投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日

2017年9月15日

ＤＩＡＭ中国A株ファンド
追加型投信／海外／株式

商品分類

属性区分

単位型・追加型

投資対象
地域

投資対象資産（収益の源泉）

投資対象資産

決算頻度

投資対象
地域

投資形態

為替ヘッジ※2

追加型

海外

株式

その他資産
（投資信託証券※1）

年1回

アジア

ファミリー
ファンド

なし

※1 投資信託証券への投資を通じて実質的な投資対象とする資産は、「 株式・一般」
です。
※２ 属性区分に記載している「為替ヘッジ」
は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
◆上記の商品分類および属性区分の定義については、
一般社団法人投資信託協会のホームページ（http://www.toushin.or.jp/）
でご覧いただけます。

この目論見書により行う「ＤＩＡＭ中国A株ファンド」の募集については、委託会社は、金融商品取引法（昭和23年
法律第25号）
第5条の規定により、有価証券届出書を2017年3月16日に関東財務局長に提出しており、2017年
3月17日にその効力が生じております。
〈 委託会社 〉[ファンドの運用の指図を行う者 ]金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）第324号
設立年月日：1985年7月1日
資本金：20億円（2017年6月末現在）
運用する投資信託財産の合計純資産総額：14兆676億円（2017年6月末現在）

委託会社への 【コ ー ル セ ン タ ー】0120-104- 694（受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
照会先【ホームページ アドレス】http://www.am-one.co.jp/〈 受託会社 〉[ファンドの財産の保管および管理を行う者]

みずほ信託銀行株式会社■ 本書は、
金融商品取引法第13条の規定に基づく目論見書です。

■ ファンドに関する金融商品取引法第15条第３項に規定する目論見書（以下、「請求目論見書」といいます。）
は、委託会社のホームページで閲覧できます。
本書には約款の主な内容が含まれておりますが、約款の全文は請求目論見書に掲載されています。
請求目論見書は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社に請求目論見書をご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。
■ ファンドの内容に関して重大な変更を行う場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年
法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認いたします。
■ ファンドの財産は、信託法に基づき受託会社において分別管理されています。
■ ファンドの販売会社、
基準価額等については委託会社の照会先までお問い合わせください。

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

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1.ファンドの 目的・特色ファンドの目的ファミリーファンド方式により、信託財産 の 成長をめざして運用を行います。

ファンドの特色
中国経済の発展に伴い、今後の成長が期待される中国企業の株式に実質的に投資を行うことで、信託財産の成長をめざします。
●

●

主として、
「DIAM中国A株マザーファンド」
および「DIAM中国株式（除くA株）
マザーファンド」
への投資を通じて、中国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
している中国株＊に投資します。
また、
中国A株指数に連動する上場投資信託（ETF）に直接投資する場合があります。
銘柄選定にあたっては、企業の収益性、成長性、財務内容、競争力、投資対象銘柄のバリュエーション、流動性等に着目し、中国経済の発展に伴い利益成長が期待される銘柄に実質的に投資を行います。

●

実質的な株式の組入比率は、原則として高位を保つこととします。

●

実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行いません。
＊中国株とは、
上海証券取引所および深セン証券取引所上場のA株、B株、および香港証券取引所上場のH株、レッド
チップ等をさします。

中国企業の株式への投資にあたっては、中国A株を中心に組入れることを基本と
します。
●

●

中国A株への実質的な投資は、「 DIAM中国A株
マザーファンド」
を通じ、中国のQFII（適格国外機関＊投資家）
制度 を活用して行います。
中国A株の実質組入比率は、原則として通常時には純資産総額の７０％程度以上とすることをめざし、
QFIIにて認可された投資限度額、各投資対象市場における投資制度、および流動性等を考慮した上で決定します。ただし、資金動向、市場動向等によっては、実質組入比率を引き下げる場合があります。

【実質配分比率（イメージ図）】
中国株（除くA株）
実質的な中国A株の組入比率は、７０％程度以上とすることをめざします中国A株＊QFII（Qualiﬁed Foreign Institutional Investors）
制度とは、一定の適格条件を満たし、
中国証券監督管理委員会（CSRC）の認可を受けた国外の機関投資家に対し、中国A株等の人民元建有価証券への投資を可能とする制度です。

マザーファンドの運用にあたっては、アセットマネジメントOne シンガポール・
プライベート・リミテッドの投資助言を活用します。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
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1.ファンドの 目的・特色ファンドの仕組み
当ファンドは「ファミリーファンド方式」
により運用を行います。

「ファミリーファンド方式」とは、複数のファンドを合同運用する仕組みで、投資者からの資金をまとめてベビーファンド（当ファンド）とし、その資金の全部または一部をマザーファンドに投資して、その実質的な運用をマザーファンドにて行う仕組みです。

＜ベビーファンド＞＜マザーファンド＞
投資

申込金

投資者

（受益者）

分配金・償還金等

DIAM
中国A株ファンド

損益

投資
損益

DIAM
中国A株
マザーファンド
DIAM
中国株式（除くA株）
マザーファンド＜主な投資対象＞
投資
損益

投資
損益

中国A株

上海A株、
深センA株

中国株
（除くA株）
上海B株、深センB株、
香港H株、
香港レッドチップ等※マザーファンドのほかに、中国A株指数に連動するETFに直接投資する場合があります。

主な投資制限①マザーファンドへの投資割合には制限を設けません。
②株式への実質投資割合には制限を設けません。
③外貨建資産への実質投資割合には、制限を設けません。
④新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、取得時において、信託財産の純資産総額の２０％以下とします。
⑤投資信託証券（マザーファンドおよび上場投資信託証券を除きます。）
への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。
⑥同一銘柄の新株引受権証券および新株予約権証券への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の５％以下とします。
⑦同一銘柄の転換社債および転換社債型新株予約権付社債への実質投資割合は、信託財産の純資産総額の１０％以下とします。

分配方針
年1回の決算時（12月16日（休業日の場合は翌営業日））に、経費控除後の利子配当等収益および売買益（評価益を含みます。）
等の全額を対象として、委託会社が基準価額水準、市場動向等を勘案して、分配金額を決定します。
・将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
・分配金額は、分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
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1.ファンドの 目的・特色
マザーファンドの概要
ＤＩＡＭ中国A株マザーファンド

ＤＩＡＭ中国株式（除くA株）
マザーファンド

主要投資対象主要投資対象（香港を含みます。以下「中国」といいます。）
中華人民共和国（香港を含みます。以下「中国」といいます。） 中華人民共和国（これに準ずるものを含みます。）の金融商品取引所上場（これに準ずるものを含みます。） の金融商品取引所上場の株式の人民元建株式
投資態度

投資態度（これに準ずるもの・主として中国の金融商品取引所上場（これに準ずるもの ・主として中国の金融商品取引所上場を含みます。）の株式に投資することにより、中長期的な信を含みます。）の人民元建株式（以下「中国Ａ株」といい
託財産の成長をめざして運用を行います。
ます。）に投資することにより、中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行います。
・上海証券取引所および深セン証券取引所等に上場（これに準ずるものを含みます。）
しているＢ株、および香港・上海証券取引所および深セン証券取引所等に上場（こ
証券取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）
してれに準ずるものを含みます。）
している中国Ａ株に投資しいる株式を主要投資対象とします。なお、中国以外の金ます。
（これに準ずるものを含みます。）
し・銘柄選定にあたっては、企業の収益性、
成長性、
財務内容、 融商品取引所に上場ている中国の企業の株式や預託証券
（ＤＲ）
に投資する
競争力、
および投資対象株式のバリュエーション、
流動性
場合があります。
等に着目し、
中国経済の発展に伴い利益成長が期待され・銘柄選定にあたっては、企業の収益性、
成長性、
財務内容、
競争力、
および投資対象株式のバリュエーション、
流動性
・株式の組入比率は、原則として高位を保つこととします。
等に着目し、
中国経済の発展に伴い利益成長が期待され・ファンドの運用にあたっては、アセットマネジメントOneる銘柄に投資を行います。
シンガポール・プライベート・リミテッドの投資助言を活用
・株式の組入比率は、原則として高位を保つことを基本としします。
ます。ただし、資金動向・市況動向等によっては、一時的に・外貨建資産については、
原則として対円での為替ヘッジは株式組入比率を引き下げる場合があります。
行いません。
・ファンドの運用にあたっては、
アセットマネジメントOne
シンガポール・プライベート・リミテッドの投資助言を活用します。
る銘柄に投資を行います。

・外貨建資産については、
原則として対円での為替ヘッジは行いません。
○各マザーファンドの主な投資制限については、請求目論見書または約款に記載しております。

資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。
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2.投 資リスク
基準価額の変動要因

当ファンドは、値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、ファンドの基準価額は変動します。これらの運用による損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。したがって、投資者のみなさまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
また、投資信託は預貯金と異なります。
株価変動リスク当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場が下落した場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。

為替リスク
当ファンドは実質的に外貨建資産に投資し、為替リスクに対して為替ヘッジを行わないことを原則としているため、為替相場が円高になった場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となります。また外貨建資産への投資は、その国の政治経済情勢、通貨規制、資本規制等の要因による影響を受けて損失を被る可能性もあります。

信用リスク
当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。

流動性リスク当ファンドにおいて有価証券等を実質的に売却または取得する際に、
市場規模、
取引量、
取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できない
ことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。

カントリーリスク
当ファンドが実質的に投資を行う通貨や株式の発行者が属する国の経済状況は、先進国経済と比較して一般的に脆弱である可能性があります。そのため、当該国のインフレ、国際収支、外貨準備高等の悪化などが為替市場や株式市場におよぼす影響は、先進国以上に大きいものになることが予想されます。
さらに、政府当局による海外からの投資規制や課徴的な税制、海外への送金規制などの種々な規制の導入や政策の変更等の要因も為替市場や株式市場に著しい影響をおよぼす可能性があります。
※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

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2.投資リスク
その他の留意点○当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
○収益分配金に関する留意点として、以下の事項にご留意ください。
収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益（評価益を含みます。））
を超えて行われる場合があります。
したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う
場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。
○当ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。そのため、当ファンドが投資対象とする
マザーファンドを投資対象とする他のベビーファンドに追加設定・解約等があった場合、資金変動が起こり、その結果、当該マザーファンドにおいて売買等が生じた場合等には、当ファンドの基準価額に影響をおよぼす場合があります。

＜中国A株投資におけるリスクについて＞・回金遅延リスク
中国A株への投資については、QFII（適格国外機関投資家）
制度上の回金規制の制約を受けます。中国
政府当局の裁量で、中国の外貨収支残高状況等を理由とした政策の変更により、中国国外への送金規制や、円と中国元との交換が停止となる場合があり、予定している信託財産の回金が行えない可能性があります。その場合、有価証券の売却や売却代金の回金の遅延などに伴い、ファンドにおいて、換金代金等の支払いが遅延することや、委託会社の判断で信託期間を延長することがあります。
※回金とは、中国からの送金を指します。また、回金規制は今後変更される可能性があります。
・税制リスク
将来的に、中国国内における期間収益に対する所得税等の税金が課されることとなった場合には、ファンドがこれを実質的に負担する可能性があります。その場合、当該ファンドにおける信託財産留保額が引き上げられる可能性があります。また、QFIIに対する中国国内の課税の取扱いについては、今後変更される可能性があります。

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2.投 資リスク＜中国A株投資における留意点＞（2017年6月末現在）「DIAM中国A株マザーファンド」
は、委託会社であるアセットマネジメントOne・ファンドが投資対象とする株式会社が適格国外機関投資家（QFII）
制度に基づき、中国A株に投資を行います。QFII制度とは、中国
証券監督管理委員会（CSRC）の認定を受けた外国人投資家に対し、国家外貨管理局（SAFE）
から認可された投資枠の範囲内で、中国の国内証券市場への投資を認める制度です。
「DIAM中国A株マザー
ファンド」
において、
委託会社が中国A株の売買を行う際の発注先は、
上海証券取引所上場株式について
はCITIC Securities, Co., Ltd.、また深セン証券取引所上場株式はGuotai Junan Securities Co., Ltd.となり、各市場において１社となります。株式売買に伴う費用は、取引所手数料、その他の諸費用に、上記証券会社の証券取次手数料を加えたものになります。
・中国の関係法令は近年制定されたものが多く、その解釈は必ずしも安定していません。
・QFII制度における中国国外への送金規制等により、換金に伴う支払い資金の不足が予想される場合には、換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
・金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他やむを得ない
事情（実質的な投資対象国における非常事態（金融危機、重大な政策変更や資産凍結を含む規制の
導入、
自然災害、
クーデターや重大な政治体制の変更、戦争等）
による市場の閉鎖または流動性の極端な減少等）が発生したときには、ファンドの購入または換金のお申込みの受付を中止すること、またすでに受付けたファンドの購入または換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。
・「DIAM中国A株マザーファンド」
において、中国A株の保有が不可能となった場合、アセットマネジ
メントOne株式会社がQFIIとしての認可をCSRCより取り消された場合には、信託期間中であってもファンドを償還いたします。

※中国A株投資におけるリスクおよび留意点につきましては、主なリスク等について説明したものであり、全てのリスク等を網羅したものではありません。

リスクの管理体制委託会社では、運用担当部署から独立したコンプライアンス・リスク管理担当部署が、運用リスクを把握、管理し、その結果に基づき運用担当部署へ対応の指示等を行うことにより、適切な管理を行います。
また、運用担当部署から独立したリスク管理担当部署が、ファンドの運用パフォーマンスについて定期的に分析を行い、結果の評価を行います。
リスク管理に関する委員会等はこれらの運用リスクの管理状況、
運用パフォーマンス評価等の報告を受け、総合的な見地から運用状況全般の管理・評価を行います。
※リスク管理体制は、今後変更になる場合があります。

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2 . 投資リ スク〈参考情報〉
ファンドの年間騰落率および分配金再投資基準価額の推移（円）
25,000ファンドと他の代表的な資産クラスとの年間騰落率の比較

（％）
150.0

（％）
150.0

20,000

120.0

120.0

15,00090.0

90.0

10,000

60.0

60.0

5,000

30.0

30.0

0

0.0

0.0

-30.0

-30.0

-60.0
2012年7月 2013年7月 2014年7月 2015年7月 2016年7月 2017年6月-60.0

分配金再投資基準価額（左軸）ファンドの年間騰落率
（右軸）

最大値

+125.2

平均値
最小値
+65.7

+65.0

+47.4
+20.3

+18.0

+14.7

－22.0

－17.5

+10.0

+9.3
－4.0

－27.4

+43.7

+34.9
+9.0

+2.7
－12.3

+6.2
－17.4

－42.8

ファンド

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

2012年7月～2017年6月＊ファンドの分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額が記載されていますので、実際の基準価額とは異なる場合があります。
＊ファンドの年間騰落率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されていますので、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

＊上記期間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を、
ファンドおよび代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
＊全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。

＊各資産クラスの指数
日 本 株・
・・東証株価指数（TOPIX）（配当込み）
先進国株・・・MSCIコクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株・・・MSCIエマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債・・・NOMURA-BPI国債
先進国債・
・・シティ世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債・・・JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド（円ベース）（注）
海外の指数は為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
●「東証株価指数（TOPIX）」
は、東京証券取引所第一部に上場されているすべての株式の時価総額を指数化したものです。同指数は、株式会社東京証
券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。
●「MSCIコクサイ・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界の主要先進国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●「MSCIエマージング・マーケット・インデックス」
は、MSCI Inc.が開発した株価指数で、新興国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
●「NOMURA-BPI国債」
は、野村證券株式会社が国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表すために開発した投資収益指数です。同指数の知的財産権その他一切の権利は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。
●「シティ世界国債インデックス（除く日本）」
は、
シティグループ・インデックスLLCが開発した債券指数で、日本を除く世界主要国の国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はシティグループ・インデックスLLCに帰属します。
●「JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド」
は、J.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーが公表している新興国の現地通貨建ての国債で構成されている時価総額加重平均指数です。同指数に関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエ
ルシーに帰属します。また、同社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

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3.運 用実績
データの基準日：2017年6月30日

基準価額・純資産の推移(円)
30,000(百万円)
20,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）
基準価額
（左軸）

25,000分配の推移（税引前）《2010年12月30日～2017年6月30日》

16,00020,00012,00015,0008,000

10,000

4,000

5,000
0
2017/6/30
設定日
2013/5/31
2015/11/2※基準価額は1万口当たり・信託報酬控除後の価額です。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものであり、実際の基準価額とは異なります。
（設定日：2010年12月30日）※設定時から10年以上経過した場合は、直近10年分を記載しています。

第2期(2012.12.17)

0円

第3期

(2013.12.16)

0円

第4期

(2014.12.16)

0円

第5期

(2015.12.16)

0円

第6期

(2016.12.16)

0円

設定来累計

0円

※分配金は１万口当たりです。

主要な資産の状況
※投資比率
（％）
は、
純資産総額に対する当該資産の時価比率です。
■組入銘柄一覧順位1
2

ＤＩＡＭ中国Ａ株マザーファンド
ＤＩＡＭ中国株式（除くＡ株）
マザーファンド

銘柄名

投資比率■ＤＩＡＭ中国Ａ株マザーファンド

80.57%
14.48%※投資比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。資産の種類の内書は、当該資産の発行体の国または地域別です。
組入上位10銘柄
ポートフォリオの状況
資産の種類
投資比率
（％）
発行体の
順位
銘柄名
種類
業種
投資比率
96.23
国/地域
株式
内 中国
96.23
5.92%
保険
1 PING AN INSURANCE GROUP CHINA 株式
中国
コール・ローン、
その他の資産（負債控除後）
3.77
3.37%
飲料
株式
2 KWEICHOW MOUTAI CO LTD
中国
純資産総額
100.002.69%
銀行
3 CHINA MERCHANTS BANK CO LTD 株式
中国
組入上位5業種（外国株式）
2.45%
家庭用耐久財株式
4 GREE ELECTRIC APPLIANCES INC
中国
2.40%
家庭用耐久財株式
5 MIDEA GROUP CO LTD
中国
順位
業種
投資比率
2.13%
飲料
株式
6 WULIANGYE YIBIN CO LTD
中国
1
銀行
17.21%
2.05%
銀行
7 CHINA MINSHENG BANKING CORP LTD 株式
中国
2
資本市場
10.45%
1.95%
銀行
8 AGRICULTURAL BANK OF CHINA LTD 株式
中国
3
保険
8.07%
1.94%
資本市場
9 CITIC SECURITIES CO LTD/CHINA 株式
中国
4
飲料
6.45%
1.94%
資本市場
株式
10 HAITONG SECURITIES CO LTD
中国
5
家庭用耐久財5.71%■ＤＩＡＭ中国株式（除くＡ株）
マザーファンド※投資比率（％）
は、当該マザーファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率です。資産の種類の内書は、当該資産の発行体の国または地域別です。
ポートフォリオの状況
組入上位10銘柄
資産の種類
投資比率
（％）
発行体の
順位
銘柄名
種類
業種
投資比率
97.93
国/地域
株式
内 ケイマン諸島
54.28
18.42%
1 TENCENT HOLDINGS LTD
株式
ケイマン諸島 インターネットソフトウェア・サービス
内 中国
29.85
13.60%
2 ALIBABA GROUP HOLDING LTD-ADR 株式
ケイマン諸島 インターネットソフトウェア・サービス
内 香港
7.25
5.52%
3 CHINA CONSTRUCTION BANK
株式中国
銀行
内 バミューダ
5.92
5.41%
4 IND & COMM BK OF CHINA - H
株式中国銀行
内 シンガポール
0.64
4.28%
5 BANK OF CHINA LTD
株式
中国
銀行
コール・ローン、
その他の資産（負債控除後）2.07
3.75%
6 BAIDU INC -SPON ADR
株式
ケイマン諸島 インターネットソフトウェア・サービス
純資産総額100.00
3.73%
7 PING AN INSURANCE GROUP CO-H 株式
中国
保険
3.11%
8 CHINA LIFE INSURANCE CO LTD
株式
中国
保険
組入上位5業種（外国株式）
2.69%
9 JD.COM INC ADR
株式
ケイマン諸島 インターネット販売・通信販売
順位
業種
投資比率
2.27%
10 CTRIP.COM INTERNATIONAL LTD ADR 株式
ケイマン諸島 インターネット販売・通信販売
インターネットソフトウェア・サービス
39.60%
1
銀行
16.23%
2
保険
7.88%
3
インターネット販売・通信販売
4.96%
4
石油・ガス・消耗燃料
4.15%
5

年間収益率の推移（暦年ベース）
60%
40%

27.47%

20%

0.01%

0%
-20%

47.96%
17.06%

14.04%-0.81%

ファンド収益率-25.23%
2008年
2009年
2010年
2011年
2012年
2013年
2014年
2015年
※年間収益率は、分配金再投資基準価額をもとに計算したものです。
※2010年は設定日から年末までの収益率、および2017年については年初から基準日までの収益率を表示しています。
※当ファンドにはベンチマークはありません。
-40%-18.90%
2016年

2017年

○掲載データ等はあくまでも過去の実績であり、将来の運用成果を示唆、保証するものではありません。
○委託会社のホームページ等で運用状況が開示されている場合があります。
8

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4.手 続・手数料等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購

入

価

額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購

入

代

金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換

金

代

金

原則として換金申込受付日から起算して6営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

購 入 の 申 込 期 間

2017年3月17日から2018年3月16日まで※申込期間は上記期間終了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購入・換金申込不可日

以下のいずれかに該当する日には、購入・換金のお申込みの受付を行いません。
・上海証券取引所の休業日 ・深セン証券取引所の休業日
・香港証券取引所の休業日

換

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

金

制

限

購入・換金申込受付の
中 止 および 取 消し

中国のQFII制度における投資枠の上限を超えた場合、購入のお申込みの受付を中止することがあります。
また同制度において、中国からの回金には一定の制約事項が付されています（2017年6月末現在）。
これにより、換金に伴う支払い資金の不足が予想される場合には、委託会社の判断で、換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた換金の受付を取り消すことがあります。
上記にかかわらず、金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止、その他
やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。

信間

2020年12月16日まで（2010年12月30日設定）

還主要投資対象とする「ＤＩＡＭ中国Ａ株マザーファンド」
において、人民元建株式の保有が不可能となった場合は、信託契約を解約し、当該信託を終了します。
次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）
する
ことがあります。
・受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

日

毎年12月16日（休業日の場合は翌営業日）

配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取コース」と「分配金自動けいぞく投資コース」
があります。ただし、
販売会社に
よっては、
どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

繰

託

上

決
収

期

償

算
益

分

信 託 金 の 限 度 額

500億円

公

告

原則として、電子公告の方法により行い、委託会社のホームページ（http://www.am-one.co.jp/）に掲載します。

書

ファンドの決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて交付します。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。
配当控除および益金不算入制度の適用はありません。

運
課

用
税

報

告
関

9

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4.手 続・手数料等ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購

入

時

手

数

購入価額に、
3.24％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。
料 購入時手数料は、商品や投資環境の説明および情報提供等、ならびに購入に関する事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。
信 託 財 産 留 保 額 ※中国Ａ株のキャピタルゲイン課税が導入された場合、その水準等を勘案し、委託会社が定める率に引き上げられる場合があります。

投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの日々の純資産総額に対して年率2.052％（税抜1.90％）

信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※運用管理費用（信託報酬）
は、毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）
および毎計算期末または信託終了のときファンドから支払われます。

運 用 管
（ 信 託

理 費 用
報 酬 ）

支払先
委託会社

内訳
（税抜）
主な役務
年率0.90％ 信託財産の運用、目論見書等各種書類の作成、基準価額の算出等の対価
購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの販売会社
年率0.90％ 管理等の対価
受託会社
年率0.10％ 運用財産の保管・管理、委託会社からの運用指図の実行等の対価※委託会社の信託報酬には、
ＤＩＡＭ中国Ａ株マザーファンドおよびＤＩＡＭ中国株式（除くＡ株）
マザーファンドの投資顧問会社（アセットマネジメントOne シンガポール・プライベート・リミテッド）に対する投資顧問報酬が含まれます。

その他の費用・手数料として、
お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料
・信託事務の処理に要する諸費用
・外国での資産の保管等に要する費用
等
そ の 他 の 費 用・手 数 料 ・監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用
監査費用は毎日計上され、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日（休業日の場合は翌営業日）
および毎計算期末
または信託終了のとき、その他の費用等はその都度ファンドから支払われます。
※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。
※上記手数料等の合計額、その上限額については、
購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。

税金●税金は表に記載の時期に適用されます。
●以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

時期

項目

税金

分配時

所得税および地方税

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％

換金
（解約）
時および
償還時

所得税および地方税

譲渡所得として課税
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※上記は2017年6月末現在のものです。
※少額投資非課税制度「愛称：ＮＩＳＡ（ニーサ）」
および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアＮＩ
ＳＡ（ジュニアニーサ）」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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