netWIN GSテクノロジー株式ファンド
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2020年1-3月期決算発表を迎えた米国株式および米国テクノロジー企業の動向と見通し
Aコース（為替ヘッジあり）／Bコース（為替ヘッジなし） 追加型投信／海外／株式販売補助資料
2020年5月

2020年1-3月期決算発表を迎えた
米国株式および米国テクノロジー企業の動向と見通し
概要
 2020年に入り、米国株式は下落。しかし、テクノロジー株式はプラスのリターンを確保
 1-3月期の米国企業決算は市場予想ほど落ち込まず、テクノロジーへの力強い需要も確認される
 今後の米国株式市場では下方リスクに注視が必要だが、netWINの堅調さが期待される

2020年1月初以降の米国テクノロジー株式の動向
米国株式およびテクノロジー株式の推移

2020年3月の底から反発
2020年に入り、新型コロナウイルスの感染拡大が懸念され、株式市場は軒並み下落しました。しかし足元では、米国で新規感染者数の増加率が緩やかに鈍化していること、FRB（米連邦準備制度理事会）による迅速かつ大規模な金融緩和、政府による大型の財政支援策などが追い風となり、株式市場は大幅に反発しています。なかでもテクノロジー株式
は、年初来で+2.7%とプラス圏内まで上昇しており、-11.1%の米国株式全体と比較して良好なリターンを創出しています（2020年5月14日時点、米ドル・ベース、配当込み）。

業種別のパフォーマンス

170

テクノロジー株式

160
150
140
130

120
110
100

米国株式

90

80
2018/122019/4

2019/8

2019/122020/4 （年/月）

期間：2018年12月末～2020年5月14日（2018年12月末を100として指数化）
出所：ブルームバーグ
テクノロジー株式：S&P北米テクノロジー・セクター指数、米国株式：S&P500指数（ともに米ドル・ベース、配当込み）

業種別では、ヘルスケアや生活必需品など、一般的に景気変動の影響を受けにくいと考えられているセク
ターに加えて、構造的な成長要因を有する情報技術やコミュニケーション・サービスは相対的に堅調なパフォーマンスとなりました。特に、情報技術のなかでもソフトウェア・サービスは、サプライチェーン分断や景気変動の影響を受けにくいことなどを背景に、相対的に良好なパフォーマンスとなっていることが確認できます。
業種別 リターン比較（2020年初来）
2%

情報技術-2%ヘルスケア-5%

一般消費財・サービス-6%

コミュニケーション・サービス

-9%

生活必需品

-17%

素材

-19%

不動産

半導体・半導体
製造装置

資本財・サービス

-26%

金融

-31%

ソフトウェア・サービス

エネルギー

-39%

米国株式全体

-11%
-40%

4.5%

公益事業

-13%

-60%

産業グループ別 リターン比較（2020年初来）

-20%

0%

720%

期間：2019年12月末～2020年5月14日 出所：ブルームバーグ
S&P500指数の各業種別指数を使用（米ドル・ベース、配当込み）

テクノロジー・ハードウェア
および機器

-0.8%

-1.4%
98

期間：2019年12月末～2020年5月14日 出所：ブルームバーグ
S&P500指数の各産業グループ別指数を使用（米ドル・ベース、配当込み）

上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。

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Goldman Sachs Asset Management
netWIN GSテクノロジー株式ファンド
販売補助資料｜2020年5月
2020年1-3月期決算発表を迎えた米国株式および米国テクノロジー企業の動向と見通し

2020年1-3月期の決算動向
事前予想は暗かったものの、多くの企業で予想を上回る利益成長
2020年5月15日現在、米国主要企業（S&P500指数構成銘柄）の約9割が1-3月期の決算発表を終えました。米国株式市場全体で今回の決算の動向については不安視されていましたが、足元で出揃ったデータをみると、67%の企業の利益が市場予想を上回るなど、想定されていたほど悪い結果ではなく、市場には安心感が広がりました。

主なテクノロジー関連企業の2020年1-3月期決算総括
アルファベット ・・・4月28日発表
広告事業で前年同期比10%以上、クラウド事業は同50%以上の売上高成長が示されました。純利益は市場予想を下回ったものの、設備投資に対する厳格な指針が示されたことなどが市場の安心材料となりました。

マイクロソフト ・・・4月29日発表
コロナ危機を受けて多くの企業がクラウドへの移行を進めるなか、職場向け協業アプリTeams（チームズ）を含むソフトウェアやクラウド・サービスの伸びを受け、1-3月期の売上高は同四半期としては過去最高となりました。

フェイスブック ・・・4月29日発表
売上高が市場予想を上回ったほか、4月の広告売上に関しては例年並みに回復しているとのコメントが示されました。同社は豊富な手元資金をもとに投資計画を維持するとし、商品・技術職を中心に今年1万人を新規採用する計画を進めるなど、長期的な成長にも意欲を示しています。

アマゾン・ドット・コム ・・・4月30日発表
コロナ危機による巣ごもり需要を背景にインターネット通販の需要が拡大し、1-3月期の売上高は同四半期としては過去最高となりました。物流要員の拡充などによる人件費等コストの増加はあったものの、利幅が大きい同社のクラウド事業の堅調な伸びが利益を下支えしました。

アップル ・・・4月30日発表
音楽・ゲーム配信やウエアラブル端末などに下支えされ、市場の減収予想を覆し、増収を達成しました。直営店閉鎖による落ち込みはあったものの、4月以降は経営が改善傾向にあることが示されたほか、5G対応によるニーズの増大から、今後も需要は拡大するとみています。
主要テクノロジー関連企業の株価推移
220

200

アップル180140

マイクロソフト
アマゾン・ドット・コム
フェイスブック120アルファベット

160

100
80
2018/122019/2

2019/4

2019/6

2019/8

2019/10

2019/122020/2

2020/4 （年/月）

期間：2018年12月末～2020年5月14日（2018年12月末を100として指数化） 出所：ブルームバーグ
主なテクノロジー関連企業は、FAAMGに基づいて記載しています。FAAMGとは、フェイスブック、アップル、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、グーグル（アルファベット）の米国大手テクノロジー関連企業5社を示す略称です。上記は経済や市場等の過去のデータであり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。

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まう

あらためて振り返るnetWINポートフォリオ概要

銘柄選択における着眼点
Q. netWINの投資哲学について教えてください。
私たちは、「より良い投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」と考えています。
要素とし、強固なビジネス・フランチャイズ、優秀な経営陣、優れた長期見通しといったポイントに注目しています。

netWIN

共同ポートフォリオ・マネージャー

Q. では、実際の投資対象にはどんな特徴がありますか？

サン・チョ

ブルック・デイン

主に米国を中心とした「テクノロジー・トールキーパー（料金所）企業」の株式に投資しています。有料道路の作り手は、一度建設したらビジネスが終わってしまうのに対して、料金所の運営会社は、その後継続的に安定した収入を得ることができます。加えて、高い市場シェアと価格決定力があれば高い収益性を維持することができると考えられる点も魅力的です。

ポートフォリオ概要
netWINにおいて組入比率の高いソフトウェア・サービスやインターネットを通じたメディア・娯楽関連企業などサービスを提供する企業は、相対的にサプライチェーン分断の影響を受けにくいことに加えて、サブスクリプション型（定額課金）の料金体系を採用しており、景気変動の影響を受けにくい企業が多く存在することが特徴です。したがって、足元のような不安定な市場環境においても、ビジネスモデルの相対的な優位性は高いと考えられます。
netWIN 業種別 構成比率（情報技術セクターについては、産業グループ名も記載）
ヘルスケア 1%

現金 3%

不動産 5%
ソフトウェア・サービス 39%
一般消費財・サービス 10%

情報技術 62%
コミュニケーション・サービス 18%

テクノロジー・ハードウェアおよび機器
10%

半導体・半導体製造装置
13%

マザーファンドのデータであり、比率は対純資産総額比です。業種（セクター）別比率、市場別比率においては、計理処理上、直近の追加設定が純資産総額に反映されないことなどの理由により、現金等の数値がマイナスになる場合があります。
時点：2020年4月末時点 出所：GSAM

ポートフォリオにおける保有銘柄あるいは過去の投資判断についての言及は、本資料でご紹介している投資戦略あるいは投資アプローチをご理解いただくための例示を目的とするものであり、投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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まう

今後の見通し米国株式市場見通し

米国株式（S&P500指数） EPS成長率予測

大規模な政策支援に加え、新型コロナウイルス感
染拡大ペースが鈍化しつつあることなどから、米国株式の下方リスクは低下したと想定しています。また、米国経済活動の停滞を背景に、2020年の米国企業のEPS（1株当たり純利益）は大きく落ち込むものの、2021年には大きく改善すると見込んでおり、年末までに米国株式のさらなる反発を想定しています。なお、ゴールドマン・サックス・グローバル投資調査部では、利益成長率の改善などがサポート材料になると考え、年末の予想値を3,000としています（2020年5月8日時点）。
ただし、新型コロナウイルスを巡る不透明感が継続するなか、米国株式市場は当面不安定な展開となる可能性があります。

60%

予測

実績値
市場予想
（ご参考）ゴールドマン・サックス・グローバル
投資調査部による予想

55%

40%
28%
23%
20%

11%

7%

1%

1%
0%

-1%
-20%
-21%
-33%
-40%
2014

2015

2016

2017

2018

2019

2020

2021 （年）期間：2014年～2021年（2020年以降は2020年5月8日時点の予測値）
出所：リフィニティブ、ゴールドマン・サックス・グローバル投資調査部

netWINの相対的な優位性
しかしその中でも、力強い需要を背景に、情報技術セクター、特にソフトウェア企業は相対的に堅調な利益成長が見込まれます。さらに、新型コロナウイルス拡大が契機となり、Eコマース、在宅勤務やウェブ会議等が浸透するなど、世界のテクノロジーの発展はさらに加速することが期待されるため、テクノロジー株式は中長期的にも有望な投資対象だと考えられます。特に、「テクノロジー・トールキーパー」企業のビジネスモデルは不安定な市場環境でも相対的な優位性を発揮されると考えられること、「FAAMG*」をはじめとする大手テクノロジー企業は全体として、豊富な手元資金を有することなどから、財務基盤が健全であると考えられることなどを考慮すると、それらの企業を多く組み入れるnetWINは、米国株式市場全体と比較して相対的に底堅く推移することが期待できるといえます。
テクノロジー活用の一例

2020年通年 EPS成長率予測

在宅勤務
5.8%
Eコマース

0.4%
情報技術-1.8%

フード・デリバリー・サービス

-6.4%
動画配信

ゲーム-21%
米国企業全体米国株式全体情報技術

ソフトウェア・サービス
ソフトウェア・サービス

半導体・半導体
半導体・半導体製造装置
製造装置

テクノロジー・ハードウェアテクノロジー・ハードウェアおよび機器
および機器

2020年5月8日時点 出所：リフィニティブ
米国企業全体はS&P500指数、情報技術はS&P500情報技術セクター指数、その他はS&P500指数の各産業グループ別指数を使用。

上記は例示を目的とするものです。

*FAAMGとは、フェイスブック、アップル、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト、グーグル（アルファベット）の米国大手テクノロジー関連企業5社を示す略称です。個別企業ある
いは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。上記は経済や市場等の過去のデータおよび一時点における予測値であり、将来の動向を示唆あるいは保証するものではありません。経済、市場等に関する予測は資料作成時点のものであり、情報提供を目的とするものです。
予測値の達成を保証するものではありません。追記をご覧下さい。
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販売補助資料｜2020年5月
2020年1-3月期決算発表を迎えた米国株式および米国テクノロジー企業の動向と見通し※くわしくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

収益分配金に関わる留意点

分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。したがって、ファンドの分配金の水準は必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示唆するものではありません。
計算期間中に運用収益があった場合においても、当該運用収益を超えて分配を行った場合、当期決算日の基準価額は前期決算日の基準価額と比べて下落することになります。また、投資家のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
※分配金は、分配方針に基づき、分配対象額から支払われます。分配対象額とは、①経費控除後の配当等収益②経費控除後の評価益を含む売買益③分配準備積立金（当該計算期間よりも前に累積した配当等収益および売買益）④収益調整金（信託の追加設定の際、追加設定をした価額から元本を差引いた差額分）です。

上記のとおり、分配金は計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合がありますので、元本の保全性を追求される投資家の場合には、市場の変動等に伴う組入資産の価値の減少だけでなく、収益分配金の支払いによる元本の払戻しにより、本ファンドの基準価額が減価することに十分ご留意ください。

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販売補助資料｜2020年5月
2020年1-3月期決算発表を迎えた米国株式および米国テクノロジー企業の動向と見通し※くわしくは、「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

ファンドの特色
1. 主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資します。
2. 「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行います。
3. Aコース（為替ヘッジあり）、Bコース（為替ヘッジなし）の選択が可能です。
※主要な投資対象とする米国企業には、メディア、テレコミュニケーション、テクノロジー、サービス等のセクターにおいて、インフラ、コンテンツ、サービス等を提供する企業を含みます。
※Aコースは、対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とします。なお、為替ヘッジにはヘッジ・コストがかかります。ヘッジ・コスト
は、為替ヘッジを行う通貨の金利と円の金利の差が目安となり、円の金利のほうが低い場合この金利差分収益が低下します。Bコースでは、原則として対円での為替ヘッジを行いません。
※販売会社によっては、いずれかのコースのみのお取扱いとなる場合があります。
※本ファンドはファミリーファンド方式で運用を行います。
※2020年2月29日に、本ファンドは約款の運用の基本方針を変更し、主要投資対象にかかる文言を変更しました。なお、本ファンドにおけるテクノロジーにはインターネットを含みます。
市況動向や資金動向その他の要因等によっては、運用方針に従った運用ができない場合があります。

投資リスク

基準価額の変動要因
投資信託は預貯金と異なります。本ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額が変動します。また、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、ご投資家の皆さまの投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金が割り込むことがあります。
信託財産に生じた損益はすべてご投資家の皆さまに帰属します。
主な変動要因株式投資リスク（価格変動リスク･信用リスク）・集中投資リスク
本ファンドは米国の株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には、株式投資にかかる価格変動リスク等のさまざまなリスクが伴うことになります。本ファンドの基準価額は、株式等の組入有価証券の値動きにより大きく変動することがあり、元金が保証されているものではありません。特にテクノロジー関連企業等の株式の下降局面では本ファンドの基準価額は大きく下落する可能性が大きいと考えられます。
また、本ファンドは、一定の業種に対して大きな比重をおいて投資を行いますので、業種をより分散した場合と比較して、ボラティリティが高く大きなリスクがあると考えられます。一般に、株価は、個々の企業の活動や一般的な市場・経済の状況に応じて変動します。したがって、本ファンドに組入れられる株式の価格は短期的または長期的に下落していく可能性があります。現時点において株価が上昇傾向であっても、その傾向が今後も継続する保証はありません。また、発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。
為替変動リスク本ファンドは、外貨建ての株式を主要な投資対象としますので、本ファンドへの投資には為替変動リスクが伴います。とりわけ、対円で為替ヘッジを行わないBコースでは為替変動の影響を直接的に受け、円高局面ではその資産価値を大きく減少させる可能性があります。Aコースは、対円で為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替ヘッジを行うにあたりヘッジ・コストがかかります。(ヘッジ・コストは、為替ヘッジを行う通貨の金利と円の金利の差が目安となり、円の金利のほうが低い場合、この金利差分収益が低下します。)

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2020年1-3月期決算発表を迎えた米国株式および米国テクノロジー企業の動向と見通し※くわしくは「投資信託説明書（交付目論見書）」をご覧ください。お申込みの詳細については、販売会社にお問い合わせのうえ、ご確認ください。

お申込みメモ（大和証券でお申込みの場合）ファンドの費用（大和証券でお申込みの場合）※上記の手数料等の合計額については、ご投資家の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

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本資料のご利用にあたってのご留意事項等■本資料はゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社（以下「当社」といいます。）が作成した資料です。投資信託の取得の申込みにあたっては、販売会社より「投資信託説明書（交付目論見書）」等をお渡しいたしますので、必ずその内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
■弊社及びゴールドマン・サックス・グループで投資運用業務を行う関係法人を総称して「ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント」あるいは「GSAM」と呼ぶことがあります。
■本ファンドは値動きのある有価証券等（外国証券には為替リスクもあります。）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではありません。
■本資料は、当社が信頼できると判断した情報等に基づいて作成されていますが、当社がその正確性・完全性を保証するものではありません。
■本資料に記載された過去の運用実績は、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
投資価値および投資によってもたらされる収益は上方にも下方にも変動します。この結果、投資元本を割り込むことがあります。
■本資料に記載された見解は情報提供を目的とするものであり、いかなる投資助言を提供するものではなく、また個別銘柄の購入・売却・保有等を推奨するものでもありません。記載された見解は資料作成時点のものであり、将来予告なしに変更する場合があります。
■個別企業あるいは個別銘柄についての言及は、当該個別銘柄の売却、購入または継続保有の推奨を目的とするものではありません。本資料において言及された証券について、将来の投資判断が必ずしも利益をもたらすとは限らず、また言及された証券のパフォーマンスと同様の投資成果を示唆あるいは保証するものでもありません。
■本資料に記載された経済、市場等に関する予測は、資料作成時点での様々な仮定や判断を反映するものであり、今後予告なく変わる可能性があります。これらの予測値は特定の顧客の特定の投資目的、投資制限、税制、財務状況等を考慮したものではありません。実際には予測と異なる結果になる可能性があり、本資料中に反映されていない場合もあります。これらの予測は、将来の運用成果に影響を与えうる高い不確実性を伴うものです。したがって、これらの予測は、将来実現する可能性のある結果の一例を示すに過ぎません。これらの予測は一定の前提に基づく推定であり、今後、経済、市場の状況が変化するのに伴い、大きく変わることが考えられます。ゴールドマン・サックスはこれら予測値の変更や更新について公表の義務を有しません。
■投資信託は預金保険または保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
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