９No.808 2011 年 10 月 31 日
ARIB 機関誌 No.75 発行のお知らせ
ARIB 機関誌 No.75 を 10 月 31 日付けにて発行いたします。本号の内容は以下のとおりで、トピックスとしては 3 件掲載しております。
【巻頭言】
安全・安心の取り組みと新たな進化への対応
一般社団法人電波産業会

副会長(株式会社 NTT ドコモ

山田隆持代表取締役社長)【トピックス】
公共ブロードバンド移動通信システム
独立行政法人情報通信研究機構

スマートワイヤレス研究室
室長

原田博司

スーパーハイビジョンの開発と標準化の動向
NHK 放送技術研究所

テレビ方式研究部

AR スカウターモードを搭載したカロッツェリア
パイオニア株式会社
廣瀬智博、山崎研究主幹

金澤勝

克彦、市原直彦

サイバーナビ

カー技術部第 1 ソフト開発部
理、伊藤宏平、高橋【ARIB 活動報告】
電波の利用に関する調査、研究及び開発
電波利用システムの調査研究
電波利用システムの研究開発
高度無線通信研究開発
電磁環境調査研究
コンサルティング及び普及啓発
標準規格の策定
委員会報告
ARIB 日誌出版物一覧
事務局の現状、事務局だより
なお、「ARIB 活動報告」は、2011 年 7 月から 9 月末までの期間の報告です。
― 1 ―ARIB 機関誌電子版を「ARIB 会員のページ」の「ARIB 機関誌」に掲載してありますのでご活用ください。ID・パスワードが不明の方は ARIB 会員連絡窓口までお問い合わせ下さい。

第 28 回 XGP フォーラム定期年次総会を開催
10月19日に電波産業会において、「第28回XGPフォーラム定期年次総会」が開催され、来賓も含めて24社から44名の参加者がありました。まずは前田議長（TTC専務理事）から開催の宣言があり、大震災の弔辞と復興への祈りと同時に、前会計年度（2010年7月～2011年6月）におけるXGPに関連した活動の報告がありました。

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次に、来賓として総務省総合通信基盤局電波部移動通信課の田原課長からの御挨拶を頂き、通信業界全般の厳しい環境の中でも、総務省としてXGPの今後の発展を期待し、引き続き支援するという力強いお言葉をいただきました。
その後、高度化XGPの商用サービスを行うワイアレスシティプラニング社の近CTO（技術最高責任者）から、技術面やサービス運用に関してのプレゼンテーションが行われました。特に、「TDDの長年の商用サービスの経験を元に、そこで培われたマイクロセルや自律分散のコンセプトは、今後到来する通信大容量時代に対応出来る優れた方式である。」という発表は、XGPフォーラム会員にとって非常に心強いものでありました。

XGP フォーラム議長
TTC 専務理事
前田 洋一 氏

総務省
移動通信課課長
田原 康生 氏XGP フォーラム副議長
Wireless City Planning（株）
CTO
近 義起 氏

プレゼン終了後に総会が開始され、提出された4つの議案が審議されました。特に、今期に商用化サービスが開始される高度化XGPを、XGPフォーラムとして海外など他の地域に積極的に紹介していくという今年度の活動方針が、出席者に改めて説明されました。
また今回の総会では会員規約の見直しが行われ、1996年に創設されたXGPフォーラム前身― 2 ―第 28 回 XGP フォーラム総会の様子（上）と懇親会の様子（右）のPHSMoUグループにて作成され、引き継がれていた会則の更新や規約の整理が承認されました。
提出された全ての提案議案は承認され、総会は午後5時に無事終了しました。その後、会員による懇親会が催され、会員相互の情報交換のほか、先日亡くなられたアップルの創業者スティーヴジョブズ氏との思い出話しや、今後のLTEの展開や通信分野の発展に関しての熱い議論が参加者の間で交わされました。
今期中に実施される高度化XGPの商用サービスは、世界最大の中国移動のシステムとハーモナイズしており、アジアを中心とする華僑経済圏において、今後のシステムや関連サービスの発展が大いに期待される事を願い、総会は閉幕しました。

第 185 回技術委員会（通信分野）を開催
第 185 回技術委員会（通信分野）を開催しましたので、その概要をお知らせします。
1

日時 平成 23 年 10 月 26 日(水) 午後 2 時から 3 時 30 分まで

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場所 当会第 2 会議室

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議事概要
(1)

第 81 回規格会議の結果の報告(2)

公共ブロードバンド開発部会の活動状況の報告(3)

APT 無線グループ第 11 回会合（AWG-11）の結果の報告(4)「CEATEC JAPAN 2011」出展の報告(5)「周波数資源開発シンポジュウム 2011」の開催の説明(6)

第 28 回 XGP フォーラム定期年次総会の結果の報告― 3 ―3.9 世代移動通信システムの普及等に向けた制度整備案に対する意見募集【平成 23 年 10 月 21 日の総務省報道資料から】
総務省は、3.9 世代移動通信システムの普及等に向けた制度整備を行うため、開設指針案等を作成しました。つきましては、これに対して、平成 23 年 10 月 22 日（土）から同年 11 月21 日（月）までの間、意見を募集します。
1経緯
総務省は、700/900MHz 帯における携帯電話用周波数確保の在り方等について、平成 22年 5 月から、「ワイヤレスブロードバンド実現のための周波数検討ワーキンググループ」において検討を行い、同年 11 月に取りまとめた結果を踏まえ、同年 12 月に「『光の道』構
想に関する基本方針」を策定しました。
その後、同方針を踏まえ、電波法の一部を改正する法律（平成 23 年法律第 60 号）が公布・施行され、また、平成 22 年度電波の利用状況調査の評価結果の公表、周波数再編アクションプラン（平成 23 年 9 月改定版）の公表、情報通信審議会における技術的条件の検討、700/900MHz 帯移動通信システムに係る参入希望調査等を行ってきました。
今般、これらを踏まえ、3.9 世代移動通信システムの普及に向けた制度整備等を行うため開設指針案等を作成するとともに、700MHz 帯高度道路交通システムの導入に向けた制度整備案を作成しましたので、これらに対して意見を募集します。

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改正の概要
(1) 3.9 世代移動通信システムの普及に向けた制度整備
900MHz帯を使用する移動通信システムについては、平成 23 年 5 月 17 日に情報通信審議会から一部答申を受けたところであり、また、同年 8 月 2 日から同月 31 日までの間、700/900MHz帯移動通信システムに係る参入希望調査を実施したところです。
今般、これらを踏まえ、900MHz帯を使用する移動通信システムの技術基準を整備するとともに、3.9 世代移動通信システムの普及のための特定基地局の開設に関する指針を制【下記別添 1、8～12、31 参照】

定します。
※

当該指針案中別表第二の九及び別表第三の一に規定する金額の算定に関する考え方

は 参考資料のとおりです。

(2) 920MHz 帯電子タグシステム及び MCA システムの技術基準の整備
950MHz 帯電子タグシステム及び MCA システムについては、平成 22 年度電波の利用状況調査の評価結果を踏まえた周波数再編アクションプラン（平成 23 年 9 月改定版）において、900MHz 帯における周波数再編の基本方針として、950MHz 帯電子タグシステ
ムについては 915-928MHz、MCA システムについては 930-940MHz に移行することとされたところです。
その後、両無線システムの移行先周波数における技術的条件について情報通信審議会において審議を行い、一部答申を受けたところであり、今般、これらを踏まえ、920MHz帯電子タグシステム及び MCA システムの技術基準を整備します。
【920MHz 帯電子タグシステム関係：下記別添 1～3、5、13～21、33 参照】【MCA システム関係：下記別添 1～4、22～27、31～32 参照】(3) 700MHz 帯高度道路交通システム（ITS）の技術基準の整備
700MHz 帯高度道路交通システムについては、総務省が開催した「ITS 無線システム― 4 ―の高度化に関する研究会」において、地上テレビジョン放送のデジタル化完了後に利用可能となる周波数帯を用いた 700MHz 帯高度道路交通無線システムの導入に向けて、利用イメージや通信要件等についての報告書を平成 21 年 6 月に取りまとめました。
その後、同システムの技術的条件について情報通信審議会において審議を行い、平成23 年 8 月 3 日に一部答申を受けたところであり、今般、これらを踏まえ、同システムの技術基準を整備します。【下記別添 1～3、28～30、32～33 参照】(4) その他
1. 周波数割当計画の変更
700/900MHz 帯において、諸外国の周波数割当と調和した携帯電話用周波数を最大限確保するため、既存の電子タグシステム及び MCA システムが使用する周波数の変更等を行います。【下記別添 34 参照】
2. 無線局情報提供制度の拡充
終了促進措置を行おうとする者に対して周波数移行対象無線局に係る情報を提供することを可能とするために必要な規定を整備します。 【下記別添 2 参照】
3. その他所要の規定の整備を行います。
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意見公募対象等(1) 意見公募対象○省令案

・ 無線設備規則（昭和 25 年電波監理委員会規則第 18 号）の一部を改正する省令案 別添 1
・ 電波法施行規則（昭和 25 年電波監理委員会規則第 14 号）の一部を改正する省令案 別添 2・ 特定無線設備の技術基準適合証明等に関する規則（昭和 56 年郵政省令第 37 号）の一部を 改正する省令案 別添 3・ 無線局免許手続規則（昭和 25 年電波監理委員会規則第 15 号）の一部を改正する省令案
別添 4・ 無線設備規則の一部を改正する省令（平成 22 年総務省令第 63 号）の一部を改正する省
令案 別添 5・特定周波数変更対策業務及び特定周波数終了対策業務に関する規則（平成 13 年総務省令第 104 号）の一部を改正する省令案 別添 6・ 無線局運用規則（昭和 25 年電波監理委員会規則第 17 号）の一部を改正する省令案 別添 7○告示案【3.9 世代移動通信システムの普及関係】
・ 電波法第六条第七項の規定に基づき、同項各号の無線局が使用する周波数を定める件（平成 12 年郵政省告示第 744 号）の一部を改正する告示案 別添 8・ 符号分割多元接続方式携帯無線通信、時分割・符号分割多重方式携帯無線通信及び時分割・符号分割多元接続方式携帯無線通信を行う無線局等の無線設備の技術的条件を定める件の一部を改正する件（平成 17 年総務省告示第 1299 号）の一部を改正する告示案 別添 9・

時分割・直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信、時分割・周波数分割多元接続方式

携帯無線通信、シングルキャリア周波数分割多元接続方式携帯無線通信及び直交周波数分割多元接続方式携帯無線通信を行う無線局等の送信装置の技術的条件を定める件の一部を改正する件（平成 21 年総務省告示第 247 号）の一部を改正する告示案 別添 10― 5 ―・ 携帯無線通信の中継を行う無線局の無線設備の技術的条件を定める件（平成 23 年総務省告示第 453 号）の一部を改正する告示案 別添 11・ 三・九世代移動通信システムの普及のための特定基地局の開設に関する指針案 別添 12【920MHz帯電子タグシステム関係】
構内無線局の用途、電波の型式及び周波数並びに空中線電力を定める件（昭和 61 年・郵政省告示第 378 号）の一部を改正する告示案 別添 13
・ 特定小電力無線局の用途、電波の型式及び周波数並びに空中線電力を定める件（平成元年郵政省告示第 42 号）の一部を改正する告示案 別添 14
・ 特定小電力無線局の無線設備の一の筐体に収めることを要しない装置、送信時間制限装置及びキャリアセンスの技術的条件等を定める件（平成元年郵政省告示第 49 号）の一部を改正する告示案 別添 15・ 別に定める特定小電力無線局の無線設備及び周波数の許容偏差を定める件（平成元年郵政省告示第 50 号）の一部を改正する告示案 別添 16
簡易無線局の周波数及び空中線電力を定める件（平成 6 年郵政省告示第 405 号）の・一部を改正する告示案 別添 17
・ 別に定める特定小電力無線局の無線設備の占有周波数帯幅の許容値を定める件（平成18 年総務省告示第 659 号）の一部を改正する告示案 別添 18
・ 構内無線局の無線設備の一の筐体に収めることを要しない装置、送信時間制限装置及びキャリアセンスの技術的条件を定める件（平成 20 年総務省告示第 407 号）の一部を改正する告示案 別添 19
・

無線設備規則第五十四条第五号二の規定に基づき、九二〇・四MHz以上九二三・六MHz以下の周波数の電波を使用する簡易無線局の無線設備の送信時間制限装置及びキャリアセンスの技術的条件を定める告示案 別添 20
構内無線局等の無線局の無線設備に指定する周波数帯を定める告示案 別添 21

・【MCAシステム関係】
・ 無線局免許手続規則第十条の二第一項の規定に基づく陸上移動業務の無線局において使用する電波の周波数を表示する記号を定める件（平成 2 年郵政省告示第 719 号）の一部を改正する告示案 別添 22
MCA陸上移動通信を行うMCA制御局等の無線設備の技術的条件を定める件（平成・5 年郵政省告示第 123 号）の一部を改正する告示案 別添 23
・ 無線局免許手続規則別表第二号第 1 等の規定に基づく無線局免許申請書等に添付する無線局事項書及び工事設計書の各欄に記載するためのコードを定める件（平成 16 年総務省告示第 859 号）の一部を改正する告示案 別添 24・

電波法施行規則第五十一条の九の六第一号（1）等の規定に基づく総務大臣が別に告示する周波数を定める件（平成 17 年総務省告示第 1312 号）の一部を改正する告示案 別添 25
特性試験の試験方法を定める件（平成 16 年総務省告示第 88 号）の一部を改正する

・

告示案 別添 26
・

無線設備規則第四十九条の七の二第二号ロ(2)の規定に基づく総務大臣が別に告示する受信機入力電圧の値を定める件（平成 5 年郵政省告示第 127 号）及び無線設備規則― 6 ―第四十九条の七の二第一号チの規定に基づくデジタルMCA陸上移動通信を行う無線局の無線設備で電力増幅器を接続することによって空中線電力を切換えることができるものが接続時に電力増幅器を識別する条件を定める件（平成 6 年郵政省告示第 592号）を廃止する告示案 別添 27【700MHz帯高度道路交通システム関係】
・ 端末設備であって電波を使用するもののうち、利用者からの接続の請求を拒めないものを定める件（平成 6 年郵政省告示第 72 号）の一部を改正する告示案 別添 28
・ 無線局免許申請書等に添付する無線局事項書の無線局の目的コードの欄及び通信事項コードの欄に記載するためのコード表を定める件（平成 16 年総務省告示第 860 号）の一部を改正する告示案 別添 29
・七〇〇MHz帯高度道路交通システムの無線局に使用する無線設備の技術的条件を定める告示案 別添 30【複数システムに関係するものその他】
・ 陸上移動業務の無線局、携帯移動業務の無線局、簡易無線局及び構内無線局の申請の審査に適用する受信設備の特性を定める件（昭和 61 年郵政省告示第 395 号）の一部を改正する告示案 別添 31・

工事設計書の記載の一部を省略することができる技術基準適合証明設備を定める件（平成 5 年郵政省告示第 407 号）の一部を改正する告示案 別添 32・ 端末設備等規則の規定に基づく識別符号の条件等を定める件（平成 6 年郵政省告示第424 号）の一部を改正する告示案 別添 33・ 周波数割当計画（平成 20 年総務省告示第 714 号）の一部を変更する告示案 別添 34・特定公示局を定める告示案 別添 35・

特定周波数終了対策業務の区分を定める告示案 別添 36

・ 登録周波数終了対策機関が支給する給付金の額の算定に用いる耐用年数、撤去に要する費用に相当する額及び年利を定める告示案 別添 37
・ 撤去無線設備のうち償却の方法として定額法が最も多く採用されているものを定める
告示案 別添 38(2)

意見提出期限平成 23 年 11 月 21 日（月）午前 10 時必着（郵送の場合は、同日正午必着。）。詳細については、別紙の意見公募要領のとおりです。

なお、関係する省令案等については、下記連絡先において閲覧に供するとともに、準備が整い次第、総務省のホームページ（http://www.soumu.go.jp)の「報道資料」欄及び電子政府の総合窓口［e-Gov］（http://www.e-gov.go.jp）の「パブリックコメント」欄に掲載します。
4

今後の予定
寄せられた意見を踏まえ、速やかに所要の手続を進めていく予定です。
関係資料、連絡先などの詳細については以下の URL をご参照ください。

http://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01kiban14_01000049.html― 7 ―高度無線通信研究委員会
IMT Partnership 部会

3GPP2 対応 WG 主査（KDDI 株式会社標準化推進室

山崎徳和担当部長）

IMT-Partnership 部会 3GPP2 対応 WG においては、3G 携帯電話技術の標準化組織の一つである 3GPP2（3rd Generation Partnership Project 2）の標準化動向に係わる情報共有及びARIB STD-T64（IMT-2000 MC-CDMA System）の規格改定に係わる作業を進めています。
MC-CDMA とは、いわゆる第３世代携帯電話技術である IMT-2000 技術のひとつの cdma2000
1X 及び EV-DO 等の cdma2000 ファミリーシステムを指します。
私が、3GPP2 に初めて参加したのは、2000 年 8 月のサンフランシスコ会合で、2004 年 7月からは今日に至るまで、7 年以上連続して参加しています。また、2005 年 1 月からは、3GPP2TSG-S の議長として、主として要求条件やプロジェクト・マネジメントの取りまとめの役割を担っており、その関係から、これまでに ARIB の IMT-Partnership 部会の副部会長、3GPP2対応 WG 主査等の職務を拝命することになりました。
3GPP2 の活動としては、当初は、time-to-market を意識した迅速性や仕様策定における柔軟性を武器として、非常にアグレッシブで活発な標準化を行ってきました。しかし、2009 年
以降、世界の主要な 3GPP2 通信事業者が 3.9 世代技術として LTE や WiMAX へのマイグレーションを次々と決定してから、非 3GPP2 システムとのインターワークに関する仕様策定作業に重心を移すことになりました。
ARIB や 3GPP2 の活動を通じて、数年先の未来を見据えた技術の預言者たる役割から得られる醍醐味とともに、標準化とは時代のニーズが反映された栄枯盛衰の運命を背負った生き物であるという感慨を持ちました。今後、携帯電話技術の標準化は、音声・データから M2M（Machine-to-Machine）や省エネルギー分野等へ多様化・グローバル化の兆しを見せています。これからも、日本の技術標準化に微力ながら貢献できれば幸いと考えております。

私が毎日利用している京浜急行には車種が豊富でマニアが多いそうです。先日、マニア 3人対京急職員１人の京急クイズ対決をテレビ番組で見ましたので、参考に一部を紹介します。
Q1：運転手の左足は何をしているか？Q2：駅なのにその住所が「○○駅前」である駅は？Q3：
2100 系車輛が都営地下鉄に乗入れられない理由２つ？

番組ではマニア組が勝ちましたが、おかげ様で最近車種が気になるようになりました。（解答：右から逆に読んでください。A1：え換切のムービーパッア、A2：駅師大崎川、A3：為のアド２とのい長し少が輛車）（T.K.）― 8 ―