日本比較教育学会／Sep. 2002

Japan Comparative Education Society

NO.3

学会の魅力を高めるために−WCCES実行委員会 & CESEに出席して−会長馬越徹

私は去る7月、ロンドン大学（Institute of Education）を会場に開催された世界比較教育学会（WCCES）実行委員会とヨーロッパ比較教育学会（CESE）第20回大会に参加する機会を得た。その際、世界の同僚とともに、比較教育学会の魅力（attractiveness）を高めるにはどうすればよいかについて、若干の意見交換することができた。その一端を以下に紹介し、会員各位にも学会の魅力度アップの秘策を練っていただきたい。
まず第一は、何といっても年次大会（Annual Conference）の持ち方である。6月末に開催された日
本比較教育学会第38回大会は九州大学関係者のご尽力により、成功裏に終えることができたが、第39回大会に向けてさらなる新機軸の企画が望まれる。ちなみに今年のCESEの場合は、実行委員会が掲げた全体主題「教育システムは終焉に向かっているのか−世界の中のヨーロッパ」のもとに、すべての発表は８分科主題（working group）の下で行われていた。大会最終日には記念講演（LauwerysLecture）が組まれており、 Reshaping Education in Globalising, Hybridising, Tribalising Times （by JaneKenway）と題する刺激的なものであった。
第二に重要なことは、言うまでもなくジャーナル（機関誌）の充実である。われわれのジャーナルは（『比較教育学研究』）は年々充実してきているが、世界の同僚たちはそのフルテキストを英語で読みたいと言っている。できることならこれを完全に英訳して世界の読者に提供できないものであろうか。これまで英文ジャーナルを別途作る案も検討されたことがあるが、直接翻訳する方が日本の学会の水準と問題意識をダイレクトに世界の多くの仲間に伝えることができるように思われる。もちろん私見（夢）である。これを実現するには翻訳経費問題を解決しなければならないが、決して不可能なことではない。もう一つ重要なことは、編集における改革の積み重ねである。英国国際比較教育学会（BAICE）の機関誌・最新号（Compare, Vol.32, No.2, 2002）を編集したRosemary Preston教授は、この号から、①既掲載論文への応答論文（response）の掲載、②博士学位（Ph.D.）論文の摘要掲載、を導入するという二つの革新（innovation）を達成したと得意げに語っていた。われわれにも参考になるアイディアであろう。
第三は、ITをフルに活用した比較教育学関連情報の収集と発信である。この点、WCCESの事務局長でもあるMark Bray教授率いる香港大学・比較教育学研究センターの活動には目を見張るものがある。巨大な組織でなくても、世界の比較教育学情報をネットワーキング（全球網絡）することにより、大きな影響力を発揮できることを証明している。日本の学会や比較教育学研究室にとって大いに参考になる。
いずれにしても比較教育学会の魅力を高めるためには、現実に世界の各国・地域で生起している教育問題を、グローバルな感性をもって｢問題化｣することを通じて、それを会員が共有できる様々な工夫が求められていると言える。
− 1 −JCESニュースNo.3（Sep. 2002）■ 第38回大会報告

第38回大会を開催して大会準備委員長

望田研吾

第38回大会は６月29日（土）、30日（日）の両日、はマスコミの注目でした。会場には二、三の新九州大学教育学部を当番校として開催されまし聞社が取材に来ていましたし、地元NHKのテレた。開催にあたっては、できるだけ新機軸を出ビ・ニュースでもかなり詳しく報道されまし

してほしいという馬越会長からの要望もあってた。また、シンポジウムの模様が朝日新聞の準備委員会で種々検討しましたが、時間的、場「教育ウィークリー」でも紹介されました。わ

所的制約もあって従来通りの構成になりましが国で大きな問題となっているテーマについた。ただ、自由研究発表部会については比較のて、日本比較教育学会としての特質を生かして視点を強調するために、できる限り地域に限定正確な情報を提供し論議に貢献することも、学された部会ではなく研究テーマに焦点を当てた会の重要な社会的アカウンタビリティの一つで構成を意図しました。もう一つの試みは国際学あることを強く認識しました。

会などではチェアーパーソンはほとんど一人と今回の大会を通じて、日本比較教育学会が質いうこともあって、すべての部会の司会を一人量とも益々充実してきているとの感を強くしまにしたことです。司会の方の負担はあったかとした。あらためて会員の皆様の積極的なご支援、思いますが、進行もほとんど問題はなく、会員ご参加に感謝申し上げます。の方々からもおおむね好意的な評価をいただきました。
当初、九州という地での開催ということで、どの程度発表者、参加者があるのかと少し案じていました。しかし、ふたを開けてみると自由研究発表申し込み件数は82件（取り消しが２件）で、今までで最多となりました。また、大会参加者は臨時会員も含め298人、懇親会参加者が約200人と盛会となり、準備委員会としても大変嬉しく思っています。また、数の面だけでなく自由研究発表の質も大いに向上していたのではないかという印象を持ちました。
今回の公開シンポジウムは「学力問題を考える―国際比較―」というテーマで、中国、韓国からの招待者を含め、４人のパネリストに報告をお願いしました。大会前に新聞、テレビなどでPRを行ったところ、問い合わせが九州・山口などからたくさんあり、あらためて一般の関心の高さを知らされました。当日の参加者は約300名で教育関係者、行政、父母の参加も多く、公開シンポジウムとしての役割を十分果たせたのではないかと思っています。もう一つの特徴− 2 −懇親会での餅つき：左から馬越会長、梶山九州大学総長、望田大会準備委員長

日本比較教育学会■ シリーズ：世界の比較教育学会（第３回）

オーストラリア･ニュージーランド
比較国際教育学会
前会長

アンソニー・ウェルチ（Anthony Welch）

オーストラリア･ニュージーランド比較国際会･政治経済の観点からの比較研究が盛んに行教育学会（以下、ANZCIES）は1972年に設立さなわれるようになってきている。われわれの学れ、30年にわたり教育問題を、グローバル･リ会においてもその傾向が強い。この機会に、ージョナル･ナショナル･ローカルな観点から、ANZCIESの2002年次大会について紹介し、日本また社会的･文化的文脈のなかで研究し大きな比較教育学会の皆さんの参加（個別発表および成果をあげてきた。われわれの学会は創設以来、パネル企画）を歓迎したい。

ヨーロッパおよび北米地域の比較国際教育学会

今大会のテーマは、教育の国際化をアジア･はもちろんであるが、アジア･太平洋地域の比太平洋地域の文脈において批判的に検討するこ

較教育学会との協力関係を重視してきた。とを目的としている。また危機の時代においてANZCIESは世界比較教育学会（WCCES）の教育の国際化がもたらす諸結果（実践、緊張、構成学会の一つとして活動してきており、1996矛盾）についても討論する予定である。われわ

年にはシドニー大学を会場に、私自身が大会実れは、教育観や教育実践、教師と学生の関係な行委員長として第9回世界比較教育学会を開催

どが益々複雑化する時代に住んでいる。こうししたことは記憶に新しい。同大会への参加者はた問題を各学校段階別に、またグローバルおよ日本を含む50か国から600人を数えた。なお、びローカルな文脈で再吟味し、新しい時代の教現在のWCCES会長は元ANZCIES会長のアン・育の方向性を模索したいと考えている。大会のヒクリング＝ハドソン（Ann Hickling-Hudson）

概要は、下記の大会ホームページを参照願いた

女史であり、私とフィリップ・ジョーンズい。

（Philip Jones）はWCCESの元副会長を務めた経験がある。2002年7月ロンドンで開催された
WCCESの実行委員会には、私自身がANZCIESを代表して参加した。日本からは日本比較教育学会（JCES）を代表して馬越会長が出席した。
そこで、次期WCCES大会（第12回）は2004年秋にキューバ（ハバナ）で開催されることが決定されたが、ANZCIESとJCESはキューバ大会を成功させるべく共に協力していきたい。
周知のように比較教育学研究は、20世紀の初頭に国民教育制度や政策を研究することを目的にスタートしたのであるが、このところ教育のグローバル化･国際化の潮流のなかで、文化･社− 3 −主題：Internationalizing Education in the Asia-PacificRegion; Critical Reflection, Critical Times
日時：2002年12月6〜8日
会場：University of New England Armidale, NewSouth Wales, Australia
詳細は、http://fehps.une.edu.au/anzcies/ANZCIESConf2002.html を参照。

JCESニュースNo.3（Sep. 2002）■ 平塚賞受賞のことば

平 塚 賞 を 受 賞 し て
大会準備委員長服部美奈（岐阜聖徳学園大学）

この度は、拙著『インドネシアの近代女子教育〜イスラーム改革運動のなかの女性』に対してもったいないほどの賞をいただき、本当にありがとうございました。これまで諸先生方からさまざまな場面で暖かい励ましやご助言をいただき、また支えていただいたからこそ今回の受賞があることを切に感じています。
拙著はインドネシアにおける女子教育の展開をイスラーム改革運動との関連で明らかにしたものですが、特にイスラーム解釈のはざまに生きるムスリム女性の姿を描くことに主眼をおき●第13回平塚賞応募作品の募集ました。調査地で出会う華やかなムスリム服を平塚賞運営委員会は今年度も下記の要領で第身に纏った女性の生を、同時代に生きる自分の13回平塚賞の応募作品を募ります。他薦・自薦

生と重ねて考えたいと思ったからです。
しかし研究を進めるにつれ、異文化を知る難を問いません。ふるってご応募下さい。なお、

しさや自分の力量の限界、学問の難しさを痛感

応募要領の詳細は学会紀要『比較教育学研究』しました。今、一つのテーマを書き終えて感じ第28号（229頁）に掲載の「平塚賞規定」をごる安堵感以上に、目の前に広がるこれからの課参照下さい。

題に気の遠くなるような心持ちもしています。
今まで多くの方々のお世話になるばかりでし・対象作品
2002年１月〜12月に公刊された比較教育学に関するた。今後は自分から還元していけるよう努力す

著書・論文るつもりです。本当にありがとうございました。

・締め切り
2003年１月31日（当日消印有効）・送付先〒606-8501

京都市左京区吉田本町

京都大学大学院教育学研究科内日本比較教育学会・平塚賞運営委員会委員長

− 4 −

江原武一

宛

日本比較教育学会■ 事務局便り・お知らせ９．執筆要領：日本比較教育学会紀要投稿要領●紀要刊行規定・投稿規定によるものとする。

改訂のお知らせ
紀要投稿規定については、編集委員会では投日本比較教育学会紀要投稿要領

稿時に規定に即していないことによる不受理を（2002年6月28日理事会改訂）

できるだけ避けるために、より厳密にすることが必要であるとして、投稿規定の改訂とそれに１．投稿論文テーマ
論文のテーマは日本比較教育学会の活動の趣伴う刊行規定の改定を01年度第２回常任理事会（3月17日開催）に提案しました。そこで基本的旨にそうものとする。

な改定内容について了承された後、02年度第１２．投稿論文資格回常任理事会及び全国理事会（いずれも6月28投稿論文は未発表のものに限る。ただし、口日開催）で承認され、6月29日開催の総会で報頭発表及びその他の配付資料の場合はこの限り告されました。なお、02年度第１回常任理事会ではない。

では、従来の投稿規定を投稿要領と変更するこ３．原稿規格とも決定されました。

（1）ワ−プロ原稿で提出する場合

改訂内容は別欄のようになっています。新しＡ４判用紙に１行36字×30行（1,080字）の規い投稿要領のポイントは原稿規格、図・表・注格で印字し、16枚以内（但し字数は16,800字以の規格、そして提出書類・原稿をより明確にし内）とする。１枚目は、冒頭に論文題目のみをたことです。投稿される方は、この要領を厳守記入し、本文は10行目から始めるものとする。

するようにお願いします。

（2）原稿用紙で提出する場合
Ａ4版400字詰原稿用紙（横書き）を用いて42

日本比較教育学会紀要刊行規定枚（題目を除いて16,800字）以内の完成原稿と（2002年6月28日理事会改訂）する。
（3）上記原稿規格及び規定枚数の中には、

１．名称：『比較教育学研究』とする。

図・表・注・引用文献・参考文献等を含むもの

２．刊行回数：年１回とする。とする。
（4）紀要編集委員会が特に枚数を指定した原３．内容：会員の研究論文・書評・文献紹介、会員の研究活動・世界の比較教育学研究に関す稿は上記を適用しないものとする。

る情報等を掲載する。

４．図・表・注等の規格

４．体裁：Ａ５版横組み、200頁程度とする。

（1）図・表は原則として５点以内にとどめ、５．掲載論文：自由投稿および年次大会におけワープロ原稿の場合には論文中に挿入または貼る課題研究・シンポジウムの中から、編集委員付し、原稿用紙の場合には原稿中に挿入せず別会の合議により掲載論文を決定する。また、特の用紙に貼付し、その印刷位置・サイズをあら集論文を掲載することができるものとする。

かじめ原稿に表示しておくものとする。
（2）注・引用文献・参考文献等は原稿末尾に６．編集委員会：理事会が委員会及び委員長を委嘱する。委員の数は10名以内とし、委員は全一括して掲げるものとする。

国的な範囲で選ぶものとする。その任期は2年（3）注の番号形態は「. .・・・」とする。とし、再任は妨げない。

５．提出原稿・書類（1）投稿にあたっては以下の原稿及び書類を７．編集事務局：編集委員長が編集事務局を定める。

提出すること。なお、提出された原稿及び書類

８．配布：会員には無償配布とする。

は原則として返却しない。
①原稿４部（内３部は複写可）

会員外には市販とする。
− 5 −JCESニュースNo.3（Sep. 2002）■ 事務局便り・お知らせ●紀要第29号への投稿募集②和文題目及び約800字の和文要旨４部③英文題目及び800語〜1,000語の英文要旨４

紀要編集委員会

部（①②③には執筆者氏名、所属機関名を記載しないこと）

紀要第29号の編集の基本的方針は28号と同様のものです。自由投稿論文の締め切り、原稿送④下記の事項を記載した別紙1部

付先は昨年と同じく下記にあるとおりです。可・執筆者氏名（日本語及び英語表記）

能な限り多くの論文を掲載したいと考えていま・所属機関名（日本語及び英語表記）す。本ニューズレター掲載の新投稿要領を熟読・論文題目（和文及び英文）の上、奮ってご投稿ください。

・連絡先等◆自由投稿論文受付について（なお氏名等の英語表記については『比較教育学研究』巻末の英文目次を参照のこと）

・締め切り：

６．英文原稿規格

2002年11月20日（水）（当日消印有効）・送付先：（1）A4版用紙（1頁32行、約440語）12枚以内〒812−8581の完成原稿とする。

福岡市東区箱崎6−19−1

九州大学教育学部内（2）上記規定3.及び４を同様に適用するもの

日本比較教育学会紀要編集委員会とする。

TEL & FAX 092-642-3116（3）投稿にあたっては以下の原稿及び書類をemail:takumedu@mbox.nc.kyushu-u.ac.jp

提出すること。なお、提出された原稿及び書類は原則として返却しない。
①原稿4部（内3部は複写可）●理事選出に関する細則改正について②英文題目及び約440語の英文要旨４部（会則第10条関係）（①②には執筆者氏名、所属機関名を記載しないこと）

2002年度第１回理事会（2002年6月28日）に③下記の事項を記載した別紙1部

おいて、理事選出に関する細則の第３条が、下・執筆者氏名（英語表記）

記の通り、改正されましたのでお知らせいたし・所属機関名（英語表記）ます。改正のポイントは、現行の地区所属会員・論文題目（英文）

数20名ごとに理事１名の原則（端数切上げ）を、・連絡先等会員数30名ごとに理事１名の原則（端数四捨五（なお氏名等の英語表記については『比較教入）にする［第３条］点にあります。

育学研究』巻末の英文目次を参照のこと）（新：第３条）７．提出期限及び提出先

理事の数は地区ごとにその全会員数に応じて原稿及び書類は毎年11月20日（当日消印有効）定める。その基準は改選年度の４月１日現在をまでに紀要編集委員会事務局宛に提出するもの

もって、その地区所属会員数について、30名ごとする。とに理事1名を原則とし、端数四捨五入とするが、各地区別定数の最終決定は理事会が行う。

●バックナンバーの販売（旧：第３条）日本比較教育学会紀要のバックナンバー（在理事の数は地区ごとにその全会員数に応じて庫分）を販売しております。ご希望の方は学会定める。その基準は改選年度の４月１日現在を事務局までお問い合わせ下さい。なお、各号のもって、その地区所属会員数について、20名ご

特集テーマおよび本体価格はＪＣＥＳニューズとに理事１名を原則とし、端数切上げとするが、第２号（４頁）に記してありますのでご覧ください。

各地区別定数の最終決定は理事会が行う。

− 6 −日本比較教育学会■ 事務局便り・お知らせ（中国・四国地区）●日本比較教育学会役員一覧

中矢（2002-2003年度）（五十音順、敬称略）（九州地区）
竹熊

○会長

馬越徹

○事務局長

西野節男

礼美尚夫

井手弘人

○紀要編集委員会
望田○理事（太字は常任理事）

研吾（委員長）

一見真理子

今井重孝

金龍哲

（北海道・東北地区）

近藤孝弘

斉藤泰雄

渋谷英章

宮腰杉本均

田中圭治郎

夏目達也

平田利文

夏目達也

英一

（関東地区）
阿部洋

天野正治

新井郁男○研究委員会

今村令子

潮木守一

江淵一公

村田翼夫（委員長）

小澤周三

金子忠史

川野辺敏

池田輝政

岩佐信道

黒田一雄

木村浩

窪田眞二

桑原敏明

小島勝

斉藤泰雄

佐藤真理子

渋谷英章

嶺井明子

村田翼夫

園山大祐

宮腰英一

○平塚賞運営委員会（東海・北陸地区）
碓井知鶴子

馬越徹

近藤

西野節男

孝弘

大塚豊

（近畿地区）
石附実

江原武一

小島勝

杉本均

田中圭治郎

西岡正子

原清治

前平

（中国・四国地区）
龍哲

佐々木司

仙波克也

二宮

皓

藤井

泰

武一（委員長）

石附実

馬越徹

大塚豊

西野節男

二宮皓

弘中

和彦

宮腰英一

村田翼夫

望田研吾

渋谷恵

○国際委員会二宮泰志

金江原皓（委員長）

内海成治

千葉杲弘

大塚豊

○研連担当理事嶺井明子（九州地区）
稲葉継雄

山田達雄

弘中和彦

望田研吾

窪田眞二

●第39回大会のご案内○監査小林○データベース担当理事順子

丹羽孝
日本比較教育学会第39回大会は、玉川大学で以下の要領で開催します。大会日程等の詳細は○幹事（太字は常任幹事）

あらためてご案内します。
（北海道・東北地区）
本図愛実

会期：2003年6月28日（土）〜29日（日）（関東地区）
沖清豪

会場：玉川大学

鈴木康郎

橋本美保

連絡先：東京都町田市玉川学園6-1-1（東海・北陸地区）
近田政博

玉川大学教育学部内

服部美奈

谷川至孝

準備委員会事務局（近畿地区）
松久玲子

日本比較教育学会第39回大会

TEL & FAX：0427-39-8017− 7 −JCESニュースNo.3（Sep. 2002）■ 事務局便り・お知らせ●新入会員（入会申し込み順）
2001年11月〜2002年６月

青木麻衣子

北海道大学大学院生

二井紀美子名古屋大学大学院生

玉岡賀津雄

広島大学留学生センター

山崎直也

東京外国語大学大学院生

鈴木京子

お茶の水女子大学大学院生

坂元一光

九州大学

牧貴愛

名古屋大学大学院生

談

謙樹芳宏

京都女子大学大学院研修生

中村浩子

東京大学大学院生

陸片野英一

桜美林大学大学院生

太田関口夕貴松本市立今井小学校

姜

明淑

ソウル大学校大学記録管理室

小原芳明

玉川学園・玉川大学

後藤貞郎

なし

小原一仁

UCLA大学院生

石森哲成

玉川大学教育学部

山本繁夫

玉川大学教育学部

ソンバット・ルンラッサミー
広島大学大学院生
藤岡千砂

姫路獨協大学

瀧田修一

神戸大学大学院生

山田明

日本女子大学大学院生
一橋大学商学研究科留学生センター●会費納入のお願い
会費の納入にご協力をお願いします。３年を九州共立大学八幡西高校

洪美里

上智大学大学院生

超えて未納の方は会員資格を失いますので、至江川

えみ

国際開発センター

急、納入下さい。なお、国内の方は、事務処理

野田真里

名古屋大学国際開発研究科の都合上、できる限り下記の郵便振替口座宛に

多田順子

玉川大学大学院生

ご送金をお願いします。

小林茂子

中央大学大学院生

ビアルケ千咲東京大学教育学研究科・郵便振替口座

COE研究員（年会費松本剛幸

兵庫教育大学大学院生

小原一馬

広島大学教育開発国際協力研究

優貴

通常会員

9,000円学生会員5,000円）

また、海外の方は下記銀行口座宛にお願いします。
・銀行口座：三井住友銀行
普通センター小原

00820-6-16161

6611784

本山支店
日本比較教育学会

・Bank Account: Mitsui Sumitomo Bank, Motoyama

アクセンチュア

BranchGeneral

6611784

河野佐恵子

九州大学大学院生

長嶺宏作

日本大学大学院生

・小切手等の宛先としても略称のJCESは使わず、

出口真弓

広島大学大学院生

必ずJapan Comparative Education Societyをお使い下佐藤仁

広島大学大学院生

さい。

田口明子

広島大学大学院生

卜部匡司

広島大学大学院生

高瀬洋行

早稲田大学大学院生

横田和子

早稲田大学大学院生

会員のみなさんに読んで頂けるような紙面づく

渡瀬恵一

玉川学園小学部りを心がけてきましたが、いかがでしょうか。

金田久美

玉川大学大学院生

高橋若菜

Japan Comparative Education Society●編集後記
JCESニュース第3号をお届けします。

今回は規定関係の改訂に紙面の多くを割くこ

韓国・光州女子大学校とになりましたが、「紀要刊行」も「理事選出」

千原かや乃

玉川大学大学院生も大変重要な内容ですので、熟読いただき改訂牧野篤

名古屋大学教育発達科学研究科

内容をご理解頂きますようお願い申し上げま

嶋田玲子

J.P.モルガン・チェース

す。
（N.S.）

横山佐紀

名古屋大学大学院生

鶴見直城

中部大学大学院生

松本麻人

名古屋大学大学院生

佐野享子

筑波大学大学研究センター

山本以和子

ベネッセコーポレーション

秋吉

神戸大学大学院生〒464-8601

名古屋市千種区不老町１名古屋大学大学院教育発達科学研究科内TEL&FAX：052-789-2634
E-mail: jces@educa.nagoya-u.ac.jp[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[博之[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[●学会事務局[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[[− 8 −