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都市部における騒音の目安について
末岡

要伸一

旨

騒音は、住民の関心が高く、苦情の多い課題である。この騒音問題の解決には、騒音についての適切な認識が不可欠であり、そのためには日常生活で出会う騒音レベルがどの程度かの目安を提供することが必要である。この騒音の目安は、過去にも作成されてきたが、データが古くなったことや評価手法が改定されたことにより見直しが必要となっている。そこで、一般の人々が日常的に接する騒音源を対象に、最新のデータにより騒音の目安を作成したので報告する。ここでは、都市部に住む、または通勤通学する人々に馴染みのある音源について整理を行った。なお、騒音測定は等価騒音レベルで行い、評価時間は当該の対象を代表すると思われる１時間とした。

キーワード：騒音、目安、都市部、等価騒音レベル、環境騒音、道路交通、鉄道、地下鉄、路線バス、住宅地区、公園、霊園、車内騒音、カフェ、ファミリーレストラン、ガード下An aim of a noise level in urban region.
SUEOKA Shinichi

Summary

The noise is the problem that interest of people is very high and there are many complaints.
Accurate knowledge about a noise level is important for solution of noise problem. Therefore itis necessary to show an aim of a noise level that people meet with in everyday life. An aim ofa noise level has been made in the past, but a review is necessary because data have been oldand evaluation technique was changed. This report is about an aim of a noise level, that people
meet with in everyday life, by the latest data. The data is shown in the type of sound source
familiarity to people. Noise level is measured in LAeq and the evaluation time was one hourthat represents the area concerned.

Key words : noise, aim, urban region, equivalent continuous

noise level, environmental noise,road traffic, railroad, subway, route bus, residential area, park, cemetery, noise in a
train, coffee shop, restaurant, railroad bridge

東京都環境科学研究所年報 2005─ 210 ─
1

はじめに

3

騒音は、毎年公害苦情の上位を占めており、地域住(1)測定結果
交通機関の車内騒音

民にとって最も関心の深い課題である。そこで、日常都会の通勤通学において最も身近な交通機関は、地生活で出会う騒音がどの程度のレベルかについて、わ下鉄、在来鉄道、路線バスである。そこで、これらのかりやすく図表で地域住民に示すことは、騒音の適切都内主要路線において車内で騒音測定を行った。測定な認識と問題解決のために極めて重要なことと考えらは、着座したときの耳の位置として、測定者が騒音計れている。

を持って測定した。都内の交通機関の車内においては、騒音についての書籍を開くと騒音の基礎を解説する

概して人声が少なく、1 日における変動も少ないと考ところで、最初に騒音についての目安が載せられていえられるので、測定がし易いようにラッシュ時間をはることが多い。しかしながら、この騒音の目安についずして実施した。主たる音源は、車内放送や走行にかては、かなり古いデータと思われるものもあるし、最かる騒音であり、交通機関別に車内騒音を整理したも近の評価量等の改訂などから多少難のある数値が使わのを表 1 に示す。

れている例 1, 2）もあり、見直しが必要であった。

地下鉄については、2 〜 8 回程度の測定結果を路線

さらに、我が国では、「騒音にかかる環境基準」の評毎に平均した値の平均値である。この地下鉄について価量が中央値から等価騒音レベルへ改訂されたのに続は、カーブの多いなどの理由により高いレベルを示す

き、「航空機騒音にかかる環境基準」、「新幹線鉄道騒音路線とその他の路線で 5dB 以上の差があったが、ここにかかる環境基準」、「騒音規制法」の評価量の見直し

では目安作成であることから全路線で平均した。在来が検討されつつある。そこで検討されている評価量は、鉄道については、JR の 6 路線及び民鉄の 18 路線につ等価騒音レベル等のエネルギー値であり、騒音の目安

いて、2 〜 5 回程度の測定結果を路線毎に平均した値についても、評価量を等価騒音レベルに統一して提供の平均値であり、地下鉄に比べて約 4dB 弱低くなってすることが求められている。

いる。なお、地下部を走行する在来鉄道については、筆者は、騒音にかかる社会反応調査を継続して実施

地下鉄に区分して整理した。路線バスについては、都しており、その関連で多くの住宅地域で騒音の測定を営及び各バス会社の路線について測定した全データの実施した。また、一般環境の現況把握のために東京都平均で約 70dB となっている。

を中心に騒音測定を行ってきており、これらのデータ
表1を用いて都心部における騒音の目安を作成したので報告する。

2対象

交通機関の車内騒音
平均値

標準偏差

データ数

地下鉄車内

76.9

2.4

14 路線

測定対象

在来鉄道車内73.2

1.635 路線

騒音の目安として示す音源については、一般の人々

路線バス車内69.9

1.427が日常的に接する可能性のある騒音源を示すことが必要なため、ここでは、都市部に住む、または通勤通学する人々に馴染みのある対象について騒音データの整理を行った。

(2)

一般環境中の騒音

都心においては、細かく用途地域が定められているが、必ずしも騒音レベルが対応するものではない。そなお、従来使用されてきた騒音の目安では、平均値なのか、最大値なのか、不明なものもあったが、本報

こで、筆者は機会がある度に都心部の戸建住宅が集合している地区を選んで騒音測定を行ってきた。

告では、評価量・測定手法を統一して示すこととした。

測定は、幹線道路及び交通量の多い生活道路から 50

そこで騒音測定結果の整理は、騒音に係る環境に採ｍの範囲を道路に面する区域とし、残った住宅地区の用されている等価騒音レベルで行い、評価時間は、当可能な限り中央付近で測定した。具体的には、生活道

該の対象について代表すると思われる 1 時間とした。

路、路地などにおいて、多少でも交通量のある道路か

ただし、具体的な実測時間については、対象により 10ら少なくとも 30 ｍ以上離れて測定を行った。測定点

分〜 1 時間程度で行なった。の選定は、一般の地域の騒音にかかる環境基準の測定
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評価をどのように行なうかに関係しており、重要な課

幹線道路については、道路境界（いわゆる官民境界）題ではあるが、今回は目安の作成という目的から一応を基準点としデータ整理したもので、東京都環境局でのルールとして前述のように定めて測定を実施した。

まとめた道路交通騒音振動調査報告書 3）から平均値を算出した。幹線道路の区分については、種々考えられ

表2対

一般環境中の騒音象

平均値

るが、本報告においては、2 車線と 4 車線以上に 2 区

標準偏差 データ数分し、昼間の値で整理した。なお、2 車線と 4 車線以上での幹線道路沿道のレベル差は約 3dB であった。

住宅地区（昼間）

43.9

2.2044

住宅地区（夜間）

36.9

3.0029在来鉄道については、最寄の軌道中心から 12.5 ｍを高層住宅地区（昼間）48.4

2.3033

基準点としデータ整理したもので、東京都環境局でま高層住宅地区（夜間）43.3

2.7019

とめた鉄道騒音・振動調査結果報告書 4）から平均値を幹線道路（2 車線）

68.3

1.7039算出した。これらの結果を表 2 に示したが、在来鉄道幹線道路（4 車線以上）

71.5

2.2115について標準偏差が大きくなっているが、測定結果が在来鉄道

62.2

4.602454 〜 73dB とかなり幅広く分布しているためである。
(3)

繁華街等の騒音

なお、住宅地区における測定で最も悩まされたのは、都心では、繁華街、商店街、飲食店街が数多くあり、①高騒音のバイク、②ヘリコプター、③カラス、であ会社帰りの通勤者や地域住民が出かける場所となってった。これらをどのように評価すべきは大きな問題でいることから、繁華街等について騒音測定を行った。

あるが、本報告では、これらを除外してデータを整理

これらの地域では、宣伝放送、店員の呼び込み、歩行している。

者のざわめき、パチンコ店等の音など場所により大き

一般に都心部の住宅地区は、幹線道路に囲まれていく騒音値が変化しており、なかなか測定が難しい場面るが、沿道のビル群や密集した建物により予想外に道も多かった。そこで、実測においては、一定距離ごと路交通騒音の影響は減少している。一方、近郊地域のに測定点を移動させるか、測定員が騒音計を持ちなが住宅地区は、良好な環境であるが、田畑などの空地がら歩行者の流れにのって測定を行った。

多いため道路交通騒音が比較的よく伝播してきており、
表3

都心部と比較して特に静かという状況ではなかった。

繁華街等の騒音

さらに、夜間の住宅地区の騒音値については、高架の対

象

平均値

標準偏差

データ数

高速道路に近い地区で他の地区よりも騒音値が高くな繁華街

71.9

3.710る傾向を示していたが、目安という意味から特に区分商店街

66.3

3.2

15を行わなかった。これらから、本報告では、都心部と飲食店街

65.7

2.810

近郊地域のデータをまとめて昼夜別に住宅地区として地下街・通路

69.6

1.706

整理してある。
高層住宅地区とは、比較的規模の大きい高層の集合

ここで繁華街とは、渋谷・新宿など人が多く集まる住宅団地での測定結果であり、都心部に比べて近郊地都心の場所で、日中に測定を行ったが約 72dB と路線区のでは、若干低めの結果であったが、ここでは区分バスの車内よりもレベルが高くなっていた。商店街としないで示した。都内におけるこれらの高層住宅団地は、いわゆる「お買い物道路」のことであり、住宅のは、敷地が広くなっており良好な生活環境となってい多い都内の有名な商店街において原則として 15 〜 17るが、開放部が多く比較的周囲の幹線道路からの騒音時の買い物時間帯に測定を行なった。また、飲食店街が伝播してきている。さらに、団地内における自動車、とはサラリーマンが寄り道する都心の飲食店街を意味

自転車、人通りなども頻繁であり、子供などが遊んでしており、原則として 19 〜 21 時の酔客などが最も多いる場合も多く、住宅地区に比べて騒音レベルが高めい時間帯に測定を行なった。この商店街・飲食店街とに観測されており、昼間で約 4dB 強、夜間で約 6dB

もに騒音レベルは 66dB 程度となっており、2 車線の強高くなっている。

幹線道路沿道に近い値となっていた。地下街・通路と東京都環境科学研究所年報 2005─ 212 ─は、都心部の特徴的な施設であり、主要ターミナル駅また、静かな場所として、図書館及びホテル客室内等の地下につくられている。ここにおいては、地下とについて測定結果を整理した。図書館については、公いうことから比較的騒音レベルが高く、路線バスの車立図書館の配架場所で測定を行なったが、比較的静か内並みの騒音となっていた。これらの測定結果を整理と言える結果になった。ホテル客室内は、主要都市にしたものを表 3 に示す。

おいて睡眠時を想定して夜間テレビ等をつけずに室内(4)中央で測定したもので、予想どおりきわめて静かな場

ファミリーレストラン等の屋内騒音

最近の都会生活においては、家族でファミリーレス所となっていた。これらの測定結果について表 4 に示

トランなど外食産業を利用する機会が増えていると思す。

われる。そこで、代表的な飲食店として、ファミリー(5)静かな地域の騒音レストラン、コーヒーショップ（カフェ）、喫茶店につ

表 5 に目安として採用した静かな地域の騒音を示し

いて店内で騒音測定を行った。これらの飲食店では、た。都市に住む人々は、子供を連れて日祭日に公園等立地場所などにより騒音値は変動していたが BGM、食に散歩することも多いことから、比較的規模の大きい器のかたづけ音、空調機器等の音の有無などでも大き都立公園についてほぼ公園の中央部で測定を実施した。

く変動していた。

同様に比較的良好な環境である寺社についても測定を行なった。寺社については、拝殿等の前面での測定表4

ファミリーレストラン等の屋内騒音結果であるが、多少偏差が大きくなっている。データ

対象

数が少ないことも一因であるが、人通りの多い浅草寺

平均値

標準偏差 データ数

ファミリーレストラン

63.9

3.735から人通りがまばらな目黒不動のデータまであり、測コーヒーショップ

67.1

3.1

31

定値は 46 から 68dB となっており、その差は 20dB

喫茶店

62.1

4.0

31以上であった。

デパート（地下食料品）

70.6

2.212

また、霊園については、まだ測定データが少ないが、デパート（婦人服）

60.9

1.7

10

目安であることから公営の大規模な霊園を中心に測定

図書館

42.1

2.419

結果を示した。

ホテル客室

29.8

3.1

12
表5

ファミリーレストランについては、時間帯、客数、

対

静かな地域の騒音

象

平均値

標準偏差

データ数

地域によりレベルが異なっており、人声も無視できな都市公園

51.7

2.4

20かった。コーヒーショップについては、オープン形式

寺社の境内

55.95.014か、地下街等の店か、客数やレジカウンターの位置な霊園

45.9

2.715どによりレベルが異なっていた。喫茶店については、地域や店舗の広さなどにより大きくレベルが異なって(6)

特異な場所の騒音おり、55 〜 72dB に分布しており、主な要因は客数や従来の騒音の目安を示す図表においては、その根拠店の広さによるものである。これらの測定結果についが必ずしも明白でないが、航空機の直下という騒音デては、全データにより平均値を算出した。

ータが示されていた。しかしながら、今日の都心におデパートについては、日祭日のほか、通勤の帰りないてこのような高騒音に一般の住民が遭遇することはどに俗にデパ地下とよばれるが、食料品などを購入にほとんどありえないし、低騒音型機材の導入も進んで行く人が増えていることから、比較的騒音レベルが高いる。そこで、本報告では、航空機直下の騒音についいと考えられる地下食料品売り場と反対に静かな売りては、目安としては採用しないことにした。

場と考えられる婦人服売り場について測定を行なった。
具体的には、都心の有名なデパートについて測定を行ったが、デパ地下は、買い物客も多く繁華街と同様のレベルとなっていた。
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表6対

特異な場所の騒音からの独特の操作音が発生しており、若年層を中心に

象

平均値

標準偏差

データ数

ガード下82.83.406

ゲームセンター

81.7

1.713

時間を過ごす人も多いことから、少ないデータであるが目安として示した。

4

騒音の目安

表 6 には騒音レベルの高い特異な地域についての測前述の各測定結果等により作成した騒音の目安を図定結果を示した。従来の目安においては、在来鉄道に1 に示す。従来の資料によれば、ガード下で 100dB、かかるガード下が高騒音地区の代表としてよく使われ、地下鉄で 85 〜 90dB、バス車内で 80 〜 85dB とされ無道床の鉄製ガーターの資料と思われるデータが採用ているが、評価量が変更されたことを考慮しても、こされている。しかしながら、その後の騒音対策の結果れらの場所における騒音は低下していると考えられる。

として有道床のガーターとなっており、騒音レベルも一方、騒々しい街頭については、従来の資料では 75dB低下している。しかしながら、ガード下は依然としてとされており、今回の繁華街等のデータをみてみると高騒音であり、地域住民が通行する場合も考えられる若干低くなっているようだが、依然として騒々しい空ことから、データ数が十分ではないが表 6 に示すとお間と推察される。

り目安として採用した。

なお、今回の目安は、等価騒音レベルという時間平また、ゲームセンターにおいては大きなゲーム機器

図1

均値を使用していることや高騒音に対する対策が進ん

騒音の目安（都市部）

東京都環境科学研究所年報 2005─ 214 ─だことから、30 〜 90dB と狭い範囲に分布した図となっているが、より都民の実感に近いものになったと考えている。

5

おわりに都心部を前提に騒音についての目安の作成を行ってみたが、約 30dB のホテル客室から、約 83dB のガード下まで分布していた。また、都市住民が一般的に遭遇すると考えられる高いレベルの騒音は、地下鉄車内で 77dB 程度と思われ、人々が多く集まる都市施設では、おおむね 70dB 程度に測定結果が集中していた。
また、住宅地については、昼夜とも比較的低いレベルとなっており、寺社や都市公園よりも低くなっており、沿道に密集した建築物群が後背地の住宅地区の騒音を低くしていると思える。
今回の報告は、主として東京の都心部の測定データに基づいており、田園地域や地方都市においても同様の測定結果が公表されることを期待している。なお、今回使用したデータ数についてもまだ十分でないものもあり、筆者としても引き続き測定の積み重ねを行っており、都心部以外で参考となる図表の作成についても検討して行きたい。

参考資料
1）環境庁大気保全局編：騒音規制法の解説（p467）、
平成 6 年 6 月2）譖産業環境管理協会：公害防止の技術と法規（騒音編）、平成 14 年 6 月
3）東京都環境局：平成 15 年度道路交通騒音振動調査
報告書、平成 17 年 2 月
4）東京都環境局：平成 15 年度鉄道・振動調査結果報
告書、平成 16 年 6 月

東京都環境科学研究所年報 2005