広島の洋楽普及における放送メディアの役割―『廣島中央放送局開局十年史』にみる―
能登原 由美１．テーマ設定の背景：廣島中央放送局の役割について研究の見通し
日本におけるラジオ放送は，逓信省の管轄の下，1925/T14 年に東京，大阪，名古屋の 3 都市において始まった。翌年にはこれら 3 局が社団法人日本放送協会として再編され，さらにその 2 年後の1928/S3 年には，札幌，熊本，仙台，広島の 4 つの都市で放送局の開局をみる1。
こうして，広島におけるラジオ放送は，1928/S3 年 7 月に廣島中央放送局（以後，そのコールサインである JOFK と略記），すなわち現在の NHK 広島放送局の開局を機に始まった。では，広島における洋楽普及においてこのラジオ放送の始まりは何を意味するのだろうか。とりわけ，後に詳述するように，中四国地方の基地局となるべく設置された中央放送局の存在は，それを持たない他の地方都市とは異なる影響を与えたものと推察される。つまり，JOFK 開局の意義を検討することは，広島における洋楽普及に果たした役割を捉えるだけではなく，広島の洋楽普及における独自性を検討する上でも重要であるといえる。以上のことから，広島の洋楽普及における放送メディア，すなわち JOFKの役割を検討することが筆者の課題であるが，それに先立って，広島の音楽史について言及した僅かな先行資料（広島市役所 1958），（片桐 1997）を手掛かりに，JOFK が果たした役割についてまずは仮説という形で提示したい。
すなわち，その役割とは①放送内容の伝達・伝搬による洋楽の媒介者，洋楽普及の促進者としての役割，そして②郷土音楽家（団体）を放送出演させることによる，広島の音楽活動の推進者としての役割，の 2 点である。後者については，地元音楽家が出演した放送番組内容が新聞ラジオ欄に頻繁に見られることからうかがえる2。また，『新修広島市史』に記述されているように，「広島放送アンサンブル」，「FK 唱歌隊」といった新たな団体が放送出演のために結成されたとも言われている（広島市役所 1958: 505）
。こうした記録から，JOFK が広島における洋楽普及に大きな影響を与えたことが推測できる。しかしながら，こうした記述は様々な資料に散見されるのみで，これら JOFK に関する断片的記述が広島の音楽史，洋楽普及の記録として取り上げられ，論じられることはこれまでほとんどなかった。当然ながら，JOFK が広島の音楽史を語る上で注目されることもこれまでほとんどなかったのである。
こうしたことから，筆者は JOFK の役割を検討することは重要であると判断し，焦点を当てることとした。研究にあたり，まずはその資料の残存状況について調査を行った。調査は広島県内の公立図書館及び公文書館，また国立国会図書館及び公文書館のほか，NHK アーカイブス・センター，NHK広島放送局資料室でも行った。その結果，番組表など一次資料に相当する資料の発見には至らなかったが，放送局がまとめた記念誌，すなわち『廣島中央放送局開局十年史』と『NHK 広島放送局 60 年史』については入手することができた。よって，JOFK に関する最初の調査報告書となる本論では，このうち『廣島中央放送局開局十年史』（以後，『十年史』と略記）に焦点を当て，JOFK が広島の洋楽普及に果たした役割を検討したい。

1 補足すれば，日本で民間放送が開始されるのは 1951/S26 年（広島では 1952/S27 年），日本で最初にテレビ放送が開始されるのは 1953/S28 年（広島では 1955/S30 年）。
2 例えば次のような記事がある。
「廣島フィル・ハーモニー會員（指揮）渡辺彌蔵」（『中国新聞』1931/S6.7.28.ラジオ欄），「《レヴュー「夏の一日」》出演；廣島市本川校児童，中島校児童，段原校児童」（『中国新聞』1931/S6.7.6.朝刊）

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２．
『廣島中央放送局開局十年史』にみる開局から 10 年間の機能と役割
すでに述べたように，本節では『十年史』の内容をもとに JOFK の役割をみる。はじめに『十年史』についてその構成と概略を示した後，その中でも洋楽普及に大きく関わると思われる点に焦点を当てて述べていく。つまり，制作者，制作内容，制作内容の受け手に関わる部分であり，『十年史』の中では組織，放送内容，聴取（加入）としてまとめられている部分となる。なお，本誌からの直接引用については旧字体をそのまま使用することとし，引用部分についてはその頁番号のみを引用直後に列記することとした。

２−１．
『十年史』の構成と概略『十年史』は 1940/S15 年に廣島中央放送局から刊行された記念誌で，1928/S3 年の JOFK 開局から 1938/S13 年までの 10 年間の活動状況をまとめたものである。編纂兼発行者の名前として，当局での出版事業を担当していたとみられる庶務係の責任者，杉岡詮の名前が掲載されている。
本誌は，組織概要と業務概要ごとにまとめられ，計 5 つの部分から構成されている。すなわち，第一編「創立及組織」，第二編「庶務，会計」，第三編「放送」，第四編「技術」，第五編「加入」である。
第一編「創立及組織」では，日本におけるラジオ放送の開始と社団法人日本放送協会の設立に至る経緯，そして廣島中央放送局開局の経緯を説明した後，当局の組織について述べられる。さらに，逓信大臣の名前が併記された日本放送協会による設置の許可書及び命令書が提示された後，協会の定款と細則が掲載されている。その後，当局が取りまとめることになる中国支部の組織に関する説明が続く。
第二編「庶務,会計」では，当局の内部運営に関する説明が中心となる。当局の開局行事や聴取加入者増加に伴う各種記念行事の紹介，管内の出張所や支局の概要などが述べられている。また，職員の福利厚生に関する内容も紹介されている。ここで興味深いのは，局員全員の加入が義務づけられていた互助組織「FK 会」会則の内容である(118-124)。会則によれば，FK 会では「放送事業に關する圖書類の刊行」も行っており，その一環として『JOFK ニュース』を毎月 1 回刊行することが定められている(123)。局内での情報交換の場としての機能をみるとともに，当時の放送事業内容の一端を知る手掛かりとして，こうした定期刊行物は貴重な資料となり得るが，筆者は現時点までに本誌の現存をいずれの機関においても確認できていない。
第三編「放送」はさらに 6 つの下位項目に分類されている。各見出し項目をそのまま挙げれば，（一）
放送番組，（二）放送時間と種目，（三）内容，（四）記念番組，（五）資料，（六）雑,となる。洋楽普及の視点においては，この第三編がもっとも大きく関わるとみられることから，これらについては後に詳述する。
第四編「技術」は放送技術に関するもので，送信と受信に関わる技術や機器について述べられている。聴取者の拡大とともに受信状況の改善を目指し，各種実験や共同聴取施設を設置したことなどが述べられている。
第五編「加入」では，ラジオの普及を目指してその宣伝と周知活動のために映画会，講演会，ラジオ実演会，講習会などの開催のほか，展覧会への出品，また文書による周知活動を行ったことが述べられている。興味深いのは，先に述べた『JOFK ニュース』にこうした周知・宣伝の役割が新たに加えられたことである。すなわち，1928/S3 年 5 月の創刊当時は FK 会員向けであった本誌は，1929/S4
年 7 月以降，一般の予約購読を受け付けることになった。こうした一般への周知のために，「内外ラ
ヂオ界の現状，放送番組，ラヂオ講座等の記事をも掲載してラヂオ知識の普及に努め」たという(262-263)。また，加入の仕組みについても述べられているが，この点については洋楽普及にも関連することから後に改めて詳述したい。

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２−２．組織に関する項
日本放送協会の設立と広島など 4 つの地方都市における中央放送局の開局により，業務組織は本部のほか，関東，関西，東海，中国，九州，北海道の 7 つの支部より構成されることになった。ただし，1934/S9 年の協会組織改正により，支部制は廃止になっている(33-35)。
『十年史』には開局から支部制が廃止になる前までの中国支部の役員 9 名の名前も掲載されている(32)。いずれも，中国支部設立時に世話人となったとされる人物で，このうち，本誌の中でその身分が明らかにされているのは 3 名である(6)。すなわち，中村厚次郎（前広島逓信局長），熊平源蔵（広島商業会議所会頭），澤原精一（呉商工会議所会頭）で，逓信局と地元経済界双方の連携態勢のもとに当支部が設立されたことがうかがえる。
こうして設立されることになった中国支部は，まずは中国 5 県3と愛媛で会員募集が開始されており，これらの地域を担当管内として業務が開始されたとみられる。その後，1932/S7 年に開局した高知支局も中国支部管内に位置づけられている。すなわち，中国 5 県と愛媛，高知の四国 2 県を合わせた計7 県が，中国支部の統括局である廣島中央放送局の受け持ち区域であったことがわかる。
『十年史』に掲載された「社團法人日本放送協會中國支部事務規程」(35-46)によると，支部内の業務は，総務部，放送部，技術部の 3 部で分担されていた。総務部についてはさらにその下位組織として，庶務，会計，加入，周知係が，放送部については，編成と業務係が置かれていた。このうち，洋楽普及に大きく関わると思われるのは，放送内容とその普及に関する部分である。よってここでは，放送部，さらに総務部のうち加入と周知係について，それらの業務遂行の形態について取り上げたい。
まず放送部であるが，放送内容の制作を司っていたのは放送部のうち編成係であったとみられる。
本規定によれば，編成係には 3 つの「事項ヲ掌理ス」として，「一，放送『プログラム』編成，發表
竝ニ出演者交渉ニ關スル事項」，「二，放送資料ノ蒐集に關スル事項」，「三，放送謝金ノ見積ニ關スル事項」(39)が定められていた。もう一方の業務係については，放送内容や備品，施設の管理と記録などが担当業務とされていた（同）。このことから，広島の洋楽普及という視点でみれば，放送内容の制作を指揮するとともに，出演者の選定や謝金の見積もりなども行っていた放送部編成係が，ある程度の影響力を有していたと考えられる。
次に総務部の加入係，周知係についてである。本規定によると，加入係については「一，聽取契約ニ關スル事項」とあるように，聴取契約全般に関する業務を司っていた。また周知係については事業の周知宣伝業務のほか，「二，受信機器ノ認定ニ關スル事項」，「四，受信設備ノ相談ニ關スル事項」とあるように，受信に関する対応窓口となっていたとみられる。いずれも，JOFK が洋楽普及に果たした役割を考察する上ではラジオの普及率の検討が前提であることから，これらの業務内容と実際の普及状況についても考慮する必要がある。その詳細については後述することとする。
２−３．放送内容に関する項
放送内容については，第三編において 6 つの項目（上掲２−１参照）に分類され述べられているが，ここでは項目ごとに概要を記すのではなく，洋楽普及という視点で注目すべき点について取り上げたい。
２−３−１．編成方針
編成方針とは，放送番組の内容についての方針を掲げたもので，（一）放送番組の項で説明されている。本論では，とりわけ次の 2 つの点に注目したい。すなわち 1 点目として，協会の編成方針を踏襲しながらも地方色を打ち出そうとする点，2 点目として，聴取者の嗜好を反映しようとしている点である。例えば 1 点目については，「細部に亘る編成方針に對しては各地に於ける人情，風俗，文化程3 ただし，岡山と鳥取両県については，それぞれ備中，伯耆地域のみで会員募集が行われたようである(8-9)。

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度等の土地的事情の如何によつて夫々の特色を發揮してゐる」と述べ，さらに「大體全國を目標とする中繼放送番組と自局聽取圏内を主要目的とするローカル番組との綜合的編輯に當つて如上の方針に基き日々の放送番組の均整を保つて編成に努力してゐる」と述べている(149)。また，2 点目については，「聽取者の生活別，教育別，年齢別，地方別等の地理的事情の考察と，嗜好調査に依る聽取者の意
圖を察知した上，時代の趨勢に順應し或は豫見して指導的精神を加味し必要に應じて各種番組の增減を計り……」（同），「斯くて昭和四年管内聽取者の嗜好を觀察する爲，多大の費用を投じて第一回嗜好調査を行ひ，之を基本として番組編成の標準を定める尺度とし，……」(151)とあり，嗜好調査を実施したことが紹介されている。その上で，「聽取者を指導せんとする番組を三とすれば，聽取者の嗜好に應ずる番組を七として番組編成の基本方針とした」（同）とその編成方針が述べられている。このように，嗜好調査を実施するのみならず，聴取者の嗜好を番組編成の 7 割にまで設定するよう意図したとされており，開局当初は聴取者の好みをかなりの程度意識していたことがうかがえる。なお，（六）雑の項において，1929/S4 年，1930/S5 年に実施された 2 回の嗜好調査の結果が掲載されているが，本論においては第一回の調査結果のみを資料として下記に掲載する（表 1）。
（表１）第一回嗜好調査4

4 『廣島中央放送局開局十年史』(237)より転載。

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２−３−２．放送時間と種目
次に，（二）放送時間と種目から注目すべき点を取り上げたい。まず，洋楽については，日本放送協会が定める三大綱領，「報道」「教養」「慰安」のうち，「慰安」放送の一種目として分類されている。
ただし，報道のうち「実況」においては音楽会の実況中継が，教養のうち「子供の時間」においては洋楽が放送されることもあった（下記図参照）。

（図）放送種目とその区分5『十年史』の中で強調されるとともに本論でも注目したいのは，10 年の間に見られた放送番組の変化である。それは，「慰安」の放送時間の割合の減尐と自局編成番組の減尐という 2 点においてみられる。
まず，「報道，教養の二項目は回數に於ても時間に於ても年々上昇傾向を持續して來たのに對し，慰安，子供の時間の二項目は漸減又は固定的位置を占めて來たことが觀察される」(172)とあるように，「慰安」については開局当初に比べ，放送番組全体からの割合が大幅に減っている。これについては，『十年史』に掲載された「四項目年度別放送時間」をまとめた表に明らかである（次頁表 2 参照）。
開局年度には 37.4%もの割合を占めていた慰安の放送時間は，10 年後には 18.4%にまで減尐しているのである。
次に，自局編成番組の減尐も顕著である。開局から 4 ヶ月間は全国中継線の未整備により，ほとんど自局で番組を編成したと記録されているが，その後全国中継線開通により入中継が増え，1934/S9
年の協会改組により入中継番組が増加，「昭和十二年末には自局編成番組は入中繼番組の約半數に減じ5 『廣島中央放送局開局十年史』(174)より。原本の状態を考慮し転載ではなく作成しなおした。印刷の便宜上，旧字体を常用漢字に置き換えた。網かけは能登原によるもの。

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て來ている」(178)とある。
（表２）四項目年度別放送時間6（h:時間, m:分）

年度

総計

報道

教養

子供の時間

慰安

1928/S3度

1648h34m

571h28m(34.7%)

460h48m(27.9%)-616h27m(37.4%)

1929/S4度

2529h25m

945h37m(37.4%)

632h54m(25.0%)

227h54m(9.0%)

723h00m(28.6%)

1930/S5度

3227h36m

1327h28m(41.1%)

889h36m(27.6%)

285h50m(8.9%)724h42m(22.5%)

1931/S6度

3481h10m

1445h14m(41.5%)1005h07m(28.9%)234h20m(6.7%)796h29m(22.9%)

1932/S7度

3596h39m

1507h51m(41.9%)1137h10m(31.6%)

198h24m(5.5%)753h14m(20.9%)

1933/S8度

3573h01m

1400h20m(39.2%)

1282h12m(35.9%)

188h51m(5.3%)

701h38m(19.6%)

1934/S9度

3685h15m

1399h45m(38.0%)1319h59m(35.8%)

211h57m(5.8%)753h34m(20.4%)

1935/S10度

3933h45m

1859h27m(47.3%)

1135h41m(28.9%)

189h29m(4.8%)749h08m(19.0%)

1936/S11度

4022h30m

1915h30m(47.6%)

1146h40m(28.5%)

188h51m(4.7%)771h29m(19.2%)

1937/S12度

3923h35m

1910h39m(48.7%)1030h46m(26.3%)

198h54m(5.1%)

783h16m(20.0%)

1938/S13度4286h07m

2300h22m(53.7%)1021h17m(23.8%)

176h48m(4.1%)

787h40m(18.4%)

ここで，先に指摘した聴取者の嗜好を意識した編成方針に関して興味深い内容があるので触れておきたい。つまり，「慰安放送は，この部門を構成してゐる和樂，洋樂，演劇共に一般大衆の希望を重んじ，嗜好調査又は投書によつて基本回數を定めて放送してゐる」とあり，慰安放送については特に嗜好を意識した番組編成を行っていたことがわかる。さらに，続いて述べられるように，「之が放送時間は報道，教養二項目に比して表の如く漸減又は固定的位置を占めてゐる。然し之が種目に於ては開局當初に比較すると著しく增加し年と共に新種目を發表し」とあり，さらにその背景として，「ラヂオ獨
特の藝術創作に研究努力してゐる」(173)とある。すなわち，慰安放送については，聴取者の嗜好を意識するとともに，「ラジオ独特の芸術創作」であるとの意識があったことがうかがえるのである。
２−３−３．放送内容（洋楽に関連するもの）
続いて（三）放送内容に着目しよう。前頁の図にもあるように，洋楽については主に「慰安」の種目に分類されるが，「報道」においては音楽会中継が置かれるとともに，「教養」のうち「子供の時間」や「国際放送」の中にも洋楽が置かれていた。それらに加え，1935/S10 年に学校放送が始まったことにより「学校放送」においても重要な位置を占めることになる。なぜなら，協会ではその放送内容については，「学校放送委員会」なるものを設けて放送題目や内容，取り扱い方，放送者の選定などを．．．．
委嘱していた。そしてその委員には，「文部省の代表者，高等師範學校，音樂學校，小學校並に幼稚園に於て直接教育保育に従事してゐる斬界の権威者」（傍点能登原）が選出されていたという(199-200)。
すでに日本の洋楽教育を牽引していた音楽学校が委嘱機関のひとつとして列挙されていることからも，洋楽が学校放送の中である程度の役割を担っていたとみて良いのではないだろうか。
一方，「慰安放送」に関する項の中に興味深い説明がある。すなわち，「爾來は全國的な放送番組は6 『廣島中央放送局開局十年史』(171-172)に掲載された表をもとに，割合を算出したものを挿入して能登原が作成した。

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之を入中繼することゝなつた爲，地方局は勢ひ地方獨特の文化を開鑿して地方色を加味した純然たる地方番組の編成に専念しなければならなくなつたのである。換言すれば，郷土藝術を開拓して地方放送番組を編成すると同時に，之を全國的に宣揚する爲に郷土の優れた藝術を全國中継放送番組として編成するといふことになつた」(203)と述べ，全国番組の入中継が増加している一方で，こうした入中継放送の内容との差異化を図るために地方の独自色を打ち出す必要性が出たとしている。さらに，そうした地方の独自性を打ち出すべく，団体の創立に努力を払ったとの記述があることにも注目したい。
すなわち，「斯くて昭和十年には大々的に地方の夕を計畫放送し……演藝放送の新人募集を始め樂團，劇團，子供の會等の創立誘導にも絶大な努力を拂つた」(204)との記述がみられる。こうした方針は，JOFK が制作する洋楽の放送内容にも反映されていたと考えてよいだろう。実際，次項に見られるように，洋楽においても地元の音楽界との連携があったことが明らかである。
２−３−４．放送関係特殊団体の列挙（五）資料の項には，「放送關係特殊團體」として「音樂團」と「劇團」の 2 項目のみが列挙されている。すなわち，「當時放送に對して連絡協調を保ち，或は指導助長に努めてゐる放送出演特殊團體
は次の通りである」と提示の後，これら 2 項目の団体名が列記されているのである(232)。言い換えれば，音楽，演劇関係の放送については特に，地元団体との協力体制があったことを示すものといえ興味深い。このうち「音樂團」については，「FK アンサンブル，明邦アンサンブル，ワコールド合唱團，藤の花尐女會」の 4 つの団体が挙げられている。これらの団体の詳細については今後の調査を待つことになるが，名称を見る限り，洋楽を扱った団体である可能性は高い。すなわち，洋楽団体と何らかの協力体制があったと考えて良いだろう。さらに，「指導助長に努めている」との文言は，JOFK が地元団体の養成という役割をも果たしていたことをうかがわせるものである。
２−３−５．教養講座について同じ（五）資料の項には，教養講座についての記述があり，放送教材とテキスト，さらにその講座の講師一覧が掲載されている(232-233)。洋楽に関連するとみられる講座を抽出すれば，「こども音樂講座（講師）佐々木すぐる（昭和六年）」，「流行獨唱曲のおけいこ（講師）阿部幸次（昭和六年）」，「聲樂講習（講師）松山芳野里（昭和七年）」である。これらの講師のうち，佐々木すぐると松山芳野里の詳細については現時点では不明だが，阿部幸次については戦前から戦後にかけて広島の洋楽界，オペラ界の中心的な人物であったことがよく知られている。恐らく他の 2 名についても同様に，地元の音楽家であったものと推測される。

２−４．加入に関する項
加入については，『十年史』の第五編「加入」の項で詳述されている。本編では周知活動について詳しく紹介されるとともに，加入の斡旋，取り次ぎに関わる内容から，10 年間における加入数の推移までが紹介されている。周知活動の概要についてはすでに述べたことから，ここでは加入の仕組みと加入数，普及率に焦点を当てて述べたい。
２−４−１．加入の仕組み：取り次ぎ団体の存在
ラジオの普及においては，当然ながら，受信側が受信機器を装備する必要がある。その受信機器の販売を請け負っていたのが，ラジオの登場とともに全国に現れ始めたラジオ商人であった。
『十年史』
では，当局がこうしたラジオ商人たちを組合として取りまとめ，このラジオ商組合との連携のもとに加入開発に努めていたことが強調されている。すなわち，JOFK の開局にともない，「當局管轄に属する廣島，山口，愛媛，高知，島根，岡山（備中），鳥取（伯耆）の七縣下のラヂオ業者を糾合して茲に中國ラヂオ商組合を組織することとし，右組合に對しては當局のラヂオ加入申込取次の事務を委嘱
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して放送事業の圓滑な普及發達に協力方を要望した」(281)とある。
また，ラジオを聴取する際に必要な電力の供給会社にとってもラジオの普及自体が利益に繋がることから，こうした「供電業者」との連携も当初から緊密であったことが述べられている(282-286)。一方，1935/S10 年以降になると「青年團，官廳，産業組合」などの団体とも連携して受信者の拡大に努めていたようである(286-288)。とりわけ青年団との連携については，「青年團のラヂオ利用といふことは夙に教育的の見地なり，或は國防的の見地から論議せられてゐた問題であるが……」(286)，「昭和十一年大日本聯合青年團本團に於て時局柄ラヂオに依る青年教育の充實を圖る爲，積極的に全國青年團各支部及び各分團に受信機の施設を實行することになった」(287)とあるように，戦局の変化とともに国策の一環としてラジオの普及が捉えられるようになったことが明らかである。
これらの団体は，加入斡旋に関して当局と連携体制を取るばかりではなく，加入申し込みの取り次ぎ業務も行っていたようである(297-300)。聴取者の拡大も大きな課題であった放送局にとって，聴取者との間に介在するこうした機関の存在と役割は重大であったと思われる。よって，こうした機関が社会情勢の変化から被る様々な影響も看過できないであろう。
２−４−２．加入数と世帯普及率
最後に，加入数と世帯ごとの普及率をみてみよう。
『十年史』には，開局から 10 年間の加入数の変遷が詳述されている。加入数については，全国的なラジオ放送事業の拡大によりその数が増加するとともに，特に 1931/S6 年の満州事変の勃発や 1932/S7 年のロサンゼルス・オリンピック開催など，大きな事件が発生した年に激増したことが述べられている。また，「年度別加入數異動」として表が掲載されており(304)，開局前年の 1927/S2 年から 1937/S12 年度までについて，「許可（轉入ヲ含ム）」，「廃止（解約轉出ヲ含ム）」，「增加」，「年度末現在數」，「世帯數」，「普及率（百世帯當百分率）」，「增加指数」，「廃止率」が年度ごとに示されている。これによれば，開局前年度末の加入者数は 2,623 件で，開局した 1928/S3 年度末においては 21,639 件となり，7 月の開局から翌年 3 月までの 9 ヶ月間に 19,016 件の新たな加入があったとされている。さらに，『十年史』編纂時点で最後の記録となる
1937/S12 年度末において加入数は 215,962 件であり，10 年間に加入者が 10 倍近くにまで増加したことが明らかである。
一方，同表に掲げられた世帯ごとの普及率でみるならば，開局年度末の管轄区内での加入世帯数は1,295,461 世帯，普及率は 1.7%であったとされている。10 年後の 1937/S12 年度末時点では，加入世帯数は 1,366,284 世帯，15.8%の普及率となっている。一方，『十年史』には「群市別加入增加数」において都市別の普及率も示されている(311)。本表では，各県や都市ごとに「廣島開局前月末聽取者」，「十箇年增加数」，「十三年末普及率」が掲載されており，それによると，「廣島縣」では「十三年末普及率」が 15.8%，「廣島」では 42.4%，「市部」では 33.6%，「呉」では 29.6%となっている。

３．まとめと今後の研究課題
３−１．
『十年史』にみる広島の洋楽普及における JOFK の役割について
以上，『十年史』にみられる洋楽普及に関連すると思われる内容を見て来た。それでは，本論のはじめに提示した，放送局が広島の洋楽普及において果たしたとみられる 2 つの役割について，『十年史』に見られた記述からどのようなことが言えるのだろうか。最後にまとめてみたい。
まず，①放送内容についてであるが，『十年史』では，中央の協会の方針を踏襲しながらも，地方色・地元色を打ち出そうとしていること，聴取者の嗜好を反映させる努力がみられることがうかがえた。
つまり，本論の冒頭で提示した仮説にみられるような，洋楽普及の媒介者，促進者としての役割のみならず，地元の文化・芸術の使用，また聴取者の好みを反映させた放送内容の制作から，放送内容においても地元の音楽文化活性化の役割を果たしていたとみられるのである。特に開局当初は全国に魁29けて行われたという嗜好調査にも明らかなように，中央からやってくる洋楽文化の媒介者，普及者という，教化・啓発の役割ではなく，むしろ地元に既にあった音楽文化の発展に寄与した可能性が考えられる。
次に，②郷土音楽家の出演や団体創設による音楽活動推進の役割についてであるが，放送にあたって地元の音楽家を登用し，さらには養成も行っていた可能性があること，それはとりわけ洋楽において顕著であったとみられることから，地元の音楽活動の育成や活性化の一端を担っていたといえるだろう。冒頭に示した仮説を裏付けるものである。
しかしながら，この 10 年間にみられる慰安放送の放送時間や放送回数の減尐，また入中継番組の増加に伴う自局編成番組の減尐などを見る限り，JOFK が開局当初果たしていた役割は徐々に変化していったことが容易に推察できる。放送内容のみならず、加入の取り次ぎ業務を担わされるようになった青年団の位置づけの変化からも，こうした推測は容易に成立する。この点については，開局から10 年以降の JOFK の役割を考察する際にさらに重要な課題となってくるであろう。すなわち、戦時体制から終戦へ向かう時局の変化，そして戦後の復興期に入る社会的変化の中で，放送局が果たした役割も変化していったと考えられる。これらの点については，今後十分に検討していかなくてはならない課題である。
３−２．今後の課題
以上を踏まえ，今後の課題として次のような点が挙げられる。すなわち，『十年史』にみられるこうした記述について，他の資料による跡づけを行うとともに，出演した地元団体や曲目などの放送内容を詳細にすること，地元団体との連携体制や養成の実態を明らかにすること，さらにすでに見たように，社会的変化と放送局，放送内容との関係，またその変遷について明らかにしていくことである。

【引用及び主要参考文献】
・ 片桐功 1997 「総論『戦後広島の音楽』」比治山大学・生涯学習委員会編『広島の文化 50 年』
27-34.
・ 中国新聞社 1982 『広島県大百科事典』 中国新聞社
・ 戸ノ下達也／長木誠司編 2008 『総力戦と音楽文化 音と声の戦争』青弓社・ 戸ノ下達也 2008 『音楽を動員せよ 統制と娯楽の十五年戦争』青弓社
・ 日本放送協会編 1965 『日本放送史』日本放送協会
・ 日本放送協会編 1977 『放送五十年史』日本放送出版協会
・ 廣島市中央放送局編 1940 『廣島中央放送局開局十年史』廣島市中央放送局
・ 広島市役所編 1958 『新修広島市史 第 4 巻文化風俗編』広島市
・ 広島放送局 60 年史編集委員会編 1988 『NHK 広島放送局 60 年史』日本放送協会広島放送局
・ 洋楽放送 70 年史プロジェクト編 1997 『洋楽放送 70 年史—1925—1995』ミュージアム図書

能登原 由美（のとはら ゆみ：キャノン・ヨーロッパ財団特別研究員、ヘルシンキ大学客員研究員、
yumi_noto@yahoo.co.jp）

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