超大型コンテナ船用厚手高靭性 YP47鋼の開発

白 幡 浩 幸
皆 川 昌 紀
井 上 健 裕1)
2)
2)
大谷潤
船 津 裕 二3)
4)
保することにより，対象船の安全性をより高める設計思想を.

は じめに採用している．
本報では，脆性き裂の発生，および伝播を防止する特性

近年の海上輸送量の増加に伴い，輸送効率化の観点からコ(以下では慣例により，脆性き裂発生特性，伝播停止特性(まンテナ船の大型化が進んでいる．しかしながら，使用されるたはアレスト性)と表記)を向上させるために確立した組織・鋼材が厚くなることで，船体の重量が増加するばかりでな

脆化相制御技術の概要および開発鋼の特性について紹介する．

く，溶接作業も難しくなるなどの課題があった．これらの問題を軽減するため，従来の YP40(降伏点390 N/mm2)鋼よりも高張力である YP47(460 N/mm2)鋼を開発し，実船に適用した(1)．図に8000TEU(twentyfoot equivalent unit; 20フィートコンテナ換算個数)級コンテナ船上縁部の構造を示す．従来の YP40 を用いた場合と比べて， YP47 を適用する

.

開発技 術




脆性き裂発生特性向上技術

脆性き裂発生特性を向上させるための基本的な考え方は，概ね次の 3 点に集約される．

ことにより，ハッチサイドコーミングの板厚低減が可能とな 有効結晶粒径(deff)の微細化
り，大幅な軽量化が達成される．

 破壊の起点となる脆化相(介在物，析出物， M A 混合

鋼材開発においては，高強度化と同時に，脆性き裂に対する安全性の確保が非常に重要である．脆性き裂による構造物物(Martensite Austenite constituent)等)の低減
 マトリクスの高靭化(Ni 添加，固溶 N 低減等)
の大規模破壊を防ぐためには，脆性き裂の発生防止と，万一 ，
 に関して注意すべきことは，脆性破壊は材料中
ここでき裂が発生した場合の伝播防止という二段階の考え方があの最も弱い部分から生じるため，平均的な粒径や脆化相サイる．これら両方の性能確保，すなわち「二重の安全性」を担

ズにはあまり意味がなく，粗大なもののサイズが靭性を支配
 の Ni 添加による効果は従来からするということである．

知られており，近年そのメカニズムも明らかにされつつある(2)(3)が，合金コストの観点から積極的に使用されることは稀である．
脆性き裂は母材から発生することは少なく，通常は組織が粗大であり，かつ応力集中部を有する溶接部から発生する．
近年では，溶接施工能率向上のためにエレクトロガスアーク溶接等の大入熱溶接が適用されることが多いため，溶接熱影響部(Heat Affected Zone: HAZ)の組織は粗大化しやすい．
また，高強度化のために合金添加量を増やすと MA の生成
図1

8000TEU 級コンテナ船上縁部の構造の例．

量も増加し，脆性き裂発生特性の確保は一層困難となる．
したがって， HAZ の脆性き裂発生特性を向上させるため

新日本製鐵株式会社
技術開発本部鉄鋼研究所 厚板・鋼管・形鋼研究部
1)主任研究員 2)主幹研究員
3)大分製鉄所生産技術部 厚板管理グループマネジャー
4)本社厚板営業部 厚板商品技術グループマネジャー
Development of Higher Toughness YP47(460 N/mm2) Class
Steel Plate for Ultra Large Container Ships; Hiroyuki Shirahata,
Masanori Minagawa, Takehiro Inoue, Jun Otani, Yuuji Funatsu(Nippon Steel Corporation)
2011年11月 9 日受理 高温に長時間さらされる場には，組織微細化の観点から，◯
 g 粒界合でもオーステナイト(g)粒の粗大化を抑制する，◯および粒内におけるフェライト(a)変態を促進して粗大な粒界 a(Grain boundary ferriteGBF)，フェライトサイドプレート(Ferrite side plateFSP)の生成を抑制する，といった手段を講じると同時に，脆化相である MA を低減するための成分設計が必要である．

新技術・新製品

従来， HAZ の g 粒粗大化を抑制することで脆性き裂発生

特性を高めた鋼材としては， TiN 粒子によるピン止め効果

脆性き裂伝播停止特性向上技術を利用した TiN 鋼が広く実用化されている(4) ．ところが，

脆性き裂伝播停止特性向上のための考え方も基本的には前TiN は 1200 °C 以上の温度で溶解し始め，ピン止め効果が小節で示した通りであるが，脆化相の影響はそれほど大きくなさくなるため，大入熱溶接用としては適用に限界があった．

い．アレスト性を支配する deff は平均的な粒径と考えられる

そのため，さらに強力なピン止め粒子の検討を行い， Ca やが，ベイナイト組織が混在する高強度鋼の場合，それがどのMg 等の酸化物・硫化物を微細(数 10 ～数 100 nm )かつ高密ような組織単位に相当するかは明らかにされていなかった．

度に分散させた鋼材を開発した(5) ． TiN 鋼と開発鋼では g

そこで著者らは， EBSP 法により温度勾配型 ESSO 試験片粒成長挙動に顕著な差があり，開発鋼では 1400 °C で数 10 秒の破面近傍断面の結晶方位解析を行い，deff と組織との対応間保持しても概ね 150 mm 以下の g 粒径を維持し， deff も微について詳細な検討を実施した．結果の一例を図に示す．

細になることが確認されている．

き裂が概ね平面的に伝播した領域を破面単位とすると，アレ前述した技術は g 粒微細化に有効であるが，それゆえに aスト性は破面単位の平均サイズで整理でき，その破面単位は分率が増加し，deff が粗大化してしまう可能性もある．そこ

ベイナイトのパケット，または数個の a 粒からなることをで，g 中の B の存在状態を制御することにより deff 微細化を確認した．また，破面単位の境界は隣接粒の〈100〉軸を一致達成する技術を提案した(6) ．本技術の要点は， GBF 分断と以上の回転を要する境界とほぼ対応することさせるのに25°

粒 内 a ( Intragranular ferrite: IGF ) 生 成 に 有 効 な BN と ，を見出した．これらの知見を基に deff の定量化手法を確立した．

GBF の粗大化抑制に有効な固溶 B をそれぞれ適正量確保す

母材組織微細化の手段としては TMCP(Thermo Mechani-るために，溶接条件に応じて B，N 等の添加元素量を適正範

cal Control Process)がよく知られている．そこで，前述の囲に制御することである．図に固溶 B と延性・脆性遷移

deff を最も効果的に細粒化するための条件を見出すため，一温度との関係を示す．g 中の固溶 B が増加すると粗大な般的なスラブ加熱，制御圧延(Controlled Rolling: CR)，加GBF が減少して脆性き裂発生特性は向上するが，固溶 B が速冷却条件は元より，CR 中の各パス温度や圧下率まで含め過剰になると硬さが上昇して特性は劣化する．BN が多い条て検討を行った．主な特徴は以下の通りである．

件の下で固溶 B が最適量存在すると，到達できる発生特性

のレベルが一段と向上する．このときの BN は g 粒界と粒内に析出しており，GBF と IGF の変態核として機能すること

溶体化の両立で ， HAZ 組織を効果的に 微細化している．図 に EBSP(ElectronBackscattering

Pattern)による粒界マップを示

加熱温度の狭レンジ制御による初期 g 細粒化と合金元素CR のパススケジュール(温度，圧下率)最適化による g中への効率的な歪蓄積CR 後の強冷却による変態温度低温化，deff 細粒化

す．前述の g 細粒化技術と B 活用の組み合わせにより，粗図に従来鋼(通常の TMCP を適用した YP40 鋼)と開発鋼大粒が減少し，deff が微細化したことがわかる．

(上記の条件で製造した YP47鋼)の母材ミクロ組織写真を示

HAZ における M A を低減するためには，合金量削減にす．開発鋼の方が明らかに細粒となっていることがわかる．

より焼入れ性を低下させることが有効であるが，それは母材また，ノルマ熱処理を適用した従来鋼を含め，ESSO 試験に強度確保を困難にする．そこで， HAZ 脆性き裂発生特性とよりアレスト性を評価した結果を図に示す．従来鋼と比較

母材強度に及ぼす Si, Mn, Ni, Nb 等の合金元素の影響を系統して，開発鋼のアレスト性は著しく向上している．

的に調査した．その結果， Si は母材強度にあまり寄与しない割に発生特性を大きく低下させることを明らかにした．こ.

開発鋼の特性れは図にも示したように，MA 生成を顕著に促進するためである．他の元素についても同様の整理を行い，両特性確

上記の指針を踏まえて板厚 70 mm の鋼板を製造した．開保に有利な元素の序列を明らかにした上で， YP47鋼の最適発鋼の化学成分および母材特性を表，に示す．母材の機化学成分を決定した．

械的性質は目標強度，伸びを満足しており，シャルピー靭性，アレスト性も良好である．
大入熱溶接継手特性を評価するに当たっては，2 電極

図3
図2

遷移温度に及ぼす固溶 B の影響．

ま て り あ 第51巻 第 2 号(2012)Materia Japan

B 添加有無の EBSP 粒界マップ)．
(方位差≧15°

図4M A 分率，遷移温度に及ぼすSi 量の影響．

図5

破面近傍断面における結晶方位解析結果．

図8
表1
図6

母材ミクロ組織．

大型破壊試験の例．

開発鋼の化学成分(mass)．

CSiMnP

S

その他元素

0.09

0.07

1.52

0.007

0.002

Cu, Ni, Nb, Ti, B

表2板厚(mm)

図7

母材特性．
シャルピー衝撃(1/4 t)引張(1/4 t)
TSEL
YP(N/mm2) (N/mm2) ()vE[－40°C]
( J)

vTrs
(°C)

Kca[－10°C](N/mm1.5)7049458525281－65

7000

目標

≧460570～720≧17≧53(Ave)―≧6000

表3温度勾配型 ESSO 試験結果．

溶接条件，継手特性．
シャルピー衝撃(表下 2 mm)

溶接条件

VEGA(Vibratory ElectroGas Arc welding)溶接法(7)を適ESSO用した．これは日鐵住金溶接工業にて開発された立向 1 パ

開先角度

ス自動溶接法で，溶接トーチを 2 本配置し，板厚方向への15°,V摺動機構を備えた溶接機を用いる高能率溶接方法である．表

ディープ
ノッチ

vE[－20°C]( J)
ギャップ
入熱(mm) (kJ/mm) 溶接金属 溶融線
HAZ 1 mm
8目

42.2

113

標

174

≧53(Ave)

195

Kc[－20°C](N/mm1.5)
4998

≧3580

に溶接条件，継手特性を示す．なお，ディープノッチ試験による Kc 値を確保するためには，溶接金属と母材の硬さを初採用され，脆性き裂発生特性とアレスト特性確保による安同レベルにしておくことが重要である(8)ため，専用の溶接材全性の向上と，高強度化による軽量化を両立させた鋼材とし料を使用した．て大きく注目された． YP47 鋼は既に 16 隻に適用されてお－ 20 °C におけるシャルピー吸収エネルギーはすべての評り，さらに10隻が建造中である．

価位置において目標値 53 J 以上を満足している．ディープノッチ試験(試験片幅 480 mm ，中央の溶融線部に 0.1 mm

.

まとめと今後の展望幅，240 mm 長の機械切欠導入)の結果，－20°Cにおける Kcは約 5000 N / mm1.5 であり，良好な脆性き裂発生特性を有している．

超大型コンテナ船用 YP47鋼の開発に際し，脆性き裂発生特性と伝播停止特性を向上させるために，ミクロな組織解析

また，実構造でのアレスト性評価のため， 8000 トン引張から大型破壊試験までを駆使して組織・脆化相制御技術を確試験機を用いた大型破壊試験も行った．一例を図に示す．

立した．今後も輸送コストや環境負荷低減の観点からコンテ

これはアッパーデッキ(YP40)の大入熱溶接部で発生した脆ナ船の大型化が進むことが予想され，コンテナ船用鋼のさら性き裂をハッチサイドコーミング(YP47)で停止させるケーなる高強度化が求められる可能性がある．本報で示した技術スを想定している．－10°Cで試験板(YP47)に突入したき裂は YP47を超える高強度鋼を開発する際にも有用である．

は短い距離で停止し，構造体としても良好なアレスト特性を有することを確認した(1)．

.

特許および実用化状況

YP47 鋼と関連した特許は国内外合わせて50件以上出願済であり，国内では特許第 4309946 号，特許第 4782084 号，特許第 4612735号，特許第 4332064号等が登録されている．国外でも中国，韓国，台湾を中心に登録が進みつつある．
この YP47鋼は三菱重工業(株)で建造されたコンテナ船に

文

献( 1 ) Y. Funatsu et. al.: Proc. of the 20th(2010) ISOPE Conf., 102106.
( 2 ) 吉村信幸他CAMPISIJ, 24(2011), 358.
( 3 ) 前野圭輝他CAMPISIJ, 24(2011), 359.
( 4 ) 金沢正午他鉄と鋼，61(1975), 25892603.
( 5 ) 児島明彦他新日鉄技報，第380号(2004)，25.
( 6 ) 伊藤 実他CAMPISIJ, 17(2004), 1376.
( 7 ) 笹木聖人他新日鉄技報，第380号(2004)，5763.
( 8 ) T. Ishikawa et. al.: Proc. of the 17th(2007) ISOPE Conf.,
33563362.

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