成果報告書
Ⅰ．研究概要
氏名

葉淑 華

所属

国立高雄第一科技大学・応用日本語系（教授）

招聘回（招聘期間） 第 6 回（2011 年 10 月 1 日～2012 年 9 月 30 日）
招聘研究テーマ
研究目的

日本語教育のユビキタス化について
ユビキタス時代の到来に伴い、我々を取り巻く環境は急速に変化している。教育環境も例外ではなく、高等教育機関も情報技術への対応が迫られている。高等教育機関は eラーニングシステムを利用した、より新しく効果的な学習法が各種開発・推進されている。
学習環境はどう情報化されているのか、またユビキタス学習環境では何ができるのか、e ラーニング教材はどう活用されているのかが検討される必要性を感じ、「日本語教育のユビキタス化」というテーマを設定したわけである。本研究の目的は、進化しつづける日本の高等教育機関の情報化を取上げ、台湾の日本語教育の情報化を考えていく上での示唆を得ることにある。

研究概要：
調査によると、海外の日本語教育におけるもっとも解決すべき３つの問題は、「教材不足」「教材・教授法情報不足」「施設・設備不十分」である。この１年間にわたり、日本の最先端を追いかけて大学学習環境のの情報化の実態や e ラーニング教材の特徴などの考察を通じて、大学組織への変革、授業形態や教材の変化などを探求してきた。研究課題を達成するために、それぞれ社会構成主義学習理論、教育工学（ID 理論）、社会言語学の視点を採用した。その結果、情報社会では、大学は学習をどのように支援するかというニーズに応え、大学の教育・学習環境や教材などの変化が確認される。研究成果の詳細は８本の論文にまとめられ、ここでは本研究によって得られた知見の総括及び研究成果の台湾の日本語教育への提言を略述する。
本研究によって得られた知見の総括として次のようなことが取り上げられる。
（1）ユビキタスコンピューティング環境の推進・強化：情報科学技術(ICT)の変化が著しい昨今、日本の高等教育機関では、教育政策の情報化や社会の要請に応える形で、「教育の情報化」の名のもとに、積極的に ICT教育環境の整備・充実を進め、ICT 教育などの先進的なプロジェクトを推進してきた。このようにインターネットを活用することで、大学という組織体、そして授業という場面における学習形態・教育内容・指導法など、様々な側面での変化が観察される。
（2）多様な斬新な学習形態の提供：日本の高等教育機関では、多様な学習の場を提供すること、e ラーニン
グを積極的に教育に取り入れるのは、最近の教育手法となっていることなどが明らかになる。
『2008 年度 e ラーニング等の ICT を活用した教育に関する調査報告書』によると、ICT 活用教育を導入している機関の割合は大学では 81.6%となっている。日本の高等教育では、ユビキタスカレッジ、e ユニバーシティ、IT キャンパス、モバイル・キャンパス、バーチャル大学（院）、サイバー大学などの名に示したように、最先端の情報通信技術を活用し、特色ある教育形態が行われている。これからもいろいろ未来型教育システムが開発され、実践されていくであろう。
（3）学術コンテンツなどの集積と世界発信の展開：日本の高等教育機関の学術コンテンツ・教育コンテンツ・学習コンテンツの集積や積極的な世界発信が確認される。OCW の講義公開数は勢いを増やしつつある。そのほか、アップルは「iTunes U」を開設し、米国著名大学のコンテンツを無料で提供している。今東大は 112 講義、早稲田大学は 43 コンテンツ、慶応大学は 34 授業、明治大学は 50 コンテンツを提供している。
1

（4）日本語教育における e ラーニング教材の開発と推進：グローバル、国際化を図るために、多くの大学では、留学生のためにいろいろ支援をしており、e ラーニング教材はその１つである。たとえば、東外大（「JLPLANG」）、名古屋大学（「TNe とよた日本語 e ラーニング」）、東京国際大学（「進化するチュウ太」）、東京工業大学（「なつめ」）などである。
台湾の日本語教育現場で抱えている問題点として、学習者の多様化や教材不足・設備不足が取上げられている。今後の台湾の日本語教育のあり方を考えたとき、日本の大学の先行事例は、参考になる点が多いように思われる。以上のような現状認識と問題意識から、日本の先進的な取り組みの事例やデータを通じて、今後の台湾の日本語教育全体の活性化の方策の一つとして、以下のような観点から提言をしたい。
（1）国・内外の密接なネットワークの強化：情報社会では、学びをいかに支援するかという要求に応え、台湾の日本語教育においても、行政等との縦型ネットワーク、ボランティア団体等との横型ネットワーク、教育・研究機関等との円型ネットワークを重層しながらやっていくことが大切である。これまでの固定観念や指導法に拘らず、教育の情報化・オープン化・共有化という概念を念頭において、日本語教育の質的向上に努めるべきではないかと思われる。
（2）ベースサイトの積極的構築と発信：日本の文部科学省は平成 21 年９月に「教育関係共同利用拠点」の認定制度を創設し、教育関係共同利用拠点の整備・推進を図る。筑波大学、大阪大学、東京外国語大学はそれぞれ「教育関係共同利用拠点」として認定され、日本語教育・e ラーニング・資料公開などの教育サービスが行われている。これらの先進的な事例をみるかぎり、台湾の日本語教育機関においても、データベース構築はさらなるレベルアップを目指した教育と研究の充実にとって不可欠なものとなっている。台湾では、学術コンテンツは一部公開されているが、教育コンテンツ、学習コンテンツのベースサイトの構築と公開はこれから積極的に取り組むべきところだと思われる。
（3）既存カリキュラムの ICT 活用教育の有機的統合：台湾（特に日本語教育）において、今後の内外情勢の変化や多様な学習者のニーズに応えるために、日本での斬新な教育形態を参考にしながら、既存カリキュラムにICT 活用教育を有機的に統合することを推進するべきである。
（4）補完・補強としての e ラーニング教材活用：学習者の質的・量的変化で台湾の日本語教育現場の負担が増大している。また、日本語教育のカリキュラムが縮小され、十分な日本語教育ができない問題も生じる。そのハードルを乗り越えるための有効的な対応策の１つとして考えられるのは e ラーニング教材を活用することである。
以上のことから、科学技術の進展にともない、大学側が積極的に情報を促進している。その潮流の中で、教育方式、学習方法、指導法も変化しつつある。日本の大学における情報技術の導入は台湾に先行して進められており、今度の研究成果は、我が国の情報技術による授業への利活用や発展につながっていく。さらに今後の台湾の日本語教育のユビキタス化を推進する上での参考になる情報を提示することができたと思われる。
展望：
最終報告というと、本研究の問題が解決済みではない。むしろ、日本語教育のユビキタス化についての研究の準備ができたということしか言えない。変化の激しい時代において、今後も一歩先の継続的な研究・提案が不可欠だと思う。今後の研究成果の継承・発展は、以下の 3 点をあげたい。
(1) 研究の発展拡充：１年間に蓄積した研究成果、研究方法などを次のプロジェクトに展開すること。
(2)日本語教育の活性化：まず学習環境の継続把握と改善を研究しつづけること。次に学習教材の有効化の検討と実践を積み重ねること。
(3)ネットワークの形成：この一年間に多大な助力をいただいた方々にも、今後の研究を交流しつつ、e ラー
ニングに関する研究を深めていきたい。
2