メディア社会学の残像̶̶メディアの社会学思想史Ⅰ
門

部

昌

志

Afterimages of Media Sociology: History of Sociological Thought Ⅰ
Masashi MOMBE
1. はじめに
1.1 メディア社会学素描
1970年、英国のJ.タンストール編『メディア社会学読本』が刊行された。そして70年代後半から80年代初頭にかけて学術雑誌に論争的論文が発表される。1978年には、米国メディア社会学主
流派への批判的論考を米国のT.ギトリンが『理論と社会』誌上で発表する。1980年には英国のG.マードックが「メディア社会学の誤表象：アンダーソンとシャーロックへの返答」を『社会学』
誌上に掲載する。メディア研究が、アンタゴニスティックなものではなく同質的なものとして扱われている等、様々な検討がなされた1。1986年には、米国のシュドソンがメディア社会学発展の方向を論じた。同年刊行された英国のD.バラトによる概説書『メディア社会学』には、メディア文化研究者への言及も見られるようになる2。1990年代に刊行された、米国のシューメーカーとリース『メッセージの媒介：マス・メディア・コンテントに対する影響の理論』（初版は1991年。
第二版は1996年）はメディア社会学の説明を含んでいた3。
1980年代から1990年代にかけては日本でもメディア社会学に関する文献が出ている4。1987年には、佐藤毅が『社会学評論』誌上で、メディア社会学展開の方向性に関するシュドソンの議論に言及した上、「戦後日本のマスコミ論の展開」を論じた。1989年には、渡辺潤『メディアのミクロ社会学』が出る。マクルーハン、ジンメル、ゴフマンらの議論が見いだせる他、メディアのフ

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マードックは、時に二人の著者の主張を認めながら、選択的読解によって構築された「メディア社会学」
像を、ニュース生産、テクスト分析、オーディエンス論の各領域で検討する。さらに、脱文脈化の問題性の指摘や若者をめぐる自身の仕事についての解説もある。
「メディア生産の社会的文脈」と題された第三章は、コミュニケーションの政治経済学的アプローチを想起させるマルクスに関する記述もあるが、第四章ではモーリーのオーディエンス論の解説もある。本書の各所でホールやホブソンなどが言及されている。
第二版によれば、「メディア内容に対する影響を調査する諸研究」は、社会学的であれ心理学的であれ、ポピュラーになっていた。その背景は、メディア効果への問いが、効果を産み出す内容の形成過程への関心に展開していったことである。内容分析は20世紀前半に遡るものの、内容に対する影響の科学的研究の広がりは第二次世界大戦後である。1950年代の近代的研究以降、「次第に増大する数多くの研究が、組織構造と社会それ自体のみならず、メディア産業の労働者と雇用者がメディア内容に影響を及ぼす仕方に焦点を合わせるようになってきた。そうした研究は増加してきたけれども、それらの間の理論的関連に対してはほとんど注意が払われてこなかった」（https://journalism.utexas.edu/sites/default/files/sites/
journalism.utexas.edu/files/attachments/reese/mediating-the-message.pdf）。2017年12月11日閲覧。
2000年代以降、日本ではメディア社会学関連の文献が多数出ているが、本稿では初期の研究への言及にとどめた。

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レイム、行為としての写真などの論点が展開される。また、1996年には、井上俊、上野千鶴子、
大澤真幸、見田宗介、吉見俊哉編『岩波講座現代社会学22

メディアと情報化の社会学』がある。

タックマン『ニュース社会学』、ナショナリズムと出版資本主義、多国籍メディアと文化帝国主義の問題、公共圏などの論点が見られる他、トロント学派に関する議論もあり、それが技術の社
会構成主義的な視点と共存していた。巻末に配置された、伊藤公雄「overviewメディアと社会学」
では、「メディア社会学」の成立と発展、メディア研究の批判的パラダイムなどが言及される5。
1990年代におけるメディオロジーや情報コミュニケーション学の展開を経た2000年代以降のフランス（語圏）では、コミュニケーションやメディアの社会学に関する出版、改版が続く。2001
年にはR.レフェルの『メディアの社会学』（エリプス社）が刊行される6。2002年には、『社会学国際手帖』が「コミュニケーションと社会的紐帯」を特集し、『社会学年報』は「コミュニケーショ
ンの社会学」を特集した。2003年にはÉ.メグレ『コミュニケーションとメディアの社会学』が出版される。2008年には、カナダで、A.ピロン『ケベック・メディアの社会学』が刊行される。
2000年代には、インド国営公共放送研究部門のS.K.シンハによる『メディアの社会学̶̶部族に対するDoordarshanの衝撃』が2004年にニューデリーの出版社から刊行されている。部族民へのインド国営放送の影響を論じる本書は、近代化をめぐる社会変動論ないしマクロ社会学的視点を導入している。
2000年代末以降、英仏語圏でメディア（の）社会学関連の出版･改版が集中する。2009年にはJournal of Media Sociologyが刊行され、インターネットでも公開される7。2011年には、カナダ、コ
ンコルディア大学の三名の著者によるテキスト『媒介された社会̶̶メディアの批判社会学』（オックスフォード大学出版）が出版される。「媒介された社会」は、身のまわりに溢れたメディアから影響を受ける社会に加え、メディア表象としての社会をも指す。メディアによって「媒介された社会」、換言すればメディア社会を研究するための方法が「メディアの批判社会学」である。
第一章では、ジンメルやバフチンなど古典への参照を経て、メディア中心的／脱メディア中心的、
肯定的／否定的という枠組みから理論的源泉となる人物 ̶̶ ベンヤミン、アドルノ、イニス、
マクルーハン、ボードリヤール、ミード、ハーバーマス、デリダ、フーコー、バトラー ̶̶ が図式的に説明される。本書の主要部分は、カナダのそれを含む事例分析である。第一部では、公共圏、市民権とオーディエンス、消費と広告、そしてニュー ･メディアが論じられる。第二部では、
社会学的想像力の問題を考慮しつつ、グローバル、ナショナル、ローカル（都市）の各次元でメディア･イベントが論じられる。第三部では、貧困や移民に光を当てながら、ジャーナリズム及びメディア論を通じて社会問題のフレームが論じられる。

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この論考は、広義のメディア論に関する指摘を含む。従来、社会学ではメディアへの関心が希薄であったが、「個人と社会を媒介するもの＝メディア」と捉えれば、「媒介の理論／媒介の論理」としての広義のメディア論と社会学との関連は密接なものとなる。その例としてコント、デュルケーム、ウェーバー、
マルクスらの古典的社会学が言及される。
序文によると、メディアの社会学は、多様なアクター（メディアの利用者やジャーナリスト、政治家、知識人など）の振る舞いに関心を示しつつ、「情報の生産と受容の多様な様態」、発信者と受信者の関係、「社会に対するメディアの影響」を研究する。
http://www.marquettebooks.com/communicationjournals/jms.html 2017年10月19日 の 時 点 で は2009-2011年の4号が閲覧可能。「Journal of Media Sociologyは……社会のなかの個人に対するメディア効果とメディア過程の理解を進展させる理論的・経験的な原稿と書評を探求するピア・レビューの科学誌である。投稿
論文には心理学的な焦点がなければならないが、それが意味するのは、分析レベルが諸個人、そしてマス・メディアの内容や制度と諸個人の相互作用ないし関係性に焦点を合わせているということである。全ての理論的、方法論的パースペクティヴは歓迎される」（4頁）。こうした記述は別にして、創刊号における主題のバランスは興味深い。

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2014年のジョージ・ワシントン大学のS.ウェイズボード編『メディア社会学：再評価』（ポリティ出版）は、編者序文と技術の社会的形成やメディア・コミュニケーションなどの主題を導入した12篇の論考からなる8。編者によれば、メディア社会学は単一ではなく、主題や問題に応じ異なるものとして現れる。編者によるメディア社会学の定義は、古典的・現代的社会学の問いと方法に関連する「メディア過程と現象の研究」である（研究対象はコミュニケーションと媒介過程を含む）。編者のメディア社会学の前提には、社会の根本的側面の理解にはメディアの複雑性と多次元性の解明が決定的に重要というメディア中心的仮定があり、メディア過程とその力学の分析に役立つ批判的な問いと概念枠組みを提供するのは社会学理論だという社会学中心的仮定がある。
2014年には、さらに、シューメーカーとリースの『21世紀におけるメッセージの媒介：メディア社会学のパースペクティヴ』（ラウトリッジ社）が出される。これは『メッセージの媒介：マス・
メディア・コンテントに対する影響の理論』の第三版である。「メディア社会学」という言葉が第三版の「副題」に組み込まれた理由は、研究領域を表す語としての相対的な適切性、また学問的視野の制限への懸念である（Shoemaker and Reese, 2014:ⅹⅲ）。2014年にはA.ピロンとM.パケッ
トの『ケベック・メディアの社会学』第2版が、2015年には、先述のR.レフェル『メディアの社
会学』第4版9、及びÉ.メグレ『メディアとコミュニケーションの社会学』第3版10が刊行された。
本稿では、主に英語圏の草創期のメディア社会学を起点とする網目を辿る。その前に、何をメ
ディア社会学の文献と見なすかという問題がある。タイトルに掲げられていないが、メディア社
会学の重要文献があるかもしれない。逆に、題目に掲げられており、優れた研究であるにもかかわらず、メディア社会学の方法論上は示唆的ではない場合もあり得る11。中間的状況は、後の研究者によって「メディア社会学」の学説史に組み込まれる場合である。この時、メディア（の）社会学を題目とする文献のみを扱う必然性は崩れる。だが、社会学者によるメディアの研究全体を扱うと、膨大な文献を対象とすることになり、文献選択と文献解釈の双方で恣意性が高まる。
現段階では、「メディア社会学」ないし「メディアの社会学」12（と訳しうる表現）が題目として主題や副題に掲げられた文献又は書物の一章、本文で「メディア社会学」を論じた文献、後の研究者がメディア社会学と見なした文献などを読むことにしたい。
メディア社会学の定義、枠組み、主題など、文献から得られた知見は学説史の内容となる。こ

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第一部「メディア、制度、そして政治」には、かつてテレビや新聞などニュース・メディアの仏米比較研究をしたロドニー・ベンソンが構造メディア社会学を論じた論考の他に、シュドソン、タンバーの論文もある。第二部の「メディア産業とオーディエンス」は、戦前の米国の研究から1970年代以降のアクティ
ヴ・オーディエンス論までを辿る論考、多様なメディア産業社会学を紹介する論文を含む。第三部「メディア表象」は、社会学、フェミニズム、人種に関する論考があり、第四部にはデジタル・メディア技
術の社会的形成やメディアに媒介された対人間コミュニケーション等の新主題が導入されている。ソー
シャル・メディアと自己が論じられた論考もある。
第1章は「メディアと政治生活」、第2章は「メディア、世論、公共圏」、第3章は「プロパガンダと広告の間のメディア」と題されており、序文によれば、これらは「メディアと公共性の諸関係」に関連する。
「文化の変容：メディア時代からデジタル時代へ」と題された第4章は文化界champ culturelに対するメディアの効果に関連する章である。そして、第5章の内容は「情報の生産者の社会学」であるのに対して、第6章から8章は、メディアのオーディエンスや公衆、そして利用者に関わる内容である。
全16章と序論・結論からなる。本稿の文脈では、文化研究とジャーナリスト論に各章が割かれていることを確認しておきたい。
メディアの社会学的分析（と観察者が見なす営為を）実践した著作群から枠組みを抽出するアプローチに加えて、メディア（の）社会学を明示的に論じた著作で演繹的に示された理論的枠組みから出発するアプローチが考えられる。ただし、後者の場合でも、著者によって用語法（メディア社会学ないしメディアの社会学）や定義は異なり、適用範囲にもズレがある。
連辞符社会学を考慮すると、「メディアの社会学」内部に多様なヴァージョンが産み出され、入れ子的状況が生じうる。

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れらは学説史記述の方法と同一ではない。いかに学説を辿るのか。コミュニケーション思想史は、
歴史的条件を考慮しつつ、コミュニケーションという新たな角度から思想史を再構成した。本稿
では、歴史的、制度的、地理的条件を考慮しつつ、主に、メディア社会学を主題に掲げたテキス
トや研究論文を読む。時空を超えた学説比較の素材を提示しつつ、アクターの接触や相互作用、亡命者の知的生産、媒介者による解釈や読み替え、遡及的構築、文脈に応じた多様な受容も勘案し、各国の学説史の総和とは異なる仕方で、メディア社会学の形成過程を辿る。方法論としては、
国境を超えたメディアの社会学思想史の試みでもある。

2. メディア／教育／社会学
2.1 少数派文化と初期のメディア教育
メディア社会学の前史となるのは、20世紀前半の英国におけるメディアの教育と研究である。
1930年に刊行された小冊子『マス文明と少数派文化』でF.R.リーヴィスは、機械による習慣や生活環境の変化に注目する。例えば、自動車は、宗教への影響13、家族の解体14、社会的慣習の変革の一因となった。米国の方が変化は急で凝縮されているとの留保があるものの、リーヴィスは、
ミドゥルタウンと同様の変化が英国でも進行していると考えた。彼にとって、マス･メディアは大量生産と規格化を端的に示すものであり、彼はそこに水準低下を見て取った。マス文明の影
響力に対して、彼が重視したのは芸術や文学としての文化を保持する少数派の役割である。「いかなる時代でも、芸術や文学の眼識ある鑑賞は極めて僅かな少数派次第である。……過去の最良の人間的経験から学ぶ我々の力はこの少数派にかかっている。彼らは、伝統の最も繊細で最も脆弱な部分を存続させている。」（Leavis, 1930:3-5）。1933年には、リーヴィスとトンプソンの『文化と環境』が出版される。鑑賞力や感受性を訓練する文学教育のなされる教室の外で、生徒た
ちは、映画、新聞、広告からの影響を被る。それは文学教育を困難にするとともに、文学教育の重要性を増す。ただし、文学教育は、失われたものの代替物と見なされていた。失われたのは、「有機的共同体」であり、「生きている文化」である。民謡やフォーク・ダンスなどの民衆文化や産業化以前の生活様式を彼らは重視した（Leavis & Thompson, 1960:1）。一見、懐古的な議論に見える。だが、単なる過去への回帰はありえず、文明と環境の影響の意識化が救済に通じると彼らは考えた。詩と散文を分析する『実践批評』（I.A.リチャーズ）は、広告の分析へと拡張された。
留学時、リチャーズに学び、F.R.リーヴィスにも影響を受けた人物にH.M.マクルーハンがいる。
道徳的論調や田園生活優位の仮定は脱落するとはいえ、北米に戻った彼が社会やメディアの研究に向かう背景はリーヴィスらの『文化と環境』である（Marchand, 1998:40）。他方、英国本国では、当初、書評における反響は芳しくなかったものの、1930年代には少数派の英語（国語）教師から本書は支持された。30年代末から40年代に出版されたトンプソンの新聞論や広告論はさらなる教育手段を提供した。50年代になると、新聞所有の集中化、新しい蓄音機レコード盤、テレビ広告などを背景に、若者に対するマス･メディアの影響への関心が教師の間で拡大する。しかし、60
年代後半、70年代初期になると、『文化と環境』によって生み出された、抵抗の必要性の感覚は次第にじわじわと溶解していく。R.ウィリアズの『田舎と都会』は有機的共同体の理論的前提を
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14『ミドゥルタウン』によれば、日曜日、教会にではなくドライブ旅行に出かける傾向が生じた。
『ミドゥルタウン』では、家族で自動車に乗ることによる「家族結合化」傾向も指摘されている。だが、それは「一時的段階」とされ、二人か集団の若者世代が自動車で外出するなど、家族の「分散化」が指摘される。自動車にまつわる犯罪事例（スピード違反や窃盗及び性犯罪）があることから、車を社会と家族の「敵」と見なす人々がいた。

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昌志：メディア社会学の残像̶̶メディアの社会学思想史Ⅰ掘り崩した。多くの英語教師はポピュラー文化に感化され、新聞のスタイルで作文を書くことが教室で勧められた（Whitehead, 1984:146）。
2.2 Open Universityとメディアを通じた教育
20世紀前半の英国では、文学教育の周辺でポピュラー文化や広告、新聞が分析された。リーヴィ
ス主義的な少数派の育成や再生産と対照をなす教育機関としては、1969年に開学したOpen
University15（以下OU）がある。1974年のOpen University Opensの編者J･タンストールによれば、
OUは、活字教材だけでなくBBCのラジオやテレビ番組も活用する16、全国規模の通信制教育機関である。入学資格制限はない。大部分の学生は職業をもち、学位取得まで2-8年間を要する。
1973年の時点で約35,000人の定時制学生がおり、常勤や非常勤、相談員等の教職員は約1,600人と大規模である17（Tunstall, 1974b:ⅷ）。
少数派に向けて文学教育のなされる教室と外部環境をなすマス･メディアという対比は、OUでは、反転しているかのようである18。マス･メディアは教材や授業の媒体となり、散在する膨大な社会人学生がオーディエンスとなる。文化的伝統の少数派による継承と対照的な教育や学習の試みとして、社会人教育や地域の労働者の学習組織があった。仮にリーヴィス主義への対案となる民主主義的多数派教育運動の流れを汲むものとしてOUを位置づけるとしても、マス･メディア
導入の評価は検討課題となる（Wiliams, 1989）。小さな教室なら生じたかもしれない教師と学生の出会い、生活の状況や経験からなされる学生の発言、分野や立場を超え出た教師の返答は、大教室はもとより、オフ-ピーク時のBBCによって流される音や映像を通じたOUの遠隔講義では希薄となる。もっとも、対面的な教育･学習の機会は皆無ではなかった。地元カレッジの部屋を借りた「学習センター」でOUの学生は相談員と会った。各コースの学生には、レポートの採点、
夜間や週末の個人指導を行う「コース･チューター」がいた19。非常勤講師の担当する一週間の夏期講習出席が義務づけられるコースもあった（Tunstall, 1974b:ⅷ）。
だが、教師と学生、また学生間での個人的接触機会の欠落が最も寂しいとOUの学生は言うだ
ろう、とOpen University Opensの編者は述べる。ただし、全日制大学の学生より有利な条件を編者は強調する。第一は、一般の講義より注意深く準備された教材である。第二は、授業を構成する放送番組に英国内外の主導的研究者が多数出演することである20。例えば、編者タンストールの経験によれば、半期の授業「社会学的パースペクティヴ」の放送番組に貢献した研究者は、R.ア
ロン、H.ベッカー、A.シクレル、A.グールドナー、R.ニスベット、そしてR.ウィリアムズなど錚々
たる顔ぶれであった（Tunstall, 1974b:ⅹⅳ）。第三は、大学図書館の代わりとなる読本等の出版である。開学当初、OUには（年間を通じて使用可能な）学生用キャンパスがなく21、図書館もなかっ
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開学年は同大学のウェブサイト参照。名称表記としては「放送大学」が平易だが、openの持つ多様な語感は消え、後年の教育機関の名称で先行する教育機関を表すことになる。『ブリタニカ国際大百科事典』
では「開放制大学」との名訳が提案されている。
今日では、OpenLearnなどのウェブサイトで教材が公開されている他、i-Tune UniversityではOUの音声ファ
イル、動画、文字ファイルなどが公開されている。また、YouTube上にもチャンネルがある。
2015/2016年の年次報告によるとOUの学生数は174,739名である。
Open University Opens（1974）は社会人学生の手記を含む（農夫、秘書、夫婦、五人の子供のいる主婦、
地方議員、音楽教師、高齢者、工場労働者、保険会社部長。趣味や生涯教育志向の手記もある）。OUのウェ
ブサイトによれば、今日では、エスニック・マイノリティや障がい者の学生がいるようである。
キャサリン･ホールは当初からOUのチューターであった（Hall, 1996:501）。
これらの学者はしばしばコース･テキストの著者を兼ねる。
当時はブレッチリー付近、そしてミルトン･キーンズなどに教職員用のOU本部があった。OUのウェブ
サイトによると、今日では、ウォルトン･ホール及びミルトン･キーンズ･キャンパスの他、アイルランド、
ウェールズ、スコットランド、ロンドンに拠点がある。マンチェスターとノッティンガムにはリクルー
ト及びサポート･センターがある。

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第2号（2017）た22。後者の問題への70年代半ばの対策は、指定テキストの特別廉価版、読本の出版、重要論文の複写の郵送などであった23。
「OUの学生たちのために、『読本』ʻReadersʼが特別に編集され、出版される。
」（Tunstall, 1974b:ⅹⅳ）。こう記した、ロンドン市立大学（The City University, London）
社会学教授J･タンストールは、4年前の1970年に、OUの教員かつ編者として『メディア社会学読本』の出版に関わった人物である。
2.3『メディア社会学読本』
1969年にOUが開学、1970年にはMedia Sociology: A Readerが刊行される。手元にある初版三刷りの読本では、傾いたV字型に配置された七本のボウリング・ピンの写真が表紙である。裏表紙には、収録論文の題目と著者名の左に、解説がある。「本書は、マス･メディアの社会学に関するアメリカの様々な読本を再現するduplicateというよりむしろ、補うものとして意図されている。その中心的主題は英国におけるメディアの構造である。しかし、論文の半分近くは、題材や著者のいず
れかにおいて非英国的である。25篇のうち10篇はこれまで未発表のものである。
『メディア社会学』
は、通常よりも、コミュニケーション組織、そしてジャーナリストやTVプロデューサーなどのコミュニケーターに重きを置いている。メディア･コンテントやメディア･オーディエンスの双方に関する重要論文も幾つかある。「社会学」はかなり広い意味で用いられており、本書は、主に、メディアを扱う社会科学の入門コースをとっている学生向けである」。そしてStuart Hallの文章が続く24。「メディア研究researchの主要な批判が……数多くの意義深い新展開departuresを生み出している。より広く知られるに値する幾つかのエッセイを含めて、セレクションは極めてオリジナルである。より励みになるのは、この機会のために特別に書かれた幾つかの論文のクオリティである。型通りの公式の専制からの解放がもつ自由にする効果liberating effectにのみ帰属され得る
新鮮さをそれらは発散している」。これらは『読本』のパラテクストと考えられる。
序文の冒頭では、Media Sociologyという書名の背景が明かされる。編者タンストールは、マス・
メディア研究の境界を不明瞭なものと見ていた。「社会学、心理学、政治学、歴史、国際関係及びその他の社会科学のみならず、言語学、文芸批評」にとってもマス・メディアは関心事であり得る。工学など、技術基盤の変容に関わる研究領域もある。マス・メディアへの関心は様々な学問に見られる。選集が「メディア社会学」と名づけられたのはこのような状況においてである。
タイトルは、専門領域を強調する効果を持ったものと思われるが、「社会学」という語をかなり広い意味で捉えているという編者の断り書きは序文でも繰り返される（Tunstall, 1974 a:1）。学際的マス・メディア研究／専門的メディア社会学の対比は当初から不安定であった25。編者によれば、本書が“Media Sociology”と名づけられたのは、“mass”と“communication”という言葉を避けるためである。また、オーディエンス研究の比重が軽減されたことを強調するためでもあった（Tunstall, 1974 a:1）。かわりに重視されたのは送り手の研究である。
16の論点を論じた序文のうち、ここでは送り手研究の分析レベルの問題に注目する。コミュニ
ケーション行為（act of communication）を記述するためのラスウェルの問い、“Who”の中に、編者はメディア組織への関心の欠如を見出す。「メディア組織」は、大勢の技術者からなる労働力と大規模な生産機構（印刷機、放送スタジオ、工学装置など）の配備を特徴とする。これに対比

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ウェブサイトによるとウォルトン･ホールとミルトン･キーンズ･キャンパスの図書館に加え、協力関係にある各地図書館も利用可能。
今日では、オンライン･ライブラリーやオンライン･リソースなどが利用できる。
氏名の下には、New Society誌の名称が記されている。
メディア社会学と自称することは、多くの連辞符社会学との関係のみならず、応用社会学／純粋社会学の差異への参入でもある。

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昌志：メディア社会学の残像̶̶メディアの社会学思想史Ⅰされるのは、より小規模で専門化された編集ないしクリエイティヴな部門としての「コミュニケー
ション組織」である。後者は、読者や視聴者や聴取者を志向し、そして「パフォーマー」を志向するコミュニケーターをスタッフとして雇用する。メディア組織は内部に複数のコミュニケー
ション組織を含む。メディア組織には、地域的組織と全国的な組織があり、後者は前者を含み得る（Tunstall, 1974 a:11）。
『読本』の研究対象は送り手のみではない。「クロス・メディア・パターンとメディア調査」と題された第一部では、マス･メディア研究（Mass Media Studies）の学説史から始まり、米国のメディ
ア普及の歴史（新聞、映画、ラジオ、テレビ）、英国におけるオーディエンスのメディア接触に見られる諸傾向26、映画や新聞に対するテレビ普及の影響など、メディア間の影響関係が論じられた。「コミュニケーション組織とコミュニケーター」と題された第二部は、国際ニュースのみ
ならず外交問題ニュースも含めてニュース選択の規準などを論じた「ネットワーク・テレビ・
ニュースと意思決定」、ポーランドにおける日刊紙及び週刊誌スタッフのインタビュー調査に基づ く「 社 会 シ ス テ ム と し て の 新 聞 ス タ ッ フ 」、NCTJ（The National Council for the Training of
Journalist）の課題やジレンマなどを論じた「ジャーナリズムの新人募集と訓練：プロフェッショ
ナル化における問題」、広告代理店の経済的構造的特徴のみならず職業的構造とスキル構造を論じた「ニューヨークの広告代理店社員」などの論文を含む。「コミュニケーター、パフォーマーと内容」と題された第三部では、「テレビ制作における選択とコミュニケーション：事例研究」、「書籍と出版社」、「海外ニュースの構造」などの論考がある。また、「内容とオーディエンス」と題された第四部には、メディアにおける暴力と攻撃性描写の効果に関するJ.ハローランの論文や、D.マクウェールによるテレビ･ドラマのオーディエンス論、さらに「書籍、読者、書店」や、マス・メディアとエジプトの村落生活に関する論考がある。「メディアと政治」と題された第五部では、プロデューサーにおける選挙報道の方針や選挙報道のオーディエンスが論じられた。
目次を含め580頁近くになる『読本』は、25編の論文と序文、巻末注と文献リスト、索引からなる。裏表紙の解説によると25篇のうち10篇はこれまで未発表である。書き下ろし論文は全体の約三分の一となる（Kahn, 1971:180）。マス･メディア研究や社会学系の雑誌など、別の名称を掲
げる英国内外の学術雑誌に発表された60年代の論考が中心である。したがって、別分野の媒体で発表された論考の複製や抜粋が、書き下ろしのオリジナル論考や序文と共に一冊の本に収録され、Media Sociology: A Readerと名づけられたのである。巻頭はマス･メディア研究の歴史に関する論文である。画期的論集と評価された『読本』は、メディア社会学の誕生のみならず、従来の研究との連続性を示しているのかもしれない。
1971年には、米国人が編集委員を務める『ジャーナル・オブ・コミュニケーション』に書評が掲載される。英米両国で同時刊行された本書は、英国における「研究の成長とステータスへの貢献」として評価された。本書は、また、この研究領域における米国の独占的状態への否定的認識の広まりの前兆とも見なされた。広義の社会学が想定され、非英国性への配慮にもかかわらず「マス･コミュニケーション研究をとりまく学問的、ナショナルな偏狭さ」（Kahn, 1971:183）の例として読本は警戒対象となる。
編者は、米国の学生や研究者にも有益であることを願っていたが、読本の収録論文はBritish
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五つのマスメディア（新聞、雑誌、テレビ、ラジオ、映画）を議論の対象とするW.フレッチャーは、論文の冒頭で、比較的国土が狭く、人口が集中し、高速で安価な交通機関のある英国では、地方のメディ
アより全国のメディアを好む傾向があると指摘する。1968年から1969年の多数の統計資料を用いながら、メディアに対する嗜好の地域差、年齢、性別、社会経済的階級に応じて変わる嗜好や習慣の相違を指摘した上、英国のナショナルなメディア・パターンの存在が再説される。

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第2号（2017）

articlesが多い（Tunstall, 1974 a:1）
。マス・コミュニケーション論といえば米国が本場という通念に反し、この選集では、編者を除く28名の寄稿者の7割近く（19名）が英国の大学やBBCを含む企業に所属している。約2割（6名）が米国の大学に所属、2名はオスロ国際平和研究所、1名はポーラ

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ンド･クラクフ・プレス研究センター所属である。ソ連のラジオとテレビ・ニュース論、また「マス・メディアとエジプトの村落生活」という論文もあり、内容的には、英国の執筆者を中心として、
米国や北欧や中欧、そして中近東に目配りし、社会主義国のメディアをも考慮している。
「学問的、ナショナルな偏狭さ」という否定的表現には後に通じる問題の萌芽も見られる。一つには、専門領域を明確化する「メディア社会学」という呼称が視野制限に通じるという問題である（Shoemaker and Reese, 2014）。また方法論的ナショナリズムか否かという問題、そしてメディ
ア効果の生じる環境は国民国家か、国境を超えたフローに浸透された社会と世界を想定すべきか等の問題もある（Couldry, 2012）。
2.4 ニュース生産過程の社会学的研究『メディア社会学読本』は浩瀚な書物である。本書を起点とする研究のイメージをつかむため、『メディア社会学̶̶再評価』（2014年）に収録された「ニュースとジャーナリズムの社会学」に関する論考を参照する。この論考でハワード・タンバーは1980年代の英国と米国における、研究
潮流としてのMedia Sociologyの意義と限界を描き出している。彼によれば、従来のマス・メディ
ア研究が社会心理学ないし政治学の観点でなされていたのに対し、J.タンストールはメディア生産の社会学的研究の発展に貢献した。かつて佐藤（1976）が一般書に分類したタンストール編『メディア社会学読本』（1970年）は、マクェール編『マス・コミュニケーションの社会学』（1972年）
とともに、メディア研究の画期的読本として評価される（Tumber, 2014:64, 78）。より高く評価されるタンストールの単著はJournalist at Workである。ジャーナリストとジャーナリズムに関する
彼の研究は、メディア研究への認識を英国内で高めることに貢献する効果があったといわれる。
タンストールの研究内容は、ニュース観の転換に関わるもので、予想不可能で混沌とした出来事の世界にかわって、確かな予測と準備、日常業務の処理などが強調された。彼は研究分野を発展させる分析枠組みを創り出し、彼の仕事は他の社会調査者を触発した。「彼の着想とニュース組
織とジャーナリズムの研究は、1970年代と1980年代の間、英国や合衆国で、マーク・フィッシュ
マン、ピーター・ゴールディング、フィリップ・エリオット、フィリップ・スレシンジャーらの社会学的著作の中で、『メディア生産研究における黄金期』と見なされうるものの中で、継続され発展させられた。」（Tumber, 2014:64-65）。「メディアとジャーナリズムの社会学」はニュース
生産過程を自然な所与として自明視せず、社会的に構築されたものと見なした。多くの社会学的分析は、集合的、巨視的次元を重視する傾向にあった。「メディアの社会学は……一般的な実践、ジャーナリストの行動、そしてニュース生産の巨視的レベルの構造の輪郭を描き出し得た」（Tumber, 2014:65）。
1970年代から1980年代に至るニュース生産の社会学的研究について、タンバーは、その今日的意義を強調する一方、限界をも指摘する。戦後の西洋におけるニュース生産を理解する際には参考になるが、21世紀におけるメディアのニュース創造を理解する際、これらの研究は不十分である。また、主流のプロフェッショナルなメディア組織とは異なるニュー・ジャーナリズム的実践を、これらの研究から知ることはできない（Tumber, 2014:65-66）。さらに、大企業化、メディア
集中、ユーザー生成コンテンツ、ソーシャルメディアやブログ、スマートフォンによる相互作用などの新現象は新たな研究が必要になる。
27

2名がBBCオーディエンス調査、1名が広告会社所属となっている。

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門部

昌志：メディア社会学の残像̶̶メディアの社会学思想史Ⅰ論文集で提示されたタンバーの議論では、「メディア社会学」は、ニュース生産の社会学的研
究という限定的な意味で用いられている。ただし『メディア社会学読本』では、ニュース生産以
外にもマス・メディア間の影響関係やオーディエンス、政治等、より多様な主題が扱われていた。
2.5 佐藤毅と「イギリスのマス･コミ研究」
1974年5月の渡英後、同年10月から12月下旬までの三ヶ月間、佐藤毅は、レスター大学マス･コ
ミュニケーション研究所に客員研究所員として滞在した。同研究所は、リーズ大学テレビ研究センターやバーミンガム大学現代文化研究センターより研究スタッフが多く、「全英最大の規模」
であった28。1975年、『新聞研究』の10月号で「イギリスのマス･コミ研究」を論じた彼は、1976
年の自著『現代コミュニケーション』の補論としてそれを収録する。当時、法政大学社会学部教授であった佐藤は、滞在先の研究プロジェクトを紹介した後29、イギリスのマスコミ研究の概要を紹介する。彼によれば、当初、米国のマスコミ研究に「コロナイズ（colonized）されていた」
ものの、テレビの普及を契機とする社会的関心の高まりを背景に、イギリスのマスコミ研究は本格化した。さらに、経験的データを踏まえながら問題解決をめざす「問題志向の傾向」を彼は強調する。「現実分析の成果」としては、内容分析の分野では、マクェール、ブルムラーらの研究、
また、コーヘンとヤング編『ニュースの製造』等が言及される。メディア社会学との関連で重要な「『送り手分析』にかんしていえば、近年、この分野に研究の比重が大きく移ってきたと思われるほどとなっている」30（佐藤、1976：235-236）。彼は、マクェールの『マス･コミュニケーショ
ンの社会学』とともに、タンストールの編著『メディア社会学』を一般書に分類した。「イギリスのマス・コミ研究の歴史は必ずしも長くはない。しかし、翻訳があってわが国にもよく知られている、R・ウィリアムズやR・ホガットもそれぞれ近著、『テレビ̶̶技術とその文化形態』、『お互いへの話しかけ』などを出版しており、また、一般書の類としても、J・タウンストール『メディア社会学』、D・マックィル『マス・コミュニケーションの社会学』、『マス・コミュニケーショ
ンの社会学を目ざして』、P・ゴルディング『マス・メディア』などと、研究成果の蓄積とともに、研究の裾野を広くしてきている。かつてJ･Dハローランがメッセージの生産構造から『受け手』の認知と〝利用〟までを含む『総マス･コミュニケーション過程』の研究を提唱したことがあるが、今日ではマス･コミュニケーション過程のあらゆる分野にまで研究がおよんできている」（佐藤、1976：236）。これは、邦語文献における「メディア社会学」の初期の用例である。
70年代後半のこの論考で彼は、R･ウィリアムズのテレビ論に言及し、S･ホールの論文「テレビにおける記号化と記号解読」の要約を盛り込んでいた。佐藤が渡英する前年の1973年には、レスター大学マス･コミュニケーション研究センター主催のコロキウムで、S･ホールが“Encoding
and decoding in the television discourse”を報告した。同センターの研究では、内容分析やオーディ
エンス効果の調査研究に関する経験的･実証的モデルが採用されていたのに対し、ホールの議論

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建物や（研究スタッフの）規模は「東大新聞研究所の方が大きい」との感想も記されている（佐藤、1976：227）。
佐藤は、自らが滞在した年度の研究プロジェクトに言及している。P.エリオットとP.ゴールディングらによるスウェーデン、アイルランド、ナイジェリアの「ニュース放送の国際比較研究」、1976年の免許更新を前にした放送の多角的検討（「放送の将来」）、「選挙とマス･メディア」、「アイルランドのメディア」、
マス･メディアが産業関係の主題を提示する仕方の内容分析（「メディアと産業関係」）、「メディアと成人文化」（G.マードック）、「メディアと就学前児童」、「メディアと圧力団体」（佐藤、1976：228）。
「P･ハルモス編『送り手の社会学』、J･タウンストール『ジャーナリスト』、P･エリオット『テレビ･シリー
ズの形成』などが目立ったもの。論文としては、G･マードックとP･ゴルディングによる「マス･コミュ
ニケーションの政治経済学のために」があるが、イギリスのマス・メディアの産業化、集中化を具体的に分析し、論じたもの。この分野の統計資料としても見逃せない」（佐藤、1976：235-236）。

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第2号（2017）

は内容分析の前提を問うものであった。内容は「予め形成され固定された意味ないしメッセージ」
であり、「送り手から受け手への伝達transmissionの観点から分析され得る」という発想に対抗する「ポレミカル」な報告であった。1970年代の論考で佐藤は、レスター大学マスコミ研究センターとホールのアプローチとの理論的相違を強調せず、「イギリスのマス･コミ研究」という枠内でメディア文化研究の文献を扱った。

3. 米国からの応答
3.1 米国におけるメディア社会学主流派への批判『読本』刊行から8年後、1978年にはカリフォルニア大学のT.ギトリンが『理論と社会』誌上で「メディア社会学：支配的パラダイム」を発表する。そこでは、ラザースフェルトが米国メディア社
会学主流派と位置づけられ、限界や背景、社会的機能が論じられた。知の生産と生産者、制度的条件が研究対象となる。
論文の冒頭で、メディア社会学の社会的機能が述べられる。第二次世界大戦以後、合衆国では、
マス･メディアの集中化、中央集権化、全国化、普及が進行したが、メディアの社会学的研究では、送り手側の相対的な無力さという主題が優勢であった。皮下注射理論に対する限定効果説である。
テレビの全国ネットワークが作動するようになると、アメリカ社会学はプロパガンダ研究から遠ざかる。ギトリンによれば、「知的、イデオロギー的、制度的な関与のために、社会学者は、批判的な問いを提示してこなかった」。米国のメディア社会学の支配的パラダイムは、多元主義と同様、その主題の基本的な特徴の把握に失敗し、主題の特徴を曖昧化し、削減し、存在なきものとした。ギトリンは、メディア社会学は、所有権、指揮権、目的に関する既存のシステムを正当化する効果があるとする（Gitlin, 1978:205）。
ギトリンは、第二次世界大戦以後、米国メディア社会学の主流派としてラザースフェルトを挙げ、彼に関する着想、方法、調査結果を「支配的パラダイム」と呼ぶ。測定可能で、短期的で、個人的な態度及び行動に関して、メディア内容の効果が研究された。メディアのメッセージがオ
ピニオン･リーダーに媒介され人々に到達するという「二段の流れ」仮説は有名である。ギトリ
ンは、その前提である行動主義や『パーソナル･インフルエンス』研究の時代的限界（テレビ普及以前）に言及する。フィールドワークを行ったが共著者になれなかったC.W.ミルズとの見解の相違や批判（「抽象化された経験主義」）も考慮される。ラザースフェルトの「行政管理」的心性は、CBSの利益やロックフェラー財団のプログラム、米国社会科学の実証主義的傾向と調和した。彼の「市場調査」志向は消費社会化した米国と合っていた。だが、彼は、批判理論家とも交流があった。アドルノとのプロジェクトは困難が伴ったが、社会研究所に「恩義を感じ」、アドルノを合衆国に招いたラザースフェルトは、批判的研究と行政管理的研究の両立可能性を模索した。ギトリンは、社会民主主義とラザースフェルトの関係を、伝記と理論的次元で示す。第一次大戦後のウィーン時代、彼は「社会主義学生運動」の活動家であった。ナショナリズムの高まる波に直面した彼は、プロパガンダ失敗の理由への関心から、それを説明しうる心理学的研究に向かう。当時、ラザースフェルトは、革命のためには、経済学（マルクス）と技術者（ロシア）が必要であり、敗北した場合には心理学（ウィーン）が必要だと考えていた。ギトリンは、ここに、オーストリアの社会民主主義と実証主義的社会科学の関連を見出す。「技術者と心理学者の出会
いから、行政管理と市場調査の新たな社会学者が現れた」（Gitlin, 1978:242）。ギトリンによれば、「社会民主主義は、市場調査への志向のみならず、行政管理的観点を必要とするだろう。というのも、選択は上から準備されるだろうから。消費者の欲しがるものを知ることは、中央集権化され、階層化された供給者の責任となるだろう」（Gitlin, 1978:243）。英国の編者による『メディア− 38 −

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昌志：メディア社会学の残像̶̶メディアの社会学思想史Ⅰ

社会学読本』が刊行された後、米国のギトリンは読本に反論するよりも米国の伝統的で支配的な学説を批判した31。だがそれは、1933年の渡米後、1934年2月以降に憲法が廃止され、社会民主党が非合法化され、イタリア的ファシズム体制が樹立されたオーストリア出身の知識人、同時に異なる文化に属する「マージナル･マン」で「制度人」の仕事であった。
3.2 メディア社会学の展開
2014年 の タ ン バ ー 論 文 で は、 ニ ュ ー ス 生 産 の 社 会 学 的 研 究 と い う 限 定 的 意 味 で“Media
Sociology”という言葉が用いられた。この狭義の用法と対照的なのは、1980年代半ばにおけるシュドソンの、より包括的な議論である。5頁強の小篇でカリフォルニア大学のM.シュドソンは、メ
ディアに媒介された文化的内容、その生産と受容の社会学的研究を“media sociology”として論じ、各々の理論的背景を指摘する。
シュドソンの整理によれば、1972年から1985年までに、メディア社会学は三方向に展開した。
第一は、「組織」や「プロフェッション」、生産や市場の概念を強調するネオ̶ウェーバー主義的アプローチである。論及対象は文化生産者である。「文化の生産」パースペクティヴが強調するのは、利益と権力を追求し競争的市場で活動する官僚制的組織が文化を創造する仕方である。
1970年代以降の「文化の生産研究」としてシュドソンが挙げるのは「出版物、テレビ・ニュース、
カントリー音楽、ハリウッド、そしてレコード産業」である。ここでは、ニュースのみならず、多様な文化の生産が考慮されている。シンボリック相互作用論にとって意味の社会的構築という視点は新しいものではない。これに対し、文化の生産研究は、意味の社会的構築を制度の中に見いだし、文化生産に従事する組織のアクターが他の者より意味構築の力を持つという知見を新たに示した（Schudson, 1986:43-44）。他方、シュドソンは批判も行う。メディア組織を他の組織のように扱い、メディアを組織社会学に組み込むことは、メディア固有の特性を見失う危険性を伴う。製品productの比喩を使う場合、他の製品との類似性が意識されて相違が忘却されるのは望
ましくない。文化的生産の過度の強調により、文化的生産物それ自体、また、それが受容される仕方の意義が見過ごされる可能性もある（Schudson, 1986:45）。
第二は、ヘゲモニーとイデオロギーの概念に注目するネオ･マルクス主義的アプローチである。
論及対象は文化の象徴的内容である。シュドソンは、社会学における内容分析の最も豊かな伝統をネオ･マルクス主義に見出し、代表例としてフランクフルト学派をあげる。ただし、議論の力
点は権力の再定義にある。ネオ･マルクス主義者はメディアをヘゲモニックなものとして、説得的で、支配階級の権力維持に枢要なものと見なす。権力維持の前提を人々の暗黙の同意とするこの見解は、プロパガンダを頭に叩き込むというよりも、常識的世界理解の創造や微妙な仕方で作動する権力のイメージを特徴とする。これは、メディアによるイデオロギー注入や思考内容の次元での情報操作に注目する見方ではない。実力行使に訴えずに支配的集団が被支配者の同意を得ることを可能にする「思考の背景」の提供が焦点となる32。常識は絶えず再交渉され得るという見方とヘゲモニー論は両立可能とシュドソンは考えた。
シュドソンの論考は冷戦期に書かれた。彼は、自由主義的社会のメディアの力を考える際、ヘゲモニー論が魅力をもつことを指摘する一方、非自由主義社会のメディアの役割への注目がメ
ディア社会学で希薄であることを嘆く33。ヘゲモニーをめぐる議論の難点として、彼は、過度の

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ギトリンは、注のなかで、イギリスのホールやモーリーへの肯定的な言及を行っている。
シュドソンは、アジェンダ･セッティング･モデルとの類似性と相違を指摘する。
『メディア社会学読本』にはソ連におけるラジオ・ニュースとテレビ・ニュースの発達を扱った論考が一篇収録されていた。

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第2号（2017）

抽象性や、柔軟で興味深い概念が時折「支配集団の絶対権力」に同一視されることをあげる（Schudson, 1986:45-46）。
メディア社会学の第三の方向は、儀礼と文化概念に焦点を合わせるネオ-デュルケーム主義的アプローチである34。論及の対象は文化のパブリックな受容である。ダヤーンとカッツの『メディア・イベント』（1992年）出版前の1986年の文章でシュドソンは、このアプローチを、メディア
社会学で、最も知られておらず最も未発達と見なした。このアプローチによれば、テレビ視聴の経験によってオーディエンスは集合的全体への繋がりの感覚を与えられる。ネオ-デュルケーミ
アンが注視するのは、意識高揚の希有な機会であり、マス・メディアの祭日であり、非日常的な番組ジャンルとしてのメディア・イベントである。例えば、オリンピックの同時中継のように、テレビ放送がある国民や諸国民を結合し日常の放送を超える時がある。人々は視聴のために集まり、アウラ的なメディア・イベントを前に、特別な経験をしたという感覚を抱き、視聴した事柄
について語り合う。このアプローチに対するシュドソンの評価は両価的である。それは、社会的行為に対する文化的拘束を示す利点がある一方、ジャンルの非歴史的な一般化へと飛躍する傾向という弱点もある（Schudson, 1986:47）。
3.3 原型的議論への補足
上記の議論は原型的なものであり現代的研究への架橋を要する。第一は、文化の生産である。
ニュースの社会的生産についてはS･ホールらの仕事がある。また、多様な領域における文化的生
産は、1990年代後半の文化研究でも主題化された。しかし、文化研究では、「政治経済」に対して「文化経済」が35、「文化の生産」に加えて「生産の諸文化」が強調された36。第二に、文化の内容については、メディア・テクストないしメディア言説などの表記も考えられる。シュドソンの議論に先立つ1982年には「『イデオロギー』の再発見」でホールがヘゲモニーを論じた。1983
年に学際的な国際会議「マルクス主義と文化の解釈」がイリノイ大学で開催された際、会議に先立ち、S.ホールは一連の講演を行った（Hall, 2016）。ヘゲモニー論に関して、人物名は明記されていないとはいえ、1986年にシュドソンがメディア社会学を論じる前に、合衆国では文化研究の本格的紹介がなされていたことになる。なお、メディア社会学の主題でもある公共圏とヘゲモニー論の関連も重要である。第三に、メディア・イベントは、『媒介された社会』の他にもメディア
社会学書で論じられる主題である（Couldry, 2012）。
次に、先の議論における、対象の三分法を検討する。シュドソンの議論は、『読本』で扱われたメディア間の関係を始め、技術とその生産や使用の問題を含まない。今日では、科学技術研究（STS）とメディア社会学の相互接近に伴い、相互の理論的枠組みが再考されている（Wajcman
and Jones, 2012）。さらに、研究対象の区別をめぐる問題もある。文化研究に導入された文化仲介者37の概念は生産と消費に関わる。これに加え、2000年代半ば頃に顕在化したユーザー生成コン
テンツへの対応として、解釈過程研究への制作過程研究の組み込みが主張される（Marshall,

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37

私見では、（多くの場合は合理的な）規則に基づく競技型のメディア･イベントは、ウェーバーの支配社
会学における合理的-合法的支配のカテゴリーが背景にある。
経済的生活に対する非決定論的アプローチとしての「文化経済」は、一方では、非歴史的で非社会的な方法ではなく多元的な枠組みによる経済分析を志向する点で「政治経済」的アプローチと共通している。
他方では、経済的活動が人々にとって持ちうる意味や価値といった「文化的」次元を重視する点で「文化経済」的アプローチは、「政治経済」のそれとは異なる。
文化は、組織内での考え方、感じ方、行為の仕方などを構造化するものとして把握されている。
広告やデザイン、マーケティングに従事する文化仲介者cultural intermediaryは、特定の文化的意味を商品やサービスに関連づけて潜在的な購買者に価値を提示する。生産者と消費者の一体感identificationの創出に関わっている。

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昌志：メディア社会学の残像̶̶メディアの社会学思想史Ⅰ

2004）。「コンテント、文化的オブジェクト、文化的生産、文化的消費」などの用語がWeb 2.0の実践によって再定義されるとの議論もある（Manovich, 2009）。
現代メディアは、議論の前提である対象の区別の再考を迫っている。ただし、時代的制約もあるとはいえ、シュドソンの議論では、意図的に、各アプローチが混淆状態から切り離され、説明用の単純化が施されていた。力点の相違はあれ、各アプローチの利得を活用した研究を最良のものと彼は考えていた。

4. メディア研究の諸問題――対照、出来事、コンテクスト
4.1 自立的と雑種的
1983年5月、9年ぶりにレスター大学マスコミ研究所を再訪した佐藤毅は、レスター市の移民増加を目の当たりにする。一年後の1984年には、「イギリスにおけるマス･コミュニケーション研究」
を『放送学研究』誌上に発表する。この論文では、レスター大学のセンターにおけるマードック
やゴールディングのマルクス主義的研究や、バーミンガム大学のセンターにおける「土着の文化主義的研究」と「構造主義、記号論」を導入したS.ホールらの研究は、「アメリカ的マスコミ研究」
から自立した「批判的アプローチ」として位置づけられた。対立を通じて構成される一枚岩的イメージを超え、多極的な状況を彼は描き出す。「イギリスではブルムラーをはじめとする人びとのアメリカ的アプローチに対する批判的アプローチという二極構造が生まれ、また、バーミンガム大学の『センター』とレスター大学のそれとのアプローチの差異に力点をおけば、そこに三極構造が現出するという状況が生まれたのであった。さらにいえば、構造主義、とくに精神分析の再生の試みをしているラカンに大きく影響を受けている『スクリーン』（screen）誌によるグループがあり、それをふくめると四極構造となるのである」38。
1987年になると、『社会学評論』の「戦後日本の社会学」特集の一篇として、佐藤は「戦後日本のマスコミ論の展開」を発表した（佐藤、1987：214）。論文の冒頭で彼は、メディア社会学の展開をめぐるシュドソンの議論を紹介した上、日本の理論的文脈や歴史を考慮しつつ、「戦後日本のマスコミ論の展開」を辿った39。論文の末尾では、欧米の研究を消化し批判しながら、日本の状況を見据えた研究を行う「積極的な『雑種』の形成」（相田敏彦）への共感が吐露される。
佐藤によれば、日本のマス･コミュニケーション研究は第二次世界大戦後、アメリカのマス･コ
ミュニケーション研究の影響下で出発した。戦後には、井口一郎のようなラスウェルの紹介者がいた一方40、清水幾太郎の『社会心理学』（1951年）が広範な影響力を及ぼした。公衆への期待も表明されたとはいえ、現代人の「非合理的な群衆」性が強調され、結果的に、受動的な「受け手」
像に帰着した。
佐藤は、日本の理論的文脈のみならず、「マス･コミュニケーション」という言葉の普及する
1950年前後の政治状況をも指摘した。「1950年6月に朝鮮戦争が勃発し、７月から８月にかけて
GHQによる新聞、放送界を中心とするレッドパージがあり、1951年には年頭声明でマッカーサー
元帥は日本再武装の必要を述べ、単独̶全面講和論争が先鋭化しているなかで、2月2日、ダレス特使が集団安全保障とアメリカ軍駐兵の講和方針を表明する。9月8日、サンフランシスコで対日単独講和条約と日本安全保障条約が調印される。マス･コミュニケーションという言葉の普及化
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1979年に創刊された『メディア･文化･社会』誌も「アメリカ的マスコミ研究からの自立」の表現とされる（佐藤、1984：174）。
「イギリスにおけるマス･コミュニケーション研究」では、佐藤は「マスコミ社会学」という用語を用いていた（佐藤、1984：190）。
著書のなかではラスウェルの紹介者にとどまらない仕事をしている。

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長崎県立大学国際社会学部研究紀要

第2号（2017）と定着化の過程の背後にそのような激しい政治の動きがあったことを見逃すべきではないだろう」（佐藤、1987：215-216）。
「アメリカ的マスコミ研究に欠落しがちな視点を補強」するものであり、「独自のマスコミ研究をうみだしていく出発点」として佐藤が評価したのは、1950年代の日高六郎の構想である（佐藤、1987：216-217）。日高は、「タテ糸」としての「マス･コミュニケーション成立と発展の歴史的政治的な背景」と「ヨコ糸」としての「マス･コミュニケーション過程の社会的心理的なメカニズム」
を結びつけることを重視した（日高、1955：8）。佐藤は、日高が、あるマス･コミュニケーショ
ンの宣伝力に「抵抗する力」をマス･メディア内の対抗宣伝とパーソナル･コミュニケーションに見出した点にも目を留める。日高によれば「真実の情報の交換が、マス･メディアによる対抗宣ママ

伝や、とくに組合や職場やサークルや家庭や近隣のなかでのパーソナル･コミュニケションによっていっそう広げられ、強められるとき、マス･コミュニケーションの力は減殺される」（日高、1955：65）。このように、日本の知識人には「市民や労働者のなかに拡がるパーソナルコミュニケー
ションの場としてのサークル運動の重視という姿勢」があった41。この文脈から、日本では、カッツとラザースフェルトの『パーソナル･インフルエンス』（1955年）における「二段の流れ」仮説の「読みかえ」が試みられた（佐藤、1987：217-218）。戦後日本のマスコミ研究は、米国のマスコミ研究と清水幾太郎の「コピーの支配」説の影響化で出発したが、後者からの「『脱却の試み』
を通じて独自に成立してきた」（佐藤、1987：218）。
1960年代には、テレビ受信装置の普及は500万台を超えた。1960年の安保闘争の前後の時期には、マルクス主義的マス･コミュニケーション論が「活性化」した。1963年には山田宗睦編『コミュニケーションの社会学』が出版された。佐藤の論考を含む五篇の論考は、米国的マスコミ研究か
ら「自立を遂げ」、「コミュニケーションという地平から問題を論じた」（佐藤、1987:220）。
4.2「遠心化」と「求心化」
佐藤の論考では、「マスコミ全能論」を「技術的可能性の政治的過大評価」とする松下圭一の議論が取り上げられた。また、マス･コミ過程のみならず個人間及び個人内のコミュニケーショ
ン 過 程42を 含 め た「 社 会 的 」 コ ミ ュ ニ ケ ー シ ョ ン 過 程 論（ 高 橋 徹 ） も 論 じ ら れ た（ 佐 藤、
1987:219）。「停滞」していたマスコミ論から情報化社会論、システム論、コミュニケーション論、記号論に向かう動きを佐藤は「マスコミ論の遠心的転換」ないし「拡散化の傾向」と呼ぶ。他方、60年代から70年代の日本には、「メディア産業」、「メディア内容」、「受け手」を研究する「求心的傾向」もあった。研究対象におけるシュドソン的区別の反響がここに見られる。理論的枠組み
はアブストラクトに書かれている。清水幾太郎のコピーの支配説や受動的な受け手像の後、多くの日本のマスコミ研究者は「マス･メディアの効果を過度に強調する傾向に警告を発し、オーディ
エンスの能動的な認知的側面とパーソナルなコミュニケーション･ネットワークを、巨大なマス･コミュニケーションの権力に人々が抵抗する源泉と見なした。これらの研究は、マス･コミュニケーション過程に関する、日本の土着的なnativeパースペクティヴを生み出した。それは、紛争と矛盾の重層的なmulti-layered構造としての総体的な社会的コミュニケーション過程を含むマス･
コミュニケーション過程を把握するパースペクティヴであった」43（佐藤、1987:299-298）。
佐藤の議論では、強力効果説と受動的受け手像への批判は、従来の日本の議論からの「脱却」

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2017年、フランスの雑誌、Réseaux 35号の特集タイトルは「極右のインターネット」である。
ウェイズボード的な発想を敷衍すると、デジタル技術によって、これらの区別は不透明なものとなる。
アブストラクトは、モダンの「情報社会における研究の新段階」への言及で閉じられる。その先は、遠藤薫の“Overview of Media Sociology in Japan”が照射しているはずである（Endo, 2013）。

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門部

昌志：メディア社会学の残像̶̶メディアの社会学思想史Ⅰであり、土着的パースペクティヴを準備したものとして評価された。だが、従来の議論の硬直化した倒立像が評価されたわけではない。私たちは、現状に照らして、これらの問題を再考してもよいはずである。その作業には、様々な理論的問題が伴う̶̶環境化したメディア、ネットワー
クで相互に接続されたメディア集合体、メディア研究における脱中心化、社会理論、メディア関連実践と使用のコンテクスト（Couldry, 2012）等々。中心を前提とする遠心的／求心的という表現やそれを産み出した時代を振り返りつつ、メディア中心的／脱メディア中心的といった議論を検討することは残された課題である。
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長崎県立大学国際社会学部研究紀要

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社会科学者・心理学者』みすず書房。

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