以上となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における修了生の主な進路は、医療機関、教育機関及び研究機関で、秋田県内で勤務する者の割合は94％となっている。

以上の状況等及び医学系研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 5-3秋田大学 医学系研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

学外委員が半数を占める教育研究カウンシルを設置し、教育課程の編成や教員の採用等についての意思決定過程の透明化を図るとともに、社会のニーズを反映させる体制を整備している。

○

地域医療政策学講座、医学教育学講座、地域がん包括医療学、総合診療・臨床検査診断学講座、医療情報学講座及び消化管内科学講座の設置等を行い体制の充実を図っている。

○

高度専門職職業人を養成するため、保健学専攻（博士前期課程）にがん看護専門看護師養成（CNS）コース、医科学専攻（修士課程）に医理工連携コース（教育プログラム）を設置している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

がん専門看護師養成（CNS）コースでは、平成 26 年度までに４名が修了し、がん看護専門看護師の認定を受けている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 5-4秋田大学 理工学部

理工学部
Ⅰ

教育の水準

･････････････････････････････････

教育 6-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 6-4

教育 6-1

秋田大学 理工学部

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ

教育活動の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度に工学資源学部から理工学部に改組し、理学から工学までの教育分野を包含する４学科９コースを置き、学生が複数の異なる分野の教員から指導を受けられる制度を取り入れるなど、教育体制を整備している。

○

教育研究カウンシル及び運営カウンシルを設置し、委員の約３分の１を学外委員としている。前者は教育課程の編成、教員採用・昇任に関する事項等、後者は予算、組織編成に関する事項等を審議している。

○

ファカルティ・ディベロップメント（FD）としてワークショップやシンポジウムをそれぞれ年１回程度開催しているほか、学生による授業評価で優秀な教員を表彰している。また、授業の同僚評価を導入し、その結果を学生評価の結果とともに処遇に反映している。FD 活動等による教育改善により、学生による授業評価結果では、平成 27 年度では授業内容等に関する 10 項目のうち９項目において５点満点中 4.0 以上となり、各項目とも平成 21 年度に比べて 0.5 程度上昇している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 23 年度から意欲ある学生の能力を更に伸ばすために理数学生アドバンス
トコースを設けており、各年次の 10 名程度が受講している。同コースでは科学英語の授業、セミナーや学会・研究会への参加、英語での公開研究発表会及び海外研修を実施しているほか、研究成果を国際学術誌に投稿できる内容の研究を行った成績優秀な学生は、３年次終了時点で大学院進学を認める早期卒業制度を設けている。

○

学生が地域と連携して企画・立案した「学生自主プロジェクト」を実施し、製品化、ベンチャー起業及び特許取得を目指すなどの取組を行っている。第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）において、75 件のプロジェクトを実施している。

○

文部科学省認定社会通信教育を開講しており、平成 28 年１月現在で 351 人が在籍している。受講者は 40 歳代以上が約６割であり、大学卒及び大学院修了者が約７割となっている。

教育 6-2

秋田大学 理工学部

以上の状況等及び理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。
分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 26 年度における理数学生アドバンストコース参加学生の Grade Point
Average（GPA）の平均は 3.0 程度となっており、その他の学生の平均を 0.8 程度上回っている。また、平成 24 年度から平成 26 年度における参加学生の研究成果は、研究助成１件、学術論文２件、国際学会の口頭発表３件とポスター発表４件、国内学会の口頭発表 18 件とポスター発表 16 件となっている。

○

学生が地域と連携して製品化、ベンチャー起業及び特許取得を目指す「学生自主プロジェクト」により、第２期中期目標期間中に１件のベンチャーを起業している。

○

学生が各種学会での研究発表を行い、第２期中期目標期間中に計 20 件の表彰を受けている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職担当教員による個別指導を行っているほか、キャリア教育、インターンシップ科目の開講等により、キャリア形成を支援している。第２期中期目標期間における進路状況は、就職者が５割から６割、進学者が３割から４割となっている。就職先の職種は製造業、情報通信、建設及びサービス業が多く、公務員も増加傾向にある。

○

平成 27 年度に実施した卒業生へのアンケートによると、専門的能力が身に付いたかを問う設問では、肯定的回答は 74％となっている。

○

平成 27 年度に実施した就職先の企業等へのアンケートでは、向上心や応用力等について肯定的回答が過半数となっている。また、「今後も卒業生を積極的に採用したいか」という設問では、肯定的回答は 89％となっている。

以上の状況等及び理工学部の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 6-3秋田大学 理工学部

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

改善、向上している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 26 年度に工学資源学部から理工学部に改組している。生命科学科の教員・学生定員を増強し、数理科学コースを新設しているほか、宇宙工学と実践的ものづくりを教育する創造生産工学コースを新設しており、理学と工学の両面で教育課程を改善している。

○

３分の１の学外委員を加えた教育研究カウンシルを新たに設置し、教育課程を点検する体制を整備している。このほか、FD の充実や、学生評価と同僚評価の実施、日本技術者教育認定機構（JABEE）による外部評価等の取組により教育改善を行っている。これらの取組により、平成 27 年度の学生による授業評価における授業内容等に関する 10 項目のうち９項目において５点満点中 4.0 以上となり、各項目とも平成 21 年度に比べて 0.5 程度向上している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 23 年度から理数学生アドバンストコースにおいて、成績が優秀な学生に対する早期研究室配属や研究指導等を行っており、平成 26 年度における理数学生アドバンストコース参加学生の GPA の平均は 3.0 程度と、その他の学生の平均を 0.8 程度上回っているほか、国際研究集会で研究発表をするなどの成果がある。

○

学生が地域と連携して製品化・ベンチャー起業・特許取得を目指す「学生自主プロジェクト」では、当該学部で初めてとなるベンチャー起業につながっている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

教育 6-4秋田大学 工学資源学研究科

工学資源学研究科
Ⅰ

教育の水準･････････････････････････････････

教育 7-2

Ⅱ

質の向上度･････････････････････････････････

教育 7-4

教育 7-1

秋田大学 工学資源学研究科

Ⅰ

教育の水準（分析項目ごとの水準及び判断理由）
分析項目Ⅰ
〔判定〕

教育活動の状況期待される水準を上回る〔判断理由〕
観点１－１「教育実施体制」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

平成 24 年度に秋田県立大学との連携により、共同ライフサイクルデザイン工学専攻を設置し、環境負荷の低減、循環型社会の形成を担う人材を養成している。

○

教 員の 指導 力 ・教育 力 向 上の ため 、 ファカ ル テ ィ・ ディ ベ ロップ メ ン ト（FD）を研究科として毎年度開催しているほか、各専攻・コースも独自の教育プログラムを実現するための FD を開催し、教育の質の向上を図っている。

○

自己点検・評価については、教育研究カウンシルからの付託を受けた評価委員会、教員評価委員会、教育改善委員会の各委員会において、それぞれ教育課程の専門的事項を審議し、教育研究カウンシルに答申する体制を整備している。

観点１－２「教育内容・方法」について、以下の点から「期待される水準を上回る」と判断した。
○

平成 24 年度文部科学省博士課程教育リーディングプログラムの採択により設置した資源ニューフロンティア特別教育コースは、国内外の資源系大学教員をプログラム担当者に加え、文理融合のコースワークを構築し、すべての講義を英語で行っている。

○

平成 27 年度に設置した医理工連携コースは、医学系研究科と連携した教育プ
ログラムとなっており、医学と理工学の双方の知識を備えた、新しい製品の研究開発のほか、秋田県の医療産業の発展に貢献できる人材の輩出を目的としている。

○

平成 25 年度に国際協力機構（JICA）と資源分野の戦略的連携に合意し、JICA研修員の受入による途上国の行政官の育成を支援する事業「アフリカの若者のための産業人材育成イニシアティブプログラム（修士課程およびインターンシッププログラム）：ABE イニシアティブ」や「持続的な鉱物資源開発を担う人材の育成と人的ネットワークの強化：資源の絆」に協力し、途上国の人材を受け入れている。

以上の状況等及び工学資源学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-2

秋田大学 工学資源学研究科

分析項目Ⅱ

教育成果の状況〔判定〕

期待される水準にある〔判断理由〕
観点２－１「学業の成果」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

国内外の研究集会や誌上における研究発表を推奨していることから、ほとんどの学生が複数回の研究発表を行っており、第 14 回国際ビジネス経済会議で最優秀賞（経済部門）を受賞しているほか、第２期中期目標期間（平成 22 年度から平成 27 年度）における表彰等の件数は、合計 104 件となっている。

○

平成 22 年度後期から実施している学生による授業評価（５段階評価）では、各回ともほぼ全項目において４以上の回答となっている。

観点２－２「進路・就職の状況」について、以下の点から「期待される水準にある」と判断した。
○

就職支援のため、進路指導委員会を設置し各専攻の情報共有を図っているほか、就職推進課と協力して、学生に就職関連情報を提供し指導するなど組織的体制を構築しており、第２期中期目標期間における就職率は 95％以上となっている。

○

平成 27 年度実施のアンケート結果では、修了生の 66％が現在の仕事や業務と専門分野は関係があると回答している。

以上の状況等及び工学資源学研究科の目的・特徴を勘案の上、総合的に判定した。

教育 7-3秋田大学 工学資源学研究科

Ⅱ

質の向上度
１．質の向上度〔判定〕

質を維持している〔判断理由〕
分析項目Ⅰ「教育活動の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

平成 24 年度の共同ライフサイクルデザイン工学専攻の設置、資源ニューフロンティア特別教育コースの設置及び平成 27 年度の医理工連携コースの設置等により、様々な教育プログラムに取り組んでいる。

○

秋田県における環境・リサイクル産業の振興・拡大及び環境教育等に貢献できる人材養成を目的として、平成 20 年度から平成 24 年度まで「あきたアーバンマイン開発アカデミー」を開設し、合計 75 名のアーバンマイン開発マイスターを養成している。また、平成 25 年度から秋田県との連携により、「あきたアーバンマイン開発マイスター養成コース」を設置している。

○

自己評価・点検を行うため、委員の半数以上が学外委員となっている教育研
究カウンシルを設置している。

分析項目Ⅱ「教育成果の状況」における、質の向上の状況は以下のとおりである。
○

国内外の研究集会や誌上における研究発表を推奨していることから、ほとんどの学生が複数回の研究発表を行っており、第２期中期目標期間における表彰等の件数は、合計 104 件となっている。

○

日本地球掘削科学コンソーシアムの国際深海科学掘削計画（IODP）における国内から選ばれた４名のメンバーに、資源ニューフロンティア特別教育コースの学生が選出されている。

これらに加え、第１期中期目標期間の現況分析における教育水準の結果も勘案し、総合的に判定した。

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