インベスコマグナム・ジャパン・バリュー・オープン

受益者の皆さまへ
平素は格別のご愛顧を賜り厚く御礼申し上げます。

追加型投信／国内／株式

さて、「インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン」は、このたび、第 47 期の決算を行いました。
当ファンドはわが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている株式を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の長期的な成長を目標に積極的な運用を行いました。
ここに、当作成対象期間の運用経過等についてご報告申し上げます。
今後とも一層のご愛顧を賜りますようお願い申し上げます。

第47期末（2019年3月20日）
基準価額
13,492円
純 資 産 総 額232百万円
第47期
騰落
率
△ 11.2％
分配金（税込み）合計0円（注）騰落率は分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。

交付運用報告書第47期（決算日 2019年３月20日）
作成対象期間（2018年９月21日～2019年３月20日）○交付運用報告書は、運用報告書に記載すべき事項のうち重要なものを記載した書面です。その他の内容については、運用報告書（全体版）に記載しております。
○当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）に記載すべき事項を、電磁的方法によりご提供する旨を定めております。運用報告書（全体版）は、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社のホームページにて閲覧・ダウンロードいただけます。
○運用報告書（全体版）は、受益者の方からのご請求により交付されます。交付をご請求される方は、販売会社までお問い合わせください。
＜運用報告書（全体版）の閲覧・ダウンロード方法＞
右記＜お問い合わせ先＞のホームページにアクセスし、「ファンド一覧」等から運用報告書（全体版）を閲覧およびダウンロードすることができます。

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東京都港区六本木六丁目 10 番１号六本木ヒルズ森タワー14 階< お問い合わせ先 >お問い合わせダイヤル：（03）6447－3100（受付時間：毎営業日の午前９時から午後５時）
ホームページhttp ://www. invesco. co. jp/
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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン運用経過
期中の基準価額等の推移

（2018 年９月 21 日～2019 年３月 20 日）（円）
17,000（百万円）
500

16,000450

15,000400

14,000350

13,000300

12,000250

11,000200

10,0002018/9/20

2018/10
基準価額（左軸）

2018/112018/12

分配金再投資基準価額（左軸）2019/1

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）（左軸）

2019/2150

2019/3/20

純資産総額（右軸）

期 首： 15,187円
期 末： 13,492円（既払分配金（税込み）：0円）
騰落率：△ 11.2％（分配金再投資ベース）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は、期首（2018 年９月 20 日）の値が基準価額と同一となるように指数化しております。
（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は、参考指数です。参考指数の詳細は 11 ページをご参照ください。

○基準価額の主な変動要因［上昇要因］
・割安株指標を用いたスクリーニングにより相対的割安銘柄を絞り込み、ファンダメンタルズ分析、分散投資等の手法を用いて銘柄を選別した結果、日立ハイテクノロジーズ（卸売業）、エイチ・アイ・エス（サービス業）、大和ハウス工業（建設業）などの株価の上昇が、プラスに寄与しました。
［下落要因］
・わが国の金融商品取引所上場株式（これに準ずるものを含みます。）を実質的な主要投資対象としているため、米中貿易摩擦の行方や世界的な景気減速への懸念から、日本の株式市場が下落したことが、基準価額の下落要因となりました。
・福島工業（機械）、パイロットコーポレーション（その他製品）、ヤマハ発動機（輸送用機器）などの株価が軟調に推移したことが、マイナスに影響しました。
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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン

１万口当たりの費用明細 項目（a） 信

託報金（2018 年９月 21 日～2019 年３月 20 日）

当期額比円

項率1140.825％

酬目の概要（a）信託報酬＝期中の平均基準価額×信託報酬率（投信会社）（ 52）（0.375） ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、法定書面等の作成、基準価額の算出等の対価（販売会社）（ 55）（0.396） 購入後の情報提供、運用報告書等各種資料の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続き等の対価（受託会社）（7）（0.054） ファンドの財産の保管・管理、投信会社からの指図の実行等の対価

6

0.044

（b） 売 買 委 託 手 数 料（株（c） その他式）

費

用

（6）

（b）売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数※売 買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支（0.044）
払う手数料

70.053（c）その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数（監査費用）（1）（0.009） 監査費用は、監査法人に支払うファンドの監査に係る費用（印刷費用）（6）（0.044） 印刷費用は、目論見書や運用報告書等の法定書類の作成・印刷に要する費用等

（そ他）

（0）

（0.000） その他は、信託事務の処理に要する費用

合の計

127

0.922

期中の平均基準価額は、13,790円です。
（注）期中の費用（消費税等のかかるものは消費税等を含む）は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）売買委託手数料およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに小数点以下第４位を四捨五入してあります。

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン

最近５年間の基準価額等の推移

（2014 年３月 20 日～2019 年３月 20 日）（円）
20,000（百万円）
900

18,000800

16,000700

14,000600

12,000500

10,000

400

8,000

300

6,000

200

4,000

2014/3

2015/3

2016/3

基準価額（左軸）

2017/3

分配金再投資基準価額（左軸）100

2018/3

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）（左軸）

2019/3
純資産総額（右軸）（注）分配金再投資基準価額は、分配金（税込み）を分配時に再投資したものとみなして計算したもので、ファンド運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
（注）分配金を再投資するかどうかについてはお客様がご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。
したがって、お客様の損益の状況を示すものではありません。
（注）分配金再投資基準価額およびＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は、2014 年３月 20 日の値が基準価額と同一となるように指数化しております。

2014年3月20日 2015年3月20日 2016年3月22日 2017年3月21日 2018年3月20日 2019年3月20日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
決算日
基準価額

（円）

8,643

11,884

10,79912,615

15,410

期間分配金合計（税込み）

（円）

－

00000

分配金再投資基準価額騰落率 （％）

－37.5

△ 9.1

16.822.2△ 12.4

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）騰落率（％）－37.9△ 13.3

14.1

9.8

△ 5.9

純資産総額

291340233236384232（百万円）13,492（注）上記騰落率は、小数点以下第２位を四捨五入して表示しております。
（注）純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
（注）騰落率は１年前の決算応当日との比較です。
（注）ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）は、参考指数です。参考指数の詳細は 11 ページをご参照ください。
（注）参考指数は投資対象資産の市場動向を説明する代表的な指数として記載しているものです。

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン投資環境

（2018 年９月 21 日～2019 年３月 20 日）

ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）
ＪＡＳＤＡＱ ＩＮＤＥＸ△ 9.7％△ 6.8％

日経平均株価東証マザーズ指数△ 8.7％△ 8.2％※株価指数の騰落率は当期末時点（対前期末比）の数値です。

当期の日本の株式市場は、世界景気の減速懸念などを背景に調整色の強い展開となりましたが、2019年年明け以降は、米中貿易協議に対する進展期待などから上昇基調で推移しました。
2018 年９月に米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が 2018 年内で３度目となる利上げを実施すると、米国長期金利が上昇、金融引き締めによる景気失速懸念などから米国株式市場が下落する中、日本の株式市場に対する下押し圧力も強まりました。その後も米中の貿易摩擦問題や中国の経済指標の悪化に加え、それまで米国株式市場をけん引してきた米国の主要半導体会社による業績下方修正のニュースなどにより、比較的調整色の強い展開となりました。その後、12 月に入り①米国債市場で景気後退の予兆と言われる逆イールドが発生したこと、②円高／米ドル安の進行、③米国政府機関の一部閉鎖に対する懸念―などが市場の弱気ムードに拍車をかけ、日本の株式市場は大幅に下落しました。2019 年年明け以降は、①米中通商問題の進展期待、②パウエルＦＲＢ議長によるハト派的（金融緩和を選好）な発言、③中国の景気刺激策に対する期待感―などから世界的に株式市場は反発しました。その後、2018 年 10 ― 12 月期の決算発表が本格化すると、個別銘柄物色の色彩が強くなる中、中国市場やスマートフォン事業の不振に加え、人件費や原材料高などを理由に下方修正が相次ぎ、全体としても二桁の経常減益となったことから、株式市場が反落する場面もありました。その一方で、ＦＲＢが利上げには慎重な姿勢を続けるとの見通しなどが好感されて米国株式市場が上昇基調の推移となると、日本の株式市場も期末に向けては比較的底堅い動きとなりました。

当ファンドのポートフォリオ

（2018 年９月 21 日～2019 年３月 20 日）

主としてインベスコ マグナム・ジャパン・バリュー マザーファンド（以下、マザーファンドといいます。
）に投資を行い、マザーファンドを通じて、わが国の金融商品取引所上場株式（これに準ずるものを含みます。
）に投資を行いました。
マザーファンドでは、割安株指標を用いたスクリーニングによる企業のファンダメンタルズ分析をベースに、ボトムアップ・アプローチによるバリュー運用を行いました。ポートフォリオ構築に当たっては、割安株指標を用いたスクリーニングにより相対的割安銘柄を絞り込み、ファンダメンタルズ分析、分散投資などの手法を用いて銘柄を選別しました。
当ファンドでは、株式の組入比率を高位に維持すること（フルインベストメント）を運用の基本方針としており、当期についてもおおむねフルインベストメントを維持しました。
期中の主な買付銘柄としては、中長期的な収益期待と株価水準からダイフク（機械）、三菱ＵＦＪフィ
ナンシャル・グループ（銀行業）、ケーズホールディングス（小売業）などを新規に組み入れたほか、大東建託（建設業）、三和ホールディングス（金属製品）などの組み入れを増加させました。一方、それま4

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープンでの株価上昇や株価水準などを考慮し、福島工業（機械）、リクルートホールディングス（サービス業）、パイロットコーポレーション（その他製品）、スズキ（輸送用機器）、コクヨ（その他製品）などの一部を売却し、組入比率の調整を行いました。

当ファンドのベンチマークとの差異
当期の基準価額騰落率は△ 11.2％となり、参考指数であるＴＯＰＩＸ（東証株価指数）の騰落率△ 9.7％を下回る結果となりました。

（2018 年９月 21 日～2019 年３月 20 日）
基準価額と参考指数の対比（期別騰落率）（％）
2.00.0-2.0［プラス要因］・個別銘柄では、利益成長が期待される日立
ハイテクノロジーズ（卸売業）、エイチ・アイ・エス（サービス業）、大塚商会（情報・通信業）を参考指数と比較して高めに組み入れていたことなどが、プラスに寄与しました。
・業種別では、好調な業績推移が評価された「サービス業」を参考指数と比較して高めに組み入れていたことなどがプラスに寄与しました。

-4.0
-6.0
-8.0
-10.0
-12.0
-14.0

第47期
2019/3/20
基準価額ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）（注）基準価額の騰落率は分配金（税込み）込みです。
（注）Ｔ ＯＰＩＸ（東証株価指数）は、参考指数です。参考指数の詳細は
11 ページをご参照ください。

［マイナス要因］
・個別銘柄では、機械株の一角として物色の圏外に置かれた福島工業（機械）、業績が市場予想を下回ったパイロットコーポレーション（その他製品）やヤマハ発動機（輸送用機器）を参考指数と比較して高めに組み入れていたことなどがマイナスに影響しました。
・業種別では、中国の景況感悪化からその影響が懸念された「機械」を参考指数と比較して高めに組み入れていたこと、米中貿易摩擦や新興国経済に対する不透明感が強まった環境下で内需やディフェンシブ関連銘柄が選好される中、「食料品」「電気・ガス業」を非保有としていたことなどがマイナスに影響しました。

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン

分配金（2018 年９月 21 日～2019 年３月 20 日）

収益分配金につきましては、基準価額水準などを勘案し、当期は見送りとさせていただきました。収益分配金に充てなかった収益につきましては、信託財産に留保して元本部分と同一の運用を行います。
○分配原資の内訳（単位：円、１万口当たり、税込み）

項

目

第47期
2018年９月21日～2019年３月20日

当期分配金

－

（対基準価額比率）－％

当期の収益－

当期の収益以外－

翌期繰越分配対象額

8,520（注）対基準価額比率は当期分配金（税込み）の期末基準価額（分配金込み）に対する比率であり、ファンドの収益率とは異なります。
（注）当期の収益、当期の収益以外は小数点以下切捨てで算出しているため合計が当期分配金と一致しない場合があります。

今後の運用方針
主としてマザーファンドへの投資を通じて、わが国の金融商品取引所上場株式（これに準ずるものを含みます。
）に投資を行います。
マザーファンドでは、割安株指標を用いたスクリーニングによる企業のファンダメンタルズ分析をベースに、ボトムアップ・アプローチによるバリュー運用を行います。ポートフォリオ構築に当たっては、割安株指標を用いたスクリーニングにより相対的割安銘柄を絞り込み、ファンダメンタルズ分析、分散投資などの手法を用いて銘柄を選別します。
持続可能な企業価値創造に向けて変化しているかどうか、それを支える経営戦略やビジネスモデルを有しているか、卓越した戦略実行力や、達成に対する強いコミットメントを持つマネジメントであるかを精査するとともに、持続可能な企業価値創造を担保しうるコーポレートガバナンスとなっているかな
どについても調査し、投資魅力のある銘柄を発掘します。
運用に当たっては、個別銘柄ごとの成長性、収益力、バランスシートの健全性などを慎重に精査しつつ、保有銘柄の入れ替えなどを機動的に行う方針です。また、株式組入比率は高位を維持する方針です。

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン

お知らせ
該当事項はございません。

当ファンドの概要
商品分

類 追加型投信／国内／株式

信

託

期

間 無期限

運用方針主 要 投 資 対 象

インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、投資信託財産の長期的な成長を目的に、積極的な運用を行うことを基本とします。
イ ン ベ ス コインベスコ マグナム・ジャパン・バリュー
マグナム・ジャパン・
象とします。
バ リ ュ ー・ オ ー プ ン

マザーファンド受益証券を主要な投資対

イ ン ベ ス コ
わが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている株式を主マ グ ナ ム・ ジ ャ パ ン・
要な投資対象とします。
バリュー マザーファンド

運用方・主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、わが国の金融商品取引所に上場（これに準ずるものを含みます。）されている株式の中から、市場と比較して相対的に割安な銘柄でポートフォリオを構成します。
・ＰＥＲ（株価収益率）、ＰＢＲ（株価純資産倍率）、ＰＣＦＲ（株価キャッシュ・フロー倍率）の３つの割安株指標を用いたスクリーニングにより相対的割安銘柄を絞り込み、ファンダメンタルズ分析、分散投資等の手法を用いて銘柄を選別します。
法 ・マクロ環境をも含めた個別銘柄のファンダメンタルズ分析に基づき、相対的割安度が解消される可能性のある銘柄に投資します。
・割安度に応じた売却基準を設定しています。相対的割安度が解消された銘柄は、売却の対象となり、ポートフォリオの相対的割安度を維持します。
・ファンドは５つの割安概念（成長型、シクリカル型、ビジネスモデル変更型、超割安型、個別注目型）を基に、異なる特性を有する相対的割安銘柄への分散投資を心がけ、様々な相場環境に対応出来ることを目指します。

分配方

針

原則として年２回の毎決算時（３、９月の各 20 日、該当日が休業日の場合は翌営業日）に、委託会社が基準価額水準等を勘案し、分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合は、分配を行わないことがあります。

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン（参考情報）○当ファンドと代表的な資産クラスとの騰落率の比較
（％）
100.0

（2014年３月末～2019年２月末）

80.0
60.0
40.0
20.0
0.0
-20.0
-40.0
-60.0

ファンド

日本株

先進国株

最大値（当ファンド）

新興国株

最大値

日本国債

最小値（当ファンド）

先進国債
最小値

新興国債

平均値

（単位：％）
ファンド

日本株

先進国株

新興国株

日本国債

先進国債

新興国債

平均値

11.9

10.9

12.3

8.1

2.0

3.4

1.5

最大値

38.9

41.9

34.1

37.2

9.3

19.3

19.3

最小値

－24.1

－22.0

－17.5

－27.4

－4.0

－12.3

－17.4

（注）すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。
（注）2014 年３月から 2019 年２月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の平均値・最大値・最小値を表示したものです。
（注）上記の騰落率は決算日に対応した数値とは異なります。
（注）当ファンドは分配金再投資基準価額の騰落率です。

《各資産クラスの指数》
日 本 株：TOPIX（東証株価指数）（配当込み）
先進国株：MSCI コクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
新興国株：MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
日本国債：NOMURA － BPI 国債
先進国債：FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
新興国債：JP モルガン GBI － EM グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）※各指数についての説明は、P11 の「代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について」をご参照ください。
（注）海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン

当ファンドのデータ
組入資産の内容

（2019 年３月 20 日現在）

○組入上位ファンド
銘柄名

インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー（32,0第47期末
マザーファンド

100.9％

30,01 銘柄

組入銘柄数

28,0（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。

○資産別配分

○国別配分

26,0

○通貨別配分

24,0

22,0

20,0
親投資信託受益証券
100.9％

日本
100.9％

円
100.9％

１23４5678９1（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては、発行体の国籍（所在国）などを表示しております。

純資産等
項

目

第47期末
2019年3月20日

純資産総額232,595,872円

受益権総口数172,396,852口

1万口当たり基準価額

（注）
（注）
（注）

13,492円＊期中における追加設定元本額は 3,743,687 円、同解約元本額は 6,988,443 円です。

（注）
（注）
（注）
※当9

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交付_9001

インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン

組入上位ファンドの概要（円）
32,000

インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー

マザーファンド【基準価額の推移】【１万口当たりの費用明細】（2017 年９月 21 日～2018 年９月 20 日）（2017年９月21日～2018年９月20日）

項

30,000（a） 売（（b） そ（28,000
26,00024,0002017/102017/122018/2

2018/4

金円
買 委 託 手 数 料24株式）（24）の他
費用0その他）（ 0）
合計
24
期中の平均基準価額は、26,217円です。

2018/6【組入上位 10 銘柄】

１23４5678９10銘柄名

業種/種別等

通貨

国（地域）

福島工業
積水化学工業
リクルートホールディングス
ダイキン工業
日本電産
三菱商事
ＳＯＭＰＯホールディングス
ＳＣＳＫ
東日本旅客鉄道
コマツ
組入銘柄数

機械
化学
サービス業
機械
電気機器
卸売業
保険業
情報・通信業
陸運業
機械

円
円
円
円
円
円
円
円
円
円

日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本
日本

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）組入銘柄に関する詳細な情報等につきましては、運用報告書（全体版）に記載しております。
（注）国（地域）につきましては、発行体の国籍（所在国）などを表示しております。

【資産別配分】
その他
3.8％

38銘柄

【国別配分】

比率％0.093（0.093）
0.000（0.000）
0.093（2018 年９月 20 日現在）

比率
4.9
4.4
4.0
3.9
3.6
3.5
3.4
3.2
3.1
3.0％

【通貨別配分】

その他
3.8％

国内株式
96.2％

当 期額

（注）上記項目の概要につきましては運用報告書（全体版）をご参照く
ださい。
（注）各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
（注）各比率は１万口当たりのそれぞれの費用金額（円未満の端数を含む）を期中の平均基準価額で除して 100 を乗じたもので、項目ごとに2018/8
小数点以下第４位を四捨五入してあります。

22,00020,000目

その他
3.8％

日本
96.2％

円
96.2％

（注）比率は純資産総額に対する割合です。
（注）国別配分につきましては、発行体の国籍（所在国）などを表示しております。
（注）その他には現金等を含む場合があります。
※当マザーファンドの計算期間における運用経過の説明は運用報告書（全体版）をご参照ください。

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インベスコ マグナム・ジャパン・バリュー・オープン＜当ファンドの参考指数について＞
当ファンドはベンチマークを定めていないため、参考指数として TOPIX（東証株価指数）を掲載しています。
TOPIX（東証株価指数）は、東京証券取引所第一部に上場している内国株全銘柄を対象として算出した指数で、当該指数に関する知的財産権、当該指数の算出、数値の公表、利用など当該指数に関する権利は同証券取引所が所有しています。

＜代表的な資産クラスとの騰落率の比較に用いた指数について＞○ TOPIX（東証株価指数）（配当込み）TOPIX は、東京証券取引所第一部に上場している内国普通株式全銘柄の株価を対象として算出した指数です。
TOPIX は、東京証券取引所の知的財産であり、この指数の算出、数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、東京証券取引所が有しています。東京証券取引所は、TOPIX の算出もしくは公表の方法の変更、TOPIX の算出もしくは公表の停止または TOPIX の商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。
○ MSCI コクサイ・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI コクサイ・インデックスは、MSCI Inc. が開発した株価指数で、日本を除く世界の先進国で構成されています。また、MSCI コクサイ・インデックスに対する著作権及びその他の知的財産権はすべて MSCI Inc. に帰属します。
○ MSCI エマージング・マーケット・インデックス（配当込み、円ベース）
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc. が開発した株価指数で、世界の新興国で構成されています。また、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに対する著作権及びその他の知的財産権はすべて MSCI Inc. に帰属します。なお、円ベース指数については、委託会社が MSCI エマージング・マーケッ
ト・インデックス（配当込み、米ドルベース）に、当日の米ドル為替レート（WM／ロイター値）を乗じて算出しています。
○ NOMURA － BPI 国債
NOMURA － BPI 国債は、野村證券株式会社が発表している日本の国債市場の動向を的確に表すために開発された投資収益指数です。なお、NOMURA － BPI 国債に関する著作権、商標権、知的財産権その他一切の権利は、野村證券株式会社に帰属します。
○ FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）
FTSE 世界国債インデックス（除く日本、円ベース）は、FTSE Fixed Income LLC により運営され、日本を除く世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した指数です。なお、FTSE 世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利は、FTSE Fixed Income LLC に帰属します。
○ JP モルガン GBI － EM グローバル・ダイバーシファイド（円ベース）
JP モルガン GBI － EM グローバル・ダイバーシファイドは、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的なインデックスです。円ベース指数については、委託会社が JP モルガン GBI － EM グローバル・ダイバーシファ
イド（米ドルベース）に、当日の米ドル為替レート（WM／ロイター値）を乗じて算出しています。
指数に関する一切の知的財産権とその他一切の権利は JPMorgan Chase & Co. 及び関係会社（「JP モルガン」）に帰属しております。JP モルガンは、指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
JP モルガンは、指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、ファンドを推奨するものでもなく、ファンドの運用成果等に関して一切責任を負うものではありません。

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