大学入試研究ジャーナル第 29 号
データ作成日：19/03/22 SE-06【資料】

大学入試研究ジャーナル第 29 号，257-262，2019

入試科目，受験倍率が入試科目，受験倍率が入学者のコンピテンシー・リテラシーに与える影響を巡って入学者のコンピテンシー・リテラシーに与える影響を巡って福島 真司，日下田 岳史（大正大学）
福島真司，日下田岳史（大正大学）
受験倍率が低い，あるいは，入学定員を入学者数が下回る等の選抜性が低い入試では，コンピテンシーやリテラシーにおいて，大学側のアドミッションポリシー（以下，AP）に沿った入学者を選抜することは可能であろうか。本稿は，首都圏に所在する私立大学 A 大学の新設学部において，全ての入試区分で「数学」「面接」を必須科目とした際の入試結果や入学後の諸調査結果等を考察し，一定の条件下においては，入試科目自体が選抜機能を果たすことを示した。
1 はじめに
一般に，選抜性が高い入試を経て入学してくる学生と，選抜性が低い入試を経て入学してくる学生とでは，前者の方が，学力が高いと考えられる。国公立大学の一般入試のように，受験する大学数がルール上限られている場合には，受験者に，大学の入試難易度と自身の学力を慎重に考え合わせ，また，過度に高倍率の大学や学部学科等を避けるなど，合格可能性を高めるよう調整する行動が起こりやすいと考えられるが，私立大学の一般入試のように，受験する大学数を制限するルールがない場合には，受験者に人気のある大学の学部学科等には多くの受験者が集まり，選抜性が高くなりやすい。
選抜性が低い状態の極端な例は，志願者数が募集人員を下回るケースであろう。この場合，理論的には全員が合格する。すなわち，選抜性が低い入試では，受験者を学力で選別することなく合格者を決めなければならない状態になる。また，志願者数が募集人員を上回った場合でも，複数の大学を併願し合格した受験者は，より志望順位の高い大学に入学するため，その他の入学を辞退する。入学辞退者が多いと，合格者数が募集人員を上回っていても，結果として，入学者が募集人員に届かない事態にもなるため，大学は多くの場
合，募集人員より多くの合格者を出さざるを得ず，人気が低い大学ほど，選抜性は下がる。
A 大学は，首都圏に所在する中規模私立大学であるが，経済・経営・商学系統（以下，経済学等系統）の学部である a 学部を 2016 年度に新設し，前年度に，１期生を迎えるための入試を実施した。a 学部では，６週間に亘る長期の実習（合宿研修）を必修単位として課すため，それに耐えうる人間性や，入学後の経済学に関する学修成果をより高めるため，一般入試と，大学入試センター試験利用入試においても，「面接」と「数学」を必須科目とした。この入試科目の設定については，学内外から，学生募集上の障壁になるのではないかという危惧の声も聞かれた。
a 学部の初年度の入試は，募集人員 100 名のところ，全ての受験区分を合計し，志願者数 131 名，受験者数 103 名となった。これらの人数は学部内併願者も含めた延べ数である。この中から 86 名に合格者を出したが，最終的な入学者数は 62 名に留まり，入学定員充足率は 62％となった。見かけ上の受験倍率（受験者数／合格者数）は 1.2 倍であり，一般的に見れば，選抜性は低いものとなった。
この理由には，入試科目の設定の問題や，新学部のための学生募集活動が既存学部より遅れたこと等のさまざまな要因が考えられるが，１年目の入試は受験倍率のうえでは，成功とは言えないものであった。ちな
みに，A 大学では，これまで学部を単位として算出した場合，入学定員充足率が 100％を切ることはほぼ皆無であり，2016 年度入試においても a 学部以外の５学部の入学定員充足率はいずれも 110％を超えている。
このような選抜を経て入学した a 学部の１期生であるが，コンピテンシーやリテラシーにおいて，A 大学の６学部の中で，目立った特長が現れた。A 大学で，毎年度入学直後に実施している基礎学力調査の「数学」のスコアと，同じく入学後４月中旬に実施しているコンピテンシーを測定するため PROG１)のスコアにおいて，a 学部より選抜性の高かった他の学部よりも，高いスコアを示したのである。
本稿は，入試科目や受験倍率が，どのように入学者のコンピテンシーやリテラシーに影響を与えるのかを考察する事例研究である。本研究を通し，受験倍率が低い場合であっても，一定の条件下においては，入学者のコンピテンシーやリテラシーが担保される可能性があることを論じる。

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2 研究概要2.1 本研究で扱うデータ
本調査では，以下のデータを用いる。
① 2016 年度入試に関する全国私立大学の経済学，経営学，商学に関連する名称の学位を出す学部学科等（以下，経済学系統の学部等）の入学定員充足率に関するデータ２)② 2016 年度入試に関する全国私立大学の経済学系統の学部等の合格難易度に関するデータ③ 2016 年度入試に関する全国私立大学の経済学系統の学部等の入試科目に関するデータ④ 2016 年度 A 大学の入試に関するデータ⑤ 2016 年度 A 大学の基礎学力調査に関するデータ⑥ 2016 年度 A 大学の PROG に関するデータ
まず，①については，(株)大学通信 情報調査部が調査したデータを用いた。②については，『蛍雪時代2015 年 11 月臨時増刊 全国大学受験年鑑 最終版
一般入試オールガイド』掲載の「大学合格難易度データ私立大学」のうち，河合塾の偏差値を用いた。③については，（株）進研アド調査によるデータ及び前掲の『蛍雪時代 2015 年 11 月臨時増刊 全国大学受験年鑑 最終版一般入試オールガイド』のデータを用いた。④～⑥は A 大学が独自で収集したデータを用いた。
2.2 経済学系統の学部等の基本的な情報
2.2.1 経済学系統の学部等が設置されている割合
文部科学省「学校基本調査」によると，2016 年５月１日時点で日本に私立大学は 600 校あった。その中で，日本私立学校振興・共済事業団が平成 28 年度に実施した「学校法人基礎調査」において対象としたのは，株式会社が設置する学校，通信教育部のみ設置する学校，募集停止の学校及び大学院のみを設置する学校を除いた 586 校である。本調査でも，この 586校を，分析対象とする。
①のデータをもとに，各大学の HP も併せて閲覧し，経済学系統の学部等を設置している大学を調査したところ，197 大学がそれに当たる。586 大学のうちの 33.6%が経済学系統の学部等を設置していることがわかる。また，経済学系統の学部等の数は，286 学部に上る。日本私立学校振興・共済事業団『平成 28（2016）年度私立大学・短期大学等入学志願動向』
では，上記 586 大学は，合計して１,712 学部を設置しているため，経済学系統の学部等は全体の 16.7%を占めることになり，全体の中の一定の割合を占めていることがわかる。

2.2.2 経済学系統の学部等の入学定員充足率と地区①について調査した結果，経済学系統の学部等の入学定員充足率は，地域別に分けると，図１に見られるように，関東，近畿等の大都市圏の入学定員充足率が高く，その他の地域の割合が高まるほど，入学定員充足率が低くなることが看取された。

図１ 経済学系統の学部等の入学定員充足率と地区2.2.3 経済学系統の学部等の偏差値分布②について調査した結果，経済学系統の学部等の偏差値の分布は，図２のようであることがわかった。全体の平均は 40.4 であり，偏差値 35 までで，半数の学部等を超える３)。

図２ 経済学系統の学部等の偏差値分布
ところで，②のデータは，A 大学 a 学部のように2016 年度に新設された学部等の偏差値以外は４)，前年度の模試データや入試データ等をもとに，偏差値が全て掲載されている。一方で，入学定員充足率は，各大学が，HP 等に公表しない限り目に触れることがないものである。ちなみに，①のデータは，前述の通り(株)大学通信の情報調査部が，全国大学の HP 等を閲覧して収集したものである。その際，入学定員充足率を公表していない学部等が 48 学部等（33 大学）存在した。一般に，入学定員充足率などのデータを公表していない大学や学部等は，学生募集活動に課題を抱え，併せて，偏差値が低い等の学部等ではないかと推察される。そこで，偏差値データが存在しない 2016
年度新設の６学部等を除く，280 の学部等について，

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入試科目，受験倍率が入学者のコンピテンシー・リテラシーに与える影響を巡って入学定員充足率の公表の有無で分けて，偏差値の分布を比較したものが図３である。両者の偏差値の分布には大きな差異は見られず，平均も，公表している学部等が 40.4，公表していない学部等が 40.3 と，ほとんど差がなかった。

図３ 入学定員充足率公表の有無と偏差値分布
図４は，入学定員充足率と偏差値の関係を示している。「偏差値 50 以上」「偏差値 40～47.5」では，入学定員充足率 110％をピークに正規分布に近い形のグラフとなっている。100％を大きくオーバーしている比率も，大きく割り込んでいる学部等数が少なく，入学定員をうまくコントロールできている状態の学部等が多い偏差値帯と言える。一方で，「偏差値 35～37.
５」「偏差値 BF（ボーダーフリー）５)」になると全体に定員充足率が下がり，入学定員充足率 50％以下の学部等も現れ，一方で，極端に高い比率も見られるなど，入学定員管理に困難な状況が看取される。
2.2.4 入試科目「面接」「数学」の割合③について調査した結果を表したものが，表１及び表２である。表１を見ると，A 大学 a 学部のよう

図４ 入学定員充足率と偏差値に「面接」を，経済学系統の学部学科の一般入試の全区分で必須科目としているのは，６大学７学科等あることがわかる。また，「面接」を，大学入試センター試験利用入試の全区分で必須科目としているのは，３大学４学科等あることがわかる。A 大学を含めると，それぞれ７大学，４大学となるが，経済学系統の学部等を設置している 197 大学に対し，それぞれ 3.6%と2.0%と極めて小さい割合でしかないことがわかる。

表１ 「面接」を必須科目にしている経済学系統の学部等の偏差値及び入学定員充足率

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表２ 「数学」を必須科目にしている経済学系統の学部等の偏差値及び入学定員充足率

一方で，表２を見ると，A 大学 a 学部のように「数学」を，一般入試の全区分で必須科目としているのは，２大学２学科等あることがわかる。また，「数学」を，大学入試センター試験利用入試の全区分で必須科目としているのは，３大学６学科等あることがわかる。A 大学を含めると，それぞれ３大学，４大学となるが，これもそれぞれ全体の 1.5%と 2.0%と，「面接」よりも小さい割合である。
なお，「面接」を一般入試及び大学入試センター試
験利用入試の全入試区分において実施しているのは，
A 大学を除くと，B 大学経済経営学部経済系学科及びD 大学経営学経営学科の２大学２学科のみであった。
「面接」を必須科目にしている学科等と「数学」を必須科目にしている学科等との差異は，両者の偏差値と定員充足率に，顕著に見られる。「面接」を必須科目にしている学科等の場合，偏差値が BF の学科等が大半を占め，BF 以外の学科等でも 35.0 と低い。また，入学定員充足率も一般入試においては，大半の学科等が 85％を切っている。一方で，「数学」を必須科目にしている学科等は，偏差値は，全て 57.７以上と高く，また，入学定員充足率も問題がない状況であることがわかる。
A 大学 a 学部の「面接」の目的は，志望理由や，専門の学問への意欲関心を確認するのは当然のこと，先述したように，６週間に亘る長期の実習（合宿研修）を必修単位としているため，コミュニケーション能力やチームワーク等のコンピテンシーが一定レベルにあるかどうかを確認する意味合いが大きい。表１の６大学７学科も「面接」を課すことに意義を認めていると考えられるが，歩留まり率の向上も目的の１つとして挙げられるであろう６)。
他方で，「数学」は，私立大学文系を志望する受験者には，「国語」「英語」「社会」等の文系の３教科のみで受験することができないという負荷がかかる。
そのため，高い偏差値帯の学部等が，よりリテラシーの高い受験者を獲得することを目的に導入している様子が看取される。

ところで，表３は，A 大学の 2016 年度入試における偏差値，入学定員充足率，受験倍率を示している。
a 学部は 2016 年度新設であり偏差値が算出できないため不明となっているが，A 大学の他の学部と同等レベルだと仮定したうえで，表１，表２と比較すると，「面接」を必須科目とするグループよりは偏差値帯が高く，反対に「数学」を必須科目とするグループよりは偏差値帯が低いことがわかる。
表３ A 大学の 2016 年度入試結果

3 A 大学 a 学部のコンピテンシー及びリテラシー
3.1 コンピテンシー
A 大学では，学生のコンピテンシーの成長を調査するため，PROG を１年生の４月と２年生の３月の２回全学生に受検させている。PROG で測定できるとされるコンピテンシーは，学校法人河合塾・株式会社
リアセック（2016）によると，表４の通りである。
表４ PROG で測定されるコンピテンシー

図５は，2016 年度 A 大学１年生 PROG 受検結果を表している。a 学部は，総合点で，全学部の中で最もスコアが高く，全体の平均から０.５ポイント高い。

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入試科目，受験倍率が入学者のコンピテンシー・リテラシーに与える影響を巡って

図 5 2016 年度 A 大学 1 年⽣ PROG 受検結果
また，３つの柱である「対人基礎力」「対人自己基礎力」「対課題基礎力」のそれぞれの項目においても最も高く，それぞれの下位項目についても，「感情抑制力」「計画立案力」以外の全ての項目で最も高かった。
特に，「行動持続力」については，他の学部から 0.5ポイント以上スコアが高い結果であった。
この理由は，俄には判断できない。入試時点で考えれば，全ての入試区分において「面接」を実施しているのは，a 学部のみである。このことが理由の可能性として考えられるが，これまで述べたように，a 学部の 2016 年度入試は選抜性が低く，入試で多くの受験者をふるいにかけられたわけではない。
3.2 リテラシー
A 大学では，毎年度，入学式の翌日に，１年生全員に対し，「国語」「数学」「英語」の３教科の基礎学力調査を実施している。この結果は，英語の能力別クラス編成の根拠となるデータとしたり，近年は毎年度主に学内で作問した同一の問題で実施していることから，入学者の基礎学力の定点観測に活用している７)。
本研究では，基礎学力調査の結果を，リテラシーとして，論じることとする。
表５は，2016 年度 A 大学の基礎学力調査の結果を示したものであるが，a 学部は，合計点において，６学部中上位から４番目のスコアであった。また，「国語」は５番目，「英語」は４番目であり，高いスコアとは言えない。ただし，「数学」は，他の学部が 30点台に留まる中，40 点を超え，最上位のスコアであった。この理由も，判断は難しい。しかしながら，他の教科で全体の平均より劣る中，「数学」のみが高い結果は，入試科目との関連を考えざる得ない。繰り返し述べているように，入試の選抜性は低かった。なお，a 学部より合計点で下位の b 学部，e 学部は，表３に見られるように，偏差値が他の学部より低めであり，2016 年度入試の選抜性も低かった。
表５ 2016 年度 A 大学基礎学力調査結果

4 おわりにこれまで述べてきたことをまとめると，2016 年度
A 大学 a 学部入試について，入試の時点で選抜性はなくとも，入試科目自体が選抜機能を果たし，出願行動の前に，受験者が選抜された状態に置かれたと考えられ得る。潜在的には，他学部同様に，入学定員を満たす受験者がいたが，入試科目がそれを制限し，一方で，選抜の役割を果たした。仮にそうであれば，「数学」を必須科目から外していたら，より多くの受験者数を集めたが，基礎学力調査の「数学」のスコアは下がっていたと考えられる。
a 学部は，2017 年度入試から，「面接」はそのま5 ---261

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ま残し，「数学」を必須科目から外し選択科目とした。
開設２年度目となり学部の認知度が向上したこともあり，受験者が増加し，入学定員充足率も 105％となった。基礎学力調査の「数学」のスコアは下がったが，「国語」は上がった。「英語」は問題が変わったため，単純に比較できないが，６学部中の順位は４位と，2016 年度と変わらない結果であった。PROG では，６学部中２位と順位を下げたが，スコアに大きな変化はなく全学的には高いスコアであった。「面接」を必須科目，「数学」を選択科目とした影響が看取された。
本研究は，一大学の事例研究でしかないため，結論に限界はあるが，潜在的に入学定員を超える需要が存在する場合において，入試科目が選抜機能を果たし，アドミッションポリシーに即した入学者獲得に繋がる可能性を示したと言える。これらのことが入学後の学生に与える影響については別の機会に論じたい。

性を示すデータとして，「入学定員充足率」も適宜使用する。志願者数，受験者数，合格者数が十分でも，歩留まり率が低く入学定員を満たさない場合，選抜性が高いとは言いがたいため，「入学定員充足率」も選抜性を考える上では重要な数値だと考えたからである。選抜性は，複数の数値に影響を受ける概念であるため，何をもって選抜性を示すかは，研究者により異なる可能性がある。
３）偏差値について，②のデータでは，学部単位ではなく，学科単位で，加えて，入試区分ごとに示されている。一方で，①の入学定員充足率のデータは，学部単位でまとめられているものである。両者をクロスするうえで，②のデータについて，学部内で「経済学」「経営学」「商学」等に関連する学位を出す主要な学科について，最も募集人員の多い入試区分を代表させ，その偏差値を掲載している。
４）2016 年度に経済学系統の学部としては，A 大学
a 学部を含め，６大学で６学部が新設された。
５）河合塾の「BF」（ボーダーフリー）の定義等については，以下を参照されたい。
「大学受験パスナビ 河合塾入試難易度の見方」<https://passnavi.evidus.com/support/help/nanido/>（2018 年４月 16 日）
６）筆者の一人である福島の経験からも，選抜性が極めて低い状況の場合，選抜方法としての「面接」というより，それを課すことで，大学の雰囲気や教職員の丁寧な応対を印象として残し，入学への動機付けを図ることを目的に含めていたことがある。
７）「国語」は 2014 年度から，「数学」は 2015 年度から同一問題。「英語」は 2017 年度に学内での検討により外部試験に変更した。

注１）PROG についての詳細は，以下を参照されたい。
「河合塾 PROG テスト内容」<https://www.kawaijuku.jp/jp/research/prog/tst/contents.html>（2018年４月17日）
なお，PROG は「リテラシー」と「コンピテンシー」の２つのテストからなるが，A 大学では「コンピテンシー」のみ受検している。
２） 選抜性の高低を示す上では「受験倍率」（受験者数／合格者数）が明示的な数値であるが，この数値には注意すべき点がある。１つは，入試区分ごとに受験倍率が異なるため，学部の全体像が見え難い。
また，募集人員の少ない入試区分は受験倍率が高く出がちである。本稿においても，A 大学の学部ごとの選抜性を示すデータとして，全入試区分を合算し，学部全体の受験倍率を算出しているが，異なる性質
参考文献の入試区分を合算した数値を読み解くことは単純で学校法人河合塾・株式会社リアセック（2016）.
『PROG の強化書 ver.５』.
はない。また，１人の受験者が，同じ学科等を複数日本私立学校振興・共済事業団（2016）.『平成 28の入試区分を受験する併願や，同じ入試区分で複数年度私立大学・短期大学等入学志願動向』.の学科等を受験する併願もあるため，受験倍率は，旺文社（2015）.『蛍雪時代 2015 年 11 月臨時増刊
延べ数をもとに算出されることが一般的であり，実全国大学受験年鑑 最終版一般入試オールガイド』.
態が見えにくい。合格者数を決める際には，これらの併願を勘案し，歩留率（合格者数／入学者数）を謝辞予測しながら判断するため，「志願倍率」（志願者本稿を成すにあたり，（株）大学通信常務取締役，数／募集人員）とは大きく異なる場合もあることに情報調査・編集部ゼネラルマネージャー安田賢治氏，加え，受験倍率やその算出のためのデータを HP（株）進研アド阿部岬氏，本学 EM 研究所研究員和等で公表していない大学も一定数存在する。また，田浩行氏には，データ提供等において，格別のご協力
入学定員を満たしていなくとも，「受験倍率」は計を賜った。記して心より深く御礼を申し上げる。
算上 1.0 倍が最低である。そこで，本稿では，選抜

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