目次

は じ め に認知症介護研究・研修仙台センター

センター長

長嶋

紀一

認知症高齢者における介護予防および介護技術開発に関する研究事業― 総括研究報告書 ― ……………………………………………………………………………
認知症介護研究・研修仙台センター
長嶋 紀一 浅野 弘毅
加藤 伸司 阿部 哲也
矢吹 知之 吉川 悠貴
日本大学
内藤佳津雄
いわき明星大学人文学部現代社会学科
菊池 真弓
日本大学商学部
時田学
認知症介護研究・研修仙台センター
松村 砂織
創造学園大学佐藤 佳子
東北福祉大学
後藤美恵子
仙台大学
後藤 満枝
日本大学大学院佐々木心彩

1

加齢と健康に関する縦断研究の追跡調査― 国見地区の 2 年後の追跡調査 ― …………………………………………………………… 11
認知症介護研究・研修仙台センター
加藤 伸司 吉川 悠貴
矢吹 知之 阿部 哲也
浅野 弘毅 長嶋 紀一
加齢と健康に関する縦断的第 2 次介入研究 …………………………………………………… 57
認知症介護研究・研修仙台センター
矢吹 知之 加藤 伸司
阿部 哲也 吉川 悠貴
浅野 弘毅 長嶋 紀一
認知症ケアにおける基本的介護技術の開発 1― 認知症ケアにおける効果的な介護計画とその効果に関する研究 ― …………………… 69
日本大学
内藤佳津雄 長嶋 紀一
日本大学大学院佐々木心彩
認知症ケアにおける基本的介護技術の開発 2― 認知症高齢者の効果的な生活活動支援に関する研究 ― ………………………………… 113
認知症介護研究・研修仙台センター
阿部 哲也 加藤 伸司
吉川 悠貴 矢吹 知之
松村 砂織

認知症ケアにおける基本的介護技術の開発 3― 効果的な対象者理解とコミュニケーション技法に関する研究 ― ……………………… 140
認知症介護研究・研修仙台センター
吉川 悠貴 阿部 哲也
加藤 伸司
仙台大学
後藤 満枝
創造学園大学佐藤 佳子
東北福祉大学後藤美恵子
認知症ケアにおける基本的介護技術の開発 4― 認知症高齢者についての効果的介護行為の検討と QOL 向上に関する研究 ― ……… 179
いわき明星大学人文学部現代社会学科
菊池 真弓
認知症介護研究・研修仙台センター
阿部 哲也
日本大学商学部
時田学
認知症介護研究・研修仙台センター
加藤 伸司

は

じ

め

に

認知症介護研究・研修仙台センター
センター長

長

嶋

紀

一

認知症介護研究・研修仙台センターでは、平成17年度研究事業として、「平成17年度老人保健健康増進等事業補助金」により、研究課題を「認知症高齢者における介護予防および介護技術開発に関する研究事業」として統括研究を含めて７課題を設定して、一部外部機関・施設の研究者の協力を得ながら調査・研究をすすめてきました。
本年度は、介護予防の可能性や認知症の進行抑制の要因を探ることを目的とした地域介入
研究と、認知症ケアにおける基本的な介護技術の開発に関する学際的な研究に取り組み、その成果が広く在宅や施設介護の現場に普及していくよう、また同時に行政に反映できるものとなるよう研究をすすめてきました。
研究をすすめるにあたり、厚生労働省老健局計画課をはじめとして、多くの研究機関、老人福祉施設及びそれらの関係者、研究協力者の方がたのご協力、ご支援を賜り心より感謝申しあげます。
本報告書が認知症高齢者およびその家族の方がた、さらに認知症高齢者の介護に関わる多くの関係者の方がたに少しでも役に立てていただければ幸いです。

平成18年 3 月31日

認知症高齢者における介護予防および介護技術開発に関する研究事業−

総括研究報告書

−

長

嶋

紀

一

（認知症介護研究・研修仙台センター、日本大学）

浅

野

弘

毅

（認知症介護研究・研修仙台センター、東北福祉大学）

加

藤

伸

司

（認知症介護研究・研修仙台センター、東北福祉大学）

阿

部

哲

也

（認知症介護研究・研修仙台センター、東北福祉大学）

矢

吹

知

之

（認知症介護研究・研修仙台センター、東北福祉大学）

吉

川

悠

貴

（認知症介護研究・研修仙台センター）

内

藤

佳津雄

（日本大学）菊池真弓（いわき明星大学）

時

田学（日本大学）

松村砂

織（認知症介護研究・研修仙台センター）

佐

藤

佳

子

（創造学園大学）

後

藤

美恵子

（東北福祉大学）

後

藤

満

枝

（仙台大学）

佐々木心彩（日本大学大学院）─1─［はじめに］2015年の高齢者介護に示されているように、これからの高齢社会においては「高齢者が尊厳をもって暮らすこと」を確保することが急務であり、たとえ介護が必要になった状態になっても「尊厳を支えるケア」を実現することは重要な課題となる。また要介護高齢者の約半数に認知症の影響が見られる現状を考えると、これからの高齢者介護は認知症介護を標準モデルに考えていくことが必要となる。さらに今後10年間で高齢者人口が類をみない早さで急増する状況を鑑みても、介護予防を含めた認知症高齢者介護の標準化が望まれている。
「高齢者が尊厳を持って暮らすこと」を確保するためには、高齢者自身が健康で質の高い生活を送ることができるような要因を探ることが重要となる。そのためには介護予防や認知症予防の要因を探り、それを広く一般社会に普及していくことが重要である。特に近年要支
援、要介護１のレベルの人が急増していることを考えると、認知症介護に関する研究だけではなく、介護予防に関する研究も緊急課題といえるだろう。
本研究では、高齢者自身の介護予防の可能性と、軽度認知症を含む要支援者等の進行抑制の要因を明らかにすることを目的に、縦断的な地域調査と、継続した地域介入研究を行い、高齢者が健康で質の高い生活を送るための要因と介護予防や認知症予防の可能性を探るための研究を行った。また在宅や施設を含めた認知症高齢者に対するコミュニケーション技法を含めた基本的な介護技術の開発等に関して学際的な研究を行い、その成果を広く在宅や施設介護の現場に普及していくことにより、高齢者だけではなく、高齢者予備群、および認知症
高齢者および介護家族の生活の質の向上と維持を図ることを目的に行われた学際的かつ実践的な研究事業である。

─2─

［研究目的と方法］
本研究は、大きく「介護予防と認知症予防に関する研究」と「認知症ケアにおける基本的な介護技術の開発」の２つの研究に分けられる。
介護予防と認知症予防に関する研究は、「加齢と健康に関する縦断研究の追跡調査−国見地区の２年後の追跡調査−」と「加齢と健康に関する縦断的第 2 次介入研究」において行われた。
また「認知症ケアにおける基本的介護技術の開発」に関する研究は、「認知症ケアにおけるエキスパートシステム開発の基礎的研究」、「認知症高齢者の効果的な生活活動支援に関する研究」、「効果的な対象者理解とコミュニケーション技法に関する研究」そして「認知症高齢者についての効果的介護行為の検討と QOL 向上に関する研究」においてそれぞれ検討された。
1．介護予防と認知症予防に関する研究（1） 加齢と健康に関する縦断研究の追跡調査−国見地区住民の２年後の追跡調査−（加藤伸司 他）
高齢者が健康で質の高い生活を送るためには、介護予防や認知症予防を含め、心身ともに健康な生活を維持していくことが重要であり、その要因を明らかにすることを目的にこれまで加齢と健康に関する縦断調査を行ってきた。本研究は、2003年に仙台市青葉区国見地区で行った縦断研究の基礎調査をもとに 2 年後の変化を比較することを目的に行った追跡調査である。調査内容は2003年の基礎調査とほぼ同一の項目で、「基本属性」「ADL ：日常生活動
作」「家族構成」「日常生活状況」「生活習慣」「一般健康状態」「健康状態に関する自覚」「日常活動状況」「対人交流」「社会活動」「老性自覚」等で構成されている。調査対象者は 2 年
前の基礎調査に協力してくれた住民372人である。
調査方法は訪問面接調査であり、調査期間は、2005年 8 月 2 日〜 9 月28日までの58日間である。今回の結果は、今回調査時の対象者230人と同一の230人の 2 年前のデータを比較したものである。
加齢と健康に関する縦断的第 2 次介入研究（矢吹知之 他）
本研究は、地域在住高齢者の効果的な介護予防活動および介入プログラムの実用性と有効性を検証することを目的として行われた。対象は気仙沼大島地区住民であり、2003年に行った介入研究の結果を検討し、効果的であると考えられた生活介入型健康運動プログラムを提案し、実施率や身体機能測定値（ 6 項目）の変容から介入前後を比較検討した。
介入プログラムは、1 回につき約 2 時間であり、内容は、介護予防、認知症の理解を目的とした講義を20分間行い、その後健康チェック、身体機能測定を行った。また、健康や地域生活に関する質問紙を用いた聴き取り調査を行った。さらに、生活介入型運動プログラムの説明を実技として行い、内容を図示したポスターを配布した。同様の内容で、4 カ月後に追跡を行った。

─3─

2．認知症ケアにおける基本的介護技術の開発（1）

認知症ケアにおけるエキスパートシステム開発の基礎的研究（内藤佳津雄他）

本研究では、利用者主体の視点を持って、認知症ケアの複雑さや多様性を考慮しつつ、ケ
ア手法を標準化することを目的とし、認知症介護の実務的専門家（エキスパート）のもつ問
題解決上の知識を収集して、エキスパートシステム開発の方法を用いた情報の活用の可能性と有効性について検討した。
調査対象者は認知症介護研究・研修仙台センターにおいて認知症介護指導者養成研修を修了した258名の指導者であり、食事の介護場面について 3 つの場面と課題を設定し、（1）理由や原因として考えられること、（2）それに対する介護・対応、（3）それがうまくいかなか（4）さらに確認を必要とする情報、について自由に記入を求めた。
ったときの対応、（2）

認知症高齢者の効果的な生活活動支援に関する研究

（阿部哲也

他）

本研究は、現在グループホームにおいて認知症高齢者が行っている活動の実態把握を行うとともに、生活の中で継続的に行われている活動と認知症高齢者の属性及び認知症の行動・心理症状（BPSD）との関連を明らかにし、認知症高齢者の安定した生活支援のための効果
的な活動方法を検討することを目的とした。調査は全国の認知症高齢者グループホーム389
カ所について実施した。調査内容は施設に入居している高齢者を 1 名任意に選定してもらい、事例の属性（年齢、要介護度、性別、認知症の種類、入居期間）、入居時と現在の BPSD 頻度（無い〜頻繁にあるまで 6 段階）及び施設の生活で現在継続している活動（生活義務活動、余暇活動、趣味活動等）の種類、活動時間、活動期間について複数回答及び記述式にて回答を依頼した。
（3）

効果的な対象者理解とコミュニケーション技法に関する研究

（吉川悠貴

他）

本研究は、認知症高齢者に対する理解のしかたと、それに基づく対応方法、及び対象者理解や対応方法の選択へ影響する要因について検討することを目的とした。対象は 9 施設（特養・老健・デイサービス・グループホーム）の介護職員231名と、3 校の介護課程を持つ大学の学生275名であり、認知症高齢者の架空事例（「帰宅願望」「失禁不安」「他利用者への過度の援助」のうち 1 事例）を示し、事例への対応方法とその理由、事例の記述から使用した情報、対応の実施可能性等について、主に調査票への自由記述により回答を求めた。また認知症高齢者イメージと社会的スキル尺度を対象者全員に、介護職員にはバーンアウト尺度を、大学生には実習適応感尺度を実施した。
（4）認知症高齢者についての効果的介護行為の検討と QOL 向上に関する研究

（菊池真弓

他）

本研究では、認知症高齢者に対する介護行為について、自らの行動の一部を語ることが可
能な認知症高齢者と彼らの介護者に実際にその行為をどの様に受け止めているかについて聞き取り調査を実施し、両者の「介護行為」の受け止め方の比較を行なうことによって、両者
─4─

の差異点およびその原因、差異を少なくするような方法について検討し、認知症高齢者のQOL を向上するための介護行為を明らかにすることを目的とした。
本調査の対象者は、① S 市グループホームに入居している認知症高齢者 8 名とその介護担
当者 6 名、② M 市グループホームに入居している認知症高齢者10名とその介護担当者11名であり、認知症高齢者の選定については、痴呆自立度Ⅱ以下・ CDR1 以下のいずれかに該当する人ととした。
調査対象者への調査項目は、「センター方式シート」（B-3「暮らしの情報（私の暮らし方シート）」、B-4「暮らしの情報（私の生活環境シート）」、D-1「焦点情報（私ができること・できないことシート）」）などを参考にしながら焦点化し、構成を検討した。それに基づき聞き取り面接調査のためのシートを作成した。また、調査員は、事前の教育・トレーニングを行なった教員 2 名、学生 3 名とし、面接時間は一人15分〜30分程度で行なった。介護担当者には、認知症の症状にある調査対象者の「気持ち」と「支援してほしいこと」について聞き取り面接調査を実施した。また、調査員は、教員 2 名で、一人15分〜30分程度で行なった。

［研究結果］
研究結果の概要を「介護予防と認知症予防に関する研究」と「認知症ケアにおける基本的
介護技術の開発」のそれぞれの観点からまとめる。
1．介護予防と認知症予防に関する研究（1） 加齢と健康に関する縦断研究の追跡調査−国見地区住民の 2 年後の追跡調査−（加藤伸司 他）
対象者は、国見地区の2003年の基礎調査に協力してくれた55歳以上の住民372人である。
このうち今回の追跡調査に協力してくれたのは、6 割にあたる230人であった。除外された142人の内訳は、死亡が 8 人、入院・入所・転居を含む調査辞退者が134人であった。調査対
象者の内訳は、男性96人（41.7％）、女性134人（58.3％）であり、前回調査時の年齢コホー
ト別内訳は、壮年期群61人（26.5％）、前期高齢期群82人（35.7％）、後期高齢期群87人（37.8％）であった。今回の結果は、今回調査時の対象者230人と同一の230人のデータを比較したものである。
今回の追跡調査の結果から、病気を有している人の増加、主観的健康感の低下傾向、老いの自覚の増加傾向など、加齢に伴う経年変化の影響がいくつかみられた。しかし、趣味活動を行う人の増加傾向や趣味を行う頻度の増加傾向、毎日運動する人の増加傾向、日常生活能力の向上、昼寝の習慣がある人の増加傾向などが認められた。
（2） 加齢と健康に関する縦断的第 2 次介入研究（矢吹知之 他）
介入前後の身体機能測定値では、「膝伸展筋」と柔軟性を測る「長座体前屈」が有意に向上
し、「棒反応」については、有意に低下していた。また、参加者を「向上・維持群」と「低下群」のカテゴリーに分類し比較したところ、「棒反応」以外の 5 項目は維持または向上し─5─

ていることから、敏捷性以外の項目は向上していた。
生活介入という視点から見た、運動プログラムの実用性については、初年度の結果も踏まえ、生活の動作中に含まれる運動である「歩行（walking）」と「微細運動（fingers）」に限定する
ことによって実用性が高まり、継続性が期待できる可能性が見いだされた。そして、これらの運動を行うことによって、膝伸展筋力と握力が有意に向上することから、高齢期の下肢筋
力低下の抑制にきわめて有効な運動プログラムであることが示唆された。さらに、これらの運動の継続性を向上する予測因子として握力測定値が有効であった。生活介入型運動プログ
ラムの実施は、地域在住高齢者の改正介護保険法における介護予防サービスを補完する活動となることが期待できるという結果であった。
2．認知症ケアにおける基本的介護技術の開発（1）

認知症ケアにおけるエキスパートシステム開発の基礎的研究（内藤佳津雄他）

調査票は、258名中63名から返送があり、計105部（回収率20.3％）の調査票を回収することができた。調査票の記入者は、平均年齢40.5歳（SD10.3：範囲24〜69歳）、認知症介護に関する平均経験年数9.3年（SD5.0：範囲 1 〜25年）であった。また資格については、介護福祉士が75名（71.4％）と最も多く、その他は看護師10名、社会福祉士 6 名などであった。
本研究では、まず収集した「理由や原因として考えられること」について、食事に関する行動に関する本人の動機に着目して分類を行った。次に分類した理由・原因ごとに、それに対する介護・対応や確認を必要とする情報について内容の広がりを調べた。例えば、「途中で食事が止まってしまう」場合の理由・原因については426の意見が収集されたが、40個に分類することができた。このようなエキスパートの持つ知識を収集し、整理することによって、情報の多様性を活かしながら、一定の収束した情報に集約し、利用可能であることが示
唆された。
（2）

認知症高齢者の効果的な生活活動支援に関する研究

（阿部哲也

他）

認知症の行動・心理症状（BPSD）の増減と活動との関連を分析した結果、活動実施群の割合が有意に多いものは「運動実施と徘徊頻度増加割合」（実施群34.5％、未実施群22.1％）、「外出活動実施群と妄想頻度増加割合」（実施群42.4％、未実施群25.7％）、「家事活動実施と無気力症状が入居時から無くて現在も無い割合」（実施群56.0％、未実施群34.5％）、「屋外作業実施と無気力症状が入居時から無くて現在も無い割合」（実施群58.2％、未実施群49.6％）などがみられた（いずれも p<.05）。
これらの結果から、生活関連活動の継続が徘徊の減少や無気力症状抑止の一要因として関連している傾向が明らかとなった。一方、グループホームでは徘徊の増加には外出系活動が、妄想症状の増加に対しては運動系活動が実施される傾向が明らかとなった。

─6─

（3） 効果的な対象者理解とコミュニケーション技法に関する研究（吉川悠貴 他）
今回の調査の有効回答数は、介護職員が89票（38.5％）、学生が81票（29.5％）であった。
また介護経験の差によって対象者を 4 群に分け（学生実習未経験群／学生実習経験群／介護職員経験 3 年未満群／介護職員経験 3 年以上群）比較した。対応方法については、学生実習
経験群では「『問題行動』への直接対処」、介護職員経験 3 年未満群で「本人の意思や個別性の尊重」がそれぞれ多く、介護職員経験 3 年以上群で「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」が多いなどの傾向が認められた。また対応方法を導いた理由と使用情報を比較した
結果、対応方法と類似した選択傾向がみられた。対応の自身での実施可能性は、学生 2 群よりも介護職員 2 群がそれぞれ高かった。認知症高齢者イメージでは、因子分析により「親和性」と「力動性」の 2 因子が抽出され、対応方法等への影響はなかったが、学生実習未経験
群で「親和性」の得点が低かった。また社会的スキルでは、合計得点の高低により比較を行ったが差はみられなかった。バーンアウトでは、因子分析の結果「情緒的消耗感と脱人格化」と「個人的達成感」の 2 因子が抽出され、「情緒的消耗感と脱人格化」が高い群と「個人的達成感」の低い群では、「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」を対応として選択しない傾向があり、理由や使用情報にも違いがみられた。実習適応感尺度では、因子分析の結果「適応感」「苦悩感」「独自性」の 3 因子が抽出され、対応方法として「苦悩感」が高い群で「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」を選択する場合が多く、理由や使用情報についても違いがみられた。
（4） 認知症高齢者についての効果的介護行為の検討と QOL 向上に関する研究（菊池真弓 他）
調査対象者の「気持ち」を聞き取った結果から出現頻度をみると、「興味・関心・遊びなど」（15.4％）、「その他」（14.1％）、「食事の習慣」（10.1％）、「心地よく過ごせる環境」（8.7％）、「人とのかかわりの場」（6.7％）などの項目に対する回答が多かった。また、調査対象者が「支援してほしいこと」をみると、「心地よく過ごせる環境」（17.7％）、「興味・関
心・遊びなど」（15.2％）、「食事の習慣」（12.7％）、「移動・移乗」・「人のかかわりの場」（6.3％）などの項目の出現頻度が多くなっているという結果であった。また介護担当者に対して「調査対象者がどんな気持ちでいるのか」を聞き取った結果から出現頻度をみると、「その他」（69.1％）、「人とのかかわりの場」（7.7％）、「興味・関心・遊びなど」（7.1％）な
ど、「その他」の項目が全体の約 7 割と圧倒的に多く、かなり個別性がみられた。
次に、「調査対象者の気持ちに対してどのような支援を心がけているか」についての結果をみると、調査対象者の気持ちと同様で「その他」（69.6％）、「人とのかかわりの場」（6.3％）、「興味・関心・遊びなど」（8.0％）など、「その他」の項目が全体の約 7 割を占めており、個別性がみられた。また調査対象者と介護担当者の気持ちと支援の整合性は、「両者の気持ちと支援に整合性がみられたもの」は 3 事例、「両者の気持ちと支援にずれが生じたもの」は
31 事例となっていることから、両者の気持ちと支援の整合性は全体の 1 割にも満たないという結果であった。このように、気持ちのずれや把握が難しい事例の場合は支援につながりにくいこと、気持ちの整合性はみられるが、対象者の支援の内容が示されない場合には支援の整合性につながりにくいことが本事例から明らかになった。
─7─

［考

察］

本年度の研究事業では、認知症高齢者における介護予防および介護技術開発をめざして、「介護予防と認知症予防に関する研究」と「認知症ケアにおける基本的介護技術の開発」の視点から、6 つの研究プロジェクトを進めてきた。
「介護予防と認知症予防に関する研究」に関しては、要介護認定者の数が急速に増加している現状において、積極的に取り組むべき課題といえる。特に要支援と要介護 1 という比較的軽度の介護状態にある人が急増している現実を考えると、現在自立している高齢者の介護予防をいかに考えていくかは緊急の課題である。
我々は、平成16年度の研究事業で、加齢と健康に関する縦断研究の基礎調査を都市部の55
歳以上の住民を対象に行ってきた。今回の調査は、2 年後の追跡調査であるが、今回の追跡調査の結果から、病気を有している人の増加傾向、主観的健康感の低下傾向、老いの自覚の増加傾向などの加齢に伴う経年変化の影響がいくつかみられた。しかし、趣味活動を行う人の増加傾向や趣味を行う頻度の増加傾向、毎日運動する人の増加傾向、日常生活能力の向上、昼寝の習慣がある人の増加傾向などが認められ、健康を維持するための努力や、生活の質の向上が図られていることが明らかとなった。しかし今回の調査では、前回に比べて 40.3 ％の人がドロップアウトしており、今回調査に協力してくれた人たちは、健康を維持している一群と考えることもできる。そのため今後はドロップアウト群と今回調査に協力してくれた群の 2 年前の基礎調査のデータを比較し、その時点での生活習慣に違いが見られるのかどうかを検討していくことが重要であり、健康を維持して質の高い生活を送るための要因について、さらに詳細な分析を行っていくことが課題である。
また我々は、介護予防や認知症予防に関して、特定の地域に継続的な介入プログラムを実施することにより、検討してきた。これまで気仙沼大島地区を対象とした「大島スタディ」
では、気仙沼大島地区の57歳以上の地域住民の日常生活習慣に溶解した介入プログラムと、運動プログラムの効果とその実用性について縦断的に検証した。まず、2003年と2005年に行った介入調査の基本項目の経年比較を行ったところ、日常生活中の運動習慣、地域活動への参加、健康状態の自覚それぞれについて若干の低下が見られた。しかし、これらの低下の比率はごくわずかであることから加齢の影響の範囲内であると理解できる。プログラム参加者数については、2003年と比較するとほぼ同数の参加者数で介入プログラムの定着も示唆された。大島地区における介入プログラムは、加齢と健康の関連の実態把握を目的とした訪問調査による「加齢と健康に関する縦断調査」と連動して実施されていることによって、地域住民の健康意識や介護予防の意識への介入効果をもたらし、参加行動を促進する働きかけがなされていると考えることができる。
次に、介入プログラムにおいては、日常生活で実施可能と思われる生活介入型運動プログ
ラムの提案を行いその効果測定を各身体機能測定値で評価を行った。継続的に習慣化できる運動プログラムとは、導入において参加者が関心を持つことが重要であることから、提案した生活介入型各運動プログラムの実施予測は重要な手がかりとなり得る。その結果から手指運動のような微細運動は特に取り組みやすく、実際の実施率も高くなり、一方、下肢筋力の強化については、歩行のような日常生活動作をアレンジするものは実施率が高く、軽度の負荷をかけ非日常的な動作の中で直接的に筋力を強化する種目については実施率の低下を助長
─8─

することが示唆された。また、歩行に関しては実施予測と結果について大きな隔たりはない
ことから、最も実施しやすく、参加者の継続実施を評価しモチベーションを高めるために有効な運動であると考えられる。つまり、今回の結果から継続的な実施を可能にする運動プロ
グラムは、歩行のような日常生活中の動作の延長にある動作で、手指、足指を動かす「微細運動（fingers）」が行動変容への心理的側面に与える影響として有効であることが推測された。
認知症は加齢とともに加速度的に増加する疾患であり、現在我が国には170万人とも180万
人ともいわれる認知症の人がいるといわれている。このような現状において、認知症の人に対する基本的な介護技術の開発は、非常に重要な課題である。今回我々は、「認知症ケアにおける基本的介護技術の開発」という大きな研究テーマの中で、「認知症ケアにおけるエキ
スパートシステム開発の基礎的研究」、「認知症高齢者の効果的な生活活動支援に関する研究」、「効果的な対象者理解とコミュニケーション技法に関する研究」そして「認知症高齢者についての効果的介護行為の検討と QOL 向上に関する研究」という 4 つのプロジェクト研究を行ってきた。
「認知症ケアにおけるエキスパートシステム開発の基礎的研究」では、多くのエキスパー
トに対する調査結果から、食事に関する認知症ケアの場面における「原因・理由」の集約を試みた。その結果、集約されたカテゴリーは多岐にわたり、多様性があり、またカテゴリーごとに出現頻度の違いが認められた。また、場面の違い（課題の違い）によって異なる「原因・理由」のカテゴリーが得られ、分布の様子も異なっていた。このようなデータは、多様性がありながら、その中からの選択を検討するための優先順を示唆するために有効であると考えられ、エキスパートシステムの原データとしての有効性の一端が示された。今後の課題
としては、このような評価ステージを試行することと、他の場面についてもデータの取得を行い、同様のデータが得られるか検討することなどが挙げられる。とくに今回の事例 C では他の 2 事例に比べ、得られた回答の多様性がやや低いという結果が得られ、課題の特性とそれに対して得られる回答の傾向を検討しなければならないと考えられた。
「認知症高齢者の効果的な生活活動支援に関する研究」は、認知症高齢者の安定した生活支援のための効果的な活動方法を検討することを目的としている。認知症の行動・心理症状（BPSD）ごとの増減変化と活動実施の関連については、徘徊頻度の増加と運動、妄想頻度の増加と外出活動、無気力症状の抑止と家事活動、屋外作業に関連が認められた。BPSD 頻度の増減と活動種類の関連についてまとめると、家事活動、屋外作業などの生活関連活動は徘徊や妄想、無気力症状などの BPSD について改善あるいは症状出現防止の効果を期待できるものであり、外出や運動などの余暇活動は妄想や徘徊症状の改善効果を期待するよりも、現在のグループホームにおける対応の傾向を表した結果と考えられる。今後は、BPSD の頻度
だけではなく症状の詳細な内容の収集と、活動の実施過程の分析が課題と考えられるだろう。
「効果的な対象者理解とコミュニケーション技法に関する研究」では、認知症高齢者に対する理解のしかたと、それに基づく対応方法、及び対象者理解や対応方法の選択へ影響する
要因ついて、介護職員と学生を比較して検討してきた。その結果、学生は BPSD 等や「危険・悪影響」という目の前のネガティブな状況にとらわれがちだが、介護職員は利用者の意
思や精神安定の視点に立った対応や理由を選択する傾向がみられた。特に介護職員経験 3 年
以上群の対応は、利用者の生活歴・背景をふまえた上でのものと考えられ、学生実習経験群の対応との差異が大きかった。また認知症高齢者に対する親和的イメージは、対応方法決定─9─

への直接的な影響要因というよりは、介護経験自体の有無に関連するものと思われた。さらに、介護職員のバーンアウト傾向の高さや大学生の実習に対する「苦悩感」など、介護経験の長さには単純に還元できない対応方法や視点に関連する要因も見出され、支援や教育の必要性が示唆された。
「認知症高齢者についての効果的介護行為の検討と QOL 向上に関する研究」では、認知症
高齢者に対する介護行為について、認知症高齢者とその人を介護する介護者に実際にその行為をどの様に受け止めているかについて聞き取り調査を実施し、両者の「介護行為」の受け止め方の比較を行なった。今回の結果から、調査対象者の気持ちは、興味・関心や食事などの習慣、人的物的な環境、日常生活を過ごすなかでの行為や人間関係などに基づき、介護担
当者の気持ちは、調査対象者の行動障害、日常の体調、性格などから気持ちを推測しようとする傾向にあることが明らかとなった。介護担当者は、調査対象者の多種多様な気持ちをいかに気づき、本人が望むかかわり方、外出といってもその頻度や移動手段、役割といっても本人の体力や気持ちを考えたアクティビティへの配慮がなされた調整を行なうことが必要であり、課題であると考えられた。
今回の報告書にまとめられた平成17年度の研究事業は、一般の高齢者や認知症の人が健康で質の高い生活を送ることができるような具体的方法を検討することを目的に行われてきた。今年度の研究の大きな柱は、「介護予防と認知症予防」それに「認知症ケアにおける基本的な介護技術の開発」である。研究を進めるにあたって常に念頭に置いてきたことは、一般の高齢者や介護を学ぶ人たち、それに実際に介護現場で働く人たちにとって役立つ研究であるということであり、実際に高齢者にプログラムに参加してもらうことや、介護を学ぶ人に考えてもらうこと、研究結果を広く公開することなど、できる限り多くの人に研究に参加してもらったり、研究成果を認知症介護の現場に還元する努力を行ってきた。今回の研究で残された課題も多いが、今回の報告書の内容が在宅で生活する人や、施設において実際の介護に少しでも役立つことができれば幸いである。さらにそのことが一般の高齢者や認知症の人、および介護家族の生活の質の向上に役立てることができれば、研究の大きな目的は達成されたことになる。今後もさらに研究をすすめ、一般の高齢者や認知症の人、介護家族、および介護に携わるすべての人々のために貢献できるように努めていきたい。

［研究に対する倫理的配慮］
本研究事業は、分担研究すべてを含め、「認知症介護研究・研修仙台センター倫理審査委
員会」において審査され、倫理的な面について十分な検討と配慮が行われた。調査研究に関しては、研究協力者となる認知症高齢者を含む高齢者および家族、調査対象となる施設職員、
訪問介護員等に対して研究の趣旨、期待される成果等に関する十分な説明を行った上で同意を求め、同意が得られた研究協力者を対象に行われた。また個人情報を収集する調査等に関しては、説明書と同意書を用い、同意書に必要事項を記載してくれた対象者に対してのみ調査を行った。また認知症高齢者に対して同意を求めることが困難だった場合には、その家族に同意を求め、同意が得られた研究協力者を対象に調査を行った。

─10─

加齢と健康に関する縦断研究の追跡調査−

国見地区の2年後の追跡調査−

認知症介護研究・研修仙台センター，東北福祉大学

加

藤

伸

司

認知症介護研究・研修仙台センター

吉

川

悠

貴

認知症介護研究・研修仙台センター，東北福祉大学

矢

吹

知

之

阿

部

哲

也

浅

野

弘

毅

認知症介護研究・研修仙台センター，日本大学

長

嶋

紀

一

［はじめに］
世界に類をみない速さで高齢化と長寿化が進んできた我が国において、高齢者問題は、国民的関心事である。また団塊の世代と呼ばれる戦後のベビーブームに生まれた人たちが高齢者の仲間入りをする2015年を間近に控え、高齢者対策は急務といえるだろう。加齢に伴って慢性疾患の有病率が高まり、認知症の出現頻度も加速度的に増加するのは、周知の事実である。我々は誰しもが健康で生き甲斐のある生活を望んでおり、平均寿命を延ばすだけではな
く、質の高い生活を維持できる活動余命をのばしていくことがこれからの課題となる。
高齢者が健康で質の高い生活を送るためには、介護予防や認知症予防を含め、心身ともに健康な生活を維持していくことが重要である。健康な生活を維持するための要因を日常生活の視点でとらえ、それを明らかにすることができれば、それを日常生活の中で実践していく
ことが可能となる。本研究は2003年に仙台市青葉区国見地区で行った縦断研究の基礎調査と2年後の変化を比較することを目的に行った追跡調査であり、加齢が健康に及ぼす影響と、介護予防の要因を明らかにすることを目的に行われている縦断的研究である。

─11─

［方

法］

対象は仙台市青葉区国見地区に在住する2003年当時55歳以上の住民1,932人のうち、2年前の基礎調査に協力してくれた住民372人である。調査の内容は2003年の基礎調査とほぼ同一の項目であり、「基本属性」「ADL：日常生活動作」「家族構成」「日常生活状況」「生活習慣」「一般健康状態」「健康状態に関する自覚」「日常活動状況」「対人交流」「社会活動」「老性自覚」等で構成されている。調査を行うにあたっては、調査の趣旨と協力依頼を明記した手紙を個別に郵送し、その後電話で調査協力を依頼して調査日を調整することとした。調査は対象者の自宅に調査員が訪問する面接聞き取り調査とし、訪問時に調査内容の説明を行って同意が得られた人に対して調査を行った。調査期間は、2005年8月2日〜9月28日までの58日間であった。

［結果の概要］1．対象者の概要■対象者の内訳
調査協力者は対象者372人中約6割にあたる230人であり、142人が調査から除外された。
その内訳は、死亡が8人、入院、入所、転居を含む調査辞退者が134人であった。調査対象者の内訳は、男性96人（41.7％）、女性134人（58.3％）であり、前回調査時の年齢コホー
ト別内訳は、壮年期群61人（26.5％）、前期高齢期群82人（35.7％）、後期高齢期群87人（37.8％）であった。今回の結果は、今回調査時の対象者230人と同一の230人のデータを比較したものである。
世帯構成は、単身者以外の対象者が世帯内で重複しているため、そのまま実数で比較することはできないが、夫婦世帯が96人（41.7％）と最も多く、次いで二世代と三世代がそれぞれ44人（19.1％）、単身世帯が40人（17.4％）、四世代が2人（0.9％）の順であり、その他が4人（1.7％）という結果であった。世帯構成は前回同様「夫婦世帯」が最も多く、全体の約4割を占めており、前回と比較すると3.0ポイント増えていた。また三世代は2.5ポ
イントとわずかに増えていたが、それ以外の「単身」「二世帯」「四世帯」はわずかに減っ
ていた。

─12─

2．一般健康状態■調査対象者の自立度
ADLに関しては、GBSスケールのADL評価を用いて「着脱衣」「摂食行動」「身体活動」「自発活動」「衛生管理」「用便管理」の項目について評価した。
調査対象者のGBSスケールADLでは今回の調査でも95％以上の人が完全に自立しており、低下した項目は見られなかった。
壮年期群で完全自立している人の割合は、「着脱衣」61人；100.0％（3.3ポイント増）、「摂食行動」6 1人；100.0％（前回同様）、「身体活動」6 1人；100.0％（1.6ポイント増）、「自発活動」61人；100.0％（1.6ポイント増）、「衛生管理」61人；100.0％（1.6ポイント増）、「用便管理」61人；100.0％（前回同様）という結果であった。
前期高齢期群で完全自立している人の割合は、「着脱衣」82人；100.0％（1.2ポイント増）、「摂食行動」8 2人；100.0％（前回同様）、「身体活動」8 2人；100.0％（3.7ポイント増）、「自発活動」81人；98.8％（7.3ポイント増）、「衛生管理」82人；100.0％（1.2ポイント増）、「用便管理」82人；100.0％（前回同様）という結果であった。
後期高齢期群で完全自立している人の割合は「着脱衣」87人；100.0％（2.3ポイント増）、「摂食行動」87人；100.0％（1.1ポイント増）、「身体活動」85人；97.7％（5.7ポイント増）、「自発活動」84人；96.6％（8.1ポイント増）、「衛生管理」85人；97.7％（1.1ポイント増）、「用便管理」86人；98.9％（2.3ポイント増）という結果であった。

─13─

■ 健康状態［現在病院にかかるような病気はありますか？］「現在病院にかかるような病気はありますか？」という質問で、「ある」と回答した人は全体で164人；71.3％（前回；67.8％）であり、7割以上の人は病院にかかるような病気を有しているという結果であった。前回と比較すると、今回の方が3.5ポイント病気を有している人が増えている結果であった。
これを年代別に比較すると、壮年期群で病気を有している人は34人；55.7％（前回；49.2％）、前期高齢期群で58人；70.7％（前回；62.2％）、後期高齢期群で72人；82.8％（前回；86.2％）であった。年齢が高い群ほど病気を有している人が多いという結果は前回と同様であるが、前回と比べると、病気を有している人は壮年期群で6.5ポイント、前期高齢期群で8.5ポイント増えていたが、後期高齢期群では3.4ポイント減っているという結果
であり、前期高齢期群で病気を有している人が増えている傾向が認められた。

─14─

［現在病院にかかるような病気はいくつありますか？］

この中で、複数の病気を有している人は85人；37.0％（前回；27.0％）であり、前回に比べて10.0ポイント増加していた。
これを年代別に比較すると、壮年期群で複数の病気を有している人は15人；24.6％（前回；14.8％）、前期高齢期群で30人；36.6％（前回；29.3％）、後期高齢期群で40人；46.0％（前回；33.3％）であり、高齢になるほど複数の病気を有している人が多いという結果は前回と同様であるが、前回と比べると複数の病気を有している人は、壮年期群で9.8ポイ
ント、前期高齢期群で7.3ポイント、後期高齢期群で12.7ポイント増加しており、特に後期高齢期群で複数の病気を有している人が増えている傾向が認められた。

─15─

［過去に病院に入院するほどの大きな病気や怪我をしたことがありますか？］「過去に病院に入院するほどの大きな病気や怪我をしたことがありますか？」という質問では、「ある」と回答したのが全体で184人；80.0％（前回；73.0％）であり、8割以上の人が病気や怪我で入院したことがあるという結果であったが、前回と比較すると、入院したことがある人は16人（7.0ポイント）増加していた。
これを年代別に比較すると、壮年期群で入院したことがある人は43人；70.5％（前回；68.9％）、前期高齢期群で65人；79.3％（前回；68.3％）、後期高齢期群で76人；87.4％（前回；80.5％）であり、高齢になるほど過去に入院したことがある人が多いという結果は前回と同様であるが、前回と比べると過去の入院経験は、壮年期群で1.6ポイント、前期高齢期群で11.0ポイント、後期高齢期群で6.9ポイント増加しており、2年間で壮年期群の1人、
前期高齢期群の9人、後期高齢期群の6人、計16人が入院を経験しているという結果であっ
た。

─16─

［過去に病院に入院するほどの大きな病気や怪我を何回したことがありますか？］「過去に病院に入院するほどの大きな病気や怪我を何回したことがありますか？」という質問では、1回と回答した人が全体で84人；36.5％（前回；43.9％）、2回以上と回答した人が100人；43.5％（前回；29.1％）であり、2回以上入院したことがある人は14.4ポイン
ト増加していた。
これを年代別に比較すると、壮年期群で2回以上入院したことがある人は22人；36.1％（前回；21.3％）、前期高齢期群で40人；48.8％（前回；34.1％）、後期高齢期群で38人；
43.7％（前回；29.9％）であり、前期高齢期群で2回以上入院したことがある人が最も多いという結果は前回と同様であるが、前回と比べると複数回入院したことがある人は壮年期
群で14.8ポイント、前期高齢期群で14.7ポイント、後期高齢期群で13.8ポイント増えており、複数回入院する人が増える割合は各年代間でほぼ同程度という結果であった。

─17─

3．健康状態の自覚■主観的健康度［あなたはふだん自分で健康だと感じますか？］「あなたはふだん自分で健康だと感じますか？」という質問を「1．とても健康」「2．まあ健康な方」「3．あまり健康ではない」「4．健康ではない」の4段階で回答してもらった。
その結果「とても健康」と回答した人は全体で48人；20.9％（前回；25.2％）、「まあ健康な方」は109人；47.4％（前回；53.0％）であり、68.3％の人は健康と感じていたが、前回と比べると9.9ポイント低下していた。
年代別の比較では、「とても健康」と回答した人は壮年期群で1 7人；27.9％（前回；32.8％）、前期高齢期群で17人；20.7％（前回；23.2％）、後期高齢期群で14人；16.1％（前回；21.8％）であり、「まあ健康な方」の回答は、壮年期群で28人；45.9％（前回；52.5％）、
前期高齢期群で4 3人；52.4％（前回；58.5％）、後期高齢期群で3 8人；43.7％（前回；48.3％）であった。「とても健康な方」と「まあ健康な方」と回答した人を合わせて「主観的に健康と感じている群」と考えると、壮年期群の45人；73.8％（前回；85.3％）、前期
高齢期群の60人；73.1％（前回；81.7％）、後期高齢期群の52人；59.8％（前回；70.1％）の人たちが自分自身を健康と感じているという結果であった。年齢が高い群ほど主観的に健康と感じている人が少ないのは前回と同様の結果であった。しかし主観的に健康と感じている人は、壮年期群で11.5ポイント、前期高齢期群で8.6ポイント、後期高齢期群で10.3
ポイント減少しており、主観的に健康と感じている人が減っているのは前期高齢期群にやや目立っていた。
─18─

［前回の調査の時の自分と比べて今の健康状態はどうですか？］「前回（2年前）の調査の時と比べて、今の健康状態はどうですか？」という質問を「1．今の方がとても健康」「2．どちらかというと今の方が健康」「3．どちらかというと前の方が健康」「4．前の方がとても健康」「5．変わらない」の5段階で回答してもらった。
その結果、「変わらない」と回答した人が全体で97人；42.2％と最も高かったが、「どちらかというと前の方が健康」と回答した人が94人；40.9％とほぼ同じ割合でみられた。
年代別の比較では、「変わらない」と回答したのは壮年期群で33人；54.1％と最も多かったが、前期高齢期群と後期高齢期群では「どちらかというと前の方が健康」という回答が最も多く、前期高齢期群で37人；45.1％、後期高齢期群で36人；41.4％という結果であった。
次に「今の方がとても健康」と「どちらかというと今の方が健康」をあわせて「現在の方が健康群」、「前の方がとても健康」と「どちらかというと前の方が健康」をあわせて「前の方が健康群」に分けて比較すると、全体で「今の方が健康群」が17人；7.4％、「前の方が健康群」が116人；50.5％であり、「前の方が健康群」が「今の方が健康群」を43.1
ポイント上回っていた。
これを年代別に比較すると、壮年期群の「今の方が健康群」が5人；8.2％、「前の方が健康群」が23人；37.7％であり、「前の方が健康群」が「今の方が健康群」を29.5ポイント上回っていた。
前期高齢期群では、「今の方が健康群」が7人；8.6％、「前の方が健康群」が4 3人；
52.4％であり、「前の方が健康群」が「今の方が健康群」を43.8ポイント上回っていた。後期高齢期群では「今の方が健康群」が5人；5.7％、「前の方が健康群」が50人；57.5％であり、「前の方が健康群」が「今の方が健康群」を51.8ポイント上回っていた。以上の結果
から、2年間の変化を見ると前の方が健康と感じている人は、年齢が高くなるに従って増えていくということが明らかになった。

─19─

■睡眠状況
［あなたはふだんよく眠れる方ですか？］「あなたはふだんよく眠れる方ですか？」という質問を「1．よく眠れる」「2．まあ眠れる方」「3．あまり眠れない」「4．なかなか眠れない」の4段階で回答してもらった。その結果「よく眠れる」と回答した人は全体で143人；62.2％（前回60.0％）、「まあ眠れる方」
46人；20.0％（前回；17.8％）、「あまり眠れない」31人；13.5％（前回；14.3％）、「なかなか眠れない」10人；4.3％（前回7.8％）という結果であった。
年代別の比較では、壮年期群で「よく眠れる」と回答した人は41人；67.2％（前回；60.7％）、前期高齢期群で48人；58.5％（前回；63.4％）、後期高齢期群で54人62.1％（前回；56.3％）であり、前期高齢期群で4.9ポイントとわずかに減少していたが、壮年期群では6.5ポイント、後期高齢期群で5.8ポイントとやや増えていた。
「まあ眠れる方」と回答したのは、壮年期群で11人；18.0％（前回18.0％）、前期高齢期
群で17人；20.7％（前回；17.1％）、後期高齢期群で18人；20.7％（前回；18.4％）であり、壮年期群では前回と同様の値であったが、前期高齢期群で3.6ポイント、後期高齢期群で2.3ポイントとわずかに増加していた。
「よく眠れる」と「まあ眠れる方」を合わせて「睡眠良好群」と考えると、全体で82.2％（前回；77.8％）であり、前回よりも4.4ポイントとわずかに増えていた。また年代別比較でも、壮年期群で85.2％（前回；78.7％）、前期高齢期群で79.2％（前回；80.5％）、
後期高齢期群で82.8％（前回；74.7％）であり、前期高齢期群で1.3ポイントとわずかに減っていたものの、壮年期群で6.5ポイント、後期高齢期群で8.1ポイントとわずかに増えて
いた。
─20─

［前回の調査の時と比べて今の睡眠はどうですか？］

睡眠状況について、「前回の調査の時と比べて今の睡眠はどうですか？」という質問を行ったところ「前と変わらない」と回答した人は全体で192人；83.8％であり、年代別比較でも「前と変わらない」と回答した人は、壮年期群で52人；85.2％、前期高齢期群65人；80.2％、後期高齢期群で75人；86.2％と、8割以上の人に変化は見られなかった。しかし「前の方がよく眠れた」と回答した人は全体で20人；8.7％、「今の方がよく眠れる」が17人；7.4％であり、「前の方がよく眠れた」の回答が「今の方がよく眠れる」を1.3ポイン
ト上回っていた。この傾向は後期高齢期群でやや特徴的で、「前の方がよく眠れた」人は8人；9.2％、「今の方がよく眠れる」は4人；4.6％であり、「前の方がよく眠れた」が「今の方がよく眠れる」よりも4.6ポイント上回っていた。壮年期群では「前の方がよく眠れた」人は 4人；6.6％、「今の方がよく眠れる」人は 5人；8.2％、前期高齢期群では「前の方がよく眠れた」人は 8人；9.9％、「今の方がよく眠れる」人は 8人；9.9％で、壮年期群と前期高齢期群では、この差はほとんどみられなかった。

─21─

■食欲
［食欲はいかがですか？］「食欲はいかがですか？」という質問を「1．食欲は非常にある」「2．食欲はある方」「3．食欲はあまりない」「4．食欲がない」の4段階で回答してもらった。その結果「食欲は非常にある」と回答した人は全体で83人；36.2％（前回；28.1％）、「食欲はある方」は122人；53.3％（前回；61.4％）であり、両者をあわせて「食欲がある群」と考えると、全体で205人；89.5％（前回；89.5％）の人が食欲はあると回答しており、前回と差は見られなかった。
年代別の比較では、「食欲は非常にある」と回答した人は壮年期群で26人；42.6％（前回；26.2％）、前期高齢期群で31人；37.8％（前回27.2％）、後期高齢期群で26人；30.2％（前回；30.2％）であり、食欲が非常に旺盛である人は後期高齢期群では差がなかったが、前期高齢期群で10.6ポイント、壮年期群で16.4ポイント増加しており、年代が若い人ほど食欲が非常に旺盛な人が増えているという結果であった。一方「食欲はある方」と回答したのは、壮年期群で32人；52.5％（前回；68.9％）、前期高齢期群で45人；54.9％（前回；60.5％）、
後期高齢期群で45人；52.3％（前回；57.0％）であり、すべての群で若干減っている傾向が認められた。
次に「食欲は非常にある」と「食欲はある方」をあわせて「食欲がある群」と考えた場
合、全体で205人；89.5％（前回；89.5％）が食欲はあると回答しており、前回と差はみられなかった。年代別比較では、壮年期群が58人；95.1％（前回；95.1％）、前期高齢期群が76人；92.7％（前回；87.7％）、後期高齢期群が71人；82.5％（前回；87.2％）であり、前期高齢期群でわずかに増え、後期高齢期群でわずかに減っていたが、全体としては8割以上の人たちは食欲があるという結果であった。
─22─

［前回の調査のときと比べて今の食欲はどうですか？］

食欲について、「前回の調査の時と比べて今の食欲はどうですか？」という質問を行ったところ「前と変わらない」と回答した人は全体で177人；77.0％であり、年代別比較でも「前と変わらない」と回答した人は壮年期群で5 1人；83.6％、前期高齢期群6 0人；
73.2％、後期高齢期群で66人；75.9％と、7割以上の人に変化は見られなかった。
しかし「前の方が食欲はあった」と回答した人は全体で43人；18.7％、「今の方が食欲はある」が10人；4.3％であり、「前の方が食欲はあった」の回答が「今の方が食欲はある」の回答を14.4ポイント上回っていた。この傾向はすべての年齢群に共通しており、壮年期群で「前の方が食欲はあった」人は6人；9.8％、「今の方が食欲はある」人は4人；6.6％、
前期高齢期群で「前の方が食欲はあった」人は17人；20.7％、「今の方が食欲はある」人
は5人；6.1％、後期高齢期群で「前の方が食欲はあった」人は20人；23.0％、「今の方が食欲はある」人は1人；1.1％であり、「前の方が食欲はあった」人が壮年期群で3.2ポイント、
前期高齢期群で14.6ポイント、後期高齢期群で21.9ポイント、それぞれ「今の方が食欲はある」人を上回っていた。またこの傾向は年代が高い群になるにつれて顕著になる傾向が認められた。

─23─

■老性自覚［これまでに自分が歳をとったなと感じたことがありますか？］「これまでに自分が歳をとったなと感じたことがありますか？」という質問では、「ある」と答えた人が全体で221人；96.5％（前回；95.6％）であり、前回とほとんど変わらなかった。
年代別の比較では、壮年期群で自分が歳をとったなと感じたことがある人は5 8人；
95.1％（前回；93.4％）、前期高齢期群で78人；95.1％（前回；96.3％）、後期高齢期群で85人；98.8％（前回；96.5％）であり、すべての群で95％以上の人に老性自覚がみられた。

─24─

4．生活習慣■食生活［食事は楽しんでいますか？］「食事は楽しんでいますか？」という質問で、「楽しんでいる」と回答した人は全体で198人；87.6％（前回；96.4％）であり、前回に比べて8.8ポイント減少していた。
年代別の比較では、「食事を楽しんでいる」と回答した人は壮年期群で5 4人；90.0％（前回；98.3％）、前期高齢期群で69人；85.2％（前回；97.6％）、後期高齢期群で75人；
88.2％（前回；94.0％）という結果であった。前回と比較すると、食事を楽しんでいると回答した人は、壮年期群で8.3ポイント、前期高齢期群で12.4ポイント、後期高齢期群で5.8ポイント減少しており、特に前期高齢期群の減少が目立った。

─25─

［あなたの家の食事は「魚」「肉」「野菜」のうち何が中心になっていますか？］「あなたの家の食事は、魚、肉、野菜の何が中心になっていますか？」という質問では、「魚中心」と回答した人が全体で90人；39.1％（前回；42.2％）であり、次いで「野菜中心」
が88人；38.3％（前回；33.0％）で、「魚中心」と「野菜中心」にほとんど差はなく、「肉中心」は12人；5.2％（前回；7.8％）で最も低いという結果であった。
年代別の比較では、「魚中心」と回答した人は壮年期群で25人；41.0％（前回；45.9％）、
前期高齢期群で3 7人；45.1％（前回；43.9％）、後期高齢期群で2 8人；32.2％（前回；37.9％）であり、壮年期群で4.9ポイント、後期高齢期群で5.7ポイントと減少しており、
前期高齢期群では1.2ポイントとわずかに増加していた。また「野菜中心」と回答した人
は、壮年期群で1 5人；24.6％（前回；26.2％）、前期高齢期群で3 5人；42.7％（前回；29.3％）、後期高齢期群で38人；43.7％（前回；41.4％）であり、壮年期群では1.6ポイント
減少していたものの、前期高齢期群では13.4ポイント増加しており、後期高齢期群でも2.3
ポイントとわずかに増えていた。「肉中心」と回答した人はすべての群で最も少なく、壮年期群で3人；4.9％（前回8.2％）、前期高齢期群で4人；4.9％（前回；9.8％）、後期高齢期
群で5人；5.7％（前回；5.7％）であり、前回よりさらに減少していた。
全体的に、食生活が「魚中心」であるのは壮年期群や前期高齢期群に多く、「野菜中心」
は前期高齢期群と後期高齢期群に多いというのは前回と同様の結果であった。

─26─

［食べ物の好き嫌いは多い方ですか？］「食べ物の好き嫌いは多い方ですか？」という質問では、「ほとんどない」と回答した人が全体で164人；71.3％（前回；77.4％）であり、最も多かった。また「少しあるがだいた
い食べる」を含めて「好き嫌いのほとんどない群」と考えると、全体で201人；87.4％（前回；88.7％）の人が好き嫌いなく食べていることが明らかとなった。
年代別の比較では、「ほとんどない」と回答した人は壮年期群で45人；73.8％（前回；80.3％）、前期高齢期群で56人；68.3％（前回；74.4％）、後期高齢期群で63人；72.4％（前回；78.2％）であり、すべての年代で好き嫌いのない人が最も多かった。「少しあるがだ
いたい食べる」を含めた「好き嫌いのほとんどない群」では、壮年期群で55人；90.2％（前回；91.8％）、前期高齢期群で69人；84.2％（前回；85.4％）、後期高齢期群で77人；
88.5％（前回；89.7％）であり、すべての群で8割以上の人は好き嫌いなく食べているという結果であった。前回と比べると、好き嫌いのほとんどない人は、壮年期群で1.6ポイン
ト、前期高齢期群で1.2ポイント、後期高齢期群で1.2ポイントとすべての群でごくわずかではあるが減少していた。

─27─

■入

浴

［お風呂はどのくらいの割合で入っていますか？］「お風呂はどのくらいの割合で入っていますか？」という質問で、「ほぼ毎日」と回答した人は全体で199人；86.5％（前回；78.3％）であり、前回よりも8.2ポイント増えていた。
年代別の比較では、「ほぼ毎日」入浴している人は壮年期群で5 5人；90.2％（前回；81.7％）、前期高齢期群で72人；87.8％（前回；81.3％）、後期高齢期群で72人；82.8％（前回；73.3％）という結果であった。また前回と比較して、すべての群で毎日入浴する人は増えており、壮年期群で8.5ポイント、前期高齢期群で6.5ポイント、後期高齢期群で9.5ポイント増加していたが、前回の結果と同様に年齢の高い群ほど毎日入浴する人は少ない傾向が認められた。
.

─28─

［お風呂の好みの熱さはどうですか？］「お風呂の好みの熱さはどうですか？」という質問で、「熱めが好き」と回答した人は全体で70人；30.4％（前回；39.1％）、「ちょうどいい加減」91人；39.6％（前回；44.8％）、「ぬるめが好き」が69人；30.0％（前回；16.1％）であり、前回と同様に、「ちょうどいい加減」と回答した人がもっとも多かった。また「熱めがすき」が8.7ポイント、「ちょうどいい加減」が5.2ポイント減少していたが、逆に「ぬるめが好き」は、13.9ポイント増加していた。
年代別の比較では、「熱めが好き」と回答した人は壮年期群で1 6人；26.2％（前回；42.6％）、前期高齢期群で32人；39.0％（前回；41.5％）、後期高齢期群で22人；25.3％（前回；34.5％）であり、壮年期群で16.4ポイント、前期高齢期群で2.5ポイント、後期高齢期
群で9.2ポイントとすべての群で減少しており、特に壮年期群の減少率が大きかった。
また「ちょうどいい加減」と回答した人は、壮年期群で27人；44.3％（前回；41.0％）、
前期高齢期群で2 9人；35.4％（前回；47.6％）、後期高齢期群で3 5人；40.2％（前回；44.8％）であり、壮年期群で3.3ポイント増加していたが、前期高齢期群で12.2ポイント、
後期高齢期群で4.6ポイント減少しており、特に前期高齢期群の減少率が高かった。
「ぬるめが好き」と回答した人は、壮年期群で18人；29.5％（前回；16.4％）、前期高齢期群で21人；25.6％（前回；11.0％）、後期高齢期群で30人；34.5％（前回；20.7％）であった。前回と比較すると「ぬるめが好き」の回答はすべての群で前回よりも増加しており、壮年期群で13.1ポイント、前期高齢期群で14.6ポイント、後期高齢期群で13.9ポイントとすべての群で1割以上増加していた。
─29─

［入浴時間］

入浴時間に関しては、1 0分以下と回答した人がもっとも多く、全体で215人；93.5％（前回；89.6％）であり、また15分以下が14人；6.1％（前回；10.0％）、20分以下が1人；
0.4％（前回；0.4％）の順であった。入浴時間が15分以下は全体で229人；99.6％であり、ほとんどの人は入浴時間が15分以下という結果であった。
年代別の比較では、入浴時間が10分以下の人は壮年期群で56人；91.8％（前回；88.5％）、
前期高齢期群で7 7人；93.9％（前回；87.8％）、後期高齢期群で8 2人；94.3％（前回；92.0％）であり、全ての群で9割以上の人は入浴時間が10分以下であることが明らかとな
った。

─30─

■昼寝の習慣［昼寝の習慣はありますか？］「昼寝の習慣はありますか？」という質問で、「ある」と回答したのは全体で113人；
49.1％（前回；32.2％）であった。昼寝の習慣を有している人は前回に比べて16.9ポイン
ト増加し、約半数の人が昼寝の習慣があることが明らかとなった。
年代別に比較すると、壮年期群で昼寝の習慣があると回答した人は21人；34.4％（前回；23.0％）、前期高齢期群で45人；54.9％（前回；36.6％）、後期高齢期群で47人；54.0％（前回；34.5％）であり、壮年期群で11.4ポイント、前期高齢期群で18.3ポイント、後期高齢期群で19.5ポイント増加していた。特に前期高齢期群と後期高齢期群で昼寝の習慣を有する人が増えており、半数以上の人は昼寝をする習慣があるという結果であった。

─31─

［昼寝の頻度］「昼寝はどのくらいの頻度ですか？」という質問で、「ほぼ毎日」と回答したのは全体で68人；60.2％（前回；61.6％）であり、週2〜3回を含めると100人；88.5％（前回；91.7％）の人が少なくても週2〜3回以上の昼寝をしていることが明らかとなった。
年代別の比較では、「ほぼ毎日」と回答している人は壮年期群で11人；52.4％（前回；35.7％）、前期高齢期群で23人；51.1％（前回；51.7％）、後期高齢期群で34人；72.3％（前回；83.3％）であった。また「週2〜3回」を含めると、壮年期群で14人；66.7％（前回；92.8％）、前期高齢期群で41人；91.1％（前回；86.2％）、後期高齢期群で45人；95.7％（前回；96.6％）の人が少なくても週2〜3回以上の昼寝をしていることが明らかとなった。
前回と同様に年齢が高い群ほど昼寝をする習慣のある人は多く、その昼寝の頻度も年齢の高い群ほど多いという結果であった。

─32─

［昼寝の時間］

昼寝の時間に関しては、30分以下と回答した人が全体で51人；45.1％（前回；52.7％）ともっとも多く、60分以下は44人；38.9％（前回；31.1％）で、合わせて95人；84.0％の人は昼寝の時間が60分以下であるということが明らかとなった。
年代別の比較では、昼寝の時間が30分以下と回答した人は壮年期群で8人；38.1％（前回；35.7％）、前期高齢期群で25人；55.6％（66.7％）、後期高齢期群で18人；38.3％（前回；46.7％）であり、30分以内の昼寝は前期高齢期群がもっとも多いという結果であった。
また30分以下と60分以下を合わせて「1時間以内の昼寝をする群」と考えると、1時間以内の昼寝をする人は、壮年期群で1 6人；76.2％（前回；85.7％）、前期高齢期群で4 4人；
97.8％（前回；86.7％）、後期高齢期群で35人；74.5％（前回；80.0％）という結果であり、1時間以内の昼寝をする人は前期高齢期がもっとも多いという結果であった。

─33─

■健康のための運動［普段健康のために何か運動をしていますか？］「普段健康のために何か運動をしていますか？」という質問では、「毎日運動している」と回答した人は全体で99人；43.0％（前回；32.3％）という結果であった。また「週2〜3回運動している」と回答した人を含めると全体で134人；58.2％（前回；48.5％）という結果であり、全体の6割弱の人たちは、健康のために週2〜3回以上の運動をしていることが明らかとなった。
年代別の比較では、「毎日運動している」と回答した人が壮年期群で24人；39.3％（前回；21.3％）、前期高齢期群で38人；46.3％（前回；33.3％）、後期高齢期群で37人；42.5％（前回；39.1％）であり、壮年期群に比べて前期高齢期群と後期高齢期群の方が毎日運動している人が多いという結果であった。
また「週2〜3回運動している」群を含めると、壮年期群で32人；52.4％（前回；41.0％）、
前期高齢期群で4 9人；59.7％（前回；46.9％）、後期高齢期群で5 3人；60.9％（前回；55.2％）であり、壮年期群の半数以上、前期高齢期群と後期高齢期群の約6割の人たちは、少なくても週2〜3回以上は健康のために運動をしているという結果であった。
前回と比較すると、毎日運動している人は、すべての年齢群で増加しており、壮年期群で18.0ポイント、前期高齢期群で13.0ポイント、後期高齢期群で3.4ポイント増加しており、特に壮年期群で毎日運動する人が増えていることが明らかとなった。また週2〜3回運動している人を含めると、壮年期群で11.4ポイント、前期高齢期群で12.8ポイント、後期高齢期群で5.7ポイント増加しており、壮年期群と前期高齢期群で健康のために運動している
人たちが増加しているということが明らかとなった。
逆に「運動していない」と回答した人は、全体で77人；33.5％（前回；39.7％）と6.2ポイント減少していた。また年代別比較でも、壮年期群で運動していない人は20人；32.8％
─34─

（前回；42.6％）、前期高齢期群で28人；34.1％（前回；44.4％）、後期高齢期群で29人；
33.3％（前回；33.3％）という結果であった。前回と比較すると、運動していない人は壮年期群で9.8ポイント、前期高齢期群で10.3ポイントと目立って減少していた。

5．日常活動状況■収入を伴う仕事［収入を伴う仕事をしていますか？］「収入を伴う仕事をしていますか？」という質問では、「している」と回答したのは全体で56人；24.3％（前回；24.3％）であり、前回と同じ値であった。
年代別の比較では、収入を伴う仕事をしている人は壮年期群で26人；42.6％（前回；44.3％）、前期高齢期群で20人；24.4％（前回；25.6％）、後期高齢期群で10人；11.5％（前回；9.2％）であり、前回と同様年齢の高い群ほど収入を伴う仕事をしている人は少ないという結果であった。
前回と比較すると、収入を伴う仕事をしている人は、壮年期群で1.7ポイント、前期高齢期群で1.2ポイントの減少、後期高齢期群で2.3ポイントの増加と、わずかな変化しかみられなかった。

─35─

■家庭の仕事［家庭の仕事をしていますか？］「家庭の仕事をしていますか？」という質問では、「している」と回答したのは全体で211
人；91.7％（前回；91.7％）であり、前回と同じ値であった。
年代別の比較では、家庭の仕事をしている人は壮年期群で58人；95.1％（前回；90.2％）、
前期高齢期群で78人；95.1％（前回；96.3％）、後期高齢期群で75人；86.2％（前回；88.5％）
であり、年齢の高い人ほど家庭での仕事をしている人は少ないという結果であった。
前回と比較すると、家庭の仕事をしている人は、壮年期群で4.9ポイント増加しているが、
前期高齢期群で1.2ポイント、後期高齢期群で2.3ポイントとわずかに減少していた。

─36─

■家庭の仕事［家庭の仕事をどのくらい行っていますか？］「家庭の仕事をどのくらい行っていますか？」という質問では、「ほぼ毎日」と回答した人が全体で184人；87.2％（前回；83.3％）であり、「週2〜3回」を含めると201人；95.3％（前回；94.3％）の人が週2〜3回以上仕事をしているという結果であった。
年代別に比較すると、「ほぼ毎日」仕事をしている人は壮年期群で4 8人；82.8％（前回；74.5％）、前期高齢期群で71人；91.0％（前回；91.1％）、後期高齢期群で65人；86.7％（前回；81.6％）であり、「ほぼ毎日」仕事をしている人は前期高齢期群で最も多く、次いで後期高齢期群、壮年期群の順であるという結果は前回と同様であった。前回と比較すると、前期高齢期群では前回とほとんど差はなかったが、壮年期群で8.3ポイント、後期高齢期群で5.1ポイント増加しているという結果であった。
また週2〜3回以上仕事をしている人を含めると、壮年期群で5 3人；91.4％（前回；90.9％）、前期高齢期群で77人；98.7％（前回；98.7％）、後期高齢期群で71人；94.7％（前回；92.1％）であり、9割以上の人たちは、週2〜3回以上家庭での仕事をしているという結果であった。

─37─

■一週間の外出頻度［散歩や買い物を含めて一週間にどのくらい外出しますか？］「散歩や買い物を含めて一週間にどのくらい外出しますか？」という質問では、「ほぼ毎日」と回答した人は全体で122人；53.0％（前回；56.1％）であり、前回に比べて3.1ポイント減
少していた。
年代別に比較すると、「ほぼ毎日外出している」と回答した人は壮年期群で43人；70.5％（前回；72.1％）、前期高齢期群で4 5人；54.9％（前回；57.3％）、後期高齢期群で3 4人；
39.1％（前回；43.7％）であり、前回と同様に年齢が高い群ほど外出頻度が少ないという結果であった。また前回と比較すると、「ほぼ毎日」と回答した人は、すべての年齢群でわずかに減っており、壮年期群で1.6ポイント、前期高齢期群で2.4ポイント、後期高齢期群で4.6
ポイント減少していた。また週2〜3回以上外出している人を含めると、全体で2 0 8人；
90.4％（前回；88.3％）であり、前回に比べて2.1ポイント増加していた。年代別に見ると、壮年期群で61人；100.0％（前回；98.3％）、前期高齢期群で77人；93.9％（前回；90.2％）、
後期高齢期群で70人；80.5％（前回；79.3％）という結果であり、前回と比較すると、壮年期群で1.7ポイント、前期高齢期群で3.7ポイント、後期高齢期群で1.2ポイントと全ての群でわずかながら増加していた。

─38─

■趣味活動［趣味的な活動を行っていますか？］「趣味的な活動を行っていますか？」という質問で、「行っている」と回答した人は、全体で184人；80.0％（前回；76.1％）であり、前回と比較して3.9ポイント増加していた。
年代別に比較すると、「行っている」と回答した人は壮年期群で50人；82.0％（前回；77.0％）、前期高齢期群で71人；86.6％（前回74.4％）、後期高齢期群で63人；72.4％（前回；77.0％）という結果であった。前回と比べると、趣味的な活動を行っている人は、後期高齢期群で4.6ポイント減少していたが、壮年期群では5.0ポイント、前期高齢期群で12.2ポイント増加しており、増加傾向は特に前期高齢期群で目立っていた。
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─39─

［趣味的な活動は全ての趣味を合わせてどのくらい行っていますか？］「趣味的な活動は全ての趣味を合わせてどのくらい行っていますか？」という質問で、「ほぼ毎日」と回答した人は、全体で102人；55.4％（前回；41.7％）であり、前回と比較して13.7ポイント増加していた。
年代別に比較すると、「ほぼ毎日行っている」と回答した人は壮年期群で25人；50.0％（前回；31.9％）、前期高齢期群で36人；50.7％（前回；45.9％）、後期高齢期群で41人；
65.1％（前回；44.8％）であり、趣味活動を毎日行っている人は年齢の高い群ほど多いという結果であった。また前回と比較すると、趣味的な活動を毎日行っている人は、壮年期群で18.1ポイント、前期高齢期群で4.8ポイント、後期高齢期群で20.3ポイント増加しており、特に壮年期群と後期高齢期群の増加が目立っていた。
趣味的な活動を週2〜3回行っている人を合わせると、壮年期群で35人；70.0％（前回；65.9％）、前期高齢期群で50人；70.4％（前回；60.7％）、後期高齢期群で50人；79.4％（前回；62.7％）という結果であった。また前回と比較すると、壮年期群で4.1ポイント、前期高齢期群で9.7ポイント、後期高齢期群で16.7ポイント増加しており、特に後期高齢期群の増加が他の2群よりも大きかった。今回の結果から、すべての年齢群の7割以上は、週2〜3回以上の趣味活動を行っていることが明らかとなった。

─40─

6．社会活動■地域活動への参加［地域での活動に何か参加なさっていますか？］「地域での活動に何か参加なさっていますか？」という質問で、「参加している」と回答
した人は、全体で95人；41.3％（前回40.0％）であり、前回と比較して1.3ポイントとわず
かに増加しており、約4割の人が地域での活動に参加しているという結果であった。
年代別に比較すると、地域活動に参加していると回答した人は壮年期群で25人；41.0％（前回；45.9％）、前期高齢期群で37人；45.1％（前回；40.2％）、後期高齢期群で33人；
37.9％（前回；35.6％）という結果であった。また前回と比較すると、地域での活動に参加している人は、壮年期群で4.9ポイント減少していたが、前期高齢期群で4.9ポイント、
後期高齢期群では2.3ポイント増加していた。

─41─

［地域活動において何か役職についているものがありますか？］「地域活動において何か役職についているものがありますか？」という質問で、「ある」と回答した人は、全体で46人；48.4％（前回；57.6％）であり、前回と比較して9.2ポイン
ト減少していた。
年代別に比較すると、地域活動において何か役職についている人は壮年期群で11人；
44.0％（前回；57.1％）、前期高齢期群で18人；48.6％（前回；66.7％）、後期高齢期群で17人；51.5％（前回；48.4％）という結果であった。また前回と比較すると、地域活動において役職についている人は、後期高齢期群で3.1ポイントとわずかに増加しているが、壮年期群で13.1ポイント、前期高齢期群で18.1ポイント減少しており、特にこの傾向は前期高齢期群で目立っていた。

─42─［地域での活動すべてを含め、どのくらいの頻度で参加なさっていますか？］「地域での活動すべてを含め、どのくらいの頻度で参加なさっていますか？」という質問で、「ほぼ毎日」と回答した人は、全体で6人；6.3％（前回；5.6％）であり、前回とほとんど差はなかった。また週1回程度参加している人を含めると、全体で2 9人；30.5％（前回：36.0％）という結果であり、約3人に1人は地域活動に週1回以上参加していることが明らかとなった。
年代別に比較すると、地域活動にほぼ毎日参加している人は壮年期群で0人（前回0％）、
前期高齢期群で4人；10.8％（前回；9.1％）、後期高齢期群で2人；6.1％（前回；6.9％）という結果であった。また週1回程度参加している人を含めると、壮年期群で4人；16.0％（前回；14.8％）、前期高齢期群で15人；40.5％（前回；39.5％）、後期高齢期群で10人；
30.3％（前回；51.7％）という結果であり、前回と比較すると地域活動への参加頻度は、壮年期群と前期高齢期群ではほとんど差はなかったが、後期高齢期群では、21.4ポイントの減少が見られた。

─43─

■社会の情報源［身の回りの世の中の出来事を知るために最も利用している情報源は何ですか？］「身の回りの世の中の出来事を知るために最も利用している情報源は何ですか？」という質問では、「新聞」と回答した人が111人；48.3％（前回；47.8％）と前回と同様に最も多かった。次いで多かったのが「テレビ」の89人；38.7％（前回；40.0％）であり、「ラジオ」12人；5.2％（前回；2.2％）、「チラシ」5人；2.2％（前回；2.6％）、「インターネット」
4人；1.7％（前回1.7％）の順であった。

─44─

7．対人交流■家で一緒に過ごす相手［家にいるときは主に誰と一緒に過ごしていますか？］「家にいるときは主に誰と一緒に過ごしていますか？」という質問では、配偶者と回答した人が全体で141人；61.3％（前回；60.0％）と最も多く、前回と同じ結果であった。
年代別に比較すると、「配偶者」と回答したのは壮年期群で44人；72.1％（前回62.3％）、
前期高齢期群で4 9人；59.8％（前回；65.9％）、後期高齢期群で4 8人；55.2％（前回；52.9％）であり、年代の高い群ほど一緒に過ごす相手を「配偶者」と回答する人が少ないという結果であった。前回と比較すると、家に一緒にいるときに配偶者と一緒に過ごすと回答している人は、前期高齢期群で6.1ポイント減少していたが、壮年期群で9.8ポイント、
後期高齢期群で2.3ポイント増加していた。
また「子供」と回答した人は、全体で14人；6.1％（前回；3.5％）であり、前回と比べると2.6ポイント増加していた。
「一人」と回答した人は、全体で59人；25.7％（前回；24.8％）という結果であり、年代別にみると、壮年期群で9人；14.8％（前回；16.4％）、前期高齢期群で23人；28.0％（前回；23.2％）、後期高齢期群で27人；31.0％（前回；32.2％）であり、前回とほとんど変わらなかったが、年齢の高い群ほど一人で過ごす人が多いという結果は前回と同様であった。

─45─

■同居していない子供との連絡［一緒に住んでいないお子さんはいらっしゃいますか？］「一緒に住んでいないお子さんはいらっしゃいますか？」という質問で、「いる」と回答
した人は、全体で190人；82.6％（前回；81.7％）であり、前回とほとんど差は見られなかった。
年代別に比較すると、一緒に住んでいない子供がいる人は壮年期群で46人；75.4％（前回；80.3％）、前期高齢期群で68人；82.9％（前回；78.0％）、後期高齢期群で76人；87.4％（前回；86.2％）であり、ほとんど差は見られなかった。

─46─

［同居していないお子さん全員を合計してだいたい何回くらい会ったり、電話で話したりしていますか？］「同居していないお子さん全員を合計して大体何回くらい会ったり、電話で話したりしていますか？」という質問で、「ほぼ毎日」と回答した人は全体で35人；18.5％（前回；16.5％）であり、前回と比べると2.0ポイント増加していた。また週1回以上会ったり連絡している人を合わせると、117人；61.9％（前回；59.6％）の人が同居していない子供と週1回以上会ったり連絡を取ったりしており、前回とほとんど差はみられなかった。
年代別に比較すると、子供と毎日会ったり連絡を取ったりしている人は壮年期群で11人；23.9％（前回：14.3％）、前期高齢期群で15人；22.1％（前回；17.2％）、後期高齢期群で9人；12.0％（前回；17.3％）という結果であった。前回と比較すると、同居していない
子供と毎日会ったり連絡している人の割合は、後期高齢期群で5.3ポイント減っているが、壮年期群で9.6ポイント、前期高齢期群で4.9ポイント増えているという結果であった。
また週1回以上会ったり連絡している人を合わせると、壮年期群で2 5人；54.3％（前回；46.9％）、前期高齢期群で45人；66.2％（前回；64.1％）、後期高齢期群で47人；62.7％（前回；64.0％）という結果であった。前回と比較すると週1回以上会ったり連絡したりしている人は後期高齢期群で1.3ポイントとわずかに減少していたが、壮年期群で7.4ポイン
ト、前期高齢期群で2.1ポイント増加しているという結果であった。

─47─

■親戚付き合い［ふだんつきあいのある親戚はいますか？］「ふだんつきあいのある親戚はいますか？」という質問では、「いる」と回答した人は全体で198人；86.1％（前回；87.7％）であり、前回とほとんど差は見られなかった。
年代別に比較すると、ふだんつきあいのある親戚がいると回答した人は壮年期群で58人；95.1％（前回；93.3％）、前期高齢期群で71人；86.6％（前回；86.4％）、後期高齢期群で69人；79.3％（前回；85.1％）であり、約8割以上の人たちは、ふだんつきあいのある親戚がいるという結果であった。また前回と比較すると、壮年期群で1.8ポイント、前期高齢期群で0.2ポイント増加していたが、後期高齢期群では5.8ポイント減少しているという結果であった。

─48─

■余暇活動を一緒に行う相手［趣味や余暇活動を一緒にやる人はいますか？］「趣味や余暇活動を一緒にやる人はいますか？」という質問では、「いる」と回答した人が全体で124人；67.4％（前回；69.1％）であり、前回と比べて1.7ポイントとわずかに減少していた。
年代別に比較すると、趣味や余暇活動を一緒に行う仲間がいる人は壮年期群で40人；
80.0％（前回；68.1％）、前期高齢期群で45人；63.4％（前回；77.0％）、後期高齢期群で39人；61.9％（前回；62.7％）であり、趣味や余暇活動を行っている人の中の6割以上の人たちは趣味や余暇活動を一緒に行う仲間がいるという結果は、前回と同様であった。しかし
前回と比較すると、趣味や余暇活動を一緒に行う仲間がいる人は、壮年期群で11.9ポイン
ト増加しているが、前期高齢期群では13.6ポイント、後期高齢期群で0.8ポイント減少しているという結果であった。

─49─

■家族以外の緊急時の応援［同居の家族以外で緊急な用があったときにかけつけてくれる人はいますか？］「同居の家族以外で緊急な用があったときにかけつけてくれる人はいますか？」という質問では、「いる」と回答した人は全体で211人；91.7％（前回；89.6％）であり、約9割にあたる人たちには緊急時にかけつけてくれる人がいるという結果は前回と同様であった。
年代別に比較すると、緊急時にかけつけてくれる人がいると回答した人は壮年期群で56人；91.8％（前回；93.4％）、前期高齢期群で77人；93.9％（前回；90.2％）、後期高齢期群で78人；89.7％（前回；86.2％）という結果であった。前回と比較しても、壮年期群で1.6
ポイント減少していたが、前期高齢期群で3.7ポイント、後期高齢期群で3.5ポイント増加
しており、前回との差はほとんどなかった。

─50─

［緊急時にかけつけてくれる人は何人いますか？］「緊急時にかけつけてくれる人は何人いますか？」という質問では、「2〜3人」と回答した人が104人；49.3％（前回；34.5％）と最も多く、前回よりも14.8ポイント増加していた。また前回最も多かった「4人以上」という回答は、51人；24.2％（前回；43.7％）であり、前回に比べて19.5ポイント減少していた。
緊急時に駆けつけてくれる人の人数で「2〜3人」という回答はすべての年代群で最も多い回答であり、壮年期群では34人；60.7％（前回；43.9％）、前期高齢期群で28人；36.4％（前回；28.4％）、後期高齢期群で42人；53.8％（前回；33.3％）という結果であった。前回と比べると壮年期群で16.8ポイント、前期高齢期群で8.0ポイント、後期高齢期群で20.5ポイント増加していた。
緊急時に駆けつけてくれる人が「4人以上いる」と回答した人を年代別にみると、壮年期群では11人；19.6％（前回；43.9％）、前期高齢期群で24人；31.2％（前回；48.6％）、後期高齢期群で16人；20.5％（前回；38.7％）という結果であった。前回と比べると、壮年期群で24.3ポイント、前期高齢期群で17.4ポイント、後期高齢期群で18.2ポイント減少していた。
「2〜3人」と「4人以上」を合わせ、緊急時に複数の人が駆けつけてくれる群と考えると、壮年期群で45人；80.4％（前回；87.7％）、前期高齢期群で52人；67.5％（前回；77.0％）、後期高齢期群で58人；74.4％（前回；72.0％）という結果であった。前回と比較すると後期高齢期群で2.4ポイント増加していたが、壮年期群では7.3ポイント、前期高齢期群で9.5ポイン
─51─

ト減少しており、全体でも4.7ポイント減少していた。
駆けつけてくれるを「一人」と回答した人は56人；26.5％（前回；21.8％）であった。年
代別に比較すると、壮年期群では1 1人；19.6％（前回；12.3％）、前期高齢期群で2 5人；
32.5％（前回；23.0％）、後期高齢期群で20人；25.6％（前回；28.0％）という結果であった。
前回と比較すると後期高齢期群で2.4ポイント減少していたが、壮年期群では7.3ポイント、
前期高齢期群で9.5ポイント、全体でも4.7ポイント増加していた。
駆けつけてくれる人が「4人以上」という回答が減り、「2〜3人」や「一人」が増えたという結果は、すべての年代に共通してみられる傾向であった。

［考察］

今回の調査対象地区である仙台市青葉区は、2年前の基礎調査時に、5 5歳以上の住民が1,932人在住する地域であり、国見地区の高齢化率は15.6％であった。2年前の基礎調査では、調査対象者のうち32.8％にあたる372人が調査協力者であり、今回の調査に協力してくれたのは、前回調査協力者の61.8％にあたる230人である。
調査から除外された人には死亡した人が8人含まれており、2年の間に55歳以上の初回調査
協力者のうち2.2％の方が亡くなったことになる。調査から除外された人の割合を性別でみると、男性が33.8％、女性で41.0％であり、女性の脱落が目立っていた。また年代別の脱落率の比較では、壮年期群で38.4％、前期高齢期群で35.9％、後期高齢期群で40.0％であり、後期高齢期群と壮年期群で脱落が目立っていた。後期高齢期群の脱落の原因では、死亡や入院・入所による影響と考えられるが、壮年期群では調査辞退者が多かったことが考えられる。
今回は、初回調査時の壮年期群（55歳〜64歳）、前期高齢期群（65歳〜74歳）、後期高齢期群（75歳以上）の3群のコホートの2年後の追跡調査の結果である。
まず対象者の一般健康状態であるが、自立度に関しては、GBSスケールの「着脱衣」「摂食行動」「身体活動」「自発活動」「衛生管理」「用便管理」の項目を用いて検討した。その結果、前回同様95％以上の人が完全に自立しているという結果であった。昨年行った気仙沼大島の調査では、ほとんどの項目で0.3ポイントから4.8ポイントというわずかなADLの低下傾向が認められているが、今回の国見地区の調査では、低下している項目は全く認められず、
変化なしの項目から、最も高い変化を示したのは、後期高齢期群における「自発活動」の8.1ポイント増というものであった。高齢者の場合、加齢とともに日常生活動作能力は低下するというのが一般的な見解であるが、今回の結果では低下を示すというよりも、全体的にやや向上しているという結果であった。2年間で高齢者のADLが向上するという事実は考えにくいが、2年前の基礎調査時点から脱落の多かった地域で、2年後も調査に協力してくれるということは、おそらく今回の調査対象者が健康意識の高い優秀な高齢者群である可能性も考えられ、自分の健康管理や身体活動の維持向上に努力している人が多いという可能性も考えられるだろう。
疾患に関する調査では、7割前後の人が病気を有しており、年齢が高い群ほど病気を有している人が多く、複数の病気を有している人も多いという結果は前回と同様であるが、病気を有している人は前回より3.5ポイント増加しており、複数の病気を有している人も10.0ポイ
─52─

ント増加している。病院にかかるような病気の増加傾向は3群の中でも前期高齢期群で目立っており、複数の病気を有している人の増加傾向は後期高齢期群で目立っている。前回大島で行った追跡調査でも、前期高齢期群の病気の増加傾向は認められており、今回の結果の過去の入院経験の増加が前期高齢期群が最も多いことを合わせて考えると、おそらく66歳から75歳という年代が病気にかかりやすいひとつの時期といえるのかもしれない。さらに、後期高齢期になると、病気の数が増えていくことが今回の結果からも明らかになっている。これは加齢が疾患に及ぼす影響と考えていいだろう。
また主観的健康感に関しては、7割弱の人たちが「とても健康」「まあ健康な方」と回答していたが、前回と比べると約10ポイント減少しており、年齢が高い群ほど主観的に健康と感じている人が少ないのは前回と同様の結果であった。また「前の方が健康」と感じている人
は全体の約半数であり、年齢が高い群ほど「前の方が健康」と回答した人が多いという結果であった。健康状態に関しては、加齢の影響が現れやすい部分でもあり、病気の数が増えるという客観的事実から考えても主観的な健康感が低下するのは、加齢によるひとつの影響と考えることができるだろう。
睡眠に関しては、「前の方がよく眠れた」と回答した人が「今の方がよく眠れる」と回答
した人を1.3ポイントとわずかに上回っているが、全体的傾向としては睡眠良好群が全体の約8割を占めており、年代別に見ても約8割の人たちは「眠れる方」と回答している。また「よく眠れる」と「まあ眠れる方」を合わせた睡眠良好群は、前回よりもやや増えており、
睡眠状況に関しては2年間の加齢の影響はほとんど見られないと考えられる。
食欲に関しても、約9割の人たちは「食欲はある方」と回答しており、前回とほとんど差が見られないことから、食欲に関しても2年間の加齢の影響はほとんど見られないと考えられる。しかし前回調査時と比べた現在の食欲では、「前の方が食欲があった」という回答が年齢が高い群ほど多く、特に後期高齢期群の約4分の1の人たちは以前の方が食欲があったと回答していることから、食欲自体がないわけではないが、食欲に関する自覚は、年齢が高い
群ほど低くなると考えることができるだろう。
老性自覚に関しては、全体で0.9ポイントとごくわずかに増加していた。老性自覚は増加
することはあっても減少することはない項目であるため、ほとんど変化しようがない項目と考えられるだろう。
生活習慣についてみると、食生活に関しては、「魚中心」と「野菜中心」がほぼ4割弱ずつであり、前回に比べると「野菜中心」がやや増えている。野菜中心の食生活は特に「前期高齢期群で目立って増えており、少ない数ではあるが、前期高齢期群の「肉中心」という回答も減っている。今回の調査は、2年前の基礎調査時と同じ人を比較したものであり、食生活の中心がわずかではあるが、魚中心から野菜中心に移行している可能性が認められており、おそらく食生活の中心が前期高齢期あたりで変化し始める可能性を示唆する結果といえるだろう。また食べ物の好き嫌いに関しては、「ほとんどない」と回答した人は全体の約7割であるが、前回と比べると6.1ポイント減少しており、この傾向は全ての群に共通していた。一般に食事は好き嫌いなくバランスよく食べることが健康の秘訣であるといわれている。また
野菜と果物の摂取がアルツハイマー病を予防するという報告や、魚の摂取がアルツハイマー病を予防するという報告が近年いくつかみられるようになってきており、本研究でもこれらの点について縦断的に調査していくことが重要な課題の一つである。
─53─

入浴習慣に関しては、毎日入浴するという回答が86.5％であり、前回に比べて8.2ポイント増加していた。また毎日入浴する人は、年代が高くなるに従って減っていく傾向は前回と同様であるが、毎日入浴する人自体は前回よりもすべての群で増えており、後期高齢者であっても8割以上の人が毎日入浴するという結果であった。
入浴温度に関しては「ちょうどいい加減」が約4割と最も多いが、前回に比べると「熱めが好き」と「ちょうどいい加減」は全体的に減少しており、「ぬるめが好き」が10ポイント
以上増加している。またこの傾向はすべての年代に共通していた。入浴温度に関しては、実測値ではなく主観的な回答であるため明確にはいえないが、一般に「ぬるめの温度」の入浴は健康的な入浴温度といわれており、今後この入浴温度が健康にどのような影響を及ぼしているのかも検討することが必要である。入浴時間に関しては10分以下が最も多く、すべての年代で9割を超えており、全体的には毎日「ちょうどいい加減」から「ぬるめ」のお風呂に
比較的短時間入るという習慣は変わっていないことが明らかとなった。
昼寝の習慣は約半数の人に見られ、前回よりも16.9ポイント増加していた。この傾向は全ての群に共通した特徴であり、特に年齢が高い群になるにつれて増加傾向が著しかった。2
年前の基礎調査時の372人のデータでは、昼寝の習慣のある人が2割程度であり、昼寝の習慣のある人は5.2人に1人の割合だったのに比べると、今回の230人のデータでは、2人に1人が昼寝の習慣を有しているということになる。このうち毎日昼寝をする人は全体の約6割であり、週2〜3回程度を含めると全体の9割弱ということになる。
昼寝の習慣は、アルツハイマー病の予防因子である可能性が報告されており、特に短時間の昼寝が有効で、またそれは発病の10年前からの昼寝の習慣によるところが大きいといわれている。今回の追跡調査の結果では、30分以内の短時間の昼寝をする人が全体の45.1％であるが、年代の高い群ほど前回に比べて昼寝の時間が長くなっていく傾向がある。今後は短時
間の昼寝の習慣のある人と、1時間以上の昼寝をする習慣のある人を縦断的に追跡調査し、その特徴を明らかにしていくことも課題である。
健康のための運動習慣では、「健康のために毎日運動している」と回答した人が前回より10.7ポイント増加しており、43.0％の人が毎日運動していることが明らかとなった。しかも、毎日運動している人はすべての年齢群で増加しており、特に最も増加傾向が高かったのは、壮年期群で18.0ポイント増加という結果であった。また毎日運動しているのは、前期高齢期
群が最も多く、週2〜3回の運動を含めるとすべての群で2人に1人が週2〜3回以上健康のために運動しており、逆に運動していない人は壮年期群で9.8ポイント、前期高齢期群で10.3ポイ
ントと目立って減少いることが明らかとなった。これらのことを考えると、今回の対象者は、
前述したように健康に関する意識の高い集団である可能性がここでも示されているといえるだろう。
次に日常活動状況についてみると、収入を伴う仕事に関しては全体で4.1人に1人であったが、年齢の高い群ほど収入を伴う仕事をしている人は少なく、壮年期群で2.3人に1人、前期高齢期群で4.1人に1人、後期高齢期群で8.7人に1人の割合で収入を伴う仕事をしていることが明らかとなった。この結果は前回とほとんど変化がなく、2年間の間で収入を伴う仕事をしている人の増減はほとんどないことが明らかとなった。
家庭の仕事に関しては、9割以上の人が「している」と回答しており、前回と差はみられなかった。年代別の比較では、壮年期群で約5ポイント増加していたが、前期高齢期群と後─54─

期高齢期群では、ほとんど差がなく、家庭の仕事をほぼ毎日している人は、壮年期群と後期高齢期群でわずかに増えているということが明らかとなった。
一週間の外出頻度では、毎日外出する人が全体で半数以上であり、すべての群でわずかに減少しているものの、前回と大きな違いはみられなかった。年代別に比較すると、壮年期群の1.4人に1人、前期高齢期群の1.8人に1人、後期高齢期群の2.6人に1人は毎日外出していることになる。また週2〜3回以上を含めると外出している人は全体の8割を超えており、壮年期群のすべての人、前期高齢期群の1.1人に1人、後期高齢期群の1.2人に1人は週2〜3回以上は外出しているということが明らかとなった。外出頻度は運動と密接に関連するものであり、健康のために意識的に運動することは大切であるが、日常生活の中の運動を継続していくこ
ともさらに重要である。今回の対象者に関しては健康のために意識して運動している人が増えていることを合わせて考えると、やはり今回の対象者の健康に対する認識は高く、積極的なライフスタイルを有する人たちである可能性は高いといえるだろう。
一方趣味活動を行っている人は前回よりも3.9ポイント増え、8割の人が趣味活動を行っていることが明らかとなった。趣味活動を行っている人は、後期高齢期群で最も低いものの、7割以上が趣味活動を行っており、壮年期群と前期高齢期群では、8割を超える人たちが趣味活動を行っていて、特に前期高齢期群で増加傾向が顕著に認められている。また趣味活動を行っている人の2人に1人はその活動を毎日行っており、今回の対象者が、身体的な健康面に対する配慮だけではなく、趣味や娯楽などの文化的な面にも目を向けたライフスタイルを持っていることが明らかとなった。
社会活動では、地域活動に参加している人が約4割であり、全体として前回をわずかに上回っていたが、前回より減少したのは、壮年期群のみであった。地域活動に参加している人
は壮年期群で2.4人に1人、前期高齢期群で2.2人に1人、後期高齢期群で2.6人に1人ということになる。また地域活動に参加している人の中で、週1回以上の頻度で参加している人は30.5％、3.3人に1人ということになるが、前回と比べると壮年期群と前期高齢期群でわずかに増加していたものの、後期高齢期群では21.4ポイント減少していた。地域活動に参加している人の数が少ないために一概にはいえないが、これはおそらく後期高齢者の地域活動からの引退の可能性も考えさせられる結果であった。
「身の回りや世の中の出来事を知るために最も利用している情報源は何か」という質問では、前回同様「新聞」が48.3％と約半数を占めており、2位の「テレビ」をほぼ10ポイント
上回っていた。高齢者は一般にテレビを情報源とする人が多いと思われがちだが、今回の結果から、文字媒体を社会の情報源としているということが明らかとなった。
対人交流に関しては、家にいるときに一緒に過ごす相手が配偶者であると回答した人が最も多く、6割以上を占めていた。年代が高い群ほど配偶者と一緒にいる割合が少ないというのは以前行った大島の調査と同様であるが、基礎調査時と比べると壮年期群と後期高齢期群でわずかに増加しているものの前期高齢期群でやや減少しており、その分「1人」という回
答がやや増えている。これは配偶者との死別や施設入所の結果とも考えられるが、これが後期高齢期群ではなく前期高齢期群に起こっている理由は今後検討すべき課題といえるだろう。
一方同居していない子供がいる割合は前回同様約8割であるが、連絡頻度に関しては、壮年期群と前期高齢期群において、「毎日連絡している」、「週2〜3回連絡している」という頻─55─

繁に連絡している人が前回よりやや増えているが、後期高齢期群において減少しているという結果であった。また「ふだんつきあいのある親戚はいますか？」の質問では、前回に比べて後期高齢期群だけが減少している。後期高齢期群ほど、ADLの低下や病気を有する人が多いというなかで、同居していない子供との連絡頻度が減っていたり、親戚づきあいが減っているという点は、大きな問題といえるだろう。しかし「緊急時に駆けつけてくれる人がいる」と回答したのは後期高齢期群であっても約9割を占めており、そのうち約4分の3の人たちには、駆けつけてくれる人が複数いるという結果であった。今後後期高齢期を支えていくためには、家族だけではなく、地域でいかに支えていくかが大きな課題といえるだろう。
今回の追跡調査の結果から、全体として病気を有する人の増加傾向や、主観的健康感の低下傾向、老性自覚の増加傾向、緊急時に駆けつけてくれる人数の減少傾向など、加齢に関連したいくつかの影響がみられた。しかし、健康のための運動や、昼寝の習慣の実行、趣味活動の推進など、介護予防に関する積極的努力や、趣味活動に代表される生活の質の向上に関連するプラス方向への変化がいくつか認められた。これらのことを考えると、たとえ加齢の影響は避けられなくても、それに対抗する生活習慣を維持、あるいは向上しようとする積極的なライフスタイルがうかがわれた。
しかし、今回の調査対象者は、前回の基礎調査協力者の61.8％にあたる人たちであり、142人が脱落している。また悉皆調査とはいっても初回調査時点で協力者が20％を切っていること、さらに今回の対象者が調査対象となる住民の11.9％であることを考えると、今回の対象者は加齢や健康維持に対する問題意識の高い優秀な一群である可能性も否定できない。
もしそうであるとすれば、今回の調査協力者230人の結果と、今回脱落した142人の基礎調査
時点での比較が必要であり、そのことによって健康を維持する要因が明らかになってくる可能性がある。今後は以前行った大島スタディの結果も含め、分析していくことが課題である。

［謝辞］

今回の追跡調査の実施にあたり、長時間の調査に快くご協力してくださった仙台市青葉区
国見地区の皆様、ならびに町内会の皆様、調査に多大なご理解を示してくださった仙台市役所等の関係諸機関の皆様に感謝を申し上げたいと思います。また実際に調査員としてトレー
ニングを受け、調査に望んだ東北福祉大学の学生を中心とする調査員の皆様にこころより感謝を申し上げます。

［調査員ならびに調査に携わったスタッフ］
石川

暁子

大和田絵美

栗林梨沙子

垂石

板澤

寛

小沢なつ子

小山こころ

羽根田麻美

三浦ひろみ

遠藤

真則

加藤

恭平

佐藤

啓直

本間

藍

水口

祥任

大島

泰斗

菊地

博子

高橋

佳織

前田

早香

吉田

彩

大塚

広子

日下

玲

多賀谷聡美

─56─

広子

松本あずさ

丸岡

綾

加齢と健康に関する縦断的第 2 次介入研究

認知症介護研究・研修仙台センター

矢

吹

知

之

加

藤

伸

司

阿

部

哲

也

吉

川

悠

貴

浅

野

弘

毅

長

嶋

紀

一

研究の背景と目的
要支援や要介護状態になっても、可能な限り住み慣れた地域において生活を継続するためには、各地域においてそれ以前の状態から、介護予防に関するプログラムや事業が包括的かつ継続的に実施されることによって未然に予防することができる。
2005年の 6 月に可決された改正介護保険制度によって、介護保険の理念である「自立支援」
がより明確に示され、予防重視型システムへの転換が図られようとしている。改正法では、既に要介護状態にある高齢者の介護度の悪化を防ぐ新予防給付と、すべての高齢者を対象に要介護状態になることを防ぐ地域支援事業に区別された。こうした介護予防事業の効果的なマネジメントにおいては、活動前後の個人の身体機能および筋力の結果を評価し、改善、低下、維持を明らかにしたうえで、個別性を重視し継続的に支援することがきわめて重要になる。鈴木らは、介護保険改正に向けたモデル事業研究として全国69市町村の要支援から要介
護 2 ハイリスク者の高齢者を対象に介護予防モデル事業を行った。3 カ月間の介入によって身体機能に関する測定値は、11種目中、1 項目を除き有意に改善し、要介護度の 1 次判定においてはマシン使用の有無に関わらず、すべての群において有意に改善したと報告している。
1）6）

このように、ハイリスクアプローチについては、本人および周囲が心身の機能低下に気づ
きやすく、参加への明確な動機付けがなされやすいことから介護予防の意識付けは容易である。一方、地域支援事業の対象者となる地域在住の多くの高齢者については、心身の諸問題が潜在化し、結果的にハイリスクの近似状態となった段階で顕在化することが予想される。
今回の法改正によってポピュレーションアプローチの重要性が施策として明確に示されたものの、高齢者自身が自覚し、主体的に活動し、支援事業に参画しなければ、地域において効
果的に介護予防事業が地域で展開することは難しい。つまり、地域住民の日常生活習慣が介護予防を意識したものへの変容が求められている。そのためには、単に知識の伝達や啓蒙・啓発だけではなく、計画的に介護予防と健康のセルフプロモーションに対して主体的な行動へと繋がる「知識の受容」「態度の変容」「行動の変容」を段階的に働きかけていくことが重要となる。4）7）
我々は、平成14年度より、気仙沼市大島地区を対象に、加齢が健康にどのような影響を及
ぼすかを明らかにするための基本的な状況を把握することを目的に55歳以上の全住民を対象として訪問調査による加齢と健康に関する悉皆調査（以下大島スタディ）を行っている。また、前述の対象に対して15年度には介護予防を目的とした介入調査をおこない、参加者の身─57─

体機能水準の実態を明らかにし、日常生活への効率的な運動の習慣化を目的とした運動プロ
グラムの提案をしその検証を行った。その結果、歩行に関する種目の実施率が高いうえに効
率的に下肢筋力が向上し、そうした行動が余暇活動と認識され住民相互のコミュニケーショ
ンのきっかけとなることが明らかになった。2）8）
今回は、2 年後の追跡調査として、身体機能測定値の平均値の比較を行う。また、前回の結果をもとにして、より効果的であると考える生活介入型健康運動プログラムを提案し、実施率や身体機能測定値の関連から、より地域在住の高齢者の生活に根ざした日常的に実施可
能な運動プログラムを作成し、その妥当性を検証することが目的である。
方法1 ）対象地区
本研究の対象地区は、東北最大の島である宮城県気仙沼市大島地区を選定した。平成16年 3 月31日現在で島民3,788名、65歳以上の人口1,235名で高齢化率は32.6％であった。
2 ）対象者
大島スタディと同様の調査対象者で気仙沼市大島在住の57歳以上の1,550名を対象に行った。期間は2005年 9 月〜2006年 2 月を介入期間として設定した。介入は介護予防と認知症の理解に関する健康講座を大島の地区ごとに 2 回（計10回）開催しその介入プログラム
参加者を対象者とした。参加者は第 1 回プログラムの身体機能測定224名、聴き取り調査
223名で、追跡調査となる第 2 回目プログラムでは身体機能測定149名、聴き取り調査145名であった。本研究の分析の対象者となるのは、初回、追跡調査いずれも参加した116名
で、平均年齢は、75.78±6.68歳、男性30名（25.9％）、女性86名（74.1％）であった。
3 ）介入プログラムの手続きおよび内容
本研究における大島住民への介入調査は、気仙沼市自治体、地域老人クラブ（大島老人クラブ連合会）、地域の福祉サービス提供事業所および認知症介護研究・研修仙台センタ
ーの共同事業として展開した。初回介入プログラムの参加の募集は、老人クラブの地区会長に依頼した。その後地区会長がとりまとめを行い地区ごとに老人クラブ事務局に申込を行い人数の把握をした。開催は、気仙沼市大島地区を 5 地区に分類し対象者の居住地に近い、公民館、自治会館等を会場として行った。2 回目のプログラムの参加者募集は、前回参加者に郵送で日程を連絡し、出欠の事前確認は行わなかった。
介入プログラムは、1 回につき約 2 時間行った。内容は、介護予防、認知症の理解を目的とした講義を20分間行い、その後健康チェック、身体機能測定を行った。また、健康や
地域生活に関する質問紙を用いた聴き取り調査を行った。さらに、15年度の結果をもとに新たに作成した日常生活の中で比較的実施しやすいと思われる簡単な運動の説明を実技として行い、内容を図示したポスターを配布した。同様の内容で、4 カ月後に追跡を行った。
4 ）身体機能測定種目の選定
身体機能測定種目は、平成17年度に介護予防市町村モデル事業で実施された種目を参考にして、虚弱高齢者にとっても安全にかつ簡易に実施できることを配慮し実施種目の選定
─58─

を行った。測定種目は次のとおりである。上半身の筋パワーについて、握力測定を用いた。
測定にはスメドレー式握力計（竹井機器工業）にて左右 2 回ずつ測定し高値を採用した。
敏捷性は棒反応測定（竹井機器工業：長さ45cm、直径2.4cm ものに 5mm 単位の目盛りをつけた木製の棒）にて 7 回測定し最高と最低の記録を捨て中の 5 つを平均した値を記録とした。歩行能力および下肢の筋力測定には、日常生活中の歩行動作および能力を測定することを目的とした Timed up&go（以下 T-up ＆ go）を採用した。柔軟性は、デジタル長座体
前屈計（竹井機器工業）にて測定した。下肢筋力の測定には、等尺性筋力測定装置（アニマ株式会社μ Tas F-1）を用いて膝伸展筋力を 2 回測定し高値を採用した。また、歩行能
力ならびにバランス能力の指標として、西澤の歩行能力の加齢変化に関する研究で報告された足底角の定義を参考に同様の器具を作成し足底角の測定を行った。5）なお、今回は介護予防モデル事業で実施された「ファンクショナルリーチ」と「開眼片足立ち」「閉眼片足立ち」は実施していない。それぞれの計測値は 4 ヵ月後再び同様の種目について測定し介入前後の変化量の比較検討を行った。
5 ）聴き取り調査の内容
聴き取り調査の初回調査時には講座の評価、ADL と地域活動の参加頻度、運動習慣、
過去一年の入院歴、過去の転倒経験などを中心に聞き、2 回目調査時には、継続希望、主観的健康度、運動実施による日常生活の変化、ここ 4 ヵ月間の病歴、転倒経験を調査した。
運動プログラムは初回聴き取り調査時に実施の可能性を聞き、4 ヵ月後の 2 回目調査時にはその結果を問い、その数値から地域生活の中で実施可能な健康運動種目の検討ならびにこの地域において効果的な介入プログラムの検討を行った。また、講義の教育効果の測定には、講義内容を反映させた健康意識と態度に関する質問項目を設けた。
6 ）生活介入型運動プログラムの内容
平成15年度に提案した運動プログラム（いきいき 4 とき運動）では、歩行に関する項目の実施率が高く、食事時の項目、巧緻性を高める補助運動の実施率が低かったことから、実施場面をさらに限定し、歩行運動を補足した内容に改良した「いきいき 3 とき運動」を作成した。さらに、歩行の実施率向上に向けて万歩計を貸与し、記録用紙を添付したポス
ターを作成した。作成コンセプトは前回と同様に実施の際対象者が特別な準備や器具を購
入せず、これまでのライフスタイルの変化を必要としないことを前提として、生活に必要と考えられる体力の向上を目的として提案した（資料 1 ）。
7 ）分析方法
身体機能体力水準の実態と加齢による変化量については、1 回目プログラム測定時と運動実施の働きかけを行った 4 ヵ月後の 2 回目プログラム測定時の変化量を対応のある t 検
定で平均値の比較を行った。提案した運動の効果を測定するために、運動プログラムの実施、非実施と各身体機能測定値の平均の比較を行った。また、プログラム（ 5 項目）の実施の有無を目的変数、各測定値 6 項目を説明変数として、多重ロジスティック回帰分析を行い初回の身体機能測定値によるプログラムの実施との関係を確認した。各身体機能測定
値を維持・向上群と低下群で提案したそれぞれの運動プログラムの項目の実施率でそれぞ─59─

れクロス集計を行った。また、介入プログラムで地域住民に提案した健康運動の実施予測と実施結果の平均値の間の差の検定は Wilcoxon 符号付順位検定を行った。なお、比較の際、継続的に参加できなかった対象者のデータは欠損値として扱い分析からは除外した。
これらの検定には SPSS を使用した。
3．結果
1 ）対象者の属性および経年比較
本研究は2003年に実施した「加齢と健康に関する介入研究」の追跡調査である。その属性の変容を調べるにあたり、日常生活の健康や地域活動の志向に関する基本項目について比較した。まず、「日常生活の健康作りを目的とした運動習慣」については、2003年の調査では76..0％が「実施している」に対して、今回は72.6％が「実施している」と回答しており3.4％減少していた。一方、「地域活動への参加」については、2003年は70.8％であったのに対し、2005年は73.5％が地域活動へ参加しており、地域活動への参加が増加していることが明らかになった。「健康状態の自覚」については、2003年では、「とても健康」「まあ健康」を合わせると、84.9％が健康であると自覚しているのに対して、2005年は77.9％が「健康である」と感じていることから、健康自覚度が低下していると言う結果が示された。2003年から 2 年が経過していることからも、ライフスタイルに加齢の影響が現れていることが分かる（表 1 ）。
2 ）身体機能水準測定値の介入前後による比較
前回の調査終了後から、今回の調査実施までに介護保険改正に伴う、介護予防モデル事業が行われており、高齢者の身体機能測定項目の検証がなされた。こうした背景から、前回調査と今回の調査においては測定項目の内容を変更することとした。なお、分析は、効果測定を行う
ため、介入前後の 2 回測定した者のみを対象として、平均値の比較を行った。なお、各測定項目については、握力は上肢の筋力及びそれらの協調性を測定する。膝伸展筋は下肢筋力と独歩能力を測定し、T-up ＆ go は、総合的な移動能力の評価テストで最も一般的に用いられている。足底角は、歩行能力に起因する腓頸骨筋およびその周辺の筋肉の柔軟性の指標として用いられ、加齢の影響を受けやすい部位でもある。
長座体前屈は、体幹や脚部の柔軟性を測定する項目である。そして、棒反応は敏捷性を測定するものである。
介入の前後の測定値と各項目について、対応のある t 検定を行った結果、膝伸展筋（t=-10.27，
─60─df=96，p<.001）、長座体前屈（t=-3.32，df=99，p<.001）、棒反応（t=-3.52，df=99，p<.001）
についてそれぞれ有意な差が見られた（表 2 ）。膝伸展筋、長座体前屈は有意に向上しているが、棒反応は低下していることが分かる。また、それぞれの測定結果を「向上・維持
群」、「低下群」に分類し全体の割合で比較をしてみた。この分類について、藤原らは老研
式活動能力指標の得点をもとに分類したが本研究においては、実数値を用いており、長期的な縦断調査を計画していることから高齢期の筋力の維持を向上と同様に捉えている。

今回介入前後に測定できた参加者を前述の 2 群に分類しその割合を比較したところ、最も「向上・維持」した人が多い測定項目は、「膝伸展筋」で「向上・維持群」が69名（88.5％）で「低下群」は、9 名（11.5％）であった。以下、「長座体前屈」、「足底角度」、「T-up ＆ go」、「握力」の順で向上・維持した参加者が多い結果となった。一方、最も「低下群」が多かったのは「棒反応」で「向上・維持群」が35人（42.7％）で、「低下群」が47人（57.3％）であった。また、2003年の調査においても同様に棒反応のみ低下していた。
これらの結果から、敏捷性についての介入の効果が現れにくく、歩行能力や下肢の筋力、柔軟性については介入効果が現れやすいことが示された。
3 ）生活介入型運動プログラムの実施の実用性の評価
介入プログラムへの参加者には、日常的に実施できる生活介入型運動プログラム（いきいき 3 とき運動）を提案した。提案の際にそれぞれの効果、ならびに実施の手順を指導し、より実施しやすいよう、運動プログラムを図示したポスターを配布した。また、万歩計の使用に関しては、何歩歩いたかを書き込めるようにポスターに記入欄を設けた。
運動プログラムの実施のしやすさの評価指標として、介入前後に実施予測と実施結果を聞くことによって後ろ向きおよび前向き調査をすることとした（表 3 ）。
「毎日実施（できそう）（できた）」、「ほとんど実施（できそう）（できた）」、「あまり実施（できそうにない）（できなかった）」、「実施（できなそう）（できなかった）」の 4 段階評価を、介入前を「予測」、介入後を「結果」として比較を行った。Wilcoxon 符号付順位検定の結果、「柔軟」［on the bed］（p ＜.01）、「微細運動［fingers］」（p ＜.01）、「下肢筋力［legs］」（p ＜.001）、
─61─

「万歩計使用［pedometer］」（p ＜.001）で有意差が認められた。「歩行」［walking］については、実施予測と結果では大きな差が生じにくいことが明らかになった。また、実施率結果の平均得点から実施しやすさを比較すると、手指（微細運動）［fingers］3.30点、歩行［walking］2.38点、柔軟［on the bed］2.06点、万歩計使用［pedometer］1.96点、下肢筋力［legs］1.75点の順で実施しやすいことが示された。この結果から「歩行」以外の項目は、実施予測とその結果では大きく異なり、毎日できるという予測は達成される可能性が低く、特に下肢筋力に関する運動プログラムは実施されにくいことが明らかになった。最終的な実施率の高さにおいても、下肢筋力の実施率は最も低いことが示されている。

4 ）生活介入型運動プログラムの有効性の評価
生活介入型運動プログラムの有効性を評価するために、実施の有無と筋力測定数値の差を比較した。それぞれの項目の実施結果を「毎日実施できた」、「ほぼ毎日実施できた（高頻度実施）」を「実施群」に、「あまり実施できなかった（低実施群）」、「実施できなかった」を「非実施群」と置き換えて、各測定数値で比較した。t 検定を行い以下の結果を得た（表 4）。

─62─

歩行［walking］では、膝伸展筋間で有意差が認められた（t=-2.86，df=92，p ＜.01）。また、握力では有意傾向が示された（t=-1.89，df=88，p ＜ 10）。歩行に関する運動プログラ
ムを実施した参加者の方が数値が向上していることが分かる。また、有意差は認められていないが棒反応以外の数値は実施群の方が高くなっている。
柔軟［on

the

bed］では、握力間で有意差が認められた（t=--2.06，df=88，p ＜ 05）。

柔軟に関する運動プログラム実施群は「握力」が向上していることが分かる。その他の測定値については、足底角度、長座体前屈の測定値が向上していた。
微細運動［fingers］は、有意差が認められた項目はない。また、測定値は介入による変化が見られないことからこの項目は影響を及ぼさないことが分かる。
下肢筋力［legs］は、有意差が認められた項目はない。有意差が認められないものの、「握力」と「膝伸展筋」の測定値は向上した。
万歩計使用［pedometer］は、握力間で有意差が認められた（t=--2.75，df=89，p ＜.01）。
万歩計使用者は、握力が向上していることを示している。有意差は認められなかったものの、「膝伸展筋」、「T-up ＆ go」の測定値が向上した。
5 ）筋力測定値による生活介入型運動プログラムの実施予測因子
各運動プログラム実施を実施（1）、非実施（0）を目的変数、初回調査時の各身体機能測

定値（ 6 項目）を説明変数として用いて、ロジスティック回帰分析を用いて初回測定値から継続実施の要因を予測した（表 5 ）。その結果、「歩行（walking）」で、「膝伸展筋」が正の関連する有意な項目であった。万歩計使用（pedometer）では、握力が正の関連する有意な項目であった。また、柔軟（on the bed）では、握力が有意な傾向を示した項目であった。

6 ）日常生活の意識・態度の変化の経年比較
2 回目の介入プログラム実施後に、参加後の日常生活中の運動や健康に関する11項目の変化をまとめた（表 6 ）。なお、対象者は継続的に参加した109名で、それ以外は欠損値として除外した。最も「向上した」という回答が多かったのは「健康を意識するようになった」で89.2％（91名）であった。次いで「積極的に歩くようになった」81.7％（85名）、「運動を心がけるようになった」81.2％（82名）、「食事に気を使うようになった」75.7％（78名）と続いた。意識や態度への変化は、この結果から、介入プログラムの主目的と一
─63─

致する変化が見られたことが分かる。また、2003年調査時と比較すると、11項目中 9 項目が向上していることが明らかになった
一方、2003年時に高い値を示した「新しい余暇活動ができた」65％（76名）、「外出する機会が増えた」52.1％（62名）は2005年時では、「外出する機会が増えた」43.2％（41名）、と低い値を示した。

4 ．考察
我が国の地域在住高齢者における介護予防を目的とした介入研究は、介護保険改正に向けて様々な規模で行われ、高齢者への筋力トレーニングの効果は 3 ヶ月以上の運動プログラムへの参加によって向上する報告が多くなされている。本研究では、対象地区を気仙沼大島地区の57歳以上の地域住民の日常生活習慣に溶解した介入プログラムと、運動プログラムの効
果とその実用性について縦断的に検証した。ここでは、介入前後の身体機能測定評価を行ったうえで、提供した生活介入型運動プログラムの日常生活における実用性の評価をする。さ
らに、実施率と身体機能測定値の関連からその効果について考察を行った。
まず、2003年と2005年に行った介入調査の基本項目の経年比較をおこなったところ、日常
生活中の運動習慣、地域活動への参加、健康状態の自覚それぞれについて若干の低下が見られた。しかし、これらの低下の比率はごくわずかであることから加齢の影響の範囲内であると理解できる。プログラム参加者数については、2003年と比較するとほぼ同数の参加者数で介入プログラムの定着も示唆された。気仙沼大島地区における介入プログラムは、加齢と健康の関連の実態把握を目的とした訪問調査による大島スタディと連動して実施されていることによって、地域住民の健康意識や介護予防の意識への介入効果をもたらし、参加行動を促─64─

進する働きかけがなされていると考えることができる。こうした行動変容を Kopesell，Wagner らは、「社会学習理論」のなかで「①アウトカムに対する正しい知識→②健康行動によってリスク軽減可能であるという認識→③態度変容→④行動変容の実現可能性の自覚→⑤
行動変容のための技術の習得→⑥行動変容」のプロセスがあり、これらに対し適切に評価を与えていくことによって態度や意識の変容が継続的に達成されやすくなると述べている。3）
大島スタディにおける継続的な調査と介入の対象者となることによって自身の生活、健康を主体的に評価し「⑤行動変容の技術の習得」である介入プログラムへの参加という行動変容に繋がっている要因であると思われる。
次に、介入プログラムにおいては、日常生活で実施可能と思われる生活介入型運動プログ
ラムの提案を行いその効果測定を各身体機能測定値で評価を行った。継続的に習慣化できる運動プログラムとは、導入期において参加者が関心を持つことが重要であることから、提案した生活介入型各運動プログラムの実施予測は重要な手がかりとなり得る。その結果から手指運動のような微細運動は特に取り組みやすく、実際の実施率も高くなることが明らかになった。下肢筋力の強化については、歩行のような日常生活動作をアレンジするものは実施率が高く、軽度の負荷をかけ非日常的な動作の中で直接的に筋力を強化する種目については実施率の低下を助長することが示唆された。また、歩行に関しては実施予測と結果について大きな隔たりはないことから、最も実施しやすく、参加者の継続実施を評価しモチベーションを高めるために有効な運動であると考えられる。一方、下肢筋力や万歩計の使用は予測と結果の隔たりの大きさから、事後評価を実施した際に参加者の挫折感を感じさせてしまう恐れも含んでいることからプログラムとしての採用は検討する必要がある。参加者の継続的な軽運動実施と評価は、容易に達成感を得ることが可能となる。それによって、参加意欲を高め、介入プログラムのような行動変容のための技術習得の場への継続参加を促し、介入効果をより高めることが可能であると考えられる。つまり、今回の結果から継続的な実施を可能にする運動プログラムは、「歩行（walking）」のような日常生活中の動作の延長にある動作で、
手指、足指を動かす「微細運動（fingers）」は、継続的評価と、継続する成功経験の獲得に
より心理的側面に与える影響が行動変容に有効であることが推測された。
しかし、実際の介護予防においては一定期間の介入における身体機能の測定値の向上が求められる。本研究において有意に向上したのは、「膝伸展筋」と柔軟性を測る「長座体前屈」であった。上述したように運動プログラムで実施率の高かった歩行の実施の可否と、膝伸展筋の測定値との変化に有意差が示されており、「歩行（walking）」実施により膝伸展筋が向上することが明らかになった。しかし、「T-up ＆ go」の測定値と「歩行（walking）」実施の可否は有意ではないために、歩行は必ずしも速度やバランス能力が向上するものではないことが示唆された。しかし、他の運動プログラム実施と比較しても、様々な歩き方を行う「歩行（walking）」実施者は、有意差は見られないが「棒反応」以外の全ての測定値が向上していることから介護予防としてきわめて有効でかつ実用的な運動であると思われる。これは、2003年の調査においても実用性の高さは証明されている。また、次いで実施率の高い「微細運動（fingers）」については、実施の可否と各測定値の有意差は認められなかったが、こうした運動は即動的な評価が困難な反射神経系への影響や、心理的側面への影響も考えられることからより長期の追跡と、他種目の測定を今後検討する必要がある。
また、運動プログラムを提供する際に、実施率を高めるための地域住民への指導の際には、
─65─

初回の身体機能測定値を参考にする可能性を分析した。多重ロジスティック回帰分析の結果から、「歩行（walking）」の実施の可否の予測因子としてしては、「膝伸展筋」の値が有用であり、「万歩計の使用（pedometer）」については「握力」の値が有用であることが示唆された。
つまり、「膝伸展筋」の測定値が低い人に対して「歩行（walking）」を、握力測定値が低い
人には「万歩計の使用（pedometer）」の使用を推奨することによって実施率が向上する可能性がある。しかし、「万歩計の使用（pedometer）」と「握力」の因果関係は考えにくく、複合的な要因や別の要因を含んでいる可能性があることから今後さらに有効な指標を検討する必要がある。
介入プログラム参加によって、日常生活中の意識や態度に様々な影響をもたらした。とくに、健康への意識、認知症への理解、会話の増加などの意識の変容や食生活の改善、運動習慣の増加、睡眠など態度の良好な変容が見られている。2003年と比較すると、意識、態度が向上した比率が、11項目中 8 項目が向上した。2003年調査の際に向上した項目は、「新しい余暇活動ができた」「外出する機会が増えた」等の項目で介入プログラムの副次的効果であったが、今回の調査ではそれらが主効果である健康に関する意識や態度の変容へと移行していることから、介入プログラムの講話やこれらの継続的参加、また大島スタディの調査協力等によって健康づくりや介護予防についての教育支援は有効であると思われる。しかし健康の意識や態度の変容には、1 年以上の期間を有することから、教育支援は長期的な計画をもって行う必要がある。
本研究は、縦断的な介入研究であるために、本来、継続的な参加者の個別の経年的な推移を明確化にすることも必要であるが、今回は全体の変容から新たな示唆を得ることができた。
まず、生活介入という視点から見た、運動プログラムの実用性については、初年度の結果も踏まえ、生活の動作中に含まれる運動である「歩行（walking）」と「微細運動（fingers）」に限定することによって実用性が高まり、継続性が期待できる可能性が見いだされた。そして、これらの運動を行うことによって、膝伸展筋と握力が有意に向上することから、高齢期の下肢筋力低下の抑制にきわめて有効な運動プログラムであるといえよう。さらに、これらの運動の継続性を向上する予測因子として握力測定値が微力ではあるが有効である。たとえば、握力の低い高齢者に対して継続への助言や声がけを行うことによって、継続する可能性は高まることも考えられる。さらに、近隣に運動施設や器具が無く、交通手段の乏しい、山間部や離島地域などにおいては運動実施のために参集するような形式ではなく、生活の中で準備も不要で習慣的に行える運動は実施を助長する要因になる。また、生活介入の継続性を高めるサポートグループの存在も重要である。こうした地域においては、地域の互酬的関係性が成り立っていることから、新たな組織形成よりも、既存の自治会、老人クラブをサポートグ
ループとして活用し、帰属する地域行事への参加の際や作業へ積極的に歩いて参加し、社会交流することを促すことにより心身の健康に寄与するものと思われる。
また、改正介護保険法において提供される様々な介護予防サービスは、指導者の指導時だ
けではなく、在宅などでのワーカー不在の場面で高齢者自身が意識的、個別的に実施することによって効果は現れる。個人の意識化のための評価と、その人の生活の個別性に合わせた習慣化した介護予防の支援が望まれる。そして、制度のためのプログラムではなく地域在住
高齢者のこれまでの地域や在宅生活を支援する視点で、生活介入型運動プログラムを取り入れることによってサービスと在宅生活を繋ぎ合わせ、介護予防サービスを補完しその効果を
─66─

より向上させ得るのではないだろうか。
今後は、今回得た結果をもとにより実用的な生活介入プログラムをモデル化することを焦眉の課題として取り組み、そして経年的な積み上げと「大島スタディ」における加齢と健康、認知症発症との関連を総合的に評価する必要がある。
謝辞
本研究の実施にあたりご支援をいただきました気仙沼市関係者の皆様、大島老人クラブ連合会会員、ならびに大島地区自治会会員の皆様に厚く御礼申し上げます。また、勤務中にもかかわらず快くご協力をいただきました（医）渓仁会の皆様に心より感謝申し上げます。

参 考 文 献1 ）介護予防サービス評価研究委員会編：介護予防市町村モデル事業報告書．厚生労働省，
2005．
2 ）加藤伸司，阿部哲也，矢吹知之ら：加齢と健康に関する縦断研究の基礎調査．高齢者痴
呆介護研究・研修仙台センター研究年報 3，2003．
3 ）Kopesell TD, WagnerEH et : Selected methodological issue in evaluating community-based
health promotion and disease prevention programs. Annual Review of Public Health, 1992.
4 ）黒田研二：介護予防施策の概要と手法について：介護予防システムと介護保険制度．日本老年医学会雑誌41（6）； 633-636，2004
5 ）西澤哲：地域高齢者の歩行能力について，長期プロジェクト研究報告書．東京都老人総合研究所，2000．
6 ）鈴木隆雄：介護予防のための生活機能評価に関するマニュアル，厚生労働省，2005．
7 ）田高悦子，金川克子，立浦紀代子ら：地域虚弱高齢者に対する介護予防：試行的研究．
日本地域看護学会誌，4（1）； 61-68，2002
8 ）矢吹知之，加藤伸司，阿部哲也ら：加齢と健康に関する縦断的介入研究．高齢者痴呆介
護研究・研修仙台センター研究年報 4，2004．

─67─

（資料 1）3 とき運動ポスター

─68─

認知症ケアにおける基本的な介護技術の開発 1―

認知症ケアにおけるエキスパートシステム開発の基礎的研究

―

日本大学

内

藤

佳津雄

認知症介護研究・研修仙台センター

阿

部

哲

也

加

藤

伸

司

長

嶋

紀

一

日本大学大学院佐々木心彩

報告書「2015年の高齢者介護」2）において、これからの高齢者ケアの課題として、認知症
介護を高齢者介護のスタンダードとし、その確立を図ることが謳われている。そして、サービスの質の確保と向上のために「ケアの標準化」を進める科学的アプローチの必要性が掲げられている。認知症ケアにおいては、認知症高齢者の症状や生活像は極めて多様であり、また本人の生活歴や生活リズム、希望、感情などを尊重する「利用者本位」を理念としている
ため、それに対応するケアは個別性が高く、結果として多様であることが要求される。そのために標準的手法の開発においては、その複雑性と実用性の兼ね合いが大きな課題であり、容易ではない。標準化を優先して、理解しやすい単純なモデルを導入することは、ケアの選
択肢の範囲を狭くしてしまい、利用者中心ではない、介護する側からのケア方法の「決めつけ」を引き起こす可能性がある。ケアの個別性を犠牲にしてしまっては、認知症ケアの質の向上には寄与できないため、利用者主体の視点を持って、ケアの複雑さや多様性を保ちつつ、ケア手法を標準化することが求められる。
その 1 例としてオーストラリアのハモンドケアグループで作成された「モデルケアプラン」1）がある。これは50項目程度の簡易なアセスメントと連動し、そこで抽出された課題の解決のために、まずは状況に応じた「問題の回避」の方法が整理されている。それでも解決しない
場合には、ケアにおける自立度の高さの順に、「機会の提供」、「非指示的助言」、「指示的助言」、「身体介助／代行」という 4 つのレベルの順番に支援策を検討していくようになっており、それぞれにレベルに応じた対処とその理由がまとめられている。作成の手法は、文献研究および 1 つのナーシングホームの職員と研究者が綿密に話し合うことによって内容を抽出したと説明されている。このモデルケアプランについて評価できることは、尊厳や自立を尊重するという基本的な理念を反映した構造となっていることである。そして多様な状態像に対して、認知症の中核症状である認知記憶障害への配慮、周辺症状の原因となる環境的問題の検討、自立や自尊心を尊重し自発的行動を促すこと、コミュニケーションの重視といった理念にかなった手法をどのように用いるのか、そのモデルとなり得る多様な方法とその理由が提案されていることにある。
新たに認知症ケアの標準化を行うためには、モデルケアプランにみられるような認知症ケアの理念を反映した多様な方法を実用的にモデル化することが課題である。そのためにまず第 1 に多様な状態像とそれに対応する方法についての情報を収集する方法について検討する必要がある。次に、収集した多様な情報を整理し、それを活用可能な形式で構造化すること
─69─

ができる方法を検討する必要がある。本研究の目的は、このような認知症ケアの標準化のための有効な情報の収集や整理の方法について検討し、提案することである。本研究では、その手法の 1 つとして、「エキスパートシステム」の構築方法を参照することとした。
エキスパートシステムとは、知識工学の用語であり、「人間の専門家が持つ知識を格納することによって、専門家と同等、またはそれ以上の問題解決能力を持つシステム」3）とされている。エキスパートシステムは、実務専門家（エキスパート）のもつ手続き的な知識を収集し、それを数理モデルによって表現して、実用的判断を行わせるコンピュータシステムであり、例えば、医学的診断などの分野でも開発されている。解決する課題は、解法が機械的に一義に明らかにできるようなアルゴリズムが定まっている問題よりも、明解な解法が存在しない問題（悪構造問題： ill-structured problem）を対象とし、それを解決できる専門家（エキスパート）の持っている知識とその運用方法を取り出して、システム化（ソフトウエア化）するものである。認知症ケアも明解な解法が存在しない問題であり、それを解決できるエキ
スパートが存在すると考えられる分野であり、最終的に数理モデル化できるかどうかは将来の課題としても、前述のように情報の収集方法とその整理の方法を検討するにあたって、エ
キスパートシステムの考え方を応用することが有用であると考えられる。
そのためには、第 1 に情報の収集の方法について検討が必要である。エキスパートからその知識や運用方法に関する情報を収集する訳であるが、情報収集の方法は一人（あるいは少数の）エキスパートを対象にして、綿密に情報収集する方法と多数のエキスパートを対象として多様な情報を収集する方法が考えられる。情報間の関係を数理モデルによって整理するのがエキスパートシステムの目標であることから、いずれの方法をとるにしても多量の情報を収集する必要がある。認知症ケアにおいても両方の方法をとることができると考えられるが、前述のモデルケアプランは前者の方法に近いと考えられる。今回は、より多様な考え方を収集するために、後者の方法を試行することとした。認知症ケアはまだ発展途上であり、共通した理念を持っていても方法の選択が異なる可能性があること、後に数理的にモデル構成することを念頭に置き多くの情報を収集することが必要であり、量の点で有利な多数のエキスパートからの情報収集を採用し、その有効性について検討することとした。第 2 に収集した情報をどのように整理して有効なモデルを構築するのか、その方法について検討することが必要である。最終的には、構築するモデルの形式に応じて、情報の整理の方法が決定づけられ、それに応じて情報の収集の形式も決まると考えられる。しかし、どのようなモデル
がいいのか模索している現時点においては、仮説的なモデルに基づいて調査を設計し、収集される実態的なデータの素性を分析した上で、その妥当性を検証する必要があろう。本研究では、利用者本位の理念に基づき高齢者の行動の背後にある動機を重要視し、回答者には、場面ごとに生じている行動の原因・理由（動機）の推定をまず求め、その原因や理由に応じた方策、その方策がうまくいかなかったときの代替的方策、判断に必要とする情報の順番で想起を促して、情報を得るとともに、情報の整理もこの道筋にしたがって行い、内容を分析することで方法の妥当性を検討することとした。
【目的】
認知症ケアの標準化を目指して、認知症ケアのエキスパートの持つ問題解決上の知識を収集し、その整理を試みた。
─70─

【方法】
対 象 者：認知症ケアのエキスパートと考えられる方を対象として調査を行った。エキス
パートとしては、認知症介護研究・研修仙台センターにおいて認知症介護指導者研修を受講し修了した258名を対象者とした。ただし、すでに現場を離れている方がいることを考慮し、また分析に十分な調査件数を確保するために、各対象者には 2 枚の調査票を送付し、対象者自身またはそれぞれが認知症ケアのエキスパートと判断する職員等に調査票の記入をお願いした。
方法：郵送によって調査票を配布し、郵送によって回収した。

調査内容：本研究では、認知症ケアの場面として日常的な食事を取り上げることとした。
そこで、食事の場面について、3 つの場面と課題を設定し、それぞれの課題について（1）
原因や理由として考えられること、（2）それに対する介護・対応、（3）それがうまくいかな
かったときの対応、（4）さらに確認を必要とする情報など、について自由に記入を求めた。
（1）〜（4）までの組み合わせを 5 つまで記入できる欄を設けて、5 つ以内で思いつくだけ自由に記入してもらうこととした。
場面の設定は、以下のような 3 種類とし、それぞれの事例について回答を求めた。いずれの事例も背景については最低限の情報とすることで自由な想起を促すこととした。
（事例 A）女性75歳、要介護 2 ・日常生活自立度 J2（ほぼ歩行自立、座位保持可能）、認
知症自立度Ⅲ a（認知症によって日常の自立が低下している）、食事のときに、最初は自分で食べ始めるが、途中で止まってしまうことが多い、課題：なぜ食事が途中で止まってしまうのか、それにどのように対応するのか。
（事例 B）女性82歳、要介護 4

日常生活自立度 B1（通常車いすで移動、座位保持は可能）、

認知症自立度Ⅲ b（認知症によって日常の自立がかなり低下している）、食卓にはつくが、食事を自発的にしないので、現在は摂食を全介助している、課題：なぜ食事を自発的にしないのか、それにどのように対応するのか。
（事例 C）女性79歳、要介護 3、日常生活自立度 A1（やや歩行不安定）、認知症自立度Ⅲ a（認知症によって日常の自立が低下している）、食事のときに、隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。課題：なぜ隣の人の食事を食べるのか、それにどのように対応するのか。
【結果と考察】（1）回収の状況と回答者の属性258名中63名から返送があり、計105部（回収率20.3％）の調査票を回収することができた。調査票の記入者は、平均年齢40. 5 歳（SD10.3：範囲24〜69歳）、認知症介護に関する
平均経験年数9.3年（SD5.0：範囲 1 〜25年）であった。また資格については、介護福祉士が75名（71.4％）と最も多く、その他は看護師10名、社会福祉士 6 名などであった。他の資格と重複して介護支援専門員である者が47名いた。経験年数については 3 年以下の者が15名いたが、今回の解析では全例を解析対象とした。経験年数のみでエキスパート性が決─71─

定されるわけではないと考えられるが、エキスパートの選定条件については今後さらに検討すべき事項であると考えられる。
（2）解析方法の検討
第 1 に、3 つの場面ごとに、最初に想起を求めた「原因・理由」に関する記述を起点として分析を行うこととした。認知症ケアの基本理念である「利用者本位」の考え方に基づ
けば、本人の主観性を尊重し、認知症高齢者の行動の背後には動機が存在すると考える。
適切なケアの手法を考えるためには、その行動を出現させている動機を理解（推測）した上で、それに対応する適切な方法を選択することが必要であると考えられる。
「原因・理由」については、そこから想起をスタートしていることもあり、各場面とも多岐にわたる内容の回答が得られた。そこで、回答をカテゴリー化し、情報を集約することを試みた。ケアの標準化のために有効な情報としては、多岐にわたるオリジナルの回答のままでは実用的ではなく、あまり少数すぎず、しかしあまりに多数でない程度にカテゴリー化して集約することが必要となる。カテゴリー化・集約の方法はさまざまな可能性があるが、例えば、得られたテキスト構造を数理的に分析する手法（テキスト・マイニング）などもあるが、本研究では、得られたデータの内容を検証することが目的であったので、分類作業は研究者によって手作業で行った。なお、今後集約した情報を認知症ケアの標準化に役立てていく段階においては、数理的な解析を取り入れたり、複数の意見を取り入れたりする過程を設けることが必要であると考えられる。
今回の分類方法としては、KJ 法と類似の方法を用い、1 件の記述を 1 枚のカードに印刷し、事例ごとにカードをカテゴリーに分類し、さらにそれを結合して大カテゴリーにまとめながら、小カテゴリーを見直すこととした。
第 2 に、行動の原因や理由の推測を適当な数に集約できるならば、その原因や理由ごとに行うべきケアの内容と判断に必要とする情報に関する回答について検討することができる。本研究では、必要とするケアの内容や情報については集約を行わず、原因や理由のカ
テゴリーごとに十分な量と多様性のあるケアの方法や必要とする情報に関する情報があり、今後の集約化に実用的に耐えられることを確認するに留めた。

─72─

表 1 「途中で食事が止まってしまう」原因や理由の分布

表 2 「食事を自発的にしない」原因や理由の分布─73─

表 3 「他者の食事に手を出す」原因や理由の分布（3）原因・理由の集計・カテゴリー化
事例 A，B，C それぞれの行動についての「原因・理由」について整理を行った。回答件数の総数は事例 A が426件、事例 B が342件、事例 C が268件であった。そのうち、事例
A で12件、事例 B で 5 件、事例 C で 4 件が、原因や理由以外の記述であったため除外し、残りについて前述のような方法でカテゴリー化を行い、各カテゴリーに命名した。その結果を表 1 〜 3 に示した。
事例 A の「途中で食事が止まってしまう」については、40の小カテゴリーに分類し、それを 9 つの大カテゴリーに分類した。理由として最も多かったのは、大カテゴリーでは
身体的問題（68件：16.4％）であり、次いで満腹感（64件：15.5％）、集中の中断（58件：14.0％）となっていた。小カテゴリーでみると「味が合わない」（35件：8.5％）、「環境・雰囲気のため集中が中断」（33件：8.0％）、「口腔内の痛み」（32件：7.7％）に関する回答が多かった。
事例 B の「食事を自発的にしない」については、35 の小カテゴリーに分類し、それを9 つの大カテゴリーに分類した。理由として最も多かったのは、大カテゴリーでは食事に対する認知・忘却（106件：31.5％）であり、次いで身体的問題（67件：19.9％）、満腹感（43件：12.8％）となっていた。小カテゴリーでみると「食事をすることがわからない」（32件：9.5％）、「食事だと認識できない」（29件：8.6％）、「依存・全介助への慣れ」（26
件：7.7％）に関する回答が多かった。
事例 C の「他者の食事に手を出す」については、17の小カテゴリーに分類し、それを 5
つの大カテゴリーに分類した。理由として最も多かったのは、大カテゴリーでは嗜好・習慣との不一致（96件：36.4％）であり、次いで食事に対する認知・忘却（81件： 30.7％）、となっていた。小カテゴリーでみると「自他のものを区別すること（が難しい）」（5 8
件： 22.0 ％）、「視覚の障害」（35件：13.3％）、「食事の量（が嗜好や習慣と不一致）」（33
件： 12.5 ％）、「食事の内容（が嗜好や習慣と不一致）」（33 件：12.5 ％）に関する回答が多かった。
事例ごとの傾向を比較すると、事例 A と B は小カテゴリー数が多く多様な原因・理由が収集できたのに対して、事例 C では集約されたカテゴリー数が少なく、事例 A，B に比べると相対的にバリエーションが少ないという結果であった。また事例 A、B ではカテゴ
リー数はほぼ同様であったにも関わらず、事例 A は全体的に均等に広く分布していたの
─74─

に対して、事例 B では特定のカテゴリーへの集中度が高かった。事例 C ではカテゴリー
数が少なかったこともあり、特定のカテゴリーへの集中度が高かった。
このようなデータから、多様性がありながら（選択肢が多い）、その多様性の中から選択の優先順が明らかにできるような指針（エキスパートシステムの原型）を作成するためには、事例（課題）ごとにいくつかの検討が必要である。1 つは集約されたカテゴリーの多様性の点である。その点で事例 A，B は十分に多様であると評価できるが、事例 C では
相対的にカテゴリー数が少なく、これで多様性の点で十分なのか検討が必要である。そのために、例えば、事例 C について得られたカテゴリーについて数名のエキスパートに提示し、これで十分であるのか、これ以外に考え得る「原因・理由」があるのか、といった
多様性・バリエーションの面からの評価をすることが考えられる。
また、もう 1 つは回答の頻度データについての有効性の検討が必要であると考えられる。
回答の頻度が大きいということは多くのエキスパートがその回答をしたということであるが、回答が集中している「原因・理由」がその課題について真に優先的に検討すべき「原因・理由」であるとすれば、出現頻度をパラメータとして「原因・理由」の推定に関する検討をする際の優先度を示すことが可能となる。そのことを確認するためには、今回のよ
うに多人数から得られたカテゴリーの全体を複数のエキスパートに提示し、すべてのカテ
ゴリーを対象として検討する際の優先度を評価してもらい、その結果が今回得られた頻度と一致するかどうか評価することが必要であると考えられる。
このような多様性と頻度（集中度）に関する評価ステージを設けることで、妥当性が検証されれば、本研究で用いたような多人数のエキスパートに対する調査結果をエキスパー
トシステムのデータとして活用することが可能であることが示されるといえよう。
また、事例間の違いに着目した場合には、事例ごとに異なる内容や頻度が得られるということが、課題に応じた解決法を考案するというエキスパートシステムのデータとしての有効性を示す 1 つの目安になると考えられる。今回は 3 つの課題しか取り上げていないが、そのなかでも得られた回答の内容および頻度の分布が異なっており、課題への固有性が示されたといえる。今回設定した事例は、A では自立した食事が可能であり、その途中で生じる課題、B では最初から自立した食事が困難であるという課題、C では自立した食事が可能であり、その途中で生じるという点では A と同じであるが、他者との関係において課題が生じるという違いがあるといえる。このような自立度の違い、課題の生じるタイミ
ングの違い、他者への影響などの要因によって、収集される「原因・理由」の分布について違いが生じる可能性も考えられ、今後の事例を増やしていくことによって検討すべき課題であるといえる。
（4）ケアの方法・確認すべき情報の分析（3）で分類集約した小カテゴリーごとに、「行うべきケアの内容」と「判断に必要とする情報」について整理を行い、一定の傾向を見いだすことが次の手順である。しかし、「原因・理由」とは異なり、得られた回答の内容は類似の内容であっても、趣旨が異なる
記述が含まれているものが多く、集約化には工夫が必要であると考えられる。この点については今後の課題と位置づけて、本研究においては、小カテゴリーごとに、「行うべきケ
アの内容」と「判断に必要とする情報」の回答をまとめたものを資料として示すに留めた。
─75─

表 4-1

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

─76─

表 4-2

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

─77─

表 4-3

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-4

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-5

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-6

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-7

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-8

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-9

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-10 事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-11

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

─86─

表 4-12 事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-13

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

─88─

表 4-14 事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-15

事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

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表 4-16 事例 1 課題：なぜ食事が途中でとまってしまうのか、それにどのように対応するのか？

─91─

表 5-1 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─92─

表 5-2 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─93─

表 5-3 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─94─

表 5-4 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─95─

表 5-5 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか─96─

表 5-6 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─97─

表 5-7 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか─98─

表 5-8 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─99─

表 5-9 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─100─

表 5-10 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─101─

表 5-11 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─102─

表 5-12 事例 2 課題：なぜ食事を自発的にしないのか？それにどのように対応するのか

─103─

表 6-1

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─104─

表 6-2

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─105─

表 6-2

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─106─

表 6-3

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─107─

表 6-4

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─108─

表 6-5

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─109─

表 6-7

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─110─

表 6-8

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

─111─

表 6-9

事例 3 課題：隣の人の食事に手を伸ばして食べてしまうために、けんかになることが多い。

【結論】
本研究では、多くのエキスパートに対する調査結果から、食事に関する認知症ケアの場面
における「原因・理由」の集約を試みた。その結果、集約されたカテゴリーは多岐にわたり、多様性があり、またカテゴリーごとに出現頻度の違いが認められた。また、場面の違い（課題の違い）によって異なる「原因・理由」のカテゴリーが得られ、分布の様子も異なっていた。このようなデータは、多様性がありながら、その中からの選択を検討するための優先順を示唆するために有効であると考えられ、エキスパートシステムの元データとしての有効性の一端が示された。しかし、多様性の範囲（漏れがないか）、頻度データの有効性（頻度が高いものが真に優先的なものなのか）といった妥当性についてはさらに評価が必要であると考えられる。したがって今回の得られたカテゴリーと頻度についてエキスパートによる再評
価を行うといった「評価ステージ」を設けることが有用である。
今後の課題としては、このような評価ステージを試行することと、他の場面についてもデータの取得を行い、同様のデータが得られるか検討することなどが挙げられる。とくに今回の事例 C では他の 2 事例に比べ、得られた回答の多様性がやや低いという結果が得られ、課題の特性とそれに対して得られる回答の傾向を検討しなければならないと考えられる。

【 引 用 文 献 】1 ）Fleming, R., Bowles, J., Todd, S., Kramer, T., and the staff of Sinclair Home : Model Care Plans for
Carers of People with Dementia, 1996（内藤佳津雄・今井幸充訳：痴呆性高齢者の介護のためのモデルケアプラン．ワールドプランニング，2004）
2 ）高齢者介護研究会： 2015 年の高齢者介護，2003
3 ）溝口理一郎：エキスパートシステムⅠ入門．朝倉書店，1993

─112─

認知症ケアにおける基本的介護技術の開発 2―認知症高齢者の効果的な生活活動支援に関する研究―

認知症介護研究・研修仙台センター

阿

部

哲

也
矢

加
吹

知

藤
之

伸

司
松

吉
村

砂

川

悠

貴

織

Ⅰ．目的
介護保険制度は創設以来、その理念を要介護者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう支援することとし、2004年 6 月に報告された高齢者介護研究会による「2015年の高齢者介護」5）においても、認知症ケアは生活そのものをケアとして組み立てることを基本とし、身体機能や低下していない認知機能を生活の中で活用することが、認知症高齢者の不安を軽減し、安定した生活を可能にすると述べている。今後の認知症ケアは、高齢者の有する能力に応じ、生活の中で主体的に能力を発揮できるような活動の機会を適正に提供できることが重要であると考えられる。
2001年に WHO より提唱された国際生活機能分類（ICF）17）によれば、生活機能とは心身機能・心身構造・活動・参加の全てを内包した包括的な概念であり、活動という要素が生活機能を円滑にするための重要な一要素であることを示している。活動という概念はとても広く、アクティビティ、作業、行為、動作などの用語と同義で使用される場合も多い。ICF 17）では activity を活動とし課題や行為の個人における遂行であると定義している。是枝ら 5）は特別養護老人ホームにおける高齢者の創作活動について、生活の中で高齢者が主体的に楽しみを見いだすその人らしい生きがい活動をアクティビティと名づけている。認知症高齢者へのアクティビティの効果に関する研究についても近年様々な観点から行われており、例えば
六角 16）はアクティビティを認知症高齢者の自己実現欲求の達成を助けながら、QOL を高めるための日常的・非日常的な援助の全てであり、行為のみならず感覚に関する一切の行為を含むものとして捉え、日常生活機能の改善や社会的交流能力、生活意欲向上への有効性を検証し効果を確認している。沖田ら 13）は、アクティビティの効果を認知症高齢者の生活安定や社会性の向上として捉え、アクティビティプログラムの効果的な介入モデルを示している。
林田ら 3）は、認知症高齢者が自分自身で生活している実感をもってもらうように、職員が生活パートナーとして支援する生活療法的ケアを調理活動において実施し、笑顔、落ち着き、応答の増加や自発的な発現、行動の増加を確認している。以上のようにアクティビティが認知症高齢者や生活に対し、生活障害の改善、行動や症状の緩和、生活の安定化、社会性の向上などの有効性を示す研究は数く報告されてきている。しかし、アクティビティや活動、作業、行為などといった概念は研究者によって捉え方が異なり、本研究においても再度、整理をする必要があるだろう。村木ら 8）は認知症高齢者に対する作業療法において「作業」の分類を、生きるための「身辺活動」、社会的に必要な義務作業である「仕事」、自由な時間における作業である「余暇活動」として 3 つに大別し、これらの実践を通して 1 人の人間の自律を目標とするのが作業療法の広義の意味であると述べている。本研究で取り扱う「活動」
─113─

は高齢者が生活上実施している行為、作業の全てを含み、村木ら 8）の分類を参考に、生活の基本的な要素である身辺活動と身の回りの生活管理に必要な生活義務活動、生活を楽しみ、潤いをもたらすための余暇活動に分類し捉えることとする。
本研究の目的は、現在グループホームにおいて認知症高齢者が行っている生活活動の実態把握を行うとともに、生活の中で継続的に行われている活動と認知症高齢者の属性および
BPSD 頻度との関連を明らかにし、認知症高齢者への効果的な活動支援の方策を検証するこ
とである。

Ⅱ．方法
Ⅱ− 1

調査方法及び対象者

全国47都道府県における介護保険指定を受けている認知症高齢者グループホームについて、層化抽出法により各都道府県より20ヶ所を無作為に選定し、計940事業所に質問紙を郵送配布し、389ヵ所（有効回収率41.4％）の事業所より回答を得た。
主な回答者は認知症高齢者と直接関わっている職員の方について、各事業所より代表 1 名に回答を依頼した。
Ⅱー 2

調査期間

平成18年 2 月〜 3 月
Ⅱー 3

調査内容

本研究では活動の範囲を生活に基本的な活動である身辺活動を除く、家事や炊事、洗濯、調理、掃除、植木の水やりなど日常生活遂行上必要な義務活動及び、散歩やハイキング、旅行、囲碁、将棋、テレビ鑑賞など日常生活における余暇的な活動まで生活上実施している全ての活動を含むこととした。
質問紙の構成は、各グループホームより現在入居している高齢者を、調査回答者或いは施設で任意に 1 名選択していただき、各施設 1 事例について BPSD の頻度や活動に関する項目を中心に構成した。具体的な調査項目は以下の通りである。
（1） 施設概要項目（開設期間、施設型、常勤職員人数）（2）

事例属性（年齢、性別、要介護度、認知症種類、入居期間、認知症以外の疾患名、機能障害の有無）（3）

選択事例に関する BPSD 頻度（入居時に見られた行動と頻度、現在に見られる行動と頻度）
BPSD については、入居時及び現在の行動の特徴を選択肢として設けその他を自由回答とし、生起頻度について「無い」「月に数回」「週に 1 回」「週に 2、3 回」「毎日」「頻繁にある」までの 6 段階について該当するものを選択してもらった。
（4） 選択事例に関する継続活動
選択した事例が現在の時点で継続している活動（途中で止めた活動を除く）について選
択肢及び自由回答項目を設けた。更に、選択された継続活動について頻度及び時間、期間を回答してもらった。
Ⅱー 4

分析方法

（1） 活動分類
調査によって回答された活動は生活上全ての行為・活動を含むため、上田・大塚・鈴木
─114─

ら 18）の作業療法分類及び、村木ら 8）による作業分類を参考に以下のように分類した。
表 1 生活中における活動の分類

分類後の各活動の有無について度数および割合を算出し、活動期間、活動時間について平均及び標準偏差を算出した。
（2） BPSD 分類
本研究における入居時及び現在にみられる行動の特徴については、行動の種類が多数で度数にばらつきがあることが予測されるため、国際老年精神医学会における BPSD 分類 1）を参考に認知症高齢者にみられる行動の特徴を「妄想」
「幻覚」
「抑うつ」
「無気力」
「誤認」
「不安」などの心理症状、「睡眠覚醒障害」「徘徊」「焦燥」「不穏」「身体攻撃性」「言語的攻撃性」「社会的な不適切行動」「無目的行動」「悲哀」「喚声」「繰り返し」「依存」「拒否」などの行動症状に分類した。
分類後の BPSD 頻度について入居時頻度、現在頻度を比較し入居時より現在の方が頻度が増加している群を BPSD 増加群、変化していない群を変化なし群、頻度が入居時より現在の方が減少している群を BPSD 減少群として各 BPSD ごとに度数及び割合を算出した。
尚、変化なし群については入居時に何らかの BPSD が見られる場合と全く見られない場合
では変化なしの意味が異なる事が予測されるため変化なし群と入居時から無くて現在も無い群として無しから無し群を分けることとした。
よって、本研究の BPSD 変化に関する検証は BPSD 頻度「増加群」「変化なし群」「減少群」「無しから無し群」について検証することとする。
（3） 分析内容
分析内容は、活動種類及び度数、割合、活動時間、活動期間について施設型、開設期間、年齢、性別、要介護度、認知症種類、入居期間の属性ごとにクロス表を作成し変数間の独立性および関連性についてχ2 検定及び残差分析を実施した。
BPSD 頻度変化と活動状況の関連については、各 BPSD ごとの有無割合と度数を算出し、BPSD の増減と実施活動との関連について度数及び割合を算出しχ2 検定及び残差分析を
実施した。
─115─

尚、全ての統計処理は SPSS 統計解析パッケージ Ver12.0J for Windows を使用し解析を行
った。
Ⅲ．結果
Ⅲー 1

対象者概要

Ⅲ− 1 − 1

対象施設概要

本調査における有効回答389件を対象に施設タイプ、開設年数、施設プログラムの有無の割合について記述する。
本研究における調査対象施設のタイプについては、有効調査票3 89件中有効回答3 84件（98.7％）であった。384件中併設型グループホームは131件（34.1％）、単独型グループホー
ムは253件（65.9％）であった。
グループホームにおける活動プログラムの有無については、有効回答389件中「特定のプログラムは実施していない」が 9 件（2.3 ％）、「プログラムを実施している」が3 80 件
（97.7％）であり、ほとんどのグループにおいて何らかの活動を実施していることが明らかとなった。
調査対象施設における開設年数割合については有効回答3 89件中、「半年未満」が17件（4.4％）、「半年〜 1 年」が35件（ 9 ％）、「 1 年〜 2 年」が93件（23.9％）、「 2 年〜 3 年」が84件（21.6％）、「 3 年〜 4 年」が62件（15.9％）、「 4 年〜 5 年」が37件（9.5％）、「 5 年以上」が61件（15.7％）であり、開設期間 3 年以下の施設が約 6 割を占めており 3 年以上の施設が4 割とほぼ新設の施設から 5 年以上の施設まで等しく分布している結果となった。
対象施設における常勤職員の割合については、有効回答3 89件中、「1 割未満」が 2 件（0.5％）、「1 割以上 2 割未満」が12件（3.1％）、「2 割以上 3 割未満」が25件（6.4％）、「3 割
以上 4 割未満」が26件（6.7％）、「4 割以上 5 割未満」が51件（13.1％）、「5 割以上 6 割未満」
が3 0 件（7.7 ％）、「6 割以上 7 割未満」が4 1 件（10.5 ％）、「7 割以上 8 割未満」が4 3 件（11.1％）、「8 割以上 9 割未満」が63件（16.2％）、「9 割以上」が96件（24.7％）であり、常勤職員の割合が 7 割以上を占める施設がほぼ半数を占め、常勤職員 9 割以上が全体の施設の1/4 を占めている結果となった。
Ⅲー 1 − 2

対象事例属性

本調査における有効回答389件を対象に調査対象事例における年齢、性別、要介護度、認知症の種類、入居期間、認知症以外の疾患割合について記述する。
対象事例における平均年齢は83.24歳（SD6.686、N=377）であり、平均要介護度は2.55（SD0.984、N=362）、平均入居月数は22.6ヶ月（SD16.593、N=386）であった。
対象事例の性別割合については有効回答者数380名中、男性が41名（10.8％）、女性が339
名（89.2％）と女性が約 9 割を占めている。
要介護度割合については有効回答者数362名中、要介護度Ⅰが60名（16.6％）、要介護度Ⅱが107名（29.6％）、要介護度Ⅲが135名（37.3％）、要介護度Ⅳが55名（15.2％）、要介護度Ⅴが 5 名（1.4％）であり、要介護度Ⅰ〜Ⅲで84％を占めておりグループホームにおける要介
護度の低さを反映した結果となっている。
認知症の種類別割合については有効回答者数380名中、アルツハイマー型認知症が198名（52.1％）、脳血管疾患型が90名（23.7％）、前頭側頭型が 5 名（1.3％）、混合型が24名（6.3 ％）、─116─

不明が62名（16.3％）であり、アルツハイマー型認知症が半数以上を占め、不明が16.3％と意外に多い結果となっている。
認知症以外の疾患有無の割合については有効回答者数387名中、無しが152名（39.3％）、有りが235名（60.7％）であり半数以上が認知症以外の疾患を併発している。
入居期間割合については、有効回答者数386名中、3 ヶ月未満が22名（5.7％）、3 ヶ月〜 1
年が106名（27.5％）、1 年〜 2 年が124名（32.1％）、2 年〜 3 年が65名（16.8％）、3 年以上が69名（17.9％）であり、入居期間 2 年以内の高齢者が65％を占める結果となっており 1 年〜
2 年未満の入居者が 3 割を占め最も多い結果となっている。
Ⅲ− 2

グループホームにおける認知症高齢者の活動実施状況

Ⅲ− 2 − 1

活動の種類と割合

現在、グループホームに入居している認知症高齢者の継続活動について選択式複数回答及び自由回答にて回答を求めたところ、有効回答調査票389件中欠損値を除く372件（有効調査
票中97.4％）について活動別実施人数及び割合について集計した。
全活動数は73種類であり、これらの活動を生活活動として屋外作業、家事活動、家内雑用
活動、動物の世話、余暇活動として音楽活動、運動活動、レク活動、趣味活動、外出活動、文学活動、交流活動、くつろぎ、その他として信仰活動、計算ドリル、介助活動に分類し図に示した。
（図 1、2、3 参照）。
Ⅲ− 2 − 1 − 1 生活関連活動の実施状況（図 1 参照）
生活関連活動における活動数は24種類であり全活動数に占める割合は32.8％であった。
調査対象者372名における生活実施関連活動の実施数と割合については、最も実施割合が高いのは家事活動における後かたづけ（65.3％）、次いで掃除（58.6％）、調理（56.5％）、買い物（55.6％）、洗濯物干し（51.1％）、配膳（34.4％）、洗濯ものたたみ（25.3％）、盛りつけ（19.1％）、布団干し（16.4％）、洗濯（13.7％）、屋外作業活動における畑仕事（28.2％）、植
木の水やり（24.7％）、家内雑用では新聞取り込み（6.5％）であった。それ以外の活動については実施人数が少数であるがそれぞれのグループホームでの特徴的な取り組みが反映された結果となっている。

図 1 生活活動の実施割合（N ＝372）

─117─

Ⅲ− 2 − 1 − 2

余暇活動の実施状況（図 2 参照）

余暇活動における活動数は42種類であり、全活動数に占める割合は57.5％であった。全活動中最も多用な種類の活動が見られ各グループホームにおける活動の主流となっている傾向が伺えた。
調査対象者372名における余暇活動の実施数と割合については、最も実施割合が高いのは外出活動における散歩（74.5％）であり次いで運動活動における体操（66.7％）、音楽活動におけるカラオケ（36.8％）、外出活動における旅行（14.5％）、ドライブ（ 4 ％）、趣味活動における裁縫（3.8％）であった。全体的に余暇活動は活動種類が多く、多種多様な活動が実施されている傾向が明らかとなった。認知症高齢者の特技や特性を考慮した個別的な活動が実施されていることが特徴的でありグループホームの個別ケアの特性が表れた結果となっている。しかし、多種多様な余暇活動の中でも散歩、体操、カラオケの実施割合は顕著に高く
老人ホームで従前より実施されてきた体操やカラオケはグループホームにおいても実施率が高いことが明かとなっている。散歩の実施率の高さについては地域との関係を重視している
グループホームに特徴的な結果とも考えられるし、逆に施設内の面積が広くないために屋外での活動が生活における活動として大きい割合を示している。

図 2 余暇活動の実施割合（N ＝372）

Ⅲ− 2 − 1 − 3

その他の活動実施状況（図 3 参照）

生活関連活動、余暇活動に分類できない活動をその他の活動として分類したところ、その他の活動数は 7 種類であり、全活動数に占める割合は 9.5％であった。

図 3 その他の活動実施割合（N ＝372）

─118─

調査対象者372名におけるその他の活動の実施数と割合については全体に比してどれも少数であったが計算や漢字の書き取りなど訓練的な活動が 7 名（1.9％）と意外に多い結果となった。
Ⅲ− 2 − 1 − 4 分類後の活動実施状況
全体の活動総数は73種類であり各活動の実施割合に偏りがあるため活動を分類し分類ごとに活動の実施数と実施割合を算出した結果が図 4 である。

図 4 実施している活動の割合（N ＝372）

最も実施割合が高いのは家事関連活動（89.8％）、次いで外出活動（77.4％）、運動活動（66.9％）、屋外作業活動（41.4％）、音楽関連活動（37.4％）、趣味活動（10.2％）、屋内家事雑用（8.6％）、集団レク（5.4％）、交流・雑談（2.4％）、計算ドリルなど訓練プログラム（1.9％）、読書などの文学活動（1.9％）、お祈りなどの信仰活動（1.1％）、他者の車椅子押し、職員の手伝いなどの介助活動（0.8％）、テレビ鑑賞などのくつろぎ（0.8％）、動物の世話（0.5％）であった。全体的な傾向としては趣味活動や余暇活動、レクリエーションなどよりも、家事活動や散歩、園芸など生活に必要な義務活動が多くグループホームに特徴的な傾向が示された。逆に体操やカラオケなども実施割合が高く、生活活動の実施率の高さとともに運動やカラオケといった従来より老人ホームなどで行われてきた活動も継続して実施されていることが明かとなった。
Ⅲ− 2 − 2

グループホームにおける活動あたりの平均所要時間

本調査における有効回答数372名における実施されている活動別の 1 回あたりの平均実施
時間について表 2 に示した。表 2 は全活動73種類について生活義務活動、余暇活動、その他の活動ごとに分類し活動ごとの平均所要時間、標準偏差、最短所要時間、最長所要時間、実施者数について表したものである。尚、実施者数 1 名の場合の活動については標準偏差は示していない。
全体の活動の中で最も 1 回あたりの平均活動時間が長いのは旅行（360.00分）であり、次いでハイキング（210.00分）、テレビ鑑賞（180.00分）、雑談（133.33分）、外食（130.00分）、
陶芸（120.00分）である。最も平均活動時間が短いのは新聞の取り込み（5.00分）、次いでぬ─119─

かみその管理（10.00分）、植木の水やり（12.14分）、体操（14.18分）、食事の後かたづけ（14.67分）であった。
活動分類別では生活義務活動中最も平均所要時間が長いのは買い物（46.42分）、最も短いのは新聞の取り込み（5.00分）である。生活義務活動全体の平均所要時間は21.61 分（SD10.75）であった。余暇活動中最も平均所要時間が長いのは旅行（360.00分）であり、最も短いのは体操（14.18分）であった。余暇活動全体の平均所要時間は68.20分（SD66.86）でありばらつきが多い結果となった。
全体的な傾向としては屋外作業や家事活動、屋内の雑用など家事に関連した活動は所要時間が短い傾向があり、余暇活動は 1 回あたりにかかる時間が比較的長い傾向がみられている。
表 2 全活動の平均所要時間（単位：分）＊欠損値は除く、黒塗りは度数が 1 の場合

─120─

Ⅲ− 2 − 3

グループホームにおける活動あたりの平均活動期間

本調査における有効回答372名における活動73種類について活動の実施期間について表 3に示した。表 3 は全活動73種類について生活義務活動、余暇活動、その他の活動ごとに各活動ごとの平均実施期間、標準偏差、最短実施期間、最長実施期間、実施者数について表したものである。尚、実施者数 1 名の活動については標準偏差は示していない。
全体の活動の中で最も平均活動実施期間が長いのは合唱（131.00ヶ月）とハイキング（131.00ヶ月）であった。しかしこの 2 件については実施者数が 1 名であるので、実施者数 2名以上の活動について最も平均活動実施期間が長いのはちぎり絵（18.00ヶ月）、次いで洗濯ものたたみ（17.66ヶ月）であり、2 名以上の実施者で最も平均活動実施期間が短いのは旅行（8.36ヶ月）、次いで新聞の取り込み（10.89ヶ月）であった。
活動分類別では生活義務活動中最も平均実施期間が長いのは洗濯ものたたみ（17.66 ヶ月）、

表 3 全活動の平均活動時間（単位：カ月）＊欠損値は除く、黒塗りは実施者数が 1 の場合

─121─

最も短いのは新聞の取り込み（10.89ヶ月）であり、実施者数 1 人を含むと最も長い活動はカーテンの開閉（36.00ヶ月）、最も短い活動はトイレのタオル交換（2.00ヶ月）であった。
余暇活動において最も平均活動実施期間が長いのは合唱及びハイキング（131.00ヶ月）であり、もっとも短いのは風船バレー（ 4 ヶ月）である。実施者数 2 名以上では最も平均活動期間が長いのはちぎり絵（18.00ヶ月）であり、もっとも短い活動期間は旅行（8.36ヶ月）であった。
全体的な傾向としては生活義務活動全体の平均実施期間が14.66ヶ月（SD6.37）、余暇活動
全体の平均活動実施期間が24.47ヶ月（SD30.82）であり生活義務活動実施期間の方が短い結果となっている。全体的な活動ごとの最短期間と最長期間を見ても分かるように各活動とも
実施期間は各高齢者の入居期間やグループホーム自体の開設期間とも関連しておりばらつきが大きく、参考程度の指標として考えるべきであろう。
Ⅲ− 3

調査対象事例における BPSD 状況

Ⅲ− 3 − 1

入居時と現在における BPSD の有無割合

国際老年精神医学会の BPSD 分類 9）及び BehaveAD の BPSD 分類 1）を参考に、本調査における対象者の行動特徴を分類し入居時及び現在の BPSD の有無について有効回答中の割合を示したのが表 4 及び図 5 である。
入居時における BPSD 有無に関する有効回答365名中に占める BPSD 別の割合は、最も多いのが不穏症状（75.9％）であり、次いで無目的行動（69.0％）、徘徊行動（64.9％）、妄想症状（61.9％）であった。現在の BPSD 有無に関する回答者369名中に占める BPSD 別の割合は最も多いのが徘徊行動（70.2％）、次いで不穏（69.4％）、妄想症状（68.3％）、無目的行動（64.5％）であった。
BPSD 別に入居時と現在における割合を比較すると現在における BPSD の割合が多いもの
表 4 入居時と現在の BPSD 種別別割合の比較

─122─

図 5 入居時（N ＝365）と現在（N ＝369）の BPSD 割合

は妄想症状（入居時61.9％→現在68.3％）、徘徊（入居時64.9％→現在70.2％）、無気力症状（入居時26.8％→現在42.3％）であり、逆に入居時に比較して現在の方が BPSD の割合が減っているものは不穏（入居時75.9％→現在69.4％）、無目的行動（入居時69.0％→現在64.5％）、
悲哀症状（入居時27.9％→現在26.0％）、社会的不適切行動（入居時14.5％→現在8.9％）が主なものである。
全体的な傾向としては、妄想、徘徊、無気力症状が増加し、不穏、社会的不適切行動、無目的行動、悲哀等が減少しており、入居期間によってもこれらの事情は異なるがおおよそ入居後の経過による環境適応によって不穏や不適切行動、無目的行動、悲哀症状などが軽減され、入居後の経過期間に伴い症状が悪化するものとして帰宅願望などの妄想、帰宅願望などに伴う徘徊、意欲低下や廃用性による無気力症状などが増加した傾向となった。
Ⅲー 3 ー 2

入居時と現在における BPSD 頻度の変化割合

個々の事例における入居時の BPSD 別頻度と現在の BPSD 別頻度について比較し頻度の変化について詳細な比較検討を行った。以下に BPSD 別増減割合の比較について表に示した。
表 5 は入居時及び現在の BPSD 頻度を 6 段階で評価したものを比較し、頻度が入居時に比較して増加したものを増加群、頻度が減少したものを減少群、頻度が変わらないものを変化なし群として BPSD 別に人数と割合を示したものである。尚、変化なし群については、入居
時に BPSD があった群と無かった群では変化なしの意味が異なると考えられるため、変化な
し群とは別に入居時に BPSD が全く無く、現在も無い群を「無しから無し群」として分類し集計した。
表 5 を参照すると BPSD 全体の中で最も減少割合が多いのは不穏症状（26.0％）であり、次いで無目的行動（23.5％）、徘徊（16.7％）、妄想（12.6％）、社会的不適切行動（10.1％）であった。変化なし割合が最も多かったのは無目的行動（28.9％）、次いで徘徊（27.8％）、
不穏（23.1％）、妄想（21.1％）であった。増加割合が最も多いのは妄想（38.0％）、次いで不穏（30.6％）、徘徊（30.1％）、無気力（29.0％）等であった。
全体的な傾向としては BPSD の症状の中での増減割合は減少、増加とも不穏、妄想、徘徊、
無目的行動、不適切行動などが双方とも多く入居に伴い変化しやすい BPSD 症状であることが明かとなった。しかし BPSD 症状の中で無気力のみが頻度の増加割合が多い傾向が認めら
─123─

れ、減少割合、変化なし割合が多い傾向は認められなかった。入居の経過と無気力症状の増表 5 BPSD 種別ごとの変化割合

加には何らかの関連がある事が推測される。
Ⅲー 4

活動別の対象者属性比較

グループホームで実施されている活動別に施設のタイプ、性別、認知症の種類、要介護度、入居期間分類別の人数割合についてχ2 検定を、高齢者の年齢及び開設期間の平均値について t 検定を実施したところ、家事活動の実施群と未実施群の平均年齢及び音楽活動実施群と未実施群の平均施設開設期間の差と、家事活動における性別、家事活動、雑談・交流活動における認知症種類、屋外作業活動及び家事活動における要介護度、屋外作業活動における入居期間分類、運動活動における施設タイプの度数分布について危険率 5 ％未満で有意な差が
表 6 活動種と属性によるχ2 検定及び t 検定の結果（P ＜ 0.5 を掲載）

─124─

認められた（表 6 参照）。
χ2 検定によって変数間の独立性および関連が有意なものについて残差分析を実施し詳細な検討を行った。残差分析については標準化された調整済み残差について絶対値1.65以上
1.96未満を有意傾向、1.96以上2.58未満を P<0.05、2.58以上を P<0.01とし有意な残差とし人数の偏りを示した。尚、クロス表内における期待度数 5 のセルが20％以上、セルの中に 1 つ以
上 0 の値を含む場合はχ2 検定が妥当ではないものとして検定から除外した。認知症の種類と活動の比較について、前頭側頭型認知症およびその他の度数が少数のため分析から除外した。
Ⅲ− 4 − 1

施設型による比較

併設型グループホームと単独型グループホームにおける活動実施の割合についてχ2 検定を実施したところ、運動活動の実施について度数の偏りが明かとなった（表 7 参照）。残差分析の結果、併設型グループホームでの運動系活動の実施割合が有意に高く（72.5％）、単表 7 施設型と運動系活動の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

独型グループホームでの運動実施割合が有意に低い（59.7％）傾向が示された。
Ⅲー 4 − 2

年齢による比較

各活動の実施群と未実施群の平均年齢について t 検定を実施したところ、家事活動における平均年齢について有意な差が認められた（表 8 参照）。
家事活動の実施状況による平均年齢は家事活動実施群の平均年齢が83.04歳（SD6.272）、
未実施群の平均年齢が85.11歳（SD7.091）であり、家事活動実施群の方が未実施群に比較し
表 8 家事活動における平均年齢の比較て年齢が低い事が明かとなった。
Ⅲー 4 − 3

性別による比較

各活動実施状況における男性と女性の割合についてχ2 検定を実施したところ、家事活動の実施割合について関連性が明かとなった（表 9 参照）。
─125─

表 9 家事活動と性別の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

家事活動と性別の割合について残差分析を実施した結果、女性における家事活動の実施割合が有意に高く（87.0％）、男性における家事活動の実施割合は有意に低い事（73.2％）が明
表10 屋外作業と要介護度の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）かとなった。
Ⅲ− 4 − 4

要介護度による比較

各活動実施状況における要介護度の割合について χ2 検定を実施したところ、屋外作業
活動及び家事活動の実施割合について関連性が明かとなった。
Ⅲ− 4 − 4 − 1

屋外作業（表10参照）

屋外作業活動と要介護度の割合について残差分析を実施した結果、要介護度Ⅰにおける
屋外作業活動の実施割合が有意に高く（60.0％）、要介護度Ⅳにおける屋外作業活動の実施割合は有意に低い事（27.3％）が明か
表11 家事活動と要介護度の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）となった。
Ⅲ− 4 − 4 − 2

家事活動（表11参照）

家事活動と要介護度の割合について残差分析を実施した結果、要介護度Ⅰにおける家事活動の実施割合が有意に高く（96.7％）、要介護度Ⅱの家事活動実施割合がやや高い（90.7％）傾向にあった。逆に要介護度Ⅳにおける家事活動の実施割合は有意に低く（70.9％）、要介護度Ⅴでの家事活動実施割合
はやや低い（60.0％）傾向が示された。

─126─

Ⅲー 4 − 5

表12 屋外作業と入居期間の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

入居期間による比較

各活動実施状況における入居期間別の割合
についてχ2 検定を実施したところ、屋外作業活動の実施割合について関連性が明かとなった（表12参照）。
屋外作業活動と入居期間別の割合について
残差分析を実施した結果、入居期間 3 ヶ月未満における屋外作業活動の実施割合は有意に低く（18.2％）、3 ヶ月から 1 年未満における屋外作業実施割合はやや低い（32.1％）傾向が見られた。逆に入居期間 1 年以上 2 年未満における屋外作業実施割合は有意に高い（48.4％）
事が明かとなった。

Ⅲー 4 − 6

開設期間による比較

グループホームの開設期間によって実施されている活動に特徴的な傾向があるのかについて明かにするために各活動の実施群と未実施群におけるグループホームの平均開設期間について t 検定を実施したところ、音楽活動における平均開設期間について有意な差が認められた（表13参照）。
音楽活動における実施群と未実施群における平均開設期間は音楽活動実施群が3.57年（SD2.46）、未実施群が2.91年（SD1.89）と音楽活動実施群の方が未実施群に比較して開設期
表 13 音楽活動における開設期間の比較

間が長い事が明かとなった。
Ⅲー 5

BPSD の変化と活動実施状況の比較

入居時と現在の BPSD 頻度の変化割合についてグループホームで実施されている活動の実
施状況割合についてχ2 検定を実施したところ、妄想の変化と外出活動、徘徊の変化と運動
活動、無目的行動の変化と家事活動、無気力症状の変化と屋外作業活動、家事活動の実施割合について危険率 5 ％未満で有意な差が認められた（表14参照）。
χ2 検定によって分布の偏りが有意に認めたれたものについて残差分析を実施し詳細な検討を行った。残差分析については標準化された調整済み残差について絶対値1.65以上1.96未
満を有意傾向、1.96以上2.58未満を P<0.05、2.58 以上を P<0.01とし有意な残差とし人数の偏─127─

りを示した。尚、クロス表内における期待度数 5 のセルが20％以上、セルの中に 1 つ以上 0
表 14 活動種と BPSD 別変化割合のχ2 検定の結果（P ＜ 0.5 を掲載）の値を含む場合はχ2 検定が妥当ではないものとして残差分析から除外した。
Ⅲー 5 ー 1

妄想の変化と活動との比較（表15参照）

外出活動（散歩、ハイキング、旅行、ドライブ、外食等）の実施群、未実施群と妄想症状の増減人数について残差分析を実施したところ、外出活動実施群における妄想症状の増加割合が有意に高く（42.4％）、未実施群における妄想症状の増加割合が有意に低い（25.7％）事
表 15 外出活動と妄想変化の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

─128─

が明らかとなった。
Ⅲー 5 − 2

徘徊の変化と活動の比較（表16参照）

運動（体操や踊り）系の活動の実施群、未実施群と徘徊症状の増減人数について残差分析を実施したところ、運動実施群において徘徊症状の増加が有意に高く（34.5％）、変化なしの人数が有意に低い事（24.1％）が明らかとなった。運動未実施群においては徘徊症状の増
加人数が有意に低く（22.1％）、変化なしの人数割合が有意に高いこと（34.3％）が明らかと
表 16 運動と徘徊変化の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）なった。つまり、運動活動は徘徊症状の増加と有意に関連していることが示された。
Ⅲー 5 − 3

無目的行動と活動の比較（表17参照）

家事活動の実施群、未実施群と無目的行動の増減の比較について残差分析を実施したところ家事活動の実施群は無目的行動の減少割合が有意に低く（21.6％）、変化なし割合が有意に高い（31.2％）。家事活動未実施群は無目的行動の減少割合が有意に高く（34.5％）、変化なし割合が有意に低い（14.5％）ことが明らかとなった。家事活動と無目的行動の減少については有意な関連が認められ、つまり家事活動を実施している高齢者は無目的行動の症状頻度は変化せず、減少もしない傾向にあるといえる。
表 17

家事活動と無目的行動変化の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

─129─

Ⅲー 5 − 4

無気力と活動の比較

Ⅲー 5 − 4 − 1

運動と無気力の比較（表18参照）

運動の実施群、未実施群と無気力症状の変化について残差分析を実施したところ、運動実
施群の無気力症状の増減変化なし割合は有意に低く（ 4 ％）、運動未実施群の無気力症状の増減変化なし割合が有意に高かった（19.3％）。運動の実施と無気力症状の関連は運動をしない群と無気力症状の増減変化なしとの関連が認められ、運動をしない群において特に無気
表 18

運動と無気力症状変化の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

力症状の頻度増減は変化しない傾向が示唆された。
Ⅲー 5 − 4 − 2

屋外作業と無気力の比較（表19参照）

屋外作業の実施群、未実施群と無気力症状の変化について残差分析を実施したところ、屋外作業の未実施群について無気力症状の増減変化なし割合が有意に高く（13.1％）、無気力症状が元々無く、現在も無い割合が低い（49.6％）傾向が示された。屋外作業実施群においては無気力症状の増減変化なし割合が有意に低く（3.9％）、無気力症状が元々無く、現在も無い割合が高い（58.25）傾向が示された。つまり、屋外作業の実施は無気力症状の増減に
表 19 屋外作業と無気力症状変化の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

─130─

ついてはあまり影響を及ぼしていないことが明らかとなった。
Ⅲー 5 − 4 − 3 家事活動と無気力の比較（表20参照）
家事活動の実施群、未実施群と無気力症状の増減について残差分析を実施したところ、家事活動の実施群において無気力症状の減少（6.9％）、変化なし割合（8.4％）について有意に低い傾向が示された。家事活動未実施群における無気力症状の減少（18.2％）、変化なし割合（16.4％）については有意に高い傾向が示された。そして無気力症状が元々無くて現在も症状が無い割合について家事活動実施群における有意に高い（56.0％）事が示された。家事表 20

家事活動と無気力症状変化の比較（†＝1.65以上、＊＝1.96以上、＊＊＝2.58以上）

活動実施と、無気力症状が無い高齢者に対する発現抑止の関連が明かとなった。
Ⅳ．考察
Ⅳー 1

施設・事例属性と活動の関連

Ⅳー 1 − 1

施設型と運動（体操や踊り）

施設型と運動の実施状況との関連は、単独型グループホームよりも併設型グループホームの方が運動系活動の実施割合が有意に高い結果となった。このことは併設型グループホーム
は併設している介護老人福祉施設における活動実施状況に影響されている要因が考えられる。従来より介護老人福祉施設（特別養護老人ホーム）などでは高齢者のレクリエーション
活動として集団レクリエーションや集団体操などを実施している傾向が高い事と、理学療法
士による理学療法や日常生活動作訓練などが義務づけられ実施されてきた傾向があることを考え合わせれば併設型グループホームにおいてもそれらの活動が実施されている可能性が高いことが予測される。
Ⅳー 1 − 2

年齢と家事活動

家事活動の実施群が未実施群に比較して年齢が低く、未実施群の方が年齢が高い事は、グ
ループホームにおける活動において調理や炊事、掃除など生活の主たる義務活動である家事
活動の継続が認知症高齢者の生活において主要な活動となっている現状において、高年齢者
は身体機能や ADL 能力から家事活動の継続実施が若年高齢者に比較して困難になってきていると考えられる。グループホームにおいても後期高齢者などの活動は身体的に負担のかか─131─

らない家事活動や簡易な雑用の必要性が考えられる。
Ⅳー 1 − 3

性別と家事活動認知症になっても若い頃より実施している活動を継続していくことが高齢者の心理的負担を和らげ、活動の遂行を円滑にする可能性が指摘されるところであるが、生活の中で若い頃より継続して行ってきた活動の主要なものは家事活動に関するものであろう。その意味では
家事活動を若いころより継続的に定期的に実施してきているのは男性よりも女性の方が頻度も機会も多く、多くの場合は女性の主要な役割と考えられる。本調査の結果からもグループ
ホームにおける継続的な活動として家事活動の実施割合が高い傾向があり、女性と比較すると男性の実施率は低いことが明かとなった。これは男性が若い頃から実施している割合が低い傾向にある事が原因か、グループホームにおいて職員が男性にはあまり家事活動の実施を勧めないことによるものか原因の詳細な分析が必要であると考えられる。認知症における家事活動の支援を計画する上で、性別による活動割合の差を考慮する必要性を示唆するものである。
Ⅳ− 1 − 4

要介護度と活動の関連

Ⅳ− 1 − 4 − 1

屋外作業と要介護度

屋外作業活動とは植木の水やりや畑仕事など身体機能特に下肢機能と強く関連した活動であり、要介護度と屋外作業の実施度合いは比例していると考えられる。特に残差分析による結果としては要介護度ⅠとⅣについて有意な結果となったが、要介護度Ⅱや要介護度Ⅲについても屋外作業の実施割合は高い傾向にあり、要介護度Ⅴについては人数が少数のため参考程度であるが屋外作業の実施割合が低い傾向にある。このことからも要介護度Ⅲくらいまで
は屋外作業活動の実施に支障が無い事が伺えるが、要介護度Ⅳ以上になると身体機能の程度の影響から畑仕事など屋外における活動の実施は困難になってくることが予測される。このことは要介護度が低めの認知症高齢者への活動を考える際には支障はないが、要介護度の高
い認知症高齢者の活動を考える際に、特に若い頃より畑仕事をしてきた農家出身の方や、植木の管理などをしていた男性の高齢者などへの活動支援について課題を示唆するものである。
Ⅳ− 1 − 4 − 2

家事活動と要介護度

家事活動の実施と要介護度は有意に関連することが示唆されたが、特に要介護度Ⅰ、Ⅱ、Ⅲの家事活動の実施割合の高さと要介護度Ⅳから実施割合が減少する傾向が認められた。このことは屋外作業活動との傾向と類似した結果だが、家事活動は屋外作業活動と異なり下肢機能の程度は屋外作業活動ほど活動に影響しにくいと考えると下肢機能に限定されない要介
護度要因と活動との関連が推測される。要介護度ⅢとⅣを境に下肢機能と関係なく活動の実施を妨げる要因があることを示唆していると考えられる。身体機能以外に要介護度と関連している要因は、病気や認知症の重症度であり身体機能とあわせて認知症の重症度によって家事活動の遂行が困難になり要介護度がⅣ以上の高齢者においては家事活動の実施方法は考慮する必要性があるのだろう。認知症高齢者の活動を考慮する上で要介護度による実施上の工夫や活動内容の遂行難易度を鑑みる必要性を示唆している。

─132─

Ⅳー 1 − 5

入居期間と屋外作業

入居後 1 年くらいまでは屋外作業活動をする傾向が少なく、1 年目から 2 年目くらいまで
は屋外作業活動をする傾向がみられ、2 年目を過ぎるとやや実施割合が減ってくる傾向が示された。入居期間と屋外作業活動の関連として考えられるのは入居後 1 年くらいはグループホーム内における環境への適応や人間関係形成期と考えられ、屋内における生活活動の安定期にあり屋外における活動まで実施できる状況に無い可能性が予測される。例えば植木の水
やりや畑仕事などは家庭内での状況が安定しなければそこまで活動範囲を拡大する余裕ができないことも考えられる。逆に、1 年くらいを目処にグループホーム自体を自分の住むべき生活の基点として捉え、敷地内の屋外の事も含め自分の居場所として認識できるようになるとも考えられる。いずれにしろこれらの考察は予測の範囲を超えるものではなく今後の詳細な分析が必要と考えられる。
Ⅳー 1 − 6

開設期間と音楽活動

開設期間と音楽活動の実施状況については、音楽活動を実施しているグループホームの方が未実施のグループホームよりも開設期間が長いことが明らかとなった。音楽活動とはカラ
オケや楽器演奏などの活動であるが主な活動はカラオケであり、グループホームの開設期間の長さとカラオケの活動との関連については今回の調査データからは解釈が困難であるが、推測されるのは活動種と施設創設時期との関連が考えられる。つまり、グループホームは
2000年頃より創設されはじめ2006年現在で7,000箇所を超え急増してきた施設であり、開設期間の比較的長い2000年くらいに創設されたグループホームでは、グループホームの本来的な主旨である認知症高齢者への生活活動支援という理念の浸透が遅れた事と、グループホームの主旨や理念が理解されていても具体的な活動やケアとしての方略が少なく、従来より実施されてきたレクリエーションやカラオケなどの活動プログラムが実施されてきた経緯が予測される。5 年が経過する中で徐々にグループホームの理念や主旨が浸透し、高齢者の生活活動のパターンや活動支援の方略が充実したものとなり比較的新しいグループホームにおいてはカラオケなどの活動実施割合は少ないと考えられる。グループホーム創設当時はグルー
プホーム自体が老人ホームの延長線上にあり小規模化した老人ホームという傾向も少なくな
く、従前より老人ホームのプログラムでも主流だったカラオケなどを中心としたプログラムが踏襲されたままグループホームでも実施されていた可能性が予測される。そのことが開設
期間の長さと音楽活動の実施状況の関係に影響しているのではないだろうか。
Ⅳー 2

BPSD の変化と活動の関連

Ⅳー 2 − 1

妄想頻度の増減と外出系活動

外出活動を実施している高齢者は入居時に比較して現在の妄想に関する症状頻度が増加しており、逆に外出活動を実施していない高齢者は妄想に関する症状の増加が少ない事が明らかとなった。本研究における妄想群の中でも帰宅願望（本研究では自宅を自宅ではないと思っている妄想として分類）の割合が多い事から外出活動と妄想に関する症状の増加は外出活動が原因となって妄想症状が増加しているのか、妄想症状が増加したため外出活動を実施している割合が高いのかは今後の研究課題と考えられる。帰宅願望に対する対応として散歩や─133─買い物、ハイキングなどの外出活動は実際に介護現場では多用されている最も一般的な対応と考えられるが、その効果としては外出によって家に帰りたいという気分や感情を逸らすよ
うな対蹠的・一時的な効果の可能性が考えられる。今回の結果によれば、外出活動の実施と妄想症状の増加が有意に関連していることから、妄想症状改善の根本的な解決方法として一時的な外出活動は妄想症状改善の活動として効果が低い事が予測される。今回の結果よりグ
ループホームでは認知症高齢者に妄想症状が見られた場合、症状の頻度が多いほど外出活動（散歩、買い物、ドライブ等）が実施されやすい傾向にあることが明らかとなった。
一方、外出活動の未実施群について入居時に妄想症状が見られず、現在も妄想症状が見られない割合が多い（35.6％）傾向が明かとなった。これは、今回の外出活動の分類に散歩や買い物だけではなくハイキングや旅行といった比較的レジャー的要素の高い活動も含んだためと考えられる。入居時、妄想に関する症状が見られず旅行やハイキングなどの活動が可能な高齢者がそれらの活動をすることで妄想に関する症状の出現が抑止された可能性も考えられるだろう。
Ⅳ− 2 − 2

運動と徘徊頻度の増減

運動活動と徘徊の増減との関係は運動活動を実施している群は徘徊症状の増加と関係し、未実施群は徘徊症状の増減なし割合と有意に関連していることが明らかとなった。この事は運動活動の結果、徘徊症状が増加したというよりは、徘徊症状が増加している高齢者に対して運動活動が実施されている傾向が高いことを示すものであり、逆に徘徊症状の増減がみられない高齢者に対しては運動活動が実施されていないこと示している。つまり、徘徊症状の頻度が増加するにつれ体操や踊りなど身体を動かす活動によって徘徊症状に対して対応していることが考えられる。逆に、徘徊症状の頻度が安定している場合は体操活動など身体を動かすような活動が控えられる傾向があると考えられる。これらの解釈については、徘徊の増加と運動活動の実施が何らかの関連がある事が明かとなったが、体操や踊りなど身体を動かす活動が認知症高齢者の徘徊における抑止要因ではなく増加要因と考えた方が妥当なのか、
実際に介護現場で徘徊時の対応として運動活動を実施する傾向が高いだけなのかはさらなる因果関係分析の必要性を示唆しているといえるだろう。
Ⅳ− 2 − 3

無目的行動の増減と家事活動

家事活動は洗濯、調理、掃除、洗濯など生活遂行上必ず必要な義務活動であり、生活の中心をなす行為である。一方、無目的行動は本人にとっては意味のある行動だが、他者や一般
通念上、行動の理由が不可解なものであり蒐集癖や服をわざとちらかしたりする行動等を指している。家事活動とこれらの BPSD 症状の減少との関連が有意に示されたが、家事活動自体は認知症になる以前から行ってきた活動であり認知症になってもそれらの活動は行為の複雑さによっては遂行が困難な行為もあるが、簡易な行為を含めば生活の中で最も必要で遂行の継続が容易と考えられる活動である。今回の結果は家事活動を実施していない高齢者は無目的行動症状の減少割合が高く、家事活動を実施している高齢者は無目的行動の減少割合は低いが変化なし割合が有意に高かった。つまり、家事活動の実施は無目的行動の症状の減少には影響しないが、行動の増加を抑止する要因として考えられる。一方、家事活動未実施群については無目的行動の減少割合が高く、家事活動以外の要因が考慮される。しかし、他活─134─

動における無目的行動の変化割合との関連についてはχ2 検定の結果からも特に有意な差は認めれず、無目的行動の症状の増減については活動以外の他の要因を検証する必要があるだ
ろう。いずれにしろ、家事活動の実施は無目的行動の頻度増加を抑止しており、無目的行動
自体が本人か他者の生命に何らかの危険を及さず、施設および職員が容認していれば家事活動の実施は効果的な活動と推測できるだろう。無目的行動の原因と家事活動の遂行との詳細な関連について今後の課題と考えられる。
Ⅳ− 2 − 4

無気力状態の増減と活動状況

Ⅳ− 2 − 4 − 1 運動と無気力状態の増減
無気力症状とは服を着ない、部屋にとじこもりじっとしている、外に出たがらない、なにもせずぼおっとしている等の症状であるが、運動を実施している高齢者については無気力症
状の増減と何らかの関連がある傾向が示された。つまり、運動をしている高齢者は無気力状態について変化なしの割合が有意に低いことから、改善か悪化いずれにしろ何らかの影響を与えていると考えられる。運動実施群における無気力症状の増加割合が有意ではないがやや高い（31.7 ％）事からも無気力症状の増加に伴い、グループホームでは体操や踊りなどの運動活動を実施する傾向があることが予測される。いずれにしろ認知症による無気力な状態については運動を無理矢理強要しても減少傾向とは関連せず、運動活動を実施しない方が症状の悪化を防ぐことが示唆された。実際には無気力症状の減少には運動以外の要因が強く関連している可能性があり、今後の詳細な分析が必要である。
Ⅳ− 2 − 4 − 2 屋外作業と無気力状態の増減
屋外作業を実施している高齢者は無気力症状が元々無く、現在も増加していない傾向があり、屋外作業の実施が無気力症状の出現を抑止する可能性が考えられる。つまり、元々無気力な症状が出現している高齢者に対して有意な効果は考えにくいが、無気力症状がみられな
い高齢者に対しては屋外作業の実施は無理なく継続的に実施できる活動として、無気力症状
防止の要因になっている可能性が考えられる。屋外作業は無気力症状が認めれる高齢者に対しては症状の悪化を防止する要因とはなるが改善の要因としては考えられにくく、むしろ無気力症状のある高齢者よりも、無気力症状のない高齢者に対して屋外作業を継続することは無気力症状の発現防止に効果的である可能性が示唆された。
Ⅳ− 2 − 4 − 3 家事活動と無気力状態の増減
家事活動の実施は無気力症状が無い高齢者に対しては症状の発現を抑止する要因となりうる可能性が示唆されたが、元々無気力症状がみられる高齢者に対しては無気力症状の減少とは関連せず、むしろ家事活動をしていない群の方が症状の維持、減少と関連している傾向が示された。つまり、無気力症状が認められる高齢者に対しては家事活動を無理強いしても改善要因とはなりにくく、影響が少ないことが明らかとなった。しかし、無気力症状が認められない高齢者に対しては家事活動の実施は無気力症状の発現を防止する要因となりうる可能性が示唆された。つまり、家事活動は病前から定期的に継続的に実施してきた活動として、認知症高齢者でもその一部を遂行できる可能性があり、生活活動の中でも無理なく継続できる役割として認知症高齢者の継続活動として望ましいとされているものであるが、無気力と
─135─

いった症状に対してはあまり効果が無い可能性が考えられる。この事は家事活動が無気力症状の改善に効果が無いと考えるか、実際にグループホームで実施されていないと解釈するかによって解釈が異なるが、恐らく家事活動の導入方法の困難さを考慮すれば後者の理由と考えることができる。つまり、現在、グループホームでは無気力症状の無い高齢者に対しては
家事活動を実施する事で症状の発現を防止している傾向があるが、入居時より無気力症状のある高齢者に対しては家事活動の実行が困難であり活動の勧め方や導入方法に課題があるのではないだろうか。今後は、何もしたがらないとか、部屋に閉じこもっている高齢者に対してのアプローチ手法の対策が必要となるであろう。
Ⅳー 3

まとめ

（活動状況）
本研究におけるグループホームで実施されている活動の状況は、分類前の活動数が73種類であり新田らの研究による特別養護老人ホームにおけるアクティビティ総数約54種類（その他は 1 種類として算出）に比較しても多種の活動が実施されている事が明かとなった。特別養護老人ホームでのアクティビティとの違いは家事関連活動など生活活動における種類の差であった。73種類の活動を生活義務活動、余暇活動、その他の活動に分類すると生活義務活動が24種類（32.8％）、余暇活動が42種類（57.5％）と種類数としては余暇活動の方が多いが、実施割合としては家事関連活動が334件（89.8％）、余暇活動が散歩・旅行等228件（77.4％）と家事関連活動の方が実施割合が高い結果となった。実施時間については生活義務活動は平均で21.61分（SD10.75）、余暇活動は平均68.20分（SD66.86）と生活関連活動の方が所要時間は短い傾向となった。活動期間については生活義務活動の平均が14.66ヶ月（SD6.37）、余暇活動の平均が24.47ヶ月（SD30.82）で生活関連活動の活動期間の方が短い傾向が明らかとなった。生活関連活動は 1 回あたりの活動時間が短時間で活動期間は余暇活動に比較して短い傾向となったが、標準偏差からみても高齢者の状態や活動の種類によってばらつきが多いた
め参考程度の指標と考えられる。特に割合の多い活動を個別に見ると家事活動の中でも後かたづけ、掃除、調理、買い物、洗濯もの干し、配膳、洗濯ものたたみ、盛り付け、布団ほしなどが多く、屋外作業では畑仕事や植木のみずやり、雑用では新聞の取り込みであった。家
事活動は主に食事と洗濯に関連する活動が多く、グループホームの入居者が女性が多いことも影響しているだろう。余暇活動については散歩、体操、カラオケの実施割合が顕著に多く
その他の活動は10％以下で分布している。新田らの調査結果と比較しても特別養護老人ホームにおける活動の中で音楽関連活動、体操、外出活動の割合は生活関連活動よりも高い割合を示している。特別養護老人ホームとの違いは、年中行事や運動会、敬老会などイベントや催しものなどがグループホームでは少ない傾向が明らかとなりむしろ、生活の中で毎日行う
家事活動などが主流である結果となった。
（高齢者属性と活動の関係）
属性別の活動実施割合については（表21参照）、家事活動では年齢が若く、男性より女性の方が、要介護度Ⅳ、ⅤよりⅠ、Ⅱの方が実施割合が高いことが明らかとなった。家事活動は比較的身体機能や年齢に関係なく介護が必要となっても、認知機能が低下しても継続して実施可能な活動と予測されたが、要介護度Ⅳ以上では家事活動の実施も困難である可能性が
─136─

表 21

施設・事例属性と実施活動の関係（t 検定、χ2 検定及び残差分析の結果、有意な関連があるもの示唆される結果となった。男性よりも女性の方が実施割合が多い傾向については、病前からの日常生活活動の慣習の影響が反映された結果と考えられ、今後の男性の生活義務活動支援を考慮する必要性を示唆するものである。屋外作業については、入居期間が 1 年〜 2 年くらいで、要介護度Ⅰの高齢者の実施割合が多い傾向が明らかとなった。屋外作業は畑仕事や植木のみずやりなど敷地内の家屋外の活動を指すが、入居初期の頃は家屋内におけるリビング
や居室、人間関係への適応を模索しながら、家屋内での役割や活動を探している時期であり、それらの適応や役割が安定してから屋外作業などへの取り組みが始めることが予測される。
要介護度Ⅰの高齢者における実施割合の多さは身体機能の程度と屋外作業の実施率の関連を示唆するものであろう。体操などの活動は併設型のグループホームにおける実施割合が高い
結果となったが、併設施設における実施されている理学療法や集団体操などのプログラムや、
理学療法士、作業療法士などの実施職員が活用されている影響が考えられるだろう。音楽活動と開設期間の関連については、開設期間の長いグループホームの方が音楽活動を実施している割合が多くグループホームが創設され始めた頃のグループホームの活動が、従来特別養護老人ホームなどで実施されていた活動の影響を大きくうけていた事を示すものでないだろうか。音楽活動および運動に関してはあくまでも推測の域を出ないものであるので今後の詳表 22 グループホームにおける活動と BPSD 頻度の増減割合の関係（χ2 検定及び残差分析の結果、有意なもの）＊表中の（＋）は割合が多かったもの、（−）は割合
が少なかったもの

細な分析検討が必要である。
（BPSD の変化と活動の関係）
BPSD 種別ごとの増減変化と活動実施の関連については（表22参照）、本調査の結果より徘
徊頻度の増加と運動、妄想頻度の増加と外出活動、無気力症状の抑止と家事活動、屋外作業に関連が認められた。運動活動と徘徊頻度の増加の関連は、体操などの運動が徘徊の増加に影響しているという考え方と、徘徊が増加してきたために体操などの運動を実施する割合が増加したという考え方と 2 通りの解釈が可能である。いずれにしろ、徘徊の原因との関連を
─137─

詳細に検討する必要があるが運動や体操が直接的に徘徊という行為をなくすための要因とは考えにくく、さらに、現在のグループホームにおける徘徊への対応方法として運動などが対蹠的に実施されている可能性も否定できないだろう。妄想症状の増加と外出活動の実施についても運動と徘徊の増加の関連と同様の解釈が考えられる。本研究における妄想分類は国際
老年精神医学会の BPSD 分類を参考にしており、いわゆる一般的に帰宅願望などといわれている言動や行動も自宅を自宅と思わない妄想として妄想分類に含んでいる。よって、本研究における妄想症状とは帰宅願望の症例が多く占めていることを考慮すると、散歩やハイキン
グなどの外出活動が帰宅願望などの訴えや行為時に多く実施されている傾向があると考察できる。つまり、現状の妄想症状への対応は外出によって対応している割合が多い事を示す傾向があることを示唆している。無気力症状については家事活動と屋外作業との関連が認められた。家事活動と屋外作業を実施している高齢者は入居時に無気力症状が認められず、現在も無気力症状が見られない割合が多い傾向にあることが明らかとなった。つまり、家事活動
も屋外作業も無気力な方への実施が困難であり導入は難しいことと、家事活動と屋外作業の活動継続が無気力症状の出現を抑止している可能性が高いことを示唆するものである。つまり、昔から行ってきた生活上必要な活動であろうと思われる家事活動や畑仕事、植木の水やりなどの屋外作業などは無気力な状態にならないよう予防の効果があると予測される。しかし、無気力な状態の高齢者に対しては家事活動や屋外作業などの活動の実施は症状改善の効
果は必ずしも期待できるものではないことを示唆している。
BPSD 頻度の増減と活動種類の関連についてまとめると、家事活動や屋外作業などの生活関連活動は無気力症状などの BPSD について改善あるいは症状出現防止の効果を期待できるものであり、外出や運動などの余暇活動は妄想や徘徊症状の改善効果を期待するよりも、現在のグループホームにおける対応の傾向を表した結果と解釈するのが妥当ではないだろうか。
（課題）
今後の課題は、1 つに今回の研究は認知症高齢者の活動実態を把握するためのものであったためグループホームのみを調査対象としたが、介護老人福祉施設や他の施設種における認知症高齢者の活動についても調査し比較検討する必要性があると考えられる。2 つに活動種や活動の実施割合のみならず活動の導入方法や活動の継続過程についても詳細な調査が必要と考えられるだろう。3 つに、調査の方法上、今回の調査では高齢者の属性情報の収集に限界があったため認知症の程度や認知能力、精神機能、生活歴などの属性情報が不足しており認知症高齢者の属性別活動実施状況の把握が蓋然的な分析となってしまったため、今後は調査方法の変更が必要である。4 つに、BPSD 頻度の増減と活動種の関連については因果関係が不明確であるため、活動以外の要因を考慮し分析する必要があるだろう。さらに BPSD の頻度だけではなく症状の詳細な内容の収集と、活動の実施過程を分析する必要も今後の課題と考えられるだろう。
Ⅴ．謝辞
本研究の実施にあたり膨大な量の調査に、業務多忙な中ご協力いただきましたグループホームの職員の皆様に厚くお礼を申し上げるとともに深く感謝いたします。
─138─

文

献

（1）朝田隆・本間昭・木村通宏・宇野正威：日本語版 BEHAVE-AD の信頼性について．老年精神医学雑誌，10 ； 825-834，1999（2）田和子・下江由記・末丸修三：青空緑芝 Outdoor アクティビティ・プログラム（FYOACP）の痴呆高齢者における意欲および生活の質（QOL）に及ぼす効果―積極的自立
排泄支援を併せた複合ケア介入の評価―．日本痴呆ケア学会誌，2（1）;68-78，2003（3）林田あゆみ・山中克夫・窪田理恵：女性痴呆高齢者の調理場面における生活療法的ケア
からの介入に関する事例研究．日本痴呆ケア学会誌，3（2）;222-229，2004（4）今井幸充：痴呆の非薬物療法の概念―レクリエーションとの区別のために―．老年社会科学，26（1）;5-14，2004（5）是枝祥子：特別養護老人ホームにおけるアクティビティの必要性．高齢者のケアと行動科学，Vol.2;27-35，1995（6）高齢者介護研究会： 2015 年の高齢者介護研究報告，（7）水島眞由美：要介護老人の居宅生活を支援する作業療法実践の分析研究．日本在宅ケア
学会誌，5（3）;37-46，2002（8）村木敏明・坂田美紀：日本における痴呆性高齢者に対する作業療法．日本痴呆ケア学会
誌，2（1）;17-22，2003（9）日本老年精神医学会

監訳： BPSD（10） 日本老年精神医学会

痴呆の行動と心理症状．アルタ出版，2005

監訳：プライマリケア医のための BPSD ガイド．アルタ出版，

2005（11） 日本精神病院協会

監修：痴呆性老人のための作業療法の手引き．株式会社ワール

ドプランニング，2002（12） 新田静江，箕浦とき子：特別養護老人ホーム利用者に対するアクティビティの目的，
参加基準，および効果の関連．高齢者のケアと行動科学，vol.2 ； 27-35，1995（13） 沖田裕子・岡本玲子・中山貴美子：通所ケア施設における痴呆性高齢者中心の介入
方法―看護・介護職によるアクティビティプログラム実施に焦点を当てて―．老年看護学，6（1）;30-39，2001（14） 大川弥生：生活機能（functioning）向上にむけたリハビリテーション―目標志向的プ
ログラムにたって―．日本老年医学会雑誌，40（6）;582-585，2003（15） 大川弥生・太田喜久夫：痴呆性老人に対する作業療法の適応意義と限界―身体障害リハの立場から―．老年精神医学雑誌，7（4）;362-367，1996（16） 六角僚子：アクティビティという視点がもつケアの有効性―痴呆性高齢者ケアの実
践から―．老年看護学，6（1）;114-122，2001（17） 世界保健機関（WHO）：国際生活機能分類ー国際障害分類改訂版ー．中央法規，2003（18） 鈴木明子：痴呆性老人に対する作業療法の適応・意義と限界から．老年精神医学雑誌，7（4）;368-374，1996

─139─

精神障害リハの立場

認知症ケアにおける基本的介護技術の開発 3―

効果的な対象者理解とコミュニケーション技法に関する研究―

認知症介護研究・研修仙台センター

吉

川

悠

貴

認知症介護研究・研修仙台センター，東北福祉大学

阿

部

哲

也

加

藤

伸

司

仙台大学

後

藤

満

枝

創造学園大学佐藤佳子

東北福祉大学

後

藤

美恵子

はじめに
現在、我が国には170万人前後の認知症高齢者がいると推定されているが、この数は今後
2040年前後まで増加し続けると予想されている 8）。これは平均寿命の上昇などに伴うものであるのはもちろんのこと、団塊の世代を中心とする人口比の大きい世代が高齢期に達する一方で少子化の傾向が続いていることにもより、絶対数とともに人口比も大きくなっていることを示している。さらに、2002年の統計であるが要介護高齢者の半数弱が認知症高齢者の日
常生活自立度Ⅱ以上であり、特別養護老人ホームや介護老人保健施設などの入所施設に限ると、入所者（利用者）の 8 割以上が自立度Ⅱ以上に該当している。したがって、今後の高齢者介護のモデルとしては、これまでの身体ケアのモデルだけでなく、認知症ケアのモデルが中心となっていかなければならない。
このような状況に対して、都道府県・政令指定都市が実施する認知症介護実践者研修・実践リーダー研修をはじめとして、認知症介護に焦点を置いた教育・研修の機会が多く提供されるようになってきている。しかし、すでに介護職に一定期間以上従事している職員のスキ
ルアップはもちろんのことだが、前述のような傾向に合わせて、あらたに介護職従事者となる人が増加し、同時に介護福祉士養成等のいわゆる介護課程に学ぶ学生も多くなってきている。また介護職従事者の離職率の高さはしばしば指摘されるところであり、しかも離職のピークは経験年数 2 年から 3 年程度である 3） 15）。これらのことを考えると、学生教育や経験の短い介護職従事者への研修等も含めて、認知症介護の質の向上がはかられていく必要がある。
特に、認知症高齢者のケアで困難さを抱えやすいのは、身体介護以外では、いわゆるBPSD（認知症の行動・心理症状）の問題を中心とした、認知症高齢者とのコミュニケーシ
ョンに関連する部分であろう。このことについて、例えば加藤 4）は、BPSD は介護者との関係性によっても誘発され、かつケアのあり方、対応のあり方によって改善しうることを指摘
─140─

している。そのため、当然のことではあろうが、認知症高齢者に対する具体的な対応方法について、前述のような教育・研修等のあり方を念頭に置いた上で検討していくことは、認知症介護の質の向上に最も直接的に寄与することの一つであると考えられる。また、認知症高齢者への対応方法については、従来は一種マニュアル然とした形式によって項目列挙的に示されることが多かった。しかし、それらによって得られるのは提示された事例や状況に合致する場合の対応方法のみであり、異なった場面、新奇な状況への応用がそのような形の学習
で可能かどうかは不明である。むしろ、必要な情報を探索して対象者を理解し、そこから対応方法の根拠を導き出す技能を身につけることの方が、多種多様な介護場面に出会わなければならない介護職従事者にとって、より有効であると思われる。

目

的

筆者らは、「介護経験年数の差による対応と視点の比較検討」として、認知症高齢者ケアにおける効果的な対象者理解の方略に関する研究を行った（平成16年度）。そこでは、介護者が考える要介護高齢者への適切な対応と視点を明らかにするため、特別養護老人ホームと老人保健施設の介護職員、介護実習経験のある大学 2 年生〜 4 年生を対象に、施設利用者の典型的な架空事例を用いた質問紙調査を実施した。対象者には、利用者へのその場での対応とその理由・根拠、事例から使用した情報、不足情報について回答を求めた。その結果、介護経験年数の長い人ほど多くの情報から対応を導く傾向にあった。また全体的に個別性や残存機能を活用した対処を最も適切な対応と考えていたが、経験年数 5 年を超える介護職員は利用者の生活上の課題に対する物理的な対処を、大学生は精神的安定と関係形成の対応を挙げる傾向もみられた。理由・根拠としては利用者の心情や意思の尊重を、使用情報・不足情報としては身体状況に関することを経験年数に関わらず共通して挙げていた。
しかし、ここで示された知見の確度を高めていくためには、また認知症高齢者への対応という観点から検討していくためには、次のような点が課題と考えられた。すなわち、
1 ） 認知症高齢者への対応に焦点を当てた事例ではなかった。
2 ） 介護経験年数以外の要因について検討していない。
3 ） 特に学生については、学年差や課程の違い、特に実習経験に関わる属性による差を検討できなかった。
4 ）「対応」について、「その場ではじめに行う対応」の回答を期待したが、教示がやや不十分なせいもあり、中長期的な対応目標と分かちがたい回答が多かった。
5 ） 事例への自由記述による回答を対象者 1 名あたり 5 例要求したため、やや回答率が低く、かつ特定の回答者が集まった可能性がある。
といったことである。
したがって本研究では、以上の課題について修正した上で、介護職に従事する施設職員、および介護福祉士等の養成課程に在学する学生における、認知症高齢者に対する理解の方略と、それに基づくコミュニケーション方略について検討する。なお、各課題への対処は以下のようにして行い、対象者理解やコミュニケーションの方略の選択へ影響する要因について明らかにする。
─141─1 ） 認知症高齢者への対応へ焦点を当てることについては、16年度の研究で使用した 5事例から、BPSD を中心とした認知症高齢者の 3 事例を、事例間の重症度等を調整した上で使用する。
2 ） 介護経験年数以外の要因、及び 3）学生の属性については、先行研究により認知症
高齢者を含む高齢者への対応との関連が指摘されている要因を用いることとする。具
体的には、認知症高齢者イメージ、コミュニケーション評価（社会的スキル）を対象者全体に、ストレス（バーンアウト）を介護職員に、介護実習への適応感を学生に対して用いる。加えて、「はじめに」で指摘した点を踏まえて、対象者の分布を踏まえた上ではあるが、介護職員の経験年数の区分については 3 年程度を目途に再考を行い、学生については主に介護実習の経験の有無によって区分するといった形で、介護経験の差の要因についても調整を行う。また対応方法や理由・根拠等の分類についても再考する。
4 ） 及び 5）については、例示及び教示について再考して「事例に対してその場ではじめに行う対応」であることを充分意識付けできるようにし、かつ提示事例は 1 例のみとし（ 3 事例をランダムに提示）、対応方法も唯一のものを回答するよう求めることと
する。

方

法

1 ．調査票の作成
平成16年度老人保健事業「認知症高齢者及び介護家族の生活の質の向上と維持に関する研究事業」の一環として行われた「認知症ケアにおける効果的な対象者理解の方略に関する研究」で行われた調査から事例の改変と精選・項目の追加等を行ったため、本調査を実施するにあたって予備調査を実施した。予備調査では、研究担当者らで構成する研究委員会で予備調査用の調査票を作成し調査票の構成や回答のしやすさ等に関する自由記述欄を設けた上で、介護課程に在学する大学生12名と介護職員12名の計24名に対して実施した。調査項目は、次項で示す本調査の項目とほぼ同一であった。予備調査の結果から調査票の構成、教示・回答の方法等を調整し、再度研究委員会で検討の上本調査の調査票を作成した。
2 ．本調査の実施
1 ）対象者
3 県 9 施設（特別養護老人ホーム 3、介護老人保健施設 2、デイサービス 2、グループホーム 2 ）の介護職員合計231名と、2 県 3 校の介護福祉士養成課程を有する大学の大学生
合計275名を対象とした。なお、大学生の対象者でかつ介護実習を未経験の21名については、本調査を 1 度実施し介護実習を終えた後に、再度同様の調査への回答を求めている。
2 ）調査方法
調査は、無記名自記式の質問紙調査とした。
介護職員については、該当施設の現場責任者相当者に調査の趣旨と概要を説明し、調査
─142─

票の配布を依頼した。介護職員個々人に対しては施設を通して調査票が配布され、記入後は密封の上個別に返送することとした。
大学生については、該当校の担当教員より調査票の配布（集団もしくは個別配布）がな
され、集団調査を行った場合は記入後に集団回収し、個別配布の場合は密封の上個別返送を受けた。なお、いずれも調査実施前に調査の趣旨と概要は説明し、回答は任意であることを伝えている。
3 ）調査項目
調査内容の詳細については、文末に資料（資料 1 〜 3）として示した。具体的な項目は以下のとおりである。
・基本属性（介護職員）：①性別、②年齢、③従事施設の種別、④ユニットケア実施の有
無、⑤現在の職場での経験年数、⑥高齢者介護に従事してからの総経験年数、⑦取得済
みの資格、⑧認知症介護に関する研修等への参加の有無及び内容（資料 1-1）
・基本属性（大学生）：①性別、②年齢、③学年、④取得（予定）の資格の有無と内容、⑤認知症高齢者に対するボランティア等の経験の有無、⑥所属学校での認知症介護に関する講義の受講経験、⑦資格取得に関わる実習経験の有無と内容（資料 1-2）・認知症高齢者の架空事例への対応方法等：認知症高齢者の概略と、当該の高齢者が、「帰宅願望」「失禁不安」「他の利用者への過度の援助」のいずれかの行動を示している場面の描写からなる事例を提示した。事例の提示に際しては、上記の行動についてのラベルをつけることを避け、「利用者 A（〜 C）さんの事例」というように表記した。回
答者にはこの 3 事例のいずれか 1 つが提示され、提示された事例に対して回答者が最も適切と考える、その場ではじめに行う対応方法と、その理由・根拠、及び事例の記述の中から回答に使用した情報について自由記述にて回答を求めた。さらに、回答した対応が自身でどの程度実際に行うことが可能かを「全くそう思わない」から「非常にそう思う」までの 6 件法で回答するよう求めた。また事例に対して中長期的に見込まれる対応
方法と、回答に際して不足していると思われた情報について自由記述にて回答を求めた（資料 2-1 〜 2-3。介護職員・大学生共通）。
・認知症高齢者イメージ：古谷野ら10）が開発した、SD 法による老人イメージの尺度を用いた。本尺度は20個の形容詞対について、老人に関する一般的なイメージを 5 段階で評定するものであったが、これを「認知症高齢者全般に対するイメージ」として回答を求めた。回答及び処理方法についても古谷野ら10）にならい、回答の信頼性を確認するために、20 個の形容詞対のうち 2 対は同一の形容詞対が左右を入替えられたものとなっている（「明るい」「暗い」と「暗い」「明るい」）。この 2 つの形容詞対について、左右を揃えて比較したときに 2 段階以上の差があったものについては分析から除いた。なお、
古谷野らの原論文では因子ごとに負荷量順に形容詞対が示されているため、形容詞対の
順序はランダムなものに直して使用した（資料 3-1。介護職員・大学生共通）。
・社会的スキル尺度：菊池 6 ）による、KiSS-18（Kikuchi's Social Skill Scale ・18項目版）
を用いた。本尺度は、初歩的なスキル・高度のスキル・感情処理のスキル・攻撃に代わるスキル・ストレスを処理するスキル・計画のスキルを含む総合的な社会的スキルを測定する尺度で、18項目について自分にどれだけ当てはまるかを「いつもそうだ」から
─143─

「いつもそうでない」までの 5 件法で回答するものである（資料 3-2。介護職員・大学生
共通）。
・バーンアウト尺度：久保・田尾11）によるバーンアウト尺度を用いた。本尺度は「情緒的消耗感」「脱人格化」「個人的達成感」の 3 因子を想定した、バーンアウト（燃えつき症候群）の症状を測定する尺度である。原尺度のとおり、合計17項目について、最近 6カ月程度の間で経験した頻度を「いつもある」から「ない」までの 5 件法で回答を求めた（資料 3-3。介護職員のみ）。
・実習適応感尺度：看護学生用に開発された実習適応感尺度（吉永ら19））の表現を介護実習に沿うように変更したものを使用した。表現の変更にあたっては、内容そのものの改変は行わず、「患者」を「利用者」とするなど、用語等を介護実習に合わせたものにする程度に止めている。本尺度は20項目からなり、「実習適応感」「実習モラトリアム」「実習拡散感」の 3 因子が想定されている。原尺度どおり各項目について「非常によくあてはまる」から「まったくあてはまらない」までの 5 件法で回答を求めた（資料 3-4。
大学生のみ）。
4 ）調査時期
調査は、平成18年 1 月から 3 月にかけて行われた。

結果

1 ．調査対象者の概要
1 ）回収率介護職員については、配布231票中129票（55.84％）が回収され、このうち必要項目に全て回答があった有効回答数は89（38.53％）であった。また大学生については配布275票
中123票（44.73％）が回収され、有効回答数は81（29.45％）であった。
2 ）対象者の属性
介護職員については、有効回答89のうち男性が23名、女性が66名、平均年齢は35.37±
12.72歳であった。従事施設の施設種別は特別養護老人ホームが36名、介護老人保健施設が15名、デイサービスが19名、グループホームが19名であった。また現在の職場での経験の長さは平均33.69±28.83 カ月、高齢者介護に従事してからの総経験期間は平均46.85±
38.14 カ月であった。取得済みの資格（複数回答あり）については介護福祉士が38名、ホームヘルパーが41名（うち 6 名が 1 級、34名が 2 級、1 名が 3 級）、看護師が 5 名、社会福祉士が 5 名、ケアマネジャーが 4 名、その他（社会福祉主事・精神保健福祉士等）が14名、資格なしが14名であった。また、認知症介護に関する研修等への参加の有無及び内容については、参加経験がある対象者が57名（内容は複数回答で講義・講演等の聴講49名、演習20名、実習・実地研修22名、その他 5 名）、経験がない対象者が32名であった。なお、総経験年数の分布状況を詳しくみると、経験 1 年から 2 年と、5 年前後の 2 つに分布の中心が分かれており、おおむね 3 年前後をその境としていた。したがって本研究では、当初
─144─

想定したように総経験年数が 3 年に至っているか否かで介護職員を 2 群に分けることとした。
大学生については、有効回答81のうち男性が49名、女性が32名、平均年齢は21.15±2.40
歳であった。学年は 1 年生が 2 名、2 年生が50名、3 年生が20名、4 年生が 9 名、大学院生が 1 名であった。取得予定の資格については、入学以前もしくは学外の課程で取得した資格があるのが11名で、内訳（複数回答）は介護福祉士が 1 名、ホームヘルパー 2 級が 6名、教員免許が 2 名、その他が 3 名であった。在学中に国家試験受験資格を含めて取得予定の資格（複数回答）については、介護福祉士が47名、教員免許が14名、社会福祉士が70
名、精神保健福祉士が12名、その他が 4 名であった。また認知症高齢者に対するボランテ
ィア経験の有無に関しては、経験ありが28名（うち27名から頻度の回答があり、21名が大会・催事等に伴う単発のもの、6 名が週に 1 回程度以上の継続的なものであった）、経験
なしが53名であった。所属学校での認知症介護に関する講義の受講経験については、経験ありが66名、経験無しが15名であった。また資格取得に関わる実習経験のうち、介護関連の実習経験がある対象者が33名、経験がないのが48名であった。
以上の状況から、介護経験の差という観点から分析を行う際には、対象者全体を 4 群に分け、群間の比較を行っていくこととした。すなわち、学生実習未経験群／学生実習経験
群／介護職員経験 3 年未満群／介護職員経験 3 年以上群である。
介護職経験 3 年以上群の平均年齢は35.50±10.70歳、総介護職経験期間は平均71.32±
33.94 カ月であった。また介護職経験 3 年未満群の平均年齢は35.21±15.07歳、総介護職経験期間は平均15.47±9.16 カ月であった。
学生実習経験群の平均年齢は21.84±2.95歳、学生実習未経験群は20.71±1.88歳であった。
2 ．回答分類カテゴリー1 ）分類方法
自由記述によって回答を求めた項目の分類については、平成16年度研究事業の際に行った分類を基本的には採用した。16年度研究事業では、得られた回答をもとに、「その場の対応」、「理由・根拠」、「使用情報」、「不足情報」の 4 項目について、それぞれ事例ごとにカテゴリー化を繰り返し、抽象度を上げていった。そして最終的に全体を包括する大カテ
ゴリーを抽出した。カテゴリーの抽出は、妥当性を高めるため、筆者を含め、介護の実務経験者や学識経験者等 3 名で検討し行った。
また、その後に行ったコーディングは、研究の目的を知らない大学院生及び大学生が独立して行った。コーディングに際しては、作業者の主観に左右されないよう、客観的な判断（一貫性）と整合性を確保するため、分類の指標を作成して行った。分類が困難なものについては、回答者の属性等をブラインドにした上で、研究委員会の合議により分類を決定した。これらの課程の中で、16年度研究事業で設定したカテゴリーを再検討し、一部を再構成した。なお、コーディングの際、「対応方法」については 1 つの対応あたり 1 つのカテゴリーに当てはめることとし、それ以外の「理由・根拠」、「使用情報」等については、回答によっては複数のカテゴリーに当てはめても構わないことにした。
分析の結果、最終的に抽出されたカテゴリー数は、その他に分類されるものを含めて「対応方法」が 4 つ、
「理由・根拠」が 8 つ、
「使用情報」が 7 つ、
「長期的な対応」が 8 つ、
─145─

「不足情報」が10であった。各カテゴリーの内容と補足説明を以下に示す。
2）「対応方法」のカテゴリー①『問題行動』への直接対処
・本人の行動を改善するよう説得する
危険を伴うことや悪影響を及ぼすことを回避するために利用者本人の行動を変えてもらうような説明をし、理解・納得してもらうように試みるというものである。この「危険」や「悪影響」とは、単に事例の中の利用者本人についてのみならず、その家族や他の利用者などに対するそれも含めた。
・生活上の課題に対する介護者側の判断による物理的な対処
利用者本人の意思に関する記載の有無に関わらず、介護者が何らかの理由で判断し、利用者本人の生活上の問題そのものについて物理的に対処、解決しようとするものである。ここでいう「生活上の問題」とは、利用者本人のとる行動において利用者自身
や他者に何らかの悪影響を与えているもの、あるいは悪影響に発展する可能性を秘めているものを指す。
＊本カテゴリーについては、主に介護者側から見て対処の課題となる本人の行動という意味で、『問題行動』 との語を用いることとする。
②本人の意思や個別性の尊重
・個別性や残存機能を活用した対処
利用者の生活上の課題そのものだけを見てそれを直接対処するのではなく、個別性に配慮したり、残存機能を活かせるような、より効果的なケアの手段を見出し対処するものである。
・本人の要求どおりのケアの実践
利用者本人の望みにそのまま応え、要求するとおりのケアを行うものである。ただしここには、理由・根拠において本人の心情や意思に沿ったり精神的安定を図るといった意図が明確な場合には、帰宅願望に対して迎えの車を頼むふりをするなど、表面上の対応も含む。
③意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成
・本人の意思の確認
利用者本人がどうしたいのかなどという意思や意向、訴えに耳を傾け、意思を確認するものである。ここでは特に「確認」という意味合いを強く含んでいる。
・精神的安定と関係形成
利用者本人の不安感などを取り除けるよう、コミュニケーション等を通じて関係づくりをし、精神的安定を図るものである。生活上の課題そのものへの直接の対処よりも、まずは不安を取り除くことや、利用者と介護者との関係性を重視している。信頼関係の構築に加え、承認、共感、話し方や言葉遣い等への配慮もこれに含めた。

─146─

④その他及びその場で完全には実施不可能なもの
3 ）「理由・根拠」のカテゴリー①危険や悪影響を回避するため
利用者本人、または家族や他の利用者の心身への危険や悪影響を回避することに視点を置いたものである。どちらかというと、表現の仕方が「危険や悪影響をなくすため」という否定的なとらえ方になっていることも特徴の一つである。
②客観的状況の把握から対処する
客観的な状況、情報をとらえ、それを対処する際の判断材料としたものである。
③精神的安定を図るため
不安や落ち込み、心配事、興奮状態を軽減し、利用者本人が精神的に安定した状態でいられることを視野に入れたものである。安心感や自信を持ってもらえるように努める
視点に立ったものについてはこれに含めた。
④本人の心情や意思に沿うため
利用者本人の心情を読み取り、本人が遠慮したり抵抗感などなく生活できるようなケアの視点に立ったもの、また、利用者本人の理解の仕方や感情を読み取り把握した上で、その意向に沿うものである。遠慮や羞恥心、抵抗感に対する配慮の他、本人を理解しようと探ることについてもこれに含めた。
⑤本人からの理解や納得を得るため本人に理解・納得してもらえるようにするためというものであり、説得という意味合
いも関連要素として含まれる。
⑥ QOL や ADL の向上のため
生活意欲の向上や生活の活性化などによって QOL を向上させたり、また、ADL を向上させることに視点を置いたものである。良い面をさらに向上させるというように、どちらかというと、表現としては肯定的なとらえ方であると言えることも特徴の一つである。
⑦他の利用者のため
他の利用者の個別性の確保・尊重など、特に周囲の利用者本位の理由。ただし、危険や悪影響の回避はこれに含めない。
⑧その他4 ）使用情報のカテゴリー①生活歴・入所の背景─147─

施設入所以前の利用者本人の様子を指す。入所からの経過日数（年数）についてもこれに含めた。
②現在の心身の状況
利用者本人の現在の身体状況・心理状態や身体活動についてのものである。本人のADL レベルや活動状況、認知症の有無や程度についてもこれに含めた。
③他者との交流
職員や他の利用者との関係、交流状況、職員の対応や他者の動向についてのことである。
④家族の状況
家族に関する情報の他、利用者本人と家族との交流についてはこれに含めた。
⑤本人のニーズ
利用者本人の訴えや要望の他、本人の気持ちや意思、心理面についてのものである。
失禁に対する不安についてはこれに含めた。
⑥他の利用者の状況
周囲の利用者の心身の状況など。
⑦その他
5 ）長期的な対応のカテゴリー①スタッフとの信頼関係の形成
介護職員との信頼関係の形成を目的とするもの。
②家族との関係性
家族との連携を深める、家族との相談を行うなど、家族との関係に関するもの。
③残存能力活用・ ADL 向上
生活意欲の向上や生活の活性化などによって QOL を向上させたり、また、ADL を向上させることに視点を置いたもの。
④精神的な安定をはかる
不安や落ち込み、心配事、興奮状態を軽減し、利用者本人が精神的に安定した状態でいられることを視野に入れたもの。
⑤環境調整
生活環境を整えることを主眼としたもの。
─148─

⑥他利用者との関係の安定化
他の利用者との関係の形成、安定化や、利用者どうしの認識の仕方に対してアプロー
チするもの。
⑦内容不明のスタッフの働き
ケアプランを作成する、カンファレンスを開くなど、その内容は不明であるが、スタッフのみの合議などを回答したもの。
⑧その他
6 ）不足情報のカテゴリー①生活歴・入所の背景
施設入所以前の利用者本人の様子を指す。
②心身の状況
利用者本人の現在の身体状況・心理状態や身体活動についてのものである。本人のADL レベルや活動状況、認知症の有無や程度についてもこれに含めた。
③これまでの対応
介護意外にも看護・医療を含めて、事例に対してこれまで行われてきた対処。
④他者との交流
職員や他の利用者との関係、交流状況、職員の対応や他者の動向についてのことである。何人部屋であるかや、対人交流に関わる居室の環境などについてはこれに含めた。
⑤家族の状況
家族に関する情報の他、利用者本人と家族との交流についてはこれに含めた。
⑥本人のニーズ
利用者本人の訴えや要望の他、本人の気持ちや意思、心理面についてのものである。
失禁に対する不安についてはこれに含めた。
⑦環境
居室や施設内の物理的な環境条件に関するもの。
⑧職員間のケアの統一
事例への対応方法や、ケアのあり方等についてのスタッフの合意状況やその内容に関
するもの。

─149─

⑨他の利用者の状況
周囲の利用者の心身の状況など。
⑩その他

3 ．介護経験の差による対応と視点の相違について
1 ）対応方法
対応方法については、全体で最も多かったのが「本人の意思や個別性の尊重」で61件（35.9％）であり、次いで「『問題行動』への直接対処」が53件（31.2％）、「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」が2 9 件（17.1 ％）、「その他・実行不可能等」が2 7 件（15.9％）の順であった（表 1 及び図 1 参照）。この対応方法の分類について、介護経験の差による 4 群間での比較をχ2 検定により行ったところ、有意差が認められた（χ2 =23.136、
df=9、p<.01）。残差分析の結果、以下のような群間の差が認められた。すなわち、学生実
習経験群では他の群よりも「『問題行動』への直接対処」が多く「本人の意思や個別性の尊重」が少ない、介護職員経験 3 年未満群では「本人の意思や個別性の尊重」が多い、介護職員経験 3 年以上群では「『問題行動』への直接対処」が少なく「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」が多い傾向が認められた（有意傾向含む）。
表 1 対応方法の比較

図 1 対応方法の比較

─150─

2 ）理由・根拠
理由・根拠については、それぞれのカテゴリーに該当する回答があったか否かを複数回答形式で集計した。全体で最も多かったのが「精神的安定をはかるため」で80件（47.1％）、
次いで「本人の心情や意思に沿うため」が73件（42.9％）、「危険や悪影響の回避」が57件（33.5％）、「本人からの理解や納得を得るため」が27件（15.9％）、「QOL や ADL の向上のため」が2 5 件（14.7 ％）、「他の利用者のため」が2 0 件（11.8 ％）、「その他」が1 8 件（10.6％）、「客観的な状況把握から」が13件（7.6％）の順であった（表 2 及び図 2 参照）。
この理由・根拠について、それぞれのカテゴリーに関して 4 群間の選択率をχ2 検定により比較した。その結果、「危険や悪影響の回避」「精神的安定をはかるため」において有意差が認められた（それぞれχ2 =8.592、df=3、p<.05 ；χ2 =14.027、df=3、p<.01）。残差分析の結果、学生実習未経験群では他の群よりも「危険や悪影響の回避」を選択し「精神的安定をはかる」を選択しない傾向があり、介護職員経験 3 年未満群では「危険や悪影響の回避」を選択せず「精神的安定をはかる」を選択する傾向が、介護職員経験 3 年以上群では「精神的安定をはかる」を選択する傾向があることが示された（有意傾向含む）。
表 2 理由・根拠の比較

図 2 理由・根拠の比較

3 ）使用情報
使用情報については、それぞれのカテゴリーに該当する回答があったか否かを複数回答形式で集計した。全体で最も多かったのが「現在の心身の状況」で111件（65.3％）、次いで「本人のニーズ」が78件（45.9％）、「生活暦・入所の背景」が63件（37.1％）、「他者と─151─

の交流」が33件（19.4％）、「家族の状況」が20件（11.8％）、「他の利用者の状況」が16件（9.4％）、「その他」が 9 件（5.3％）であった（表 3 及び図 3 参照）。この使用情報について、それぞれのカテゴリーに関して 4 群間の選択率をχ2 検定により比較した。その結果、「生活暦・入所の背景」にのみ有意差が認められた（χ2 =11.876、df=3、p<.01）。残差分析の結果、学生実習未経験群及び介護職員経験 3 年未満群では使用情報として「生活暦・背景」を選択しない傾向があること、介護職員経験 3 年以上群では「生活暦・背景」を選択する傾向があることが示された（有意傾向含む）。
表 3 使用情報の比較

図 3 使用情報の比較

4 ）対応の実施可能性
回答した対応が自身でどの程度実際に行うことが可能かを「全くそう思わない」から「非常にそう思う」までの 6 件法で回答するよう求めた結果について、「非常にそう思う」
を 6 点、「全くそう思わない」を 1 点として得点化し、集計した。4 群の平均値はそれぞれ、介護職員経験 3 年以上群が4.96±0.73、介護職員経験 3 年未満群が4.90±0.75、学生実
習経験群が4.39±1.00、学生実習未経験群が 4.19 ± 0.90 であった。（表 4 参照）この対応の実施可能性の得点について、ノンパラメトリック検定（クラスカル・ウォリス検定）により 4 群間の比較を行ったところ、有意差が認められた（H=26.023、df=2、p<.01）。多重比較としてマン・ホイトニー検定を行った（全体の有意水準を 5 ％としたライアン法を適用）。その結果、学生実習未経験群よりも介護職員経験 3 年以上群及び介護職員経験 3 年
未満群が、学生実習経験群よりも介護職員経験 3 年以上群及び介護職員経験 3 年未満群の方が実施可能性が高いことが示された。

─152─

表 4 実施可能性

5 ）長期的な対応
事例に対して中長期的に見込まれる対応方法については、それぞれのカテゴリーに該当する回答があったか否かを複数回答形式で集計した。全体で最も多かったのが「精神的な安定をはかる」で83件（48.8％）、次いで「残存能力活用・ ADL 向上」で57件（33.5％）、「スタッフとの信頼関係の形成」及び「他利用者との関係の安定化」が 35 件（20.6％）などであった（表 5 及び図 4 参照）。この長期的な対応方法について、それぞれのカテゴリーに関して 4 群間の選択率をχ2 検定により比較した。その結果、「スタッフとの信頼関係の形成」及び「残存能力の活用・ ADL 向上」「精神的な安定をはかる」に有意差が認められた（それぞれχ2 =8.637，df=3，p<.05 ；χ2 =9.482，df=3，p<.05 ；χ2 =14.783，df=3，p<.01）。
残差分析の結果、学生実習未経験群ではいずれのカテゴリーについても回答せず、学生実
表 5 長期的な対応の比較

図 4 長期的な対応の比較

─153─

習経験群は「残存能力の活用・ ADL 向上」を選択する傾向があった。また介護職員経験
3 年以上群では「精神的な安定をはかる」を選択する傾向があった。
6 ）不足情報
回答に際して不足していると思われた情報については、対象者170名のうち152名から回答が得られ、それぞれのカテゴリーに該当する回答があったか否かを複数回答形式で集計した。全体で最も多かったのが「心身の状況」で75件（49.3 ％）、次いで「これまでの対応」が35件（23.0％）、「他者との交流」が21件（13.8％）などであった（表 6 及び図 5 参照）。この長期的な対応方法について、それぞれのカテゴリーに関して 4 群間の選択率を
χ2 検定により比較した。その結果、「心身の状況」及び「これまでの対応」で有意差が認められた（それぞれχ2 =12.504，df=3，p<.01 ；χ2 =8.918，df=3，p<.05）。残差分析の結果、学生実習未経験群では「心身の状況」について回答しない一方で、介護職員経験 3 年
以上群では回答する傾向があり、学生実習経験群では「これまでの対応」を選択しない傾向があった。
表 6 不足情報の比較

図 5 不足情報の比較

4 ．認知症高齢者イメージによる対応方法の相違と介護経験によるイメージの差について
1 ）認知症高齢者イメージの因子構造
既存の成人を対象にした高齢者観（老人イメージ）尺度10）の想定対象を認知症高齢者に変えて実施し、因子構造を確認した。まず、回答の信頼性を確認するために、20個の形
容詞対のうち同一の形容詞対が左右を入替えられたものとなっている 2 つの形容詞対につ─154─

いて、左右を揃えて比較したときに 2 段階以上の差があったものについては分析から除いた。またこの 2 つの形容詞対について、1 段階の差があった場合は、古谷野 10）にならいより否定的な選択肢のスコアを採用した。また各形容詞対についてもっとも肯定的な選択肢が 5 点、最も否定的な選択肢が 1 点となるように得点化した。その後、項目の取捨選択と因子数の変更を行いながら因子分析を重ねた（主因子法・バリマックス回転）ところ、最適解を得たのは 2 因子（11項目による）の場合であった（累積説明率40.34％。表 7 参照）。因子負荷量の高い項目を優先し、かつ先行研究との整合性をとりながら因子の解釈と命名を行った。第一因子には「愛想のよい（無愛想な）」「やさしい（きびしい）」「好きな（嫌いな）」「上品な（下品な）」「暖かい（冷たい）」「優れた（劣った）」「明るい（暗い）」が含まれており、先行研究の因子「親和性」を中心に「洗練性」が加わったものと考えられたので、「親和性」と命名した。第二因子には「活発な（不活発な）」「速い（遅い）」「敏感な（鈍感な）」「積極的な（消極的な）」が含まれており、先行研究の「力動性」因子と対応するものと考えられたため、「力動性」と命名した。
表 7 認知症高齢者イメージの因子分析の結果

2 ）認知症高齢者イメージによる対応方法の相違
認知症高齢者イメージの 2 つの因子について、それぞれの項目の得点を合計し項目数で除したものを各因子の得点とし、その高低によってそれぞれ 2 群に分けた（回答尺度が 5件法であったため、中央の「どちらともいえない」=3 点以上であるか否かを基準とした）。
この各因子の得点によって分けられた 2 群について、事例への対応方法が異なるか否かをχ2 検定によって比較したところ、いずれの因子の場合も有意差は認められなかった（各因子ごとの 2 群の選択した対応方法については表 8 及び表 9 参照）。
表 8 親和性イメージの高低による対応方法の相違

─155─

表 9 力動性イメージの高低による対応方法の相違

3 ）介護経験の差による認知症高齢者イメージの相違
既述のように事例への対応方法について、介護経験の差による 4 群間で差が認められていたため、介護経験の差と認知症高齢者イメージの高低が共変関係にあるか否かを検討した（表10参照）。4 群間の一元配置分散分析により各因子の得点を比較したところ、「親和性」因子において有意差が認められた（F=19.072、df=3、p<.01）。Tukey の HSD 検定により多重比較を行ったところ、学生実習未経験群がその他の群と比較して有意に得点が低かった（p<.05）。
表10 介護経験の差による認知症高齢者イメージの得点

5 ．社会的スキルと対応方法の相違
1 ）社会的スキルの得点化
菊池 6 ）による、KiSS-18（Kikuchi's Social Skill Scale ・18項目版）を用いた。本尺度は、
総合的な社会的スキルを測定する尺度で、18項目について自分にどれだけ当てはまるかを「いつもそうだ」から「いつもそうでない」までの 5 件法で回答するものである。ここでは、菊池 6 ）にならい、「いつもそうだ」を 5 点、「いつもそうでない」を 1 点として全項目の合計点を算出した。なお、本尺度は18項目で総合的な社会スキルを測定する尺度であり、高い信頼性と妥当性が確認されている尺度であるため、あらためて因子構造の確認などの作業は行わなかった。
この合計得点について、菊池 7 ）に示されている成人男性、大学生の性別の平均値を基準に、社会的スキル得点の高低で対象者を分けた。
2 ）社会的スキルの得点と対応方法
上述のように社会的スキル得点の高低で対象者を二分し、事例への対応方法が異なるか否かをχ2 検定によって比較したところ、有意差は認められなかった（ 2 群の選択した対─156─

応方法については表11参照）。
表11 社会的スキル得点の高低による対応方法の相違

3 ）社会的スキルの得点及び介護経験の差と対応方法
社会的スキルの高低のみでは対応方法には差が認められなかったが、介護経験の差を含めた上で再度検討するため、介護経験の差による 4 群それぞれにおいて社会的スキルの高
低により対応方法が異なるか否かを検討した。群ごとの例数が少なくなるため、対応方法
を「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」であるか否かで二分した上で、フィッシ
ャーの直接確率法により比較した。その結果、いずれの群においても有意差は認められなかった（それぞれの群で選択された対応方法については表12参照）。

表12 社会的スキル（SS）得点及び介護経験の差による対応方法の相違

6 ．介護職員のバーンアウト傾向と対応方法選択の関係について
1 ）本研究対象者におけるバーンアウト尺度の因子構造
介護職員に対しては、久保・田尾11）によるバーンアウト尺度を施行したが、本尺度については、例えば教員など看護職以外の対象者では因子構造が異なる場合があることが指摘されている 2 ）16）ため、この因子構造を確認した。まず、先行研究のとおり主成分法による因子抽出とバリマックス回転により因子軸の回転を施す因子分析を行ったが、明確な
─157─

因子構造が得られなかった。そのため、項目の取捨選択と因子数の変更を行いながら因子分析を重ねた（主因子法・バリマックス回転）ところ、最適解を得たのは 2 因子（14項目による）の場合であった（累積説明率49.44％。表13参照）。因子負荷量の高い項目を優先し、かつ先行研究との整合性をとりながら因子の解釈と命名を行った。第一因子は原尺度の「情緒的消耗感」と「脱人格化」が一つの因子を形成したと考えられる「情緒的消耗感と脱人格化」（10項目）であり、第二因子は「個人的達成感」（ 4 項目）に対応するものと考えられた。
表 13 バーンアウト尺度の因子分析の結果

2 ）バーンアウト傾向の有無による対応方法の相違
本研究におけるバーンアウト尺度の 2 つの因子について、それぞれの項目の得点を合計
し項目数で除したものを各因子の得点とした。各因子の得点に関して、介護職員経験 3 年
以上群と介護職員経験 3 年未満群との間で比較したところ（対応のない t 検定）有意差が認められなかったため、両群を合わせて、バーンアウトの 2 因子の得点の高低によってそれぞれ 2 群に分けた（回答尺度の「時々ある =3 点」を基準にした）。
この各因子の得点によって分けられた 2 群について、事例への対応方法が異なるか否かをχ2 検定によって比較した（例数が少ないため、対応方法については「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」であるか否かで 2 分している。表14参照）。その結果、両因表14 バーンアウト傾向の有無による対応方法の相違

─158─

子について有意差が認められた（それぞれ「情緒的消耗感と脱人格化」χ2 =14.056、df=1、
p<.01 ；「個人的達成感」χ2 =9.887、df=1、p<.01）。残差分析の結果「情緒的消耗感と脱人格化」が高い群と、「個人的達成感」の低い群では、「利用者の意思や個別性に対するア
プローチ」を対応として選択せずその他の対応を選択する傾向があった。
3 ）バーンアウト傾向の有無による理由・根拠と使用情報の相違
上述のように対応方法に違いがみられたため、同様に各因子の得点によって分けられた
2 群について、対応方法を導いた理由・根拠と事例の記述から使用した情報が異なるか否かをχ2 検定によって比較した。なお、理由・根拠と使用情報については複数の回答を許したため、それぞれの回答カテゴリーにおいて 4 群間の選択率の比較を行った。
その結果、理由・根拠については、「情緒的消耗感と脱人格化」について、「危険や悪影
響の回避」で有意差が認められ（χ2 =3.851、df=1、p<.05）、残差分析の結果、「情緒的消耗感と脱人格化」が高い群では「危険や悪影響の回避」を選択する傾向があった。また「個人的達成感」について、「QOL や ADL の向上のため」で有意差が認められ（χ2 =4.606、
df=1、p<.05）、残差分析の結果、「個人的達成感」の低い群では、利用者の「QOL や ADLの向上のため」という理由を選択しない傾向があった（表15参照）。
表15 バーンアウト傾向の有無による理由・根拠の相違

表16 バーンアウト傾向の有無による使用情報の相違

─159─

また、使用情報については、「情緒的消耗感と脱人格化」について、「現在の心身の状況」
で有意差が認められ（χ2 =4.623、df=1、p<.05）、残差分析の結果、「情緒的消耗感と脱人格化」が高い群では利用者の「現在の心身の状況」を情報として使用しない傾向があった（表16参照）。
7 ．大学生の介護実習への適応感と認知症高齢者への対応方法
1 ）介護実習への適応感の因子構造
看護学生用に開発された実習適応感尺度19）の表現を介護実習に沿うように変更したものを大学生の対象者に使用した。各項目について「非常によくあてはまる」を 5 点、「まったくあてはまらない」を 1 点として得点化を行った。なおここでは、他の分析項目と異なり、対象とした学生のうち、実習後に再度調査票への回答を行った者も含めて、介護実
習経験があり、基本属性及び本項の分析に使用した指標に欠損のない49名のデータを用いている（男性20名・女性29名、平均年齢21.18±2.27歳。学年は 1 年生が 2 名・ 2 年生が16
名・ 3 年生22名・ 4 年生 9 名。実習回数は 1 回が19名・ 2 回 8 名・ 3 回15名・ 4 回 7 名）。
実習適応感尺度は看護実習用のため、その後あらためて因子分析を行った。因子分析（主因子法・バリマックス回転）の結果、20項目中14項目が選択され、3 因子が抽出された（累積説明率44.81％。表17参照）。因子負荷量の高い項目を優先し、かつ先行研究との整合性をとりながら因子の解釈と命名を行った。因子は既存尺度では「適応感」「モラト
表17 実習適応感尺度の因子分析の結果

─160─

リアム」「拡散感」の 3 因子であったが、本研究では第一因子から順に、実習に対する「適応感」「苦悩感」「独自性」にあたると考えられた。「適応感」は実習に対して自分なりの意味や課題が明確になり、積極的に取組む姿勢を、「苦悩感」は実習中の自分の方法に疑問を感じ、努力はしているものの悩み不安に思っている状態を、「独自性」は指導者などの意見よりも自分自身のあり方を重視する姿勢を指しているものと思われる。
2 ）実習適応感による対応方法の相違
本研究における実習適応感尺度の 3 つの因子について、それぞれの項目の得点を合計し項目数で除したものを各因子の得点とした。その後 3 因子の得点の高低によってそれぞれ2 群に分けた（平均値を基準にした）。
この各因子の得点によって分けられた 2 群について、事例への対応方法が異なるか否かをχ2 検定によって比較した（例数が少ないため、対応方法については「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」であるか否かで 2 分している。表18参照）。その結果、対応方法については、「適応感」が高い群、「苦悩感」が高い群、「独自性」が高い群では「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」を選択する場合が多かったが、「苦悩感」でのみ有意傾向が認められた。（χ2 =4.128、df=1、p<.05）。
表18 実習適応感と対応方法の相違

3 ）実習適応感による理由・根拠と使用情報の相違
上述のように対応方法に違いがみられたため、同様に各因子の得点によって分けられた
2 群について、対応方法を導いた理由・根拠と事例の記述から使用した情報が異なるか否かをフィッシャーの直接確率法によって比較した。なお、理由・根拠と使用情報について
は複数の回答を許したため、それぞれの回答カテゴリーにおいて 4 群間の選択率の比較を
行った。
─161─

その結果、理由・根拠については、「苦悩感」について、利用者の「QOL や ADL の向上のため」で有意差が認められ（p<.05）、「苦悩感」が高い群では「QOL や ADL の向上のため」を選択していなかった。また「独自性」について、「危険や悪影響の回避」で有意差が認められ（p<.05）、「独自性」の高い群では、「危険や悪影響の回避」という理由を選択しない傾向があった（表19参照）。
また、使用情報については、「適応感」について、「他者との交流」で有意差が認められ（p<.05）、「適応感」が高い群では「他者との交流」を情報として使用する傾向があった。
また「苦悩感」について利用者の「現在の心身の状況」及び「本人のニーズ」で有意差が認められ（p<.05）、「苦悩感」が高い群では「現在の心身の状況」を選択する一方で、「本人のニーズ」は選択しない傾向があった（表20参照）。
表19 実習適応感と理由・根拠の相違

表20 実習適応感と使用情報の相違

─162─

考

察

1 ．介護経験の差による対応と視点の相違について
1 ）対応方法
本研究で用いられた認知症高齢者の事例に対して行うその場での対応については、「『問題行動』への直接対処」「本人の意思や個別性の尊重」「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」「その他・実行不可能等」の 4 つのカテゴリーに分類し、分析を行った。
結果から、全体で最も多く回答されていたのは「本人の意思や個別性の尊重」の35.9％であり、「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」の17.1％を合わせると、全体の半数以上は本人の意思や個別性に向けたアプローチをしていることが分かる。
これに対して、介護経験の差によって、学生実習未経験群／学生実習経験群／介護職員
経験 3 年未満群／介護職員経験 3 年以上群という 4 群に対象者を分け、群間で対応方法の回答傾向が異なるか否かを検討したところ、差が認められた。具体的には、学生実習経験
群では他の群よりも「『問題行動』への直接対処」が多く「本人の意思や個別性の尊重」
が少ない、介護職員経験 3 年未満群では「本人の意思や個別性の尊重」が多い、介護職員
経験 3 年以上群では「『問題行動』への直接対処」が少なく「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」が多いというものである。すなわち、学生でかつ介護実習を未経験な場
合は全体に比して回答方法に大きな偏りがなかったものが、実習を経験した場合には「『問題行動』への直接対処」が多くなり、介護職員でかつ経験年数が 3 年に満たない場合
では「本人の意思や個別性の尊重」が対応の中心になり、3 年以上の経験を持つと「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」が増えるという形で、対応の焦点が移っていくことが示唆される。
2 ）理由・根拠
次に、対応方法を導いた理由については、「危険や悪影響を回避するため」「客観的状況の把握から」「精神的安定を図るため」「本人の心情や意思に沿うため」「本人からの理解や納得を得るため」「QOL や ADL の向上のため」「他の利用者のため」「その他」の 8 つのカテゴリーに、複数回答を許した上で分類した。
結果から、全体で最も多かったのが「精神的安定をはかるため」の47.1％であり、次いで「本人の心情や意思に沿うため」が42.9％、「危険や悪影響の回避」が33.5％の順で多く、ほぼ全体としては対応方法と連動していることが分かる。
これに対して、介護経験の差による 4 群の間で比較したところ、学生実習未経験群では他の群よりも「危険や悪影響の回避」を選択し「精神的安定をはかる」を選択しない傾向があり、介護職員経験 3 年未満群では「危険や悪影響の回避」を選択せず「精神的安定をはかる」を選択する傾向が、介護職員経験 3 年以上群では「精神的安定をはかる」を選択する傾向があることが示された。これらの傾向についても、対応方法で認められた 4 群間の違いをほぼ反映していると考えられる。経験を経ることで、その根拠が変化した上で対応方法に違いがみられていることが示唆される。

─163─

3 ）使用情報
対応方法を導くにあたって、提示した事例の記述の中から使用した情報については、「生活歴・入所の背景」「現在の身心の状況」「他者との交流」「家族の状況」「本人のニーズ」「他の利用者の状況」「その他」の 7 つのカテゴリーに分類した。
結果から、全体として選択率が高い順に「現在の心身の状況」が65.3％、次いで「本人のニーズ」が45.9％、「生活暦・入所の背景」が 37.1 ％などであり、本人の状況をニーズ
や生活背景も含めて情報として使用していることが分かる。
これに対して、介護経験の差による 4 群の間で比較したところ、学生実習未経験群及び介護職員経験 3 年未満群では使用情報として「生活暦・背景」を選択しない傾向があること、介護職員経験 3 年以上群では「生活暦・背景」を選択する傾向があることが示された。
これらの傾向は、介護職キャリアを一定期間以上積むことによって、単なる本人の身体状
況だけでなく、生活背景など幅広い情報を知った上で対応にあたろうとする姿勢が生じていることを示唆していると思われる。逆に学生の立場では、そうした面にまで目を向けるという点についてやや気づきにくいことが示唆される。ただし、介護職経験 3 年未満群では「生活暦・背景」を選択しない傾向が最も強く、対応方法として「本人の意思や個別性の尊重」が最も多いことを考えると、介護職に従事している期間がそれほど長くない場合
は、生活暦等を捉えてまずは本人の心情を理解するということよりも、本人の意思などを尊重する方向ではあるものの現況から即時的な対応を導きやすいことが示唆される。
4 ）対応の実施可能性
回答した対応が自身でどの程度実際に行うことが可能かを「全くそう思わない」から「非常にそう思う」までの 6 件法で回答するよう求めた結果について、4 群間の比較を行ったところ、学生実習未経験群よりも介護職員経験 3 年以上群及び介護職員経験 3 年未満
群が、学生実習経験群よりも介護職員経験 3 年以上群及び介護職員経験 3 年未満群の方が実施可能性が高いことが示された。この結果から、介護職に従事し実際に日常的に業務にあたることで、自身の行う対応に対する確信をある程度持てるようになることが示唆される。ただし経験 3 年以上群と 3 年未満群の間に差はなく、かつこの 2 群間で対応方法の傾向が異なることから、本研究では例数が少なく検討できなかったが、介護職に従事してからの変化については、単に自信が向上するといったことではなく、ケアの内容も含めて質的かつ多面的な変化が起こっている可能性がある。同様に学生についても、実習経験の有無で大きな差はなく、後述のような実習への適応状態や、指導・教育体制など、実習を経験した学生については複数の要因が関与している可能性がある。
5 ）長期的な対応について事例に対して中長期的に見込まれる対応方法については、「スタッフとの信頼関係の形
成」「家族との関係性」「残存能力活用・ ADL 向上」「精神的な安定をはかる」「環境調整」「他利用者との関係の安定化」「内容不明のスタッフの働き」「その他」の 8 つのカテゴリ
ーに、複数回答を許した上で分類した。
全体で最も多かったのが「精神的な安定をはかる」の48.8％、次いで「残存能力活用・
ADL 向上」が33.5％、「スタッフとの信頼関係の形成」及び「他利用者との関係の安定化」
─164─

が 20.6 ％といった結果が得られた。この長期的な対応方法について、それぞれのカテゴ
リーに関して 4 群間の選択率を比較したところ、学生実習未経験群では「スタッフとの信頼関係の形成」及び「残存能力の活用・ ADL 向上」「精神的な安定をはかる」のいずれのカテゴリーについても回答せず、学生実習経験群は「残存能力の活用・ ADL 向上」を選択する傾向があった。また介護職員経験 3 年以上群では「精神的な安定をはかる」を選択する傾向があった。実習を経験していない学生では、当然のことながら他の群が選択する
ような長期的な視野に立った検討は行いがたいものと思われる。また学生実習経験群では、理由・根拠としては「残存能力の活用・ ADL 向上」が多く回答されており、長期的にはこうした目標を考えているものの、その場での対応からは連動していないことが推察される。また介護職員経験 3 年以上群では「精神的な安定をはかる」を選択する傾向があったが、これはこの群のその場での対応方法やその理由とも合致しており、このことが最大の目標となっていると考えられる。
6 ）不足情報について回答に際して不足していると思われた情報については、対象者170名のうち152名から回答が得られ、全体で最も多かったのが「心身の状況」（49.3％）で、次いで「これまでの対応」（23.0％）、「他者との交流」（13.8％）などの順であった。この長期的な対応方法について、4 群間の選択率をχ2 検定により比較した結果、学生実習未経験群では「心身の状況」について回答しない一方で、介護職員経験 3 年以上群では回答する傾向があり、学生実習経験群では「これまでの対応」を選択しない傾向があった。このことから、経験の長い介護職員にとっては、提示された以上に、事例の心身の状況について把握した方がよい情報があることが推察される。また学生実習経験群では「これまでの対応」を選択しない傾向があったが、このことは、この群の対象者が回答したその場での対応方法が「『問題行動』への直接対処」に偏っていたことと関連している、つまり即時的な対処に注目す
るとそれまでの対応の経緯に目が向きにくくなることによると思われる。
2 ．認知症高齢者イメージによる対応方法の相違と介護経験によるイメージの差について
ここでは、既存の成人を対象とした老人イメージ尺度の想定対象を認知症高齢者に変えて実施し、「親和性」と「力動性」の 2 因子が抽出された。既存尺度と異なっていた点は、第二因子として抽出されていた「洗練性」の半数が項目選定の過程で脱落したこと、第一因子
が「力動性」であったものが、既存尺度の「力動性」及び「洗練性」に含まれていた項目の一部を含めて「親和性」と解釈できる因子となったことなどである。加えて、脱落項目も含めて、既存尺度で「洗練性」因子に含まれていた項目の平均点はいずれも 5 件法の中央の得点である 3 点を下回っていた。これらのことから、本研究で対象とした介護職員及び介護課
程の学生に限られるが、「認知症高齢者の全般的なイメージ」の特徴として、「親和性」が最も大きいイメージ形成の要因であり、高齢者全般のイメージとして明確にあった「洗練性」
はあまり明確でなく、かつ全般的にイメージがそれほど高くないことが分かる。
次に、ここで抽出された 2 つの因子について、その高低によって事例への対応方法が異なるか検討したところ、いずれの因子においても差は認められなかった。また、対応方法等と同様に介護経験の差による 4 群の間でそれぞれの因子に含まれる項目全体の平均得点を比較
─165─

したところ、「親和性」因子において、学生実習未経験群が他の群よりも平均得点が低かった。これらの結果から、本研究で用いた認知症高齢者イメージについては、直接対応方法の違いに関係するというよりも、対応方法の違いに大きく影響する介護経験、特にその多寡よりも介護経験自体の有無に関連して変化するものと思われる。あるいは高齢者や障害児者との直接の接触経験が態度変容をもたらすという一連の知見 5 ）9 ）14）17）と同様、「介護」の経験よりも実習という形で一定期間継続して接触経験を持つことが、認知症高齢者への親和的なイメージの形成に寄与するといえるかもしれない。一方、介護職に従事するということの経験及びその長さそれ自体は、全般的な認知症高齢者イメージの変動に対して肯定的にも否定的にも働かなかった。このことについては、やや古い知見も含むが、古谷野 9）が先行研究を整理した上で述べているように、重度の障害老人と接する機会の多いサービス提供者
ほど否定的な高齢者観を持っているという知見があることとも関係している、つまり、介護職の経験により認知症高齢者への理解が深まる一方で、認知症高齢者への介護に伴う困難さなどが拮抗条件として働き、結果として変化をもたらしていない可能性がある。あるいは、認知症高齢者への対応経験が増え、理解が深まるとともに、認知症高齢者の個別性とその多様性への気づきが生じるなどしている可能性もある。
3 ．社会的スキルと対応方法の相違について
ここでは、既存の総合的な社会的スキルを測定する尺度を用いて、社会的スキル得点の高低により対応方法が異なるかどうかを検討したが、社会的スキルを単独の要因とした場合でも、介護経験の要因を合わせて検討した場合でも、対応方法の差は認められなかった。したがって本研究の範囲では、対応方法の（大まかな分類による）選択には社会的スキルの高低はそれほど作用しないことが示唆される。ただし、社会的スキルの概念は行動の非言語的な側面や態度なども含んでおり 1）、より詳細にみた場合、例えば同じ対応方法の中での質的な違いについての検討などを行うと異なった結果が得られる可能性はある。
4 ．介護職員のバーンアウト傾向と対応方法選択の関係について
ここでは、対象者のうち介護職員について、田尾・久保 11）によるバーアウト尺度を施行した。既述のように、本尺度については看護職以外では因子構造が異なる場合があることが指摘されているため、あらためて因子分析を行ったところ、「情緒的消耗感と脱人格化」及
び「個人的達成感」の 2 因子が抽出された。既存尺度と異なる点は、項目選択の過程でやや抜け落ちた項目があること、「情緒的消耗感」と「脱人格化」が一つの因子を形成していることであったが、「情緒的消耗感」と「脱人格化」が一つの因子を形成することについてはいくつかの研究で例があり 2 ）16）、本研究の結果についても先行研究と大きく異なるものではないと考えられる。
次に、このバーンアウトの 2 つの因子について、それぞれの因子に属する項目の得点を合計し項目数で除したものを各因子の得点とし、この高低により対象者を 2 群に分けた。また
この 2 群間で事例への対応方法とその理由、及び使用情報を比較した。その結果、「情緒的消耗感と脱人格化」が高い群と、「個人的達成感」の低い群では、「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」を対応として選択しない傾向があった。また「情緒的消耗感と脱人格化」が高い群では、利用者の「現在の心身の状況」を使用情報として選択せず、理由として「危─166─

険や悪影響の回避」を選択する傾向があった。さらに「個人的達成感」の低い群では、利用者の「QOL や ADL の向上のため」という理由を選択しない傾向があった。これらの結果か
ら、バーアウトの傾向は、利用者への対応方法や、対応方法を導くための視点にも影響することが分かる。一般に、ヒューマン・サービスに関わる職種に従事する者の場合、情緒的消耗感あるいは脱人格化が高まると、クライエントから距離を置く、対応や視点が画一的になるといった行動がみられることが指摘されている 12）。本研究の結果でも「情緒的消耗感と脱人格化」が高い場合「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」を対応として選択せず、利用者の現在の心身の状況から対応を考える割合が減り、「危険や悪影響の回避」を対応選
択の理由とする割合が高まっていた。また個人的達成感が低下している場合はサービスに対する積極性が低下することが指摘されている 12）が、本研究でみられた「QOL や ADL の向上のため」という理由を選択しない傾向もこの一つといえよう。
5 ．大学生の介護実習への適応感と認知症高齢者への対応方法について
ここでは、看護学生用に開発された実習適応感尺度 19）の表現を介護実習に沿うように変更したものを大学生の対象者に使用した。看護実習用の尺度であったため、あらためて因子分析を行ったところ、実習に対する「適応感」「苦悩感」「独自性」の 3 因子が抽出された。
既存尺度と異なっていた点は、全体に項目の入れ替えがいくつかみられた上、「実習モラト
リアム」「実習拡散感」に変わって「苦悩感」「独自性」に相当すると思われる因子が見出された点である。このことについては、看護実習と介護実習の間の教育体制や受け入れ施設内での指導体制などの違いや、対人援助の比重が異なるといったことなどが理由として考えられる。
次に、この実習適応感の 3 つの因子について、それぞれの因子に属する項目の得点を合計
し項目数で除したものを各因子の得点とし、この高低により対象者を 2 群に分けた。またこの 2 群間で事例への対応方法とその理由、及び使用情報を比較した。その結果、特に実習に対する「苦悩感」の有無が、認知症高齢者への対応を考える際に関係していることが示唆された。苦悩感が高い群の特徴は、対応として「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」
をしようとするが、利用者の情報には目を向けているものの、本人のニーズを考える視点が少なく、結果対応の際に利用者の QOL 等の向上を目的としていない、といった点があげられる。おそらくそのために、実際の実習中に行った対応が受け入れられなかったり、自分の対応に確信を持てずにいたりする、といったことが発生しているのではないかと考えられる。
したがって、実際に行っている対応の詳細を調べると、例えば同じく「本人の意思や個別性の尊重」や「意思確認や精神的な安定・信頼関係の形成」といった分類に入る対応を行っていても、苦悩感が高い学生では質的な違いやその成否の違いなどがみられるかもしれない。
また、例えば看護実習前後あるいは実習中と実習後の比較を行った研究 13）18）20）などでは、実習の経験により全体的な傾向としては適応感や自己効力感の高まりが認められているが、本研究の結果を考えるとむしろ実習中の悩みや不安を抱える一群に的確に対処していくことが重要であり、これらの研究自身においても指摘されているようにそれは教育・指導上の問題として捉えられよう。

─167─

ま

と

め

以上のように、本研究では介護職に従事する施設職員、および介護福祉士等の養成課程に在学する学生における、認知症高齢者に対する理解の方略と、それに基づくコミュニケーシ
ョン方略について検討した。また同時に認知症高齢者イメージ、社会的スキルやストレス、
実習適応感及びそれらの変化等との関係についても検討し、対象者理解やコミュニケーションの方略の選択へ影響する要因についても検討した。
ここまで述べた結果から、まず、対応方法とそれを導くための理由、及びそのために使用した情報については、介護経験の差によってある程度明確な差が認められたといえよう。経験を経ることで、事例に対する視点や思考方法が変化し、結果対応方法の違いとなって現れてきているものと考えられる。本研究は対応の成否に関する資料は得られないデザインだったので対応方法の是非について論じることは難しいが、肯定的に捉えれば、この変化はより利用者中心のものへの変化として解釈できよう。ただしこのような介護経験の差による変化を、単に経験が増えることを待てばよい、という立場で捉えるわけにはいかない。はじめに述べたように、近年の本邦において認知症介護をめぐる人的環境は大きく変わりつつあり、このような経験による発達を確保・促進するための援助を考えていくべきである。特に、経験のレベルによってある程度の連続性は推察されたものの、本研究で設定した 4 群の間では対応方法を中心に比較的大きな差がみられた。そのため、今後は学生の実習経験による変化や、介護職に従事して間もない時期からの変化などについてより詳細に検討していく必要がある。
またこのことは、認知症高齢者への対応方法に影響すると予想された他の要因の結果から強調できる。本研究で対応方法に差が認められたのは、介護職員におけるバーンアウト傾向と、学生における実習適応感の要因であった。さらに、回答した対応方法を自身でどの程度実行することが可能かを聞いたところ、学生と介護職員の間でのみ差が認められた。また認知症高齢者イメージについては、実習を経験していない学生のみが他の群よりもイメージ得点が低いという結果であった。
したがって、対応方法について、前述のように学生と介護職員の間ではある程度連続性のある違いが認められたものの、それぞれの中では対応方法に影響する固有の要因があるものと思われる。例えば介護職員については、従来から指摘されているように、バーンアウト傾向の強さと対象者理解の視点や対応方法に認められる消極性や画一化との間の関連が認められており、それは経験年数に関わらず確認された。また学生については、実習経験によって認知症高齢者への親和的なイメージは高まるものの、対応としてはいわゆる「問題行動」に焦点を当てるなど、心理的な変容と実際の対応の変化が必ずしも整合していない可能性も示
唆される上、実習に苦悩感を持っている学生の葛藤が正に「利用者の意思や個別性に対するアプローチ」を選択しようとすることと関連していることが予想される。さらに長期的な対応や不足情報の結果からは、実習を経験した学生の一部は、いわゆる『問題行動』への即時的な対処に集中し、その場での対応についてはやや視野が狭まっている可能性が指摘できる。
そのため、学生については学生教育、特に実習教育の体制・方法などの影響について、介護職員については職務に関連するストレスに加えて、ストレスに対するコーピングや技能習得の度合い、施設形態や施設体制といった経験年数以外の新たな要因の影響について、今後それぞれ検討していく必要がある。
─168─

文
1 ）相川

献

充、津村俊充（編）：社会的スキルと対人関係−自己表現を援助する−．誠信書

房、1996．
2 ）伊藤美奈子：教師のバーンアウト傾向を規定する諸要因に関する探索的研究−経験年
数・教育観タイプに注目して−．教育心理学研究、48 ； 12-20．
3 ）介護労働安定センター：介護事業所における介護労働実態調査．2005．
4 ）加藤伸司：痴呆性高齢者の心理的特徴．日本痴呆ケア学会編、痴呆ケア標準テキスト
痴呆ケアの基礎、ワールドプランニング； 57-22、2004．
5 ）川間健之介：障害を持つ人に対する態度−研究の現状と課題−．特殊教育学研究、
34 ； 59-68、1996．
6 ）菊池章夫：思いやりを科学する．川島書店、1988．
7 ）菊池章夫：また／思いやりを科学する．川島書店、1989．
8 ）高齢者介護研究会： 2015 年の高齢者介護−高齢者の尊厳を支えるケアの確立に向けて−．2003．
9 ）古谷野亘：通年講義による老人観の変容−専門科目「老人福祉論」の場合−．桃山学院
大学社会学論集、23（2）； 1-19、1990．
10）古谷野亘、児玉好信、安藤孝敏、浅川達人：中高年の老人イメージ− SD 法による測定−．老年社会科学、18 ； 147-152、1997．
11）久保真人、田尾雅夫：バーンアウトの測定．心理学評論、34 ； 412-431、1992．
12）久保真人、田尾雅夫：バーンアウトの理論と実際−心理学的アプローチ−．誠信書房、
1996．
13）百瀬由美子、山崎章恵、阪口しげ子：患者との関わりにおける看護学生の自己効力感（Ⅱ）−基礎看護実習前後の比較と自己効力感を高める要因．信州大学医療技術短期大学紀要、24 ； 71-79、1998．
14）生川善雄：わが国における知的障害児（者）に対する態度研究の現状と課題．特殊教育
学研究、35 ； 67-72、1998．
15）日本社会事業大学：介護保険施設における介護職員の業務のあり方に関する研究報告書．
2004．
16）田尾雅夫：ヒューマン・サービスにおけるバーンアウトの理論と測定．京都府立大学学
術報告（人文）、40 ； 101-123、1987．
17）山内隆久：偏見解消の心理−対人接触による障害者の理解−．ナカニシヤ出版、1996．
18）山崎章恵、百瀬由美子、阪口しげ子：看護学生の臨地実習前後における自己効力感の変化と影響要因．信州大学医療技術短期大学紀要、26 ； 25-35、2000．
19）吉永喜久恵、大沢正子、高橋光：看護学生の自我同一性と実習適応感．神戸市立看護短期大学紀要、8 ； 67-80、1989．
20）吉永喜久恵、近森栄子、大沢正子：臨床実習にともなう自我同一性と実習適応感の変化．
神戸市立看護短期大学紀要、9 ； 35-45、1990．

─169─

資料 1 − 1（介護職員の属性）

─170─

資料 1 − 2（大学生の属性）

─171─

資料 2 − 1

─172─

資料 2 − 2

─173─

資料 2 − 3

─174─

資料 3 − 1（認知症高齢者イメージ）─175─

資料 3 − 2（社会的スキル尺度）

─176─

資料 3 − 3（バーンアウト尺度）

─177─

資料 3 − 4（実習適応感尺度）

─178─

認知症ケアにおける基本的介護技術の開発 4−認知症高齢者についての効果的介護行為の検討と QOL 向上に関する研究−

いわき明星大学人文学部現代社会学科

菊

池

真

弓

認知症介護研究・研修仙台センター

阿

部

哲

也

日本大学商学部時

田学

認知症介護研究・研修仙台センター

加

藤

伸

司

1 ．研究目的
認知症高齢者の QOL を高めるような介護行為に対して、様々な側面から検討する必要があることは、現在まで繰り返し指摘されていることである。その中で、認知症高齢者の多様なニーズに的確に対応したアセスメントが必要不可欠であると考えられる。一方、多忙な現場で実際に行なわれるアセスメントについて、彼らのニーズを的確に捉え介護に継続することはなかなか難しい側面もあることは様々に指摘がなされてきた。現在では、認知症ケアの質を向上させることを検討する中で、認知症高齢者の当該症状の医学的診断を基礎とした彼らのニーズに対応したサービスの多面的展開が適切になされ、その結果として QOL が高まることを目指した介護行為の萌芽が見出されている。そこで本研究では、介護行為の QOLを高め、その評価に妥当性を求めるために、自らの行動の一部を語ることが可能な認知症高齢者とその介護者に介護現場で行なわれている「介護行為」について、その行為をどのように受け止めているかについて聞き取り調査を実施し、両者の「介護行為」の受け止め方の比較を通し、両者の差異の様相及びその要因、差異を少なくするような方略について検討し、認知症高齢者の QOL を向上するための介護行為を明らかにすることを目的とする。
2 ．研究方法（1）調査対象者
本調査の対象者は、当該施設の職員との事前話し合いにおいて、痴呆自立度Ⅱ以下・
CDR1 以下のいずれかに該当する認知症高齢者を選定した。本調査においては、① S 市グ
ループホームに入居している認知症高齢者 8 名とその介護担当者 6 名、② M 市グループ
ホームに入居している認知症高齢者10名（ただし、1 名は当日体調不良のために調査を実施しなかった）とその介護担当者11名を調査対象者とした。
（2）方法①施設・事業所管理者への説明、協力依頼と調査実施承諾の確認
─ 179 ─

②当該施設・事業所対象者・家族への説明会の開催と協力依頼・承諾の確認③当該施設・事業所対象者の担当職員への説明会の開催と協力依頼・承諾の確認④調査対象者への聞き取り面接調査
本調査の目的は、調査対象者の「気持ち」と「支援してほしいこと」について聞き取
り面接調査を実施し、認知症高齢者のニーズを明らかにすることである。調査項目としては、「センター方式シート」（B-3「暮らしの情報（私の暮らし方シート）」、B-4「暮らしの情報（私の生活環境シート）」、D-1「焦点情報（私ができること・できないことシート）」）などを参考にしながら焦点をしぼり、それに基づき聞き取り面接調査のためのシートを作成した。また、調査員は、インタビューを実施することによる高齢者への心理的影響が考えられるため、事前の教育・トレーニングを行なった教員 2 名、学生 3 名、面接時間は一人15分〜30分程度で行なった。調査時期は、2006年 2 月〜 3 月であった。
⑤介護担当者への聞き取り面接調査
介護担当者には、認知症の症状にある調査対象者の「気持ち」と「支援してほしいこと」について聞き取り面接調査を実施した。また、調査員は、教員 2 名で、一人15分〜30分程度で行なった。調査時期は、2006年 2 月〜 3 月であった。
⑥データの収集・分析
データは、聞き取り面接調査を行なった内容に関して担当者がまとめと入力を行ない、電子化した情報を基に複数の分析者が内容について分析を行なった。
⑦結果のまとめ
以上のことから得られた結果を比較することにより、介護行為の受け止め方のずれを
調査対象者・介護担当者双方について明らかにし、その改善点と具体的な課題を検討した。
3 ．分析・考察（1）調査対象者（気持ちと支援）
調査対象者の「気持ち」を聞き取った結果から出現頻度をみると、「興味・関心・遊びなど」（15.4％）、「その他」（14.1％）、「食事の習慣」（10.1％）、「心地よく過ごせる環境」（8.7％）、「人とのかかわりの場」（6.7％）などの項目に対する回答が多い【図 1 参照】。また、調査対象者が「支援してほしいこと」をみると、「心地よく過ごせる環境」（17.7％）、「興味・関心・遊びなど」（15.2％）、「食事の習慣」（12.7％）、「移動・移乗」・「人のかかわりの場」（6.3％）などの項目の出現頻度が多くなっている【図 2 参照】。
これらの結果からは、調査対象者の気持ちに比べて具体的な支援に対する回答が少ないといえるが、気持ちと支援の両方に回答があった項目をみると、出現頻度がほぼ一致する結果となっている。以下では、調査対象者の気持ちと支援の聞き取り調査の結果に基づき、出現頻度の項目別の具体的な内容について分析・考察を加える。
①「興味・関心・遊びなど」
調査対象者の気持ちを具体的にみると、「たまに来る実習生が、対戦ゲームの相手をしてくれることがとてもうれしい。」（対象者 3 ）、「子どもの頃から花が好きだった。」（対象者 5 ・10・12）、「入居者とその家族で花見に出かけたことが楽しかった。」（対象─ 180 ─者8 ）、「ゴルフとかわいい小物を集めるのが趣味」（対象者11）、「カルタ、ボール遊び、野菜作りが楽しみ」（対象者13）、「孫の成長と面会が楽しみ」（対象者16）などである。
これらの結果からは、対戦ゲームやボール遊びなどといったレクリエーション活動、花見や野菜作りなどの自然とのかかわり、若い頃からのゴルフなどの趣味活動、孫の成長といったような楽しみの内容にも個別の多様性があることが考察できる。
次に、調査対象者の支援してほしいことをみると、「職員さんは忙しいのでしょうがない。」（対象者 3 ）、「花が身近にあればまた生けたい。」（対象者 5 ）、「元気になったら、犬を飼いたいし、ゴルフもやりたい。」（対象者11）などのように、それぞれの興味や関心に対する気持ちはあるものの、本人の健康面、職員の時間面、グループホームの物理的な環境面など支援の実現には課題があるといえる。
②「その他」「その他」に関する調査対象者の気持ちを具体的にみると、「体の調子が悪いからここにいる。」（対象者 2 ）、「T 温泉に行きたいと思っているが、体力がないのでもういけない。
」（対象者 3 ）、
「何か 1 つぐらいはやりたい事はある。ここまでわかっていたのだけ
ど、忘れてしまったね。」（対象者 4 ）、「好きなことができなくて悲しい。」・「痴呆性（認知症）の人はわからない。うろうろして言うのは変だが仕方がないのか。」（対象者16）、「何か買ってもらいたいのかもしれないが、時々孫が会いに来てくれることがうれしい。」（対象者17）などである。これらの結果からは、体調や体力、認知症の気持ちや認知症高齢者同士のかかわり、家族関係などのように個別の多様な気持ちがあることが考察できる。
また、具体的な支援に対する回答は 2 事例と少ないといえるが、「散歩で外へ行くと環境が広がる（社会が広がる）。」（対象者 1 ）、「こうやって（人形が）話をしてくるとうれしい。
」（対象者 2 ）、「孫は成人し、子どもも立派になったので一緒に住もうとは思わない。もう私が近くで見守ってあげる必要はない。」（対象者17）のように、散歩や家族などの人とのかかわりに対するニーズが回答に表れている。
③「食事の習慣」「食事の習慣」に関する調査対象者の気持ちをみると、「好き嫌いはない。」（対象者
1 ・ 3 ・ 4 ・ 8 ）、「昔、貧乏していたので何でも食べる。」（対象者 1 ）、「おいしい。」（対象者 4 ・ 7 ）、「健康を考えている。」（対象者 8 ・17）、「余りおいしくない。」（対象者16）などである。全体の傾向として、この世代の調査対象者の大半は、昔の苦労の経
験や作る人の気持ちを考えると好き嫌いは言えないこと、次に自分の健康を意識した食生活を考えていることなどが回答から考察できる。
また、その気持ちに対しての支援をみると、「リクエストすると出してくれるため満足している。」（対象者 3 ）、「職員さんに感謝している。」（対象者 8 ・12）、「教育が悪いのか、言ってもその通りにしない。」（対象者16）などそれぞれの要望はあるとはいえるが、大半は満足し、感謝していることが窺える。

─ 181 ─

④「心地よく過ごせる環境」
調査対象者の気持ちを具体的にみると、「満足している。」（対象者11・13・14・15）と現在の環境に満足しているといった意見が多いといえる。一方で、「一人では寂しい。
なかなか気の合う人がいない。」（対象者 1 ）、「みんなで話しをするのも好きだが、1 人の時間も好き。」（対象者 5 ）、「なぜここにいるのかがわからない。」（対象者 7 ）などのように、寂しい、一人の時間を大切にしたい、不安な気持ちも表れている。
また、具体的な支援の内容をみると、「満足している。」（対象者 3 ・ 5 ）、「今のままで充分」（対象者13）といった意見と、「ホームの生活と一人暮らしを比べるとどちらが良かったかは難しい。
」（対象者 3 ）、「実家は家が大きく、自分一人になるので帰りたくない。
」（対象者 7 ）、「他の施設のような大きく立派な建物に住みたい。
」（対象者10）な
どの要望がある。このように、ほとんどの調査対象者は現在の環境に満足しているが、具体的な支援を回答している調査対象者の場合は、グループホームと自宅での生活環境の違い、他のグループホームの環境を比較した上での要望などが表れているように考察できる。
⑤「人とのかかわりの場」「人とのかかわりの場」の場合は、「ここは、年寄りが多い。」（対象者 1）、「楽しい。」（対象者 3 ・ 7 ・12・17）、「会話できる入居者がいなくて寂しい。」（対象者 3 ）、「痴呆（認知症）の人と同じことはできないと思うから部屋に一人でいる。」（対象者16）などのように、話し相手としての人とのかかわりに満足している気持ちと相手がいない寂し
さや不満な気持ちの両面が考察できる。
また、具体的な支援に対する要望は少ないようであるが、「あきらめている。」（対象者 3 ）、「若い人と話すことは楽しい。」（対象者 9 ）、「ホームを出たくない。」（対象者12）のように、話し相手などの人とのかかわりに対するニーズが回答に表れている。
⑥「移動・移乗」
調査対象者の気持ちを具体的にみると、「足腰が弱らないように散歩している。」（対象者 5 ）、「体力に自信がなく外出はあきらめている。」（対象者 9）、「自立したい。」（対象者11）、「車椅子なので外出したくない。」（対象者14）など、予防や自立したい気持ちと ADL の低下などから外出したくない気持ちの両面が表れている。
さらに「移動・移乗」に関する支援をみると、「外出は疲れるのであまり好きではない。
」（対象者 9 ）、「これ以上、外出回数が増え、遠くに行くことは望まない。
」（対象者12）、「車での外出は少し疲れるが、もう少し回数を増やして欲しい。」（対象者17）などのように体力、回数、移動手段の配慮の必要性が考察できる。
以上のことから、全体的には、「満足している」、「よくしてもらっている」、「感謝している」といったプラス面の回答が多いといえる。しかしながら、調査対象者の「気持ち」には、過去から現在に至る人生のなかで本人に影響を与えたであろう日常生活の習
慣、食の好み、興味・関心のあるもの、体調や体力、認知症、家族関係などに対する多様な気持ち、本人が現在生活しているグループホームの入居者や職員との人間関係、住─ 182 ─

環境などの人的物的な環境に対する気持ちなどが表れていることが考察できる。また、「外出は良いが、疲れる」、「車での外出や買い物なら行きたい」、「手の込んだ家事や細かな小物作りはあまりやりたくない」、「話し相手になって欲しいが、職員さんが忙しいのでしょうがない」などのニーズから、調査対象者は生活全般に満足しているものの、本人の体力や気持ちを考えたアクティビティ活動、ゆっくり話し相手として職員にかかわってもらいたい気持ちが考察できる。
（2）介護担当者（気持ちと支援）
介護担当者に対して「調査対象者がどんな気持ちでいるのか」を聞き取った結果から出現頻度をみると、「その他」（69.1％）、「人とのかかわりの場」（7.7％）、「興味・関心・遊びなど」（7.1％）など、「その他」の項目が全体の約 7 割と圧倒的に多く、かなり個別性がみられる【図 1 参照】。具体的な内容には、「家に帰りたい。
」、
「寂しい。
」、
「不安（体力、認知の低下など）」などのように、調査対象者の帰宅願望、身体的・精神的な面での気持
ちについての出現頻度が多くなっている。また、「私に注目して欲しい。」、「家族に会いたい。」、「ここでずっと生活する。」などの他の入居者や家族とのかかわり、今後の生活といった気持ちについての回答も目立っている。
次に、「調査対象者の気持ちに対してどのような支援を心がけているか」についての結果をみると、調査対象者の気持ちと同様で「その他」（69.6％）、「人とのかかわりの場」（6.3％）、「興味・関心・遊びなど」（8.0％）など、「その他」の項目が全体の約 7 割を占めており、個別性がみられる【図 2 参照】。具体的な支援としては、「ゆっくり話しをする。
」、「声かけ」が最も多く、続いて「楽しい、良いかかわり」、「外出や散歩」、「役割」、「自信」などの回答が目立っている。つまり、介護担当者は、調査対象者との対話や声かけを通じたかかわり、外出や散歩をきっかけとした気分転換や地域社会との接触、本人ができる役
割を通じた自立・達成感への支援を心がけていることが考察できる。
4 ．調査対象者と介護担当者の整合性（気持ちと支援）
ここでは、調査対象者と介護担当者の気持ちと支援に対する聞き取り調査の結果を比較す
ることにより、介護行為の受け止め方のずれの要因を明らかにしたい。
調査対象者と介護担当者の気持ちと支援の回答の組み合わせをみると、「介護担当者の気持ち・支援に回答」（60事例）、「対象者の気持ちに回答」（48事例）、「対象者の気持ち・支援に回答」（47事例）、「介護担当者の気持ちに回答」（20事例）、「対象者の気持ちと介護担当者の気持ち・支援に回答」（16事例）、「すべてに回答」（10事例）など計218事例となっている【図 3 参照】。
さらに、本研究では、調査対象者と介護担当者の気持ちと支援ずれを明らかにするために、「すべてに回答」（10事例）、「対象者の気持ちと介護担当者の気持ち・支援に回答」（16事例）、「対象者の気持ち・支援と介護担当者の気持ちに回答」（ 7 事例）、「対象者の気持ち・支援と介護担当者の支援に回答」（ 1 事例）計34事例に基づき、分析・考察を加えることにする。
また、34事例の具体的な項目別にみると、「人とのかかわりの場」（ 7 事例）、「興味・関心・遊びなど」（ 6 事例）、「その他」（ 5 事例）、「移動・移乗」・「食事の習慣」・「家事」・「心地よく過ごせる環境」（各 3 事例）、「毎日の習慣」（ 2 事例）、「食事準備・片付け」・
─ 183 ─

「安心して居られる場所」（各 1 事例）に分類できる。以下では、調査対象者の回答に対して介護担当者の回答が整合性あり、整合性なしかを事例に併記しながら、分析・考察を加える。
①「人とのかかわりの場」【対象者 3 の事例（男性，79歳，Ⅱ a，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者 3 ：ホーム内は人がたくさんいて話し相手もいて楽しい。物理的に会話ができる
入居者がいなくて寂しい。
介護担当者 1 ：テレ屋。人と一緒に、輪に入ること、心の中では輪に入りたいが入って行けない。「自分は仲間に入れてもらえない」孤独感が、「フラストレーション」へ。
人と話すのは好き、しかし自分から行くことは苦手。スタッフの関わりによっては「寂しい思いをしている」。
介護担当者 2 ：周りの男性とうまくコミュニケーションがとれない。お年寄りとスタッ
フにも入れず。
「一人と感じる。」「どちらにも自分の思いが伝わらない。」爆発！
（支援）対象者 3 ：職員さんが長時間話し相手になってくれないことは寂しいがしょうがない。
あきらめている。
介護担当者 1 ：少しでも話し相手に。夜勤帯で話す時間を、朝の挨拶などちょこちょこと声かけ。
「寂しい気持ちが極限まで行かないように」。
介護担当者 2 ：みんな平等と伝えつつ、「S さんだけ」という特別の印象を与える。「優越感」。一日で「ゆっくり何分がお話」、「自分の思いを話してくれている」。
【対象者 7 の事例（女性，91歳，Ⅲ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者 7 ：ホームは人がたくさんいて楽しいし、みんなおとなしく優しい。
「家族なの」。
介護担当者 1 ：皆との輪をつくることができる。短期記憶がなくなる。忘れるが周りの人には迷惑をかけない生き方。
「おつらい」だろう。
（支援）介護担当者 1 ：「感謝していること」「市会長としてまとめていること」をいつでもお伝えする。
【対象者 9 の事例（女性，84歳，Ⅱ a，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者 9 ：入居者には話が合う人がいないので楽しくない。他の入居者は嫁との生活が嫌でここに住んでいる。
介護担当者 1 ：にぎやかということで、対応したりもてなしたりできる。
（支援）対象者 9 ：若い人と話すことは楽しい。

─ 184 ─【対象者10の事例（女性，80歳，Ⅰ，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者10：他の入居者に｢どこの人｣｢誰｣と言われたり、買い物へ行き、お土産を買ってきても｢ありがとう｣と言われないので気分がよくない。
介護担当者 1 ：思いが空回りしている。共同生活のなかで、比較的はっきりしている。
介護担当者 2 ：フロアでボーっとしている。一人になる。何も言わないで、じっとしている。見ていることが多い。
（支援）対象者10：そのことについて自分から口にしないので願いは何もない。
介護担当者 1 ：間に入ることを心がける。話をしながら、話題を振る。表情には出さない。全体との折り合いを。
【対象者11の事例（女性，80歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者11：確保されている。入所者との会話が好き。
介護担当者 1 ：一日、ボーとしないように。ゲーム（トランプ・将棋など）をしたりしている。いつもいいだしっぺ。「自分が一番でいたい」「楽しみ事が勝負事になってしまう」。まわりの人も、理解できているかな？
（支援）対象者11：特に要望はない。
【対象者12の事例（女性，93歳，Ⅱ a，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者12：ここは人が大勢いて楽しい。一人暮らしは寂しかった。もしも倒れたとしても誰かいてくれるので安心している。
介護担当者 1 ：居室にこもりがち。退院後そのまま、入居。自分と合わない方がいる。
居室でアルバムや本をみたりしている。
（支援）対象者12：ホームを出たくない。
介護担当者 1 ：声かけをして、みんなと一緒に。声かけ支援。
【対象者16の事例（女性，83歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者16：痴呆（認知症）の人と同じことはできないと思うから部屋に一人でいることになる。
介護担当者 1 ：人手が良いので。ここの生活の中で、あんな人とは違うと思っているのではないか。目障りのように思っている。そのため居室にいることが多い。早口、聞
こえないので、他の利用者との会話はつながらない。しょうがないなあという感じがある。

─ 185 ─（支援）介護担当者 1 ：他の利用者と重ならないように、午後に共有スペースに出てくることを計画している。
【分析・考察】対象者 3 の事例には、人とのかかわりに対する「楽しい」と「寂しい」といった両面の複雑な気持ちが表れている。一方、介護担当者は、対象者 3 の気持ちを「孤独感」、「寂しい思い」、「フラストレーション」、「自分の思いが伝わらない」と受け止めて、「ゆっくりとした話し相手」、「声かけ」といった支援を考えている。これらの場合は、両者の「気持ちと支援」の整合性がとれている事例と考察できる。
次に、対象者10の事例は、他の入居者（認知症高齢者）の言動や態度に対して「気分がよくない」と感じているが、同時にその気持ちを口に出さないようにしている。一方、介護担当者は対象者10の気持ちを「思いの空回り」、「一人になる」、「じっとしている」などと捉えて、他の入居者との「間に入り、全体との折り合いを」つける支援を心がけている。また、対象者12は、一人暮らしの「寂しさ」に比べて、「大勢の人がいて楽しい」、「誰かがいてくれるので安心」と感じていることから、「ホームを出たくない」と望んでいる。一方、介護担当者は対象者12の気持ちを「自分と合わない人がいるため、居室にこもっている」と捉えて、「いかに声かけをし、みんなと一緒に過ごしてもらうか」の支援を心がけている。これらの 2 つの場合は、両者の「気持ちと支援」の理解の部分にずれが生じている事例と考察できる。
さらに、対象者 7 の事例は、調査対象者と介護担当者の「気持ち」のずれの他に対象者 7 の具体的な支援内容、対象者 9 ・対象者11の事例は、両者の「気持ち」のずれの他に介護担当者の具体的な支援内容、対象者16の事例は両者の「気持ち」の整合性はあるが対象者16の具体的な支援内容が示されていないことから調査対象者と介護担当者の「気持ちと支援」のずれを生じさせていると考察できる。
②「興味・関心・遊びなど」【対象者 2 の事例（女性，78歳，Ⅲ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者 2 ：何もない。
介護担当者 1 ：前は、意欲的ではなかった。今は、自分で「しよう」とするお気持ちがある。
（支援）対象者 2 ：やってみたい事？（「ウーン」と考え込む）。
【対象者 3 の事例（男性，79歳，Ⅱ a，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者 3 ：昔から将棋や囲碁、オセロなど対戦ゲームが好きだった。日頃、職員さんが忙しく対戦相手がいない。たまに来る実習生が相手をしてくれる。
介護担当者 1 ：性格的に「人に気を遣い、優しい」。スタッフに対して「見て欲しい」
─ 186 ─を発信しているのに、「申し訳ない」とスタッフに気を遣わせている。「もっといろん
なことをしたい」と思っているが、気を遣ってそれができていない。
（支援）対象者 3 ：職員さんが相手をしてくれないことは残念だが、忙しいことはしょうがない。
あきらめている。実習生が相手をしてくれることはとてもうれしい。
介護担当者 1 ：もっと、「良い時間」を過ごして頂きたい。具体策は模索中。
【対象者10の事例（女性，80歳，Ⅰ，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者10：花が好きだった。入居の際、息子が買ってくれたシクラメンと、自分が買った花が枯れてしまった。残念。
介護担当者 1 ：買い物が好きなことではないか。食べることもそうなのかもしれない。
介護担当者 2 ：買い物では、果物を選んでいる。選択するのは楽しいこと、選んでいる。
本人的には働きたい、畑仕事を続けたい。草引きしたいと思う。やりたいと思う。
（支援）対象者10：花がないのは寂しいが、今、ホームで畑を作っているので満足している。先日はグリーンピースが収穫でき、これからはジャガイモを植える。花に限らず植物は成長が目に見えるので好き。
介護担当者 1 ：自分部屋でするようにさせる。お金のこともあるので。みんなの前で食べると振舞ってしまう。全体との折り合いを。
介護担当者 2 ：外に出ることにつなげる。ホームでの役割としては、畑のことを相談する。非常に具体的な活動。教えることが多い。
【対象者13の事例（女性，85歳，Ⅰ，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者13：若いころは主人とよく三味線を弾きながら歌を歌っていた。あと主人と日本
全国北海道から沖縄まで旅行したこと。今はみんなでカルタやボール遊びをすることが楽しみ。畑で野菜を作ることも楽しみの一つである。
介護担当者 1 ：体が動けば、三味線をしたい。でも使えない。百姓をしていた。
（支援）介護担当者 1 ：苗を選んだり、畑仕事を教えてもらったりと主体になってもらう。
【対象者16の事例（女性，83歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者16：孫を連れて、喫茶店によく行った。その時にわいわいするのは好き、その中でちょっと変わったものを食べたいし食べることができる。孫が色々頼むからそれを少しもらう。
介護担当者 1 ：本人が楽しくなることは生け花。1 時間くらい平気で集中できる。花器を持ってきてくれ、糸を持ってきてくれ、結構本格的にやる。花も買う。本人からもやりたいからという申し出あり。
─ 187 ─

介護担当者 2 ：お花を生けることが楽しいと思っている。お花を見に行くことが楽しいと思っている。
（支援）介護担当者 2 ：楽しいこと、お花を買ってくる。
【対象者17の事例（女性，84歳，Ⅱ b，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者17：お誕生日会が好き。お寿司など好きなものをリクエストするとだしてくれる事がうれしい。
介護担当者 1 ：お金、お酒、カラオケと豪遊生活、気さくな方。
介護担当者 2 ：作ること、食べること、でかけることが好き、甘いものも好き。社交的。
介護担当者 3 ：外出、外食をしたい。遊びに行きたい。骨折した時に通院のたび、外食（ご飯を食べて、お茶も飲む、ケーキなども食べる）。とても良い表情だった。治療よりも外食が目的になっていた。職員は自費なので週 2 回の外食は大変だった。
（支援）介護担当者 1 ：デパートへ連れて行きたいと考えている。「帰りたい」ストレスを解消させたい。3 名の職員が連携してしっかりかかわって行くこと、利用者とつりあえるケアを考える。
介護担当者 2 ：「思うように外出させてあげられない」。気候が良くなったら外へでかけ、外の人とのふれあう計画を考えている。店員さんとお話、お話する相手がいる地
域の集まりに連れて行きたい。例えば、ゲートボールへ。同じ年位の近所の人と体も動かせるし、気分転換になるのでは？
介護担当者 3 ：グループホーム以外の人で話し相手になる人（老人会・ゲートボールなどの人）、普通の話ができる人みつかったら良い。そのようなプランにしたい。
【分析・考察】対象者 3 は、「対戦ゲームを楽しむ」というよりも「一緒に楽しむ相手」を望む気持
ちが強く、「職員の忙しさ」から「あきらめている」様子も窺える。一方、介護担当者
も対象者 3 の気持ちを「スタッフへの気遣い」と受け止めて、もっと「良い時間」を過ごしてもらうための支援を模索していることから、両者の「気持ちと支援」の整合性がとれている事例と考察できる。
次に、対象者10の場合は、「花が好き」、「息子が買ってくれた花が枯れてしまったことは残念」であるが、「ホームの畑の花や植物」で満足と感じている事例といえる。一方、介護担当者は、「買い物」、「食べること」、「畑仕事」が対象者10の好きなこととして捉えて、それらの気持ちに対する支援を考えている。これらの場合は、両者の「気持ちと支援」の理解にずれが生じている事例と考察できる。
さらに、対象者16・17の事例は、調査対象者と介護担当者の「気持ち」のずれの他にそれぞれの対象者の具体的な支援内容、対象者 2 の事例は、両者の「気持ち」のずれの他に介護担当者の具体的な支援内容、対象者 13 の事例は両者の「気持ち」の整合性はみられるが対象者13の具体的な支援内容が示されていないことから調査対象者と介護担─ 188 ─

当者の「気持ちと支援」のずれを生じさせていると考察できる。
③「その他」【対象者 1 の事例（男性，81歳，Ⅱ b，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者 1 ：散歩をしている。近くの公園や本屋の方まで歩いてぐるっと一回りしてくる。
最近は雪なので行かない。
介護担当者 1 ：散歩は、毎日を望んでいる。外の雪がすごく、いつも考えている。
（支援）対象者 1 ：「散歩で外へ行くと環境が広がる（社会が広がる）」。
介護担当者 1 ：ちょっとでも出来れば、満足。「気持ち」。張り切り過ぎないように！
「行動と休息」のバランスが大切。
「満足と休息」、「寂しさ」のリズムをつくること。
【対象者 2 の事例（女性，78歳，Ⅲ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者 2 ：体の調子が悪いからここにいる。
介護担当者 1 ：自分のこと、スタッフへの「気遣い」ができる。腰痛がひどい、動けない。最近は、前よりも調子は良い。
「ダメかも」と不安。弱気になっていた。
「私でも、やれば、できるかもしれない」という自信につながる。家族に心配をかけたくない。
元気に頑張っていれば、娘さんも喜ぶ。前向きに頑張る。
介護担当者 2 ：骨粗鬆症で、背中がいたい。調子の良い時は、能力の発揮（お茶碗をしまう）。自分からトイレ、着替えなどができていた。背中が痛くなってからは、「自信を失っている」。
介護担当者 3 ：体の調子で気持ちも変わる。体の調子が治ってきている。
（支援）
介護担当者 1 ：痛いけれど、できることをしてもらい「自尊心と自立心」を。
介護担当者 2 ：「自分でできる、楽しいこと」を多く見つけて、楽しい時間を多くしてあげること。自信を失わせることがないように。
介護担当者 3 ：「体の変化と気持ち」を気づいてあげたい。一緒に喜んだり、「一緒に頑張ったね」と力になる。
【対象者 4 の事例（女性，80歳，Ⅲ a，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者 4 ：何か 1 つぐらいはやりたい事はある。「ここまでわかっていたのだけど、忘れてしまったね」。
介護担当者 1 ：自分ができなくなっていること、わからなくなっていることに、「不安感が強くなってきている」。最近、「わからなくなっている、どうしたら良いのか？」。
介護担当者 2 ：前に比べて「元気がない」。前は、仕事を「やるよ」と意欲的。今は「やらないことはない」が誘わないと。

─ 189 ─（支援）介護担当者 1 ：「環境を保つこと」人に流されずに落ち着いていられること。安心できる人、なじみの人の中で楽しくできる環境。できそうなことを、一緒にお手伝い。プラスに待っていく。「笑顔」で過ごせる。それをやっている時間、不満ならないように。
介護担当者 2 ：「ここにいて本人が安心」。
【対象者 6 の事例（女性，83歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者 6 ：「息子は私が死んだら H を離れると言っている」と悲しい顔で言った。
介護担当者 1 ：家族を愛されている。本州にいる息子さん、お嫁さんに絶対的な信頼。
日頃、寂しい、会いに来て欲しい。
「本当は、家族と生活していたい」のかな。
介護担当者 2 ：ご家族と暮らしたいけど暮らせない「寂しい」気持ち。一人暮らしはしたい、家族は本州に離れて生活している。会いたい時に、会えない。
（支援）介護担当者 1 ：「会いたい」「本人がダウンしへこんでいる」時、彼女の心強い存在となれるように。スタッフがいれば、「私は大丈夫と」。それが続くように、ちゃんと関
われるように。「寂しい」気持ちにさせないように、また原因をつくらないように心掛けている。
介護担当者 2 ：家族と生活している気持ち、「寂しくなる前になんとかできるように」。
家族が来た時は、外食・買い物・どんどん出歩いてもらっている。
【対象者16の事例（女性，83歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者16：娘に嫁と折り合いが悪いのだから仕方がないといわれたが、以前（戦前は）教育勅語の影響でしっかりしていたことが戦争に負けておかしくなった。外国の真似ばかりしてはいけない。
介護担当者 1 ：家に帰りたいと思っている。家が市内であるので、息子や嫁に指導したい。嫁とは折り合いが悪い、全拒否。切なく思っているのではないか。
（支援）介護担当者 1 ：家に帰りたいということについては、家に行ってみる（家族の了解・いないとき）。しかし部屋もない状態であるという、ショックが強すぎるのでは。難しいとしてペンディング。あるから何とかなる場合もあるのではないか。
【分析・考察】対象者 1 の場合は、本人の「散歩をしたい」という気持ちを、介護担当者も対象者 1の日常生活の様子から同様に受け止めて、「行動と休息」のバランスを配慮した支援を心がけていることから、両者の「気持ちと支援」の整合性がとれている事例といえる。
また、対象者 2 ・ 4 ・ 6 ・ 16 の事例は、調査対象者と介護担当者の「気持ち」の整
合性がみられるにもかかわらず、それぞれの対象者の具体的な支援内容が示されていな─ 190 ─

いことから両者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
④「移動・移譲」【対象者 9 の事例（女性，84歳，Ⅱ a，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者 9 ：今は体力に自信がなくあきらめている。
（支援）対象者 9 ：車での外出も疲れるのであまり好きではない。
介護担当者 1 ：歩けることができるように続けていく。
【対象者11の事例（女性，80歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者11：自分で歩けるようになりたい。自立したい。
介護担当者 1 ：以前は、歩けない、トイレにも行けなかった。現在は、元気のあまり、食の欲求がある。廊下を歩く、散歩へ行くことなど、生活は意欲的。
（支援）介護担当者 1 ：周りがざわついたりした時は、うまく散歩に誘ったりしている。
【対象者14の事例（女性，90歳，Ⅱ a，要介護度 4 ）】（気持ち）
対象者14：常に車椅子なので外出はしたくない。
介護担当者 1 ：車椅子にのっている。ユーモアあり、かわいい。楽しみをみつけた生活をしている。ここに行きたいとかは別にない。自分のすることがない。何でも面倒くさい。車椅子でいける（「車椅子ごといければ良いなあ」）。
（支援）介護担当者 1 ：外出したりする時間を。みんなと楽しめることをみつけて行きたい。
【分析・考察】対象者 9 の場合は、介護担当者の「気持ち」が示されていないことから、調査対象者と介護担当者の「支援」のずれを生じさせていると考察できる。
対象者 11 の事例は、調査対象者と介護担当者の「歩けるようになりたい」という｢気持ち」の整合性はみられるが対象者 11 の具体的な支援内容が示されていないこと、対象者 14 の場合は、「車椅子なので外出したくない」という本人の気持ちに対して、介護担当者は「車椅子ならば良い」と「気持ち」にずれが生じている上に、対象者 14 の具体的な支援内容が示されていないことから、両者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
⑤「食事の習慣」【対象者10の事例（女性，80歳，Ⅰ，要介護度 2 ）】（気持ち）─ 191 ─

対象者10：魚が嫌いで、野菜が好き。嫌いなものは、その時によって箸をつけたりつけなかったりする。
介護担当者 1 ：血圧が高いので漬物が食べられない。⇔好きなものを作ることができても食べられない。
（支援）対象者10：｢嫌いなものはださないで｣とか｢好きなものは多くだして｣という思いはない。
【対象者11の事例（女性，80歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者11：飴（糖分）が欲しい。
介護担当者 1 ：糖尿病。「食べたいけど、食べられない」欲求が満たされない。自分では分かっているが、歯止めが利かない。
介護担当者 2 ：レベル的には重度の糖尿病。「何かをくれー」「あめをくれー」という食べ物に対する欲求がある。ときどき、ヒステリックになる。日々、台所へ入って食べたりする。とはいっても、「悪化できない」という気持ちもある。10時と 3 時のおや
つであることは分かっている、一生懸命待とうとしている。
（支援）対象者11：飴を買いに行きたい。
介護担当者 1 ：混乱した時は、「散歩」に行ったりして気分転換を図る。足の運動の声かけをする。お茶を飲んでもらう。欲求が強い時は、低カロリーの生野菜などを食べてもらう。本人とゆっくり対話する。
介護担当者 2 ：「ここは病院ではないこと」「できるだけ皆と同じもの」「3 時を待ちましょう」とお話をする。うまく切りかえる。年月をかけて、関係ができている。ワンクッションがきっかけに。味見や火をみてもらう。低カロリー、きのこやこんにゃくを食べてもらい、欲求を満たしてもらう。おやつまでの時間以外に、何か楽しかったと思うことを。その時その時の積み重ねのなかで、雰囲気をつくって行きたい。
【対象者16の事例（女性，83歳，Ⅱ a，要介護度 3 ）】（気持ち）
対象者16：味付けを昔は隣組で覚えたものだ。異なった家の味付けを覚えるようにしたものである。特に食事のことでおいしいのはおいしい、おいしくないのはおいしくな
いとはっきり言うべきだと思う。ここにも 1 人作る人がいて、その人は余りおいしくない。果物はたくさんあったのでお菓子が食べたいことが多かった。食は楽しみなので何とかならないかと思うが、そのためにみんなに教えるのはどうかと思う。面倒くさい。少しのものをたくさんの種類食べたいのだが、それは口がおごっていることに結局なっている。いつもその話題で終わってしまう。
介護担当者 1 ：好き嫌いがスタッフにも激しい。職員に対して注意することがある。
介護担当者 2 ：食べ物の好みがうるさい。肉・青魚、においでだめ。「何でこんなもの出すの」といらいらする。食事を楽しくとりたい。好みのものはよく食べる。
─ 192 ─（支援）対象者16：今の人は家で作っていないのではないか。言ってもその通りにしない。教育が悪いのか。広告を見ながら、あさりも少しだけ食べたいと思う。少しだけなので、みんなの分を買ってみるのはへんな感じもする。作って食べたいと思うのだが一人分を作って食べようとすると、全員の分を作らなくてはならないということになる。そんなことはできないが味付けを教えてまで食べたくはない。
介護担当者 1 ：本人のスタッフに対する駄目だしがあるので職員もなれないうちは難しい。3 ヶ月目くらいからなれる。
【分析・考察】対象者11の場合は、糖尿病で食事制限があることは分かっているものの、「飴（糖分）が欲しい」、「飴を買いに行きたい」という気持ちと支援を望んでいる事例といえる。介
護担当者も対象者11の気持ちを理解し、なるべく本人の病気の悪化につながらないような支援を心がけているが、両者の「支援」にずれが生じている事例と考察できる。
一方、対象者16の場合は、「味付け」、「食を楽しみ」など食にこだわる気持ちはある
ものの、「他の入居者を考えると、自分の分だけを作り、食べるわけには行かない」、「味付けを教えてまで食べたくない」と回答している。それに対して、介護担当者は「好き嫌いが激しい」、「好みがうるさい」と対象者16の気持ちを捉えていることから、両者の「支援」の理解にずれが生じている事例と考察できる。
さらに、対象者10の事例は、調査対象者と介護担当者の「気持ち」のずれと、介護担
当者の具体的な支援内容が示されていないことから両者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
⑥家事【対象者 1 の事例（男性，81歳，Ⅱ b，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者 1 ：妻が喘息もちだったので、食事のしたく、買い物、庭の草むしりなどをいつも家でやっていた。好きでやっていたというより、妻の体が弱かったのでやらなくてはならず（やらないと自分も困るから）やっていた。だから、家事は苦にならない。
介護担当者 1 ：メニュー書き、りんごの皮むき、何でも出来る。
（支援）
介護担当者 1 ：対応がまずいと疲れてしまう。「気持ちの良い達成感」「自信をもってできる」接触。
【対象者 9 の事例（女性，84歳，Ⅱ a，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者 9 ：食べ物の商売をしていた。今、ホームに食事を作りに来ている。当番みたいなもの。一人で家にいてもしょうがない。
介護担当者 1 ：スタッフからみると、食事の支度などは T さん、O さん、E さんの 3 人ともできる。どうしても他の 2 人から浮いてしまう。感情がわくことがわかる。抑え─ 193 ─ることになってしまう（本人的にも）環境的にも、気持ちを抑えてしまう。
（支援）対象者 9 ：若い人はよく手伝ってくれるし、よく動いてくれて助かる。
介護担当者 1 ：色々なところで、成功体験をして欲しい。
【対象者10の事例（女性，80歳，Ⅰ，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者10：料理は得意ではないがよくしていた。簡単なものなら作れる。
介護担当者 1 ：本人は家族になっているかもしれない。ご飯支度すること。
介護担当者 2 ：家事をしている。楽しい＋やらなきゃ、でも自分ばかりが・・・・。
（支援）対象者10：難しいものは作りたくない。
【分析・考察】対象者 9 の場合は、「ホームの食事を作りに来ている」気持ちで、「若い人はよく手伝ってくれるので助かる」と回答している。一方、介護担当者は、「他の人から浮いている」、「気持ちを抑えている」と気持ちを捉えてそれに対する支援を考えている。これらの場合は、両者の「気持ちと支援」の理解にずれが生じている事例と考察できる。
さらに、対象者 1 の事例は、両者の「気持ち」の整合性がみられるが対象者 1 の具体的な支援内容が示されていないこと、対象者10の事例は、両者の「気持ち」のずれの他に介護担当者の具体的な支援内容が示されていないことから調査対象者と介護担当者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
⑦「心地よく過ごせる環境」【対象者 1 の事例（男性，81歳，Ⅱ b，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者 1 ：「毎日、毎日、一人では寂しい」。「なかなか、気の合う人がいないしね」。
一人になると、何もすることがない。
介護担当者 1 ：今までいたところのことを、寂しくなると思い出す。
介護担当者 2 ：実家へ帰りたい。
（支援）対象者 1 ：妻が先に逝き、一人で住んでいた頃は、寂しいので、近くの老人会やデイケ
アへ毎日出かけていた。そこでは、設備が整っていたので、皆で、カラオケで歌を歌ったりしていた。カラオケ屋にも行ったりした。旅行へ行ったりもした。皆、近所の人で顔なじみの人達だった。
介護担当者 2 ：止めることは良くない。別の時間に、楽しく、良い関わり、「気持ちが落ち着く」。
【対象者14の事例（女性，90歳，Ⅱ a，要介護度 4 ）】（気持ち）
─ 194 ─

対象者14：職員、利用者の皆さんがよくしてくれるのでここでの生活には満足している。
介護担当者 1 ：別の利用者が攻撃的、車椅子では逃げられない「不安」がある。
（支援）介護担当者 1 ：「私たちがいるから大丈夫よ」という気持ちと声かけ。
【対象者17の事例（女性，84歳，Ⅱ b，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者17：一人居室で過ごす時間は楽しいとかではなく、頭から布団を被り休んでいる。
休養の時間。
介護担当者 1 ：部屋にこもり外にでない。パジャマで 1 日過ごすことも。
（支援）介護担当者 1 ：なるべく「おやつなどでできてもらう」「部屋に入って、行こうか」と声かけ。「監督さん」をしてもらう。出て行くのは嫌だけど監督は良い（献立・味見・スタッフと会話・居眠り・コーヒーを飲んだりなど）。
【分析・考察】対象者 1 の場合は、「寂しい」という気持ちを介護担当者の一人が理解してはいるが、その介護担当者の具体的な支援が示されていないことから両者の「支援」にずれが生じている事例と考察できる。
さらに、対象者14・17の事例は、調査対象者と介護担当者の「気持ち」のずれの他に調査対象者の具体的な支援内容が示されていないことから両者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
⑧「毎日の習慣」【対象者 1 の事例（男性，81歳，Ⅱ b，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者 1 ：「夜は何もやることがなく退屈」だから、毎日 1 篇「絵日誌、日記」を書いている。「手を動かすことはとても良い」（仕事をしていた時は良いが、今は手を動かさないから）。誰に見せるわけではないので、立派なことを書く必要はない。思いついたことを日誌に書いたり、絵を描く。
介護担当者 1 ：一日が充実したこと、手を動かしたことを忘れていない。「夜になると寂しくなった」。毎日、毎日が新しいこと。
介護担当者 2 ：日記（書きなぐり）、息子への手紙。あまり口にださない。書くことが、「発散」になる。
（支援）
介護担当者 1 ：自分の達成感、風呂に入れたことなど、自信をつけるスケージュル。役
割を自信につなげる。一気に進めないこと。

─ 195 ─【対象者12の事例（女性，93歳，Ⅱ a，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者12：朝晩、必ず仏壇に手を合わせ、鐘を鳴らして拝んでいる。今でも継続している。今まで何度も神様に助けられた。
介護担当者 1 ：若いころの信仰宗教を愛している。現在も信仰を続けている。いつも拝
んでいる。
（支援）
介護担当者 1 ：たまには、お経のお話を聞いたり、そのお寺に行ったりしている。昔からの暮らしを活かせるように。
【分析・考察】対象者 1 ・12の事例は、「日記を書くこと」、「宗教を信仰すること」などの毎日の習慣に対する両者の「気持ち」の整合性がみられるといえるが、対象者 1 ・ 12 のいずれも調査対象者の具体的な支援内容が示されていないことから両者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
⑨食事準備・片付け【対象者10の事例（女性，80歳，Ⅰ，要介護度 2 ）】（気持ち）
対象者10：｢おいしい｣とおだてられ作っている。
介護担当者 1 ：本人は家族になっているかもしれない。ご飯支度すること。
介護担当者 2 ：家事をしている。楽しい＋やらなきゃ、でも自分ばかりが。
（支援）対象者10：私は少しだけ手伝っているので特にはない。
【分析・考察】対象者10の事例は、調査対象者と介護担当者の「気持ち」のずれの他に介護担当者の
具体的な支援内容が示されていないことから両者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
⑩安心して居られる場所【対象者 9 の事例（女性，84歳，Ⅱ a，要介護度 1 ）】（気持ち）
対象者 9 ：家を空けてホームに来ている。近所の人が駐車場として利用しているので安心している。
介護担当者 1 ：さみしさの不安がある。子どもがいない、持ち家に対する不安。表情か
ら現れる。
（支援）
対象者 9 ：安心はしているが、時々帰って顔を出さないと。帰りたい。

─ 196 ─【分析・考察】対象者 9 の事例は、調査対象者と介護担当者の「気持ち」のずれの他に介護担当者の
具体的な支援内容が示されていないことから両者の「支援」の比較ができないものと考察できる。
以上のことから、調査対象者と介護担当者の気持ちと支援の整合性は、「両者の気持ちと支援に整合性がみられたもの」は 3 事例、「両者の気持ちと支援にずれが生じたもの」
は31事例となっていることから、両者の気持ちと支援の整合性は全体の 1 割にも満たないといえる。さらに、ずれの生じた事例を具体的にみると、「気持ちのずれ有り、支援の整
合性につながらなかった事例」（「気持ちのずれ有り・支援のずれ有り」5 事例、「気持ちのずれ有り・介護担当者の支援無し」7 事例、「気持ちのずれ有り・対象者の支援無し」6事例）、「気持ちの整合性が有り、支援の整合性につながらなかった事例」（「気持ちの整合性有り・支援のずれ有り」2 事例、「気持ちの整合性有り・対象者の支援無し」10事例）、「介護担当者の気持ち無し・支援の整合性につながらなかった事例」（ 1 事例）である。このように、気持ちのずれや把握が難しい事例の場合は支援につながりにくいこと、気持ちの整合性はみられるが、調査対象者の支援の内容が示されない場合には支援の整合性につながりにくいことが本事例から明らかになったといえる。
「人とのかかわりの場」の事例からは、調査対象者と他の利用者、調査対象者とスタッ
フなどの人間関係のなかでの複雑な気持ちの変化、様々な理由から気持ちを言葉や態度で表現が難しいことが、調査対象者と介護担当者の「気持ち」にずれを生じさせていることが明らかになった。次に、「興味・関心・遊びなど」、「その他」、「食事の習慣」、「毎日の習慣」の調査対象者の気持ちには、個人の過去から現在に至るライフコース、生活習慣や好み、病気による制限や認知症の症状などが関連しており、本人の楽しみや習慣の背後にある気持ちの理解が両者のずれを生じさせない支援につながるといえる。また、「安心して居られる場所」、「心地よい環境」の調査対象者の気持ちは、人とのかかわりや個人のライフコースや好みなどが重複しており、両者の気持ちを理解するのには難しいものと考える。さらに、「移乗・移動」、「家事」、「食事準備・片付け」といったアクティビティ活動に関しては、調査対象者の健康状態や体力、気持ちを配慮した支援や計画が求められるようである。
5 ．おわりに本研究では、認知症高齢者とその介護担当者に聞き取り調査を実施し、両者の「介護行為」の受け止め方の比較を通し、両者の差異点およびその原因、差異を少なくするような方略について検討を加えた。
まず、調査対象者の気持ちは、本人の興味・関心や食事などの習慣、人的物的な環境といった日常生活を過ごすなかでの行為や人間関係などに基づく傾向にあり、介護担当者の考える気持ちは、調査対象者の行動障害、日常の体調、性格などから気持ちを推測しようとする傾向にあることが明らかとなった。
次に、介護担当者の調査対象者への気持ちと支援については、「ここでの生活に満足している」といったプラス思考の回答が最も多く示された。しかしながら、事例分析の結果から
─ 197 ─は、複雑な人間関係のなかで生活を送っている調査対象者の気持ちをいかに介護担当者が気づき、その気持ちに配慮した支援ができるのか、という点が重要であることが確認された。
また、「興味・関心・遊びなど」、「食事の習慣」、「毎日の習慣」の場合は、過去と現在に至る個人のライフコース、生活習慣や好みなど、調査対象者の言葉や行動の背後にある気持ちをいかに介護担当者が理解することができ、かつその気持ちに応えることができるという点が重要であると考えられる。また、病気などによる制限がある場合には、調査対象者と介護担当者の気持ちにズレが生じやすいことなどが明らかになった。そのため、特に対象者自身の行動に制限が加えられている場合は、本人のニーズを満たす支援がなかなか難しく、医師などの専門職や複数スタッフとの連携が課題となることが示唆された。さらには、「移乗・移動」、「家事」、「食事準備・片付け」といった外出、役割に対する支援についても両者の微妙なずれが生じていることから、本人が望むかかわり方、外出についてはその頻度や移動手段、役割については本人の体力や気持ちを考えたアクティビティへの配慮がなされた調整を行なうことが必要であり、課題であると考える。
本研究において、これらの課題全てに応えることのできる方略ははっきり見出されたとは言いがたい点もあるが、今回の課題を 1 つ 1 つ解決することが認知症高齢者の QOL を向上につながることは示唆されたと考えられる。今後の課題は、認知症高齢者への聞き取りの仕方や今回の基になったセンター方式の調査項目について、更なる検討を加えるとともに、継続調査とそれらの特徴に基づいた QOL 研究を進めて行くことであると考える。

謝

辞本研究の実施において対象者としてご協力いただいた入居者の皆様、職員の皆様には厚く感謝いたします。また、特段のご配慮をいただいた調査対象施設の職員の皆様にも厚く御礼申し上げます。
本研究は厚生労働省平成17年度老人保健健康増進等事業の補助金を受けて行なわれたものである。

参 考 文 献1 ）認知症介護研究・研修東京センター監修：新しい認知症介護実践者編．中央法規，

2005．
2 ）認知症介護研究・研修東京センター監修：新しい認知症介護

実践リーダー編．中央法規，2005．
3 ）認知症介護研究・研修東京センター・認知症介護研究・研修大府センター・認知症介護研究・研修仙台センター編：認知症の人のためのケアマネジメント

センター方式の使

い方・活かし方．中央法規，2005．
4 ）全国痴呆性高齢者グループホーム協会（全国 GH 協会）監修：グループホームの手引き
解説から運営まで．ワールドプランニング，2004．

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