93

幻のオリンピックと日本のマスメディア

玉井研究会
Ⅰ

序

Ⅱ

新聞報道の特徴と紙面比較

文
新聞報道の変遷1

新聞 3 紙の相違点

2
Ⅲ

東京オリンピック開催決定による経済的・社会的・文化的影響
1

都市計画

2

商

3

国民生活への影響

Ⅳ

東京オリンピックが映し出した思潮と認識の変遷
1

日本社会における国粋主義と国際主義の並存

2

日本の対西洋認識
日本のアジア認識

3
Ⅴ

Ⅰ

業

結

語

序

文

昭和15年（1940年）は神武天皇の即位から2600年となる「皇紀二千六百年」の年であった。これを記念すべく構想されたのが、オリンピックの招致である。東京が開催を勝ち取った昭和11年（1936年）には、国外ではナチス・ドイツがベル
リンオリンピックにおいてその威信を示していた。濃厚な政治色を纏ったオリン
ピックを目の当たりにして、次回大会を担う日本の人々がオリンピックを単なる
スポーツ・イベントとして受け取ることなどもはや不可能であった。オリンピッ
クは日本の社会や人々の生活、さらには心にまで浸透し、影響を及ぼすことにな

94

政治学研究66号（2022）

る。
結局、東京オリンピックは日中戦争にともなう時局の悪化を背景に幻と消えるが、開催決定から中止に至る約 2 年の間、日本社会に存在感を有し続けた。それゆえに、日本の近代史においてもその研究は盛んに行われてきた。代表的なもの
として、中村哲夫や池井優、橋本一夫は、東京オリンピックが構想され、開催決定そして返上に至る経過を追った研究を行っている1）。古川隆久は、国民統合志向と経済発展志向という 2 つの論理がせめぎあいながら、皇室ブランドがオリン
ピックのようなイベントの建前として用いられていく過程を論じ、戦前日本において「欲望の追求」が肯定されていたことを明らかにした2）。また、坂上康博、高岡裕之らは、協調外交や戦時体制といった政治的文脈のみならず、プロパガン
ダとしての広告グラフィズム利用や都市開発への波及といった視点からも戦前日本のオリンピックやスポーツについて論じている3）。同じくオリンピックの波及効果に着目した研究として、夫馬信一も先進テクノロジーや音楽、デザインといった観点からもオリンピックを分析し、その全体像を浮かび上がらせることを試みている4）。しかし、かかる研究はオリンピックに関する事実の解明を主眼とするものであり、メディア分析を行う本資料集とは意義を異にしている。昭和戦前期におけるオリンピックを対象とするメディア分析の先駆的なものとしては、
浜田幸恵による研究がある。浜田は昭和 7 年（1932年）のロサンゼルスオリンピッ
クと昭和11年（1936年）のベルリンオリンピックのマスメディアにおける表象を分析し、オリンピックを通じてナショナリズムとインターナショナリズム、娯楽的要素が相互に影響し合い、高まってゆくメカニズムを描き出した5）。しかし、浜田のメディア分析は東京オリンピックを対象としたものではなく、日本にとって特別な意味を有していた本大会に関して未だ研究の余地を残している。
以上既存の研究を踏まえ、本資料集では、幻の東京オリンピックに関する新聞
3 紙及び雑誌10誌の報道や広告を分析し、その影響力の射程を把握するとともに、報道から看取できる同時代の思潮の特徴を明らかにする。
以下、第Ⅱ章では、考察に先立ち、東京オリンピックに関する新聞報道の特徴
を定量的・定性的視点から時間的変遷と新聞社間の比較によって概観するとともに、新聞報道に対する雑誌の論調から言論空間における新聞の相対的な立ち位置を把握する。第Ⅲ章では、第Ⅱ章を踏まえて具体的にオリンピックがいかなる影響を当時の人々に及ぼしていたのか、日常生活への波及の内実を明らかにする。
第Ⅳ章では、政治的視点からオリンピックに関する報道を分析し、当時の日本人

95の価値観や思想、特にオリンピックに伴う国際的志向と、日本の独自性や優越性を強調する国粋的志向との交差の実際について考察する。

Ⅱ

新聞報道の特徴と紙面比較

本章では、次章以降の東京オリンピックをめぐる議論についての考察に先立ち、東京オリンピックに関する新聞報道の特徴や新聞社ごとの違いを概観していく。
また、同時代の新聞評を参照することにより、かかる報道の特徴をより鮮明にしておく。

1

新聞報道の変遷

本節では、『東京朝日新聞』（以下『東朝』）、『東京日日新聞』（以下『東日』）、『読売新聞』（以下『読売』）の東京オリンピックに関連する記事について、その全体的な特徴や時期ごとの違いを概観する。
（ 1 ） 開催決定の興奮（昭和11年（1936年） 8 月〜昭和12年（1937年） 6 月）
該期間は、東京オリンピックに関連して大きく以下の 3 つの出来事が存在した。
第一に東京オリンピックの開催決定、第二にオリンピック競技場の選定に関する問題、第三にワルシャワで開かれた IOC ワルシャワ総会の開催である。いずれも当時の紙面を大小様々に賑わせており、記事数増加をもたらしていた。
特に、東京オリンピックの開催決定直後は非常に多くの記事が紙面に掲載され、盛り上がりを見せていた。報道の対象となっていたのは、東京での開催を決定したベルリン会議や、体協による東京オリンピック準備の動きなどである。この期間の特徴として、新聞 3 紙はいずれも東京オリンピックに関する論説記事を、社説も含め数多く掲載していること、オリンピックに関する記事は、スポーツ面以
外でも取り上げられていること、加えて広告記事が最も盛り上がりを見せたことが挙げられる。
なお、東京オリンピックの開催に関連する新聞の熱狂的な報道には、次のような批判が投げかけられることになった。例えば『新聞と社会』では、大村克人が「各新聞は盛んにオリンピック熱を鼓舞しているが、まだ来年のことを言えば鬼が笑うどころでない。四ケ年も先のことだ」6）と開催までの時間的遠さがあるにもかかわらず湧き上がる熱狂を煽っているかに見える新聞を批判している。時間

96

政治学研究66号（2022）

的遠さの面では、新聞が昭和15年（1940年）を意識して、 4 年後という言葉を多用し始めたことに対しても批判がなされており、『改造』11月号では「画壇寸評／近頃・考現学」において一言「新聞社は『四年後』という活字を大量に買入れた。四年後には何があるの？」7）と揶揄されている。この「四年後」というフレー
ズを「買入れた」と表現していることから、メディアイベントとして様々な催しが計画されていることに対する冷ややかな目が見て取れ、その中に当然のことながら東京オリンピックも含まれていたと考えることができる。
他にも『セルパン』 9 月号では、春山行夫が「二・二六事件以降、手も足も出なかった8）新聞ジャーナリズムがこの際とばかりにセンセエシヨンを巻き起こしている。（中略）ラジオと競争という点からも新聞ジャーナリズムが馬力をかけている有様が窺われて興味がある」9）と、ラジオとの競合関係に置かれた新聞の焦燥をうかがわせる興味深い指摘をしている。 8 月の東京オリンピックに対する盛り上がりは周りから見ても異様な光景だったことがわかる10）。また『セルパン』
10月号では Y・H11）が「エチオピア問題でも、オリムピックでも、新聞ニュース
はそうした大衆的な興味をひっぱることだけは全力を集中するが、肝要な全面的観察や国際問題への波及にはあまり関心を示していない」12）と述べている。これと同様の批判は『中央公論』 9 月号にも掲載されており、二・二六事件の後始末などを報道しない新聞に対して「まさかオリンピックで忘れているわけではあるまいな。（中略）オリンピックを速報しても、日本人の最関心ごとに無関心をす
ましこむ新聞には敬意を表せない」13）と、強く新聞を批判していた。オリンピッ
ク開催決定をめぐる新聞の熱狂的とも言える報道ぶりは、二・二六事件を正面から論評することを回避するためのものではないかとの疑念と指摘が複数の論者により行われていることは注視すべきであろう。オリンピックの開催決定により、二・二六事件により萎縮した新聞報道が復活する契機になっていたことを推測させる興味深い指摘であった。
昭和11年（1936）年 8 月以降、記事数は大幅に減少し、東京オリンピックに対する盛り上がりは収束を見せる。また、広告記事も急速に減少し、紙面に散見される程度となる。
（ 2 ） 戦時色を帯びる東京オリンピック（昭和12年（1937年） 7 月〜12月）
7 月 7 日の盧溝橋事件により日本は中国と事実上の全面戦争に突入し、東京オ
リンピック開催をめぐり、突如暗雲が漂い始めた。しかし、開催自体が危惧され

97

る動揺は生じていなかった。その理由は、少なくとも 7 月の時点において、新聞3 紙が「事変」と報じていたように、盧溝橋事件は小規模な軍事衝突と認識されていたためである。当初各紙の紙面は「北支事変」と表現していたことに象徴的に示されるように、局地的な紛争と位置付けられたことが影響していた。
以上のような背景を踏まえ、新聞 3 紙の報道に目を向けると、報道は従前と変わりなく東京オリンピックの準備事項に集中していたことがわかる。むしろ、この時期は事変と異なる面での問題が取り沙汰されていた。 7 月 3 日組織委員会事
務局長の久保田敬一が健康上の理由で辞任を表明すると、その後任の人選が注目され、翌月13日に新たな事務総長が決定するまでの 1 ヶ月間以上にわたって事務局長後任問題が新聞 3 紙の紙面を賑わせることになる。例えば、『東朝』は、1 ヶ月余りで合計14回事務局長の後任選出問題を報道していた。
他にも、東京オリンピック主競技場としての神宮外苑の改造問題、第Ⅲ章で論及するように、オリンピック開催に向けての都市建設計画、東京五輪マークやポスターの募集といった市民と社会的側面に関わる事項を新聞 3 紙は取り上げていた。
しかし、 8 月の下旬に入ると、戦時色がスポーツ面にも影を落としていくようになる。 8 月25日、陸軍省は「時局の拡大」と「オリンピックの準備訓練に専念するを許さざるの情勢」を理由とし、東京オリンピック馬術競技の陸軍選手の準備中止を発表した14）。当日の新聞 3 紙の夕刊では、陸軍省の声明を一斉に掲載しており、これを機に東京オリンピックの辞退説や返上論が浮上し始める。
9 月に入ると、東京オリンピックに暗影を落とした日中戦争は、「不拡大主義」
や「短期解決」が掲げられながらも、一向に終結の兆しが見えなくなっていた。
この段階での新聞報道の特徴は、東京オリンピックの関連記事はもはや事実報道にとどまらず、論説の体裁を取りながら、スポーツ面だけでなく政治や戦局に関わる紙面でも論及されるようになる。
例えば、 9 月 2 日の朝刊では、『読売』が「開催可否論は別としても東京大会
準備は当分の間消極的範囲を出ないであらう」と、困難な状況下、組織委員会に準備を抑制するともとれる冷静沈着な態度が要求されていた15）。その一方で、 9
月 3 日の夕刊では、 3 紙とも近代オリンピックの父と呼ばれるオリンピックの創設者クーベルタンの訃報を報じ、彼の残したメッセージを通して東京オリンピッ
クの開催意義を述べている。例えば、『東日』はクーベルタンが生前「オリンピッ
クが創始以来初めてアジアで開かれることは予の理想が実現したものだ、私は東98

政治学研究66号（2022）

京大会の成功を心から願つている」と回顧した記事を掲載していた16）。
このように、東京オリンピック開催の可否をめぐり種々の観測が展開される中、政治の世界でオリンピック返上論を助長する動きが生じることになる。 9 月 6 日、
過去最大の軍事予算案が通過した第72回帝国議会で、政友会議員河野一郎は陸軍省の馬術練習の中止を受け、政府に東京オリンピック中止の考えがないか質問した（以下、河野質問と略す）17）。河野質問に対し、時の首相である近衛文麿は明確な反論をせず開催の意思を明確に示さなかったのである。すなわち、関係団体と協議した上で「政府として近くその態度を決めよう」と、明言を避ける答弁を行った18）。さらに、当日の夜、内閣書記官風見章も記者団と懇談し「東京オリン
ピックの開催は困難」と示唆することになる19）。
このような一連の動きを受け、 9 月 7 日、 3 紙の朝刊は、河野質問と政府の態度を大々的に報じることになるが、「絶望」、「辞退」、「取止め」、「返上」の文言を盛り込んだ見出しが躍り、紙面からオリンピック開催の危ぶまれる雰囲気が伝えられるようになった。
10月から12月にかけては、政府の消極的で曖昧な態度にもかかわらず、東京オ
リンピック組織委員会が大会開催に邁進する決意を抱き準備を進めていたため、新聞報道の力点は再びスポーツ面に復帰する。12月上旬の南京占領によって日中戦争はしばらく落ち着くかと予想され、記事数では一定の上昇を見せることにな
る。
ただ、開催か返上かは依然として見通しがつかず、開催確認は、翌年 3 月に行
われる IOC カイロ総会での討議結果を待つことになる。そのため、IOC カイロ
総会に向け、組織委員会や東京市側などの東京オリンピック関係者の動向が頻繁に報じられた20）。
他方、東京オリンピックの開催について海外の情勢を伝える記事も散見された。
日中戦争の影響は日本国内のみならず、国際社会にも波及し、日本の新聞はその動向を注視し伝えることになる21）。また英米だけでなく、 1 年前に日本と防共協定を締結したドイツの動向も取り上げられた22）。スポーツと政治の分離が近代オ
リンピックの原則や精神と定められていたものの、日中戦争という戦火の中での東京オリンピック開催をめぐり各国において賛否両論あった状況が紙面を通じて伝えられることになる。

99（ 3 ） 盛り上がりの復活と開催中止
（昭和12年（1937年）12月～昭和13年（1938年） 7 月）
東京オリンピック開催決定直後、新聞は大きくこれを報道し、国民のオリン
ピック熱を煽った。日中戦争で一度なりを潜めたこの熱狂ムードは、IOC カイロ
総会を前に再燃する。特に IOC カイロ総会が行われる昭和13年（1938年） 3 月上旬まで、各紙様々な報道を行うことになる。
とりわけ、英国を中心に反東京大会論を唱える国々、冬季オリンピックを札幌から奪取したい北欧諸国、日本の悪事宣伝機会を窺う支那、日独伊の協力関係、
米国や仏国のスポーツマンシップに則った中立姿勢の動向が報じられた。この中で、特に英国と米国の動向を伝える報道記事が各紙多く見られた。
まず、東京オリンピック反対派の英国に対しては、反対すること自体が、政治とスポーツを混同しており、オリンピック精神に反すると難じた23）。次に、反対派は英国でごく少数であることも強調され24）、以上 2 つの観点から反駁がなされていた。
次に、米国の日本に対する協力を強調する記事に着目したい。特に『東朝』では『ニューヨーク・タイムズ』の運動記者キノランの執筆した、東京オリンピッ
ク開催に肯定的な「オリンピック問題再論」を紹介し「翌朝あたかも米国大衆側の意見を表明するやうに発表された」と解説しながら、「東京オリンピックに対する米国全体の意見が多少悲観材料があるとしても一応有利らしいと云う結論を得た」とまとめている25）。
各紙、IOC カイロ総会までのほとんどの東京オリンピック関連の記事が、諸外国の東京オリンピック賛成派、反対派に関する内容で占められていたと言ってもよい。特に記事において中心となったのは、「反東京大会」を掲げる英国に対する反駁、中立から支持に傾く米国との友好的関係についてであった。
このように決定から多岐にわたって報道されてきた東京オリンピックであったが、あっけなくそのブームは終焉を迎える。昭和13年（1938年） 7 月15日に、政府から公式に大会返上発表がなされ、昭和15年（1940年）の東京オリンピックは幻となったのである。公式に東京オリンピック返上が決定したのは15日であったが、『東朝』のみが14日時点で号外を出し、中止を一足先に大々的に報道している26）。しかし開催決定時と異なり、返上決定時にはこれに対する論説記事は掲載されなかった。また、 3 紙とも返上決定された15日を過ぎても、万国博覧会の中止、東京に代わる開催地決定、各競技場の利用など、東京オリンピックに関連す100

政治学研究66号（2022）

る報道を引き続き展開していた27）。

2

新聞 3 紙の相違点

本節では、前節で扱った新聞報道の様相に関して、『東朝』、『東日』、『読売』の間にいかなる相違点が存在していたのかを明らかにする。そのため、以下（ 1 ）で見出しや編集の違い、（ 2 ）で報道や論説内容の違いから概観していく。
（ 1 ） 見出しや編集の違い
本項では東京オリンピックの開催及び返上決定時の新聞紙面に注目し、各紙の報道における見出しや編集の相違点について考察を加える。
まず、東京オリンピックの開催決定に際して、『東朝』、『読売』は、昭和11年（1936年） 8 月 1 日の号外を、『東朝』は 2 面構成で、『読売』は 3 面構成で発行している。しかし『東日』は、号外を発行していなかったと考えられる。この点から同紙の東京オリンピックへの関心の低さが窺える。
以下では『東朝』、『読売』の号外紙面について比較してみたい。まず見出しを見てみると、『東朝』は「オリムピツク東京大会！

（6
抑え難し、四年後の興奮」

段）と黒地白抜きで、上段の中央に異例ともいえる体裁の見出しを打ち、その他には「スポーツ精神の華

歴史的な劇的感激篇」や「ベルリンの日本人

みんな萬歳だ！」といった黒字の見出しを上段に配している 。
『読売』は最上段に横28）

書きで「オリムピツク大会

伯林・東京無線電送写真第一報」との見出しを打ち、その下を東京招致が決定した際の委員会会場の様子をはじめとした写真により埋め尽くしている29）。 2 面の構成は『東朝』と類似しており、「おお今ぞオリムピ（ 8 段）とグレーの背景に黒字の見出しをトップに打ち、ツクは我等の手に！」「燦たり皇紀二千六百年 待望の聖火、来るの感激」と続いている30）。
なお注目すべき点として、両紙とも開催地を決定する総会が開かれていたベルリンからの電送写真を掲載している31）ことである。『読売』は 1 面の 8 割以上を写真で埋め尽くしており、また両紙とも「ベルリン＝東京無線電送写真」である
ことを見出しに記載することで、その写真をアピールしていた。
号外の様相からは、両紙ともオリンピックを東京で開催できることに感激し、その興奮を積極的に伝えようとしていたことがわかる。電送写真技術を巧みに用いて、その速報性を高めていることも特筆すべきであろう。速報性の面ではラジオに遅れる中、それに打ち勝つ方法の一つが電送写真技術の活用であったことが101わかる。ラジオとの競争の中、新聞ジャーナリズムが過渡期を迎えていたことを窺うことができる。
次に東京オリンピックの返上決定に関する各紙の報道を検討する。いち早くこれを報道したのは『東朝』であった。同紙は 7 月14日に唯一号外を発行しており、同日付の夕刊一面でもこれを報道している。まず見出しを見ていくと、号外のトップ見出しは「オリムピツク東京大会

遂に返上に決定す木戸厚相中止を声明」 としていた。夕刊の見出しも非常に似通っており、「オリンピック大会中32）

止

木戸厚相返上を声明」33）（ 5 段）となっていた。注目すべきは、夕刊の 1 面において上の記事はトップに掲載されていなかったことである。トップには東京オリンピックではなく、万国博覧会の延期が報道されていた。
『東朝』に続き、返上決定を報道したのが『読売』である。同紙は『東朝』同様、
7 月14日の第 2 夕刊 1 面で、返上決定を報道している34）。その見出しは「問題のオリンピツク 万国博と同運命か」35）（ 6 段）となっており、紙面のトップであった36）。しかし、見出しからもわかるように、『読売』は返上決定が確定したとは報道しておらず、あくまで万博と同様に延期するであろう、という見通しを報道していた点には注意すべきである。
『東日』は最も遅く、 7 月15日の朝刊 2 面にて、これを報道している。号外はなく、前日の夕刊にも、東京オリンピックに関する記事は見て取れなかった。その見出しは、「オリムピツク中止

けふ閣議で正式決定」37）（ 5 段）であり、『東朝』の記事と大差がない。注目すべきは、この報道が紙面のトップではない点である。
同日朝刊の 2 面トップには、「ソ満国境線緊張」38）と題した、ソ連兵の不法越境が掲載されており、オリンピック返上はそれに続く形となっていた。
以上、返上決定に関する報道を比較すると次のことがわかる。まず、各紙の報
道時期に差異が生じていることである。この点に関しては、正式決定がなされる
前に、『東朝』が半ば強引に中止であることを強調して速報したことが原因であろう。その反面、『読売』『東日』は返上決定の報道について慎重かつ冷静であった。さらに注目すべきは、返上決定は開催決定時と比べて、大々的に報道されなかったことである。特に、『東日』においては、ソ満国境での軍事衝突危機を優先して報道した点が注目される。開催決定時には、各紙朝刊 2 面に特集を組むほどであったが、返上決定時には、日中戦争も長期化する中、その盛り上がりも冷めており、時局絡みの対外情勢を重視する報道がなされるようになっていたことが、以上の比較から看取できる。

102

政治学研究66号（2022）（ 2 ） 報道や論説内容の相違
開催決定直後で特徴的なのは『東日』である。既述のように同紙は 3 紙の中で最も東京オリンピックの注目度が低かった。招致決定に前向きな論説も掲載されていたが、他紙に比べてその数が少ないのは、こうした傾向を裏打ちしていた。
そうした中、同紙は、 8 月15日の社説「四年後の準備」において次のように論じていた。すなわち、皇紀2600年の祝賀に際して東京オリンピックを招聘するにあたり、内務省はお祭り騒ぎにならないよう粛正運動ともいえるものを起こすとしたことに触れ、このような協議がなされるほどに日本国民の社会道徳水準が低いのだ、と他紙に先駆けて国民の教養に切り込んでいた39）。東京オリンピックに国民が熱狂することを牽制する報道姿勢を示していた。
なお『読売』が、昭和11年（1936年）10月21日から全 4 回で元共産党党員中野重治による「オリンピツクと日本」という論説を連載したのは異色であった。こ
の連載では、オリンピックに連関して日本人の公徳心、農村の窮乏、国民の経済的負担といった社会経済問題が取り上げられており40）、こうした論説の連載は他
紙には見られない特徴であった。
また、東京オリンピックの中止が濃厚となる昭和12年（1937年） 9 月に掲載された 2 つの社説は注目に値する。
東京オリンピックに大きな波紋を呼んだ河野質問が報じられた翌日の 9 月 8 日、早速の反応とも言えるように、『東朝』は「東京大会の辞退問題」と題する社説を掲げている。この社説では、政府の不協力による絶望的な状況を認めた上で、東京オリンピックの最初の意図は皇紀2600年記念の一大祝典にあり、各国にも待望されつつあったと指摘している。そのため、政府は速やかに時局の収拾に努め、東亜の安定、平和の確立に努力すべきと主張していた。また、オリンピック大会
を単なるスポーツと捉えず、文化上の諸機能を「昂揚拡充するの」が「むしろ真に国民精神を作興する」こととも指摘している。日中戦争の開始に伴う「国民精神総動員運動」によって、国民体力の国家管理が強化されると同時に、本来自由主義的で国際主義的なスポーツの祭典としてのオリンピックの意義も「国民精神の作興」の文脈の下で語れられるようになったこと41）がこの社説から窺える42）。
もう 1 つの社説は『読売』の「オリンピツク大会開催問題」である43）。この論説では、オリンピック創始時の「国民体育強化」の必要性を振り返って、「オリンピツクは決して有閑なる御祭騒ぎとして生まれたものではなかった」と述べている。その上で、第一次世界大戦時にドイツが開戦 2 年後になって初めてベルリ

103

ン大会の中止を決定したことを回想しながら、日本政府は短期戦で勝つと声明したことを信じ、「我が軍が大勝を得て東京大会に全世界の選手を集め日本の偉大さを示したい」との副島の意見を引用しつつ、非常時においても国際友誼に参加
し、国際信義に答える余裕と力を示すべきと主張した。
このように、『東朝』と『読売』は社説で異なる角度から、国際信義のために東京オリンピックの意義とあるべき姿を論じている。ここで興味深いのは、 2 つの社説の中で政府に対し「時局収拾」の呼びかけや「短期戦で勝つ」ことが強調されているが、その行間には日中戦争が早期終結しないことへの不満を窺わせていた。
以上、オリンピックに関する論説記事では、事実報道が開催推進の態度に傾いていた『東朝』が疑問や反対の視点も含めた論説を掲げ、両論併記のバランスを取っていたことが確認された。『読売』も社説で見られるように、オリンピック
開催を支持する態度を示すと同時に、戦争の長期化を難じる姿勢が窺えた。
『東朝』と『読売』に比し、この時期においてコラムや社説を含めた論説記事
では『東日』の姿がほぼ見られず、オリンピック開催可否のような重大問題に対しても自社の態度が直接に表明されることはなかった。同紙はスポーツ面の多くを「本社主催」のイベントに譲っており、オリンピックに言及した議論が比較的淡泊なものとなっていた44）。例えば、 7 月「サイレン」という読者投稿欄では、日本の暑さはベルリンやロサンゼルスとは違うので、天候の問題でオリンピックの会期を考え直すべきだと提言していたことが注目されるくらいであった45）。
本章では、東京オリンピックに関して、新聞がどのような報道を行っていたのか明らかにした。また主要 3 紙の報道の相違点を整理し考察を加えた。同時に、同時代の新聞批判を参照することで、その特徴をより鮮明にした。
第 1 節では、新聞報道の全体的な様相を概観した。そこには開催決定から返上決定までに、様々な変遷があることがわかった。開催決定直後は、報道記事だけではなく、論説記事や広告記事においても、各紙が盛り上がりを見せていた。その報道の熱狂ぶりは、新聞論評の中で批判が寄せられるほどであった。またその熱狂の背景には、二・二六事件以後の閉塞的な言論空間の影響があったのではな
いか、との興味深い観測が行われていた。
しかし東京オリンピックに対する熱狂は数ヶ月で冷めることになる。ただし、競技場問題や IOC ワルシャワ総会といった関連するイベントの存在によって、

104

政治学研究66号（2022）

盛り上がりが冷めた後も報道は継続されることになる。なお、広告記事は盛り上がりの沈静化後、減少したままであったことに留意する必要がある。社会と新聞の間の、東京オリンピックに対する注目度には、明確な差が生じていたことが推測できる。
日中戦争の勃発は、オリンピック開催に、すぐに影響が及んだわけではなかった。しかし陸軍省の東京オリンピック準備中止や河野質問により、返上論が湧き上がり、開催準備継続の危機が訪れる。日中戦争の影響を受け、東京オリンピッ
クを返上するのか否か、という点で議論がなされるようになる。南京が陥落し戦局が落ち着くと、IOC カイロ総会の開催が近いことも相まって、再び東京オリン
ピック報道は盛り上がりを見せるが、同総会に向けた報道記事が多く開催決定時とは異なる様相を示していた。IOC カイロ総会を乗り越え、準備に熱が入ると思われる中、東京オリンピックはあっけなく幻と化したのである。
第 2 節では、見出しや編集、報道や論説の内容から、 3 紙の東京オリンピックに対する注目度の違いを明らかにした。『東朝』の関心の高さは圧倒的であり、それは返上決定に際し、先走りとも誇張とも言える報道を生み出していた。『東日』は東京オリンピックへの関心が低く、それは主要事項の報道から顕著であった。『読売』は 2 紙の中間に位置し、『東朝』のように過度な報道を行ってはいな
かったが、『東日』よりも熱心にその動向を報道していたと言える。

Ⅲ

東京オリンピック開催決定による経済的・社会的・文化的影響

東京オリンピック開催の決定は、開催地である東京だけでなく全国にわたって
社会的にも文化的にも強い影響を及ぼしていた。したがって本章では、マスメ
ディア上に現れたこれらの影響を特に都市計画、商業、国民生活の分野に着目しながら追う。

1

都市計画

本節では、交通インフラ、都市美の 2 つの観点から都市計画の分野を扱う。
（ 1 ） 交通インフラ
まず鉄道については、外客を輸送するための様々な取り組みが報じられた。その目的は、「如何にして最大多数の外客観衆を東京に吸収するかといふこと」に105あるとしながら、それは国際観光局の「本来の使命であり全責任」であることが強調されていた46）。以下輸送時間短縮と鉄道運賃割引などの取り組みについて見ていきたい。
東京に開催が決定し、 4 年後に向けて、輸送時間短縮に関する記事が 3 紙で見られた。例えば、『東朝』は、東京オリンピックに押し寄せる外客に備えて、約55時間を要する東京・新京間を40余時間で結ぶ計画を報じている47）。関門海底トンネルの完成や関釜連絡の快速船の実施、鮮鉄の釜山・安東間と満鉄の安東・新京間の速度向上計画により実現するとしていた。『東日』は、鉄道の快適な旅客を実現するため、幹線たる東海道線や山陽線の速度向上を目的とし、今後 3 年間に 1 千万円の巨費を投じて路線改良を行う計画を報じている48）。同様に『読売』
でも、日満間の陸路鉄道輸送の時間を10時間短縮する計画が立てられていることを伝えていた49）。このように、東京オリンピックの開催が決定した直後、 3 紙とも 4 年後に向けた鉄道計画を報じ、路線拡張や列車の速度向上、特別列車の設置といったハード面の計画が公にされた。
また、鉄道利用者に対しての運賃割引の取り組みも考えられた。
『東朝』には、「国鉄は二千六百年の東京オリムピック目がけて押し寄せる外客観衆に省線運賃五割引を実施しようといふことになり、早くも準備を進めてゐる」と報じている50）。記事の中では、オリンピック招致運動が始められた頃からロサンゼルスやベルリンなどのオリンピックに際しの観衆に対する鉄道運賃割引の計画を調査している。ベルリンでは 5 割引、イタリアでは 7 割引まですると宣伝していたため、日本も他国の水準の割引は実施しようと努力している様子が伝えられている。また、昭和11年（1936年）年 8 月の『東朝』は、東京オリンピックが決定した直後にソビエトから、「二千六百年の大会に出場する選手、観衆でシベリア鉄道経由のものは、一様に半額運賃に割引する」51）と申し出があったことを伝えている。
同年12月には、シベリア鉄道の輸送力によりヨーロッパからの来日は心配ないが、その一方で、アメリカからの輸送については、小高東朝運動部長が「大きな問題
は日本は距離が遠過ぎるから旅行の日程がかかる」52）と課題があることも指摘していた。飛行機の輸送力は乏しいとの見解を述べながら、郵船会社に船を増やす
協力や逓信省に補助金を認めさせ、アメリカ大陸からの輸送問題を解決する必要を説いていた。
上記以外の取り組みも報じられ、例えば、『東日』は、地方の動向を追う記事も掲載していた。すなわち「地方の学校とか、農村の青年団とか、各種の団体で

106

政治学研究66号（2022）

は、早くも四年後の東京大会見物のため、月掛貯金をはじめたところもあるさうである。この種の真剣な国内フアンのために鉄道省としても十分なサーヴイスの方法を研究して貰ひたいと思ふ」53）と、鉄道省の外客優遇方法以外の対内的な地方に波及するサービス提供にも触れている。また、『読売』には、国鉄の列車食堂、
構内売店、駅の広告などを東京オリンピック開催までに改善することが決まったと伝えられている54）。
このように、東京オリンピックの開催決定により、輸送量増加や移動時間短縮などの施策だけでなく、外客に恥じないためのソフト面での取り組みが計画されていたことがわかる。
（ 2 ） 都市美計画
東京オリンピック開催を契機として、外国人が来ても恥ずかしくないようにと、
東京市の美化が叫ばれるようになる。開催決定直後の昭和11年（1936年） 8 月の『読売』では、「昭和十五年の東京市は実に絢爛たる国際都市を現出する（中略）
まづ帝都をして国際都市として恥づかしからぬ面目を持たせるため道路下水、橋梁らの土木事業にわたり従来の都市計画の再検討を加へ」ると報じ55）、オリン
ピックの開催都市に相応しい街並みにしようと都市計画が進められていることを紹介している。さらに同記事には、オリンピツクの東京開催は「停滞の土木事業促進に拍車をかける結果となり今後の市政運用上一大転機を劃するものとして極めて重要視されている」と報じ、東京オリンピックをして東京市が生まれ変わる契機となることが期待されていたことがわかる。また、都市の醜悪さを批判する記事もあり、例えば『東日』の市民が投書する「三角点」の記事では、「これぢや五輪の旗が泣き出しはしないか。（中略）一斉に「都醜」の排除をやつて頂け
ないものか」と述べている56）。
さらに、景観の美化の促進のために、 3 つの観点から計画が進められた。 1 点
目 は 道 路 で あ る。 例 え ば、 昭 和11年（1936年 ）10月 の『 東 日 』 で は、
「皇紀二千六百年の国民祭典を記念して開かれる万国博覧会並びにオリムピツクは相当
多数の外人客を日本に引きつけることが予想されるので内務省は急速に国立公園の施設を充実する必要を痛感し（中略）取敢ず国立公園の道路を全部舗装し幅員も大型バスが行合つても自由に通過できるくらいに拡張したいといふことにな」ったと報じ57）、外国人の来訪を見据えて、道路の舗装を計画していることに言及していた。 2 点目は建物である。昭和11年（1936年） 8 月の『東日』は、東107

京市内に散在するバラック建築物を、「四年後の東京オリムピツク大会を控え帝都としての体面上（中略）これらのバラツク建築を帝都から一掃することに方針を決定」と報じ58）、建物が景観をそこねている実情に言及している。また、今ある建物を取り払うだけでなく、新しく建設することで美化を進めていこうとする動きが見られるようになる。昭和12年（1937年） 1 月の『東日』では、区庁舎の具体的な建設計画を説明した後に「三年後のオリムピツク大会までにはかくて全
東京に区庁舎が立派に近代化され躍進帝都の面目は一新されることになる」と報じている59）。東京オリンピックを契機として多くの外国人が来日することを見据
え、建物の近代化によって東京市の威厳を示そうとしていたのだろう。 3 つ目は都市の緑化である。昭和12年（1937年） 2 月の『東日』では、 3 年後を見据え、内務省都市計画課東京地方委員会が大東京公園計画案を立案し、成案を決定したと報じ60）、公園の建設によって東京の緑化を計ろうとしていることを伝えていた。
さらに、「花の東京」と打ち出し、景観美のために花を利用する動きも見られた。
昭和11年（1936年）12月の『東朝』では、省線下十条駅北口を美化した渡邊喜助
が東京オリンピックまでに沿線を花で埋めようと計画し、「今秋から菊を植ゑ始めた」と報じ61）、花による美化を進め、そのための行動が早くも起こされていた。

2

商

業

東京オリンピック開催の商業活動への波及が期待されたことは言うまでもないであろう。本節では商業活動の中でも、決定直後の経済の動向、メディア放送と技術開発、さらに新聞広告の特徴をまとめてみたい。
（1） 経 済本項では、東京オリンピック開催が決定した昭和11年（1936年）から始まる景気動向とそれに伴う儲け話について新聞と雑誌を通じて見ていきたい。まず、東京オリンピックが決定した頃、オリンピックに関係する株が好調だったことが書かれ62）、例えば、人絹セメントや機械工業、郊外電鉄、ホテルなどの産業の株価が上昇していた。『東日』は次回オリンピック大会が東京開催に決定したことで、今後の経済動向を予想し、建築業や交通インフラ、船会社が潤うとしている63）。
理由は、オリンピック村やスタジアムを建設し、また多くの外国人客が来訪するからとしていた。さらに、外国人客数と東京の外国人向ホテル旅館数の需要と供給のバランスから、ベッド不足になるため、今後も伸びると予想している。それ

108

政治学研究66号（2022）

に対し、『セルパン』では、第12回東京オリンピックの開催決定に伴い、「オリン
ピック相場」が出現した背景として、懸案であったセメント争議の解決や、工業化の成功などを指摘している。すなわち、この景気は「事実日本は縁日の植木屋の根なし草ではないのである。大地にがつちりと根を下ろした桜の木なのである。
その花が皇紀二千六百年に咲かうといふのである」64） と説いていた。「皇紀二千六百年」という言葉を用いて日本の景気がしっかりとした基盤に生起していること、それは日本の長い歴史に起因していると解説しているのは注目すべきである。日本の景気は物語の序章にすぎず、これからより本格的に根強く上昇するとの印象を読者に与えていた。オリンピックがもたらす効果が重要であることについて、『改造』も次のように論じていた。すなわち「大スポーツ劇は単なる競技的観念をもつてしては考へられず、そこには政治的、社会的な意味が含まれると共に、最も大きな振幅は経済的な関係である」と解説されている65）。東京オリンピックは文化やスポーツ、科学技術の世界的な比較の機会と同時に、産業経済界に大きな活況を与える効果を持つと認識され、期待されていたのである。
（ 2 ） 技術とメディア放送
オリンピックの開催決定は放送技術の進歩、特にテレビ放送に期待を寄せることになった66）。例えば、『東朝』では、 4 年後の東京オリンピックに備えて準備が進められていることが紹介されている67）。すなわち日本放送協会は、東京オリンピックに向けてテレビの実用化を目指し大規模な研究を行うことになったのである。その責任者は浜松高工（現 静岡大学工学部） の高柳教授に決まる。高柳式として世界に誇る高柳教授が指揮を執るテレヴィジョン研究所は、日本放送協会技術研究所内に設置され、その研究費の予算は20万円とされた。その目標は、4 年後の東京オリンピックのスタジアム実況を東京市内、さらには全国各家庭へ「テレヴイジヨンをもつて手に取る如く見せること」であった。それを報じる記事の中では、ベルリンオリンピックのテレヴィジョンの様子も伝えられている。
それによれば、ベルリン市内で行われたテレヴィジョンの放送は「一旦競技の実
況をフィルムに収めたものを短時間に現像録音して各家庭に配給撮影すると云つた幼稚なフヰルム式テレヴイジヨン」と解説している。東京オリンピックがベル
リンオリンピックよりも技術面で優位に立ち、世界最新の全国家庭普及に向けて尽力していることが伝えられた。『東日』の記事にも、「四年後の放送界は情勢一変して、テレヴイジヨンの実用化となり（中略）見物は家で寝ながらテレヴイで

109

楽しむといふような時代となり、或はテレヴイの世界放送となるかも知れぬ」と書かれている68）。また別の記事でも、テレヴィジョンが完成されるとオリンピッ
ク競技場の選手の様子を、「見物は家で寝ながら悠々と見物、観衆の興奮もマイクで競技場に伝つて選手は声だけの応援を満足する」と写真付きで報じている69）。
ベッドの上で仰向けに寝転び、天井に張られたテレビを観戦している男性の様子が描かれている。
（ 3 ） 多様な新聞広告
東京オリンピックが決定してから、これに関連する様々な広告が見られるようになる70）。 3 紙の広告には主に、ある企業の商品にオリンピックマークをイメージした装飾をしたり、「オリンピック」や「オリムピック」の文字が付されたりしていた。例えば、レストラン、食品、美容室、カメラ、英会話の広告が挙げられる。
まず、食品関係の広告について、「銀座」の言葉が入った広告が多かった。例
えば、「銀座随一を誇る新設グリル
座

オリンピック食品工場

五輪目掛けて躍進するオリムピック」71）、「銀

舶来品を凌駕する洋食の調理缶詰壜詰がオリンピッ

ク食品工場で出来ることを御存知ですか？」72）と書かれた広告が挙げられる。
娯楽系の広告については、昭和11年（1936年） の開催決定の年には、「キャバ
レー型大社交場

オリンピア」73）、「ダンス」74）の求職記事、「祝第十二回オリムピック東京開催 有楽街」75）、「新橋演舞場」76）と多数見られた。「祝第十二回オリムピック東京開催 有楽街」は、「劇場にてオリムピック・ニュース上映中」とオ
リンピック開催決定を一般国民に劇を通して、興味関心を広めようとしていたことがわかる。それは昭和11年（1936年）7 月の記事で迅速に広告を出しているため、ビジネスの目的もあり、注目を浴びていたニュースであったことが読み取れる。
また、『東日』は、 4 コマ漫画を用いて読者の注意を引く広告77）を出していた。
オリンピックマークが描かれた旗をお婆さんが「『錠剤わかもと』が五つぶ書いている」と表現している。五つぶの意味は五輪のことであり、オリンピックと掛けて紹介している珍しい広告であった。
最後に、ライオン歯磨78）と森永ミルクキャラメル79）の広告も紹介しておきたい。ライオン歯磨の広告は懸賞付きであり、景品として、 1 位に「来るべきオリムピックに備へてスポーツ・グラス又は『寝る前の歯磨時計』」を載せている。
調査対象の新聞 3 紙に同じ内容の広告を載せており、特に日を遠く空けずにほぼ

110

政治学研究66号（2022）

同時期に打ち出す、珍しい広告であった。昭和13年（1938年） 6 月 3 日に『東朝』と『読売』が、同月 4 日に『東日』が報じている。森永ミルクキャラメルの広告
は、「日独伊親善図画募集開始」をタイトルに、「図画オリムピツク三国児童の腕くらべがいよいよ開始されました

さあどこにも負けないいい絵を描いて下さい！」と書かれている。ドイツ、イタリアからも親善図画を集め、秋に三国で親善図画展覧会を開催する予定であることがうたわれていた。日中戦争勃発直後の昭和12年11月に日独伊防共協定が締結され、三国の提携への動きが広告に反映されていた。大人ではなく、児童に訴求している広告であるため、早期に児童に三国提携の関心を持たせる目的があったことも読み取れる。

3

国民生活への影響

本節では、オリンピックの開催決定が国民生活に与えた影響に着目する。
（1）
では、芸能分野への波及、（ 2 ）では、日常生活への影響に注目し検証する。
（ 1 ） 芸能分野への波及
東京オリンピック開催が芸能分野へ与えた影響は、とりわけ音楽において顕著であった。まず、東京に開催が決まって以降、 4 年後を見据え種々の合唱団結成の動きがあることが報じられた80）。例えば、『東朝』は、「四年後の東京オリムピ
ツク大会を目指し一万人の合唱団を作らうといふ日本放送協会と東京音楽協会の相談会が開かれた」ことを報じている81）。『読売』でも「ベルリン・オリムピツ
クで行はれた二千人の合唱団を結成する意向のもとに現在無統制にある民間三百余の合唱音楽諸団体を纏めその中心機関として四年計画で一千人の完全な合唱団を養成し東京オリムピツクにこの千人を枢軸として一万人の世界的な大合唱団を形成しようといふ大計画が樹立された」と報じていた82）。民間団体が国家の威信をかけ合唱団計画を主導し、前回のベルリンオリンピックを意識していたことは注目すべきであろう。
この合唱団結成の動きは音楽界の重鎮にも影響を与えた。山田耕筰は『東日』
においてこれまで一部の人によって成り立っていた音楽の生活化と社会化を醞醸するものとして期待を寄せている83）。さらに、「これは内容においても挙国的色彩を濃厚にして有意義であり、類似した教程から均質の協和力が発生して来ると思ふ」と自らの見解を示していた。山田においては、現実的な問題から 1 万人の楽団に対して懐疑的であるものの、挙国一致の体制作りを行い、音楽を国家的に111

利用することは積極的であったことが窺える。
さらに、音楽界への東京オリンピックの波及を考えるにあたって、 1 人の作詞家を挙げておきたい。それは、西條八十である。西條はベルリンオリンピックに出場した選手の凱旋帰国を歓迎する曲を作詞しており84）、オリンピックをめぐり作詞家として脚光を浴び、関連する曲も何曲か作詞していた。『東朝』のラジオ欄では合唱の歌詞が載せられていたが、西條作詞の曲を 2 曲確認できる85）。 1 曲
目は「東京愛市音頭」である。その中の 4 番には、「育て輝けチヨイナ、ハ、チ
ヨイナわれらの帝都、紀元二千六百年ソレ、ハリキレ大東京、オリムピツクももう近い」と詠んでいた。この曲は全部で 3 番から成る曲だが、「ハリキレ大東京、
オリムピツクももう近い」という箇所はそれぞれの節の最後に当たるところにあり、「オリムピツク」という言葉が曲の目玉となりえたことがわかる。さらに、
4 番の歌詞で「オリムピツク」が「紀元二千六百年」と組み合わせて使われているところも注目すべきであろう。「紀元二千六百年」と東京オリンピックを組み合わせ、 2 つのイベントを一体化して盛り上げようとしていた。
2 曲目は「東京愛市行進曲」である。ここには、「雄翔日本の朝ぼらけ、オリムピツクの春が来る、見たや見せたや世界の人に、帝都東京の晴れすがた、トコ
東京大東京、トコ踏んばれ大東京」という歌詞が入っている。「雄翔日本の朝ぼらけ」、さらに「オリムピツク」と「春」の組み合わせからは、オリンピックを契機に興隆する日本の明るい未来を、明るい東京の姿を歌に詠み込んでいた。西條は音楽を通して東京オリンピックに積極的に関与し、東京オリンピックへと突き進む機運醸成の一端を担っていたのである。
（ 2 ） 日常生活への影響（ａ） 英 語東京オリンピック開催決定に伴い、英語講座の広告が増加することになる86）。
調査期間において、この種の広告が初めて紙面に登場したのは昭和11年（1936年）
8 月の東洋会話学校の広告である。そこでは「オリムピック準備

英語会話秋期

講習」と書かれており、オリンピックに向けての英語学習を促していた87）。他にも研究社、英会話スクール新式日英会話などが広告を出しているが、とりわけその数が多かったのが井上通信英語学校の広告である。『東朝』、『東日』、『読売』の英語関連広告は全91件あったが、そのうち井上通信英語学校の広告は49件と半数以上を占めていた。

112

政治学研究66号（2022）

以下、井上通信英語学校の広告に注目し、その宣伝文の変遷を追うことで、人々の生活の中に英語と東京オリンピックがいかに融合しながら波及したか紹介したい。初めて井上通信学校が広告に登場したのは昭和11年（1936年）8 月の『東日』であり、「オリムピック決定の一九三六年

英語の必要を感ずること痛切！！」との文言を打ち出している88）。オリンピックが決定したからこそ英語を学ばなければならないと訴えたのである。さらに、同年10月の『東日』には「オリムピツク決定の一九三六年

何職業にも英語の必要を痛感！！」と打ち出し、

職業に関係なく英語を学ぶ必要性を訴えた89）。昭和12年（1937年）1 月 1 日の『東日』では、「オリンピックに向って本格的準備を開始すべき有意義な年であります」との宣伝文句を使い、 1 年の始まりに英語を勉強する意味づけを行った90）。
また、この広告は 1 面に載っている。 1 年で最初に目にする記事に東京オリン
ピック関連の英語の広告が載っていたことは、井上通信英語学校の力の入れようを物語る。同年 1 月28日の『東日』の広告からは「オリムピツク接近の一九三七
年

何職業にも英語の必要を痛感！！」という文言に変わる91）。「接近」や「痛感！！」という言葉を用いることにより、いよいよオリンピックが差し迫っているため、早期の英語学習が必要不可欠であることを煽っていた。同年 4 月30日の『東日』の広告からは「バスの車掌さんも英語を始めました

今や英語インフレ時代（中略）オリムピツクを控へて帝都の英語熱は沸騰した！！」という言葉に変わる92）。それ以前の宣伝文句には、これから学ばなければならないという意味
合いが強かったのに対し、「バスの車掌さん」という具体的な職業を引き合いに出して、英語の勉強がすでに始められていることを、現実味を帯びる形で強調している。同年 8 月の『東日』には、「今や英語インフレ時代を割いて立身の武器を獲よ！

諸君！朝涼一時間

オリンピツクを控へて帝都の英語熱は沸騰した！」との広告を打ち出す93）。この広告は、「朝涼一時間を割」くという具体的な勉強方法を明示している点と、「武器」という言葉を用い、英語を習得することで自分自身の価値を高めることができる点を強調している。先述した「バスの車掌さん」という言葉を用い、他人と比較して勉強意欲を煽る広告から、読者の心に訴えるような広告へと変容していた。同広告は同年10月にも用いられた94）。
さらに、同年12月には日独伊防共協定に絡め、「日・独・伊提携を祝し

併せて

世界共通語として最も学ぶに易しい英語の獲得を切にお奨め致します！！」と大書し、日の丸を挟んで、左にドイツナチスのハーケンクロイツ、右にイタリアのファシスト党軍旗と三国を象徴する旗を並べて（日の丸をやや上に配している）、

113

その旗の周り三ケ所に「祝南京陥落」の文字を付す図柄を掲載していた95）。同協定や南京陥落と英語の学習とは直接関係しないはずであるが、時局を象徴的に反映させたオリンピック関連の英語教室の広告が掲載されていることは興味深い。
同広告には、「オリンピックも決定！！

国際日本の触手『英語』は益々必要です」とも書かれている。国際化に向けた英語学習のすすめを防共協定や南京陥落と連動させていた。同年12月20日では、「外国商業用語として常識的な『英語』
を各自に学ばれますよう男女青少年諸君にお奨めします」と打ち出している96）。
英語を「常識的」なものと捉えていたことだけでなく、広告のターゲットを「男女青少年」に定めており、英語学習の対象に男女差がなかったことは注目に値する。同年12月30日には、「オリンピツク年まで僅か二年！！

商戦最後の勝者は語学の所有者」とも書かれている 。ここでは、英語能力があると商いに役立つ97）

ことを訴えており、この文言は井上通信英語学校のオリンピックに関連する最後の広告にも用いられた98）。
以上、井上通信英語学校の広告における文言の変遷を追ったが、東京オリン
ピック開催まで、時期によって定期的に文言は変わっていく。また、どの時期の広告も、英語を学んでいない者が取り残されたような気持ちになる文言となっていたが、その度合いは時を経るごとに強くなっていた。井上通信英語学校は、東京オリンピックを商機と捉え、講座の受講者数の増加を目論み、積極的に広告を打ち続けていたのである。この英語への意識の高まりは女性の英語への意識の高まりを誘発するものになる。例えば『東日』では、浅草区婦人会が英語講習を行ったことを報じており、草の根レベルで英語学習の意識が高まった様子を報じていた。
しかし、女性の英語学習への意識の高まりは「不見識さ」を露呈することにも繫がり難じられることになる。昭和12年（1937年）1 月の『東朝』では、女性の「不見識さ」に対して苦言を呈する投書があった99）。そこには、女性 2 人が電車に乗ってきて、外国人の前に立った途端、「今迄喋り続けてゐた歯切れのいい東京
弁をプツツリとやめて、モソモソと寸の足りない英語をしやべり出した。（中略）聞いてゐる私の方が外国人の手前冷汗をかいた位だ」と描写し、「日本語をやめて外国語で喋り出したといふ不見識さが恥かしかつたのだ」と評した。この記事
では、電車の中で外国人を目の前にし、話しかけられたわけでもないのに日本語の「東京弁」を話すことを止め、カタコトの英語を話し出す「不見識さ」を難じていたが、こうした批判の投書が掲載されことに女性の間に英語が波及していた

114

政治学研究66号（2022）

様子を読み取ることができる。
（ｂ） 貯

金

ここからは、人々の生活のなかの「貯金奨励」に注目し、東京オリンピックがいかなる影響を及ぼしたか明らかにしていきたい。
昭和11年（1936年） 8 月、開催が決定した直後の『東朝』は、 3 つの金融機関
が 4 年後の東京五輪に備えて見物旅行の旅費貯金という新手を考え出し、貯金勧誘を開始したと報じている100）。オリンピックが観光業を誘発することが期待され、そのための貯金も奨励されていたことがわかる。昭和12年（1937年）1 月、『東朝』の記事には、オリンピック開催に伴い、各種の催しも賑わうこととなるので、それに備え用意周到に貯金をしようと、呼びかけている。さらに、この記事には
貯金奨励の文面に加え、東京オリンピックをモチーフにした貯金箱を紹介している101）。その貯金箱の上部には「紀元二千六百年」、下部には「第十二回オリムピ
ツクに備へて」と印字されており、中部には日章旗が描かれている。貯金箱においても、「紀元二千六百年」と東京オリンピックの連関が強いことがわかる。また、
この貯金箱はベルリンオリンピック記念の貯金箱を参考にして作られていた。この貯金箱の中央にはナチスのモチーフであるワシのエンブレムが、下部には五輪の輪が描かれている。この貯金箱もオリンピックと国家的なイメージを掛け合わせたデザインとなっており、東京オリンピックへの機運醸成には、前回のベルリ
ンオリンピックを参考にし活用していたことが窺える。
この東京オリンピックに伴う貯金意識の高まりは東京のみならず、地方へも波及した。昭和11年（1936年） 8 月の『東朝』では、「オリムピック見物の旅費を今から貯めようということで、オリムピック貯金が各地で流行している」と報じ、オリンピック貯金が地方にも普及していることを伝えた。 8 月は開催決定直後にあたる時期ではあるものの、早くも地方へと東京オリンピックが波及していた。
同年10月の『東日』では、徳島市が「オリンピック遊覧貯金」をはじめ、大好評だったと伝えている102）。東京オリンピックを心待ちにしていたのは主催都市・東京だけではなく、地方も同じであった。
本章では、昭和11年（1936年）に決定した東京オリンピック開催が社会や文化にどのように波及したか明らかにした。第 1 節の交通インフラや都市美計画をめ
ぐる報道を検証した結果、それらの取り組みの共通点は、外国に恥じないようにすることにあった。オリンピック開催都市にふさわしい街とは具体的に何か、時115には読者に都市の醜悪さを伝えることで、意識的にも都市の改善の必要を訴えていった。対外的なサービスを向上させるために、「花の東京」や「水都東京」の目標を設定し緑化活動に取り組み、また、美しくなった東京に大勢の外国人が来てもらえるように計画された鉄道会社の企画も報じられた。
第 2 節では、商業活動と東京オリンピックの結びつきに注目し、開催決定後どのような影響が見られたのかを明らかにした。決定直後は日本国内の上昇景気の背景や今後の予想を推察する記事が多く見られた。特徴は、新聞や雑誌の事実報
道をもとに経済の動態を国民にポジティブに伝えていたことである。一方、広告は多種多様であった。オリンピックの名前やマークを利用し、中には懸賞や 4 コ
マ漫画で注目を集める記事も見られた。メディア放送の技術も含め、新聞広告に、オリンピックという大規模な行事の価値を見出し、商業活動や消費行動にも影響を与えていた。
第 3 節では、芸能分野と日常生活に着目した。国民の娯楽である芸能分野について、オリンピックに因んだ音楽などが大衆に波及していった。同様に日常生活についても、英語学習などを通じて種々の場面に浸透していったことが想像された。

Ⅳ

東京オリンピックが映し出した思潮と認識の変遷

第 1 節では東京オリンピックの招致決定から返上までの国内の思潮の変化について論じ、第 2 節と第 3 節では特に対外意識の変化に注目して論じる。当時の日本にとって国際社会とは西洋諸国のことであり、西洋とアジアは分けて考えられていたため、日本はアジアの盟主となるとともに西洋諸国の仲間入りをすることを第 1 の目標としていた。そのため、本章では西洋とアジアを分け、第 2 節では西洋諸国に対して、第 3 節ではアジアに対しての認識について論じる。

1

日本社会における国粋主義と国際主義の並存

本節では、東京オリンピックの招致並びに返上が決定するまでの約 2 年間において、当時の新聞や雑誌がスポーツを通した国際的で自由な競争との印象を有す
るオリンピックをいかなる視点から報道したのか検証し、そこから当時の日本人の根底に存在していた自国に対する思いを明らかにする。

116

政治学研究66号（2022）（ 1 ） 開催決定から日中戦争まで
昭和11年（1936年） 7 月31日の大会決定直後、既述のように、国内では大会の決定に歓喜する声が多く見られた。『東朝』の記事の中では、首相広田弘毅が、東京オリンピック開催決定の報に対して喜びの声を表明して国内の関係者の努力に感謝を述べるとともに、「世界各国の我国に対する正しき理解の結果と解され一層本懐の至りである、大会の開催は恰も我が皇紀二千六百年にあたり、我国にとつては時に記念すべき年に行わるるのであるから、我国民は宜しくこの大会を最も意義あるものたらしめ、大いに我国民体育の向上に資するの外、我国民性の長所を全世界に向かって発揚するためこの好機を空しうせざらん事を切に希望す
る次第である」とし、大会を通して日本国民の精神性を国外に知らせることを目指すと語っていた103）。
他方『東朝』では、アメリカの『ニューヨーク・タイムズ』が次のように解説していることを伝えていた。すなわち同紙に、東京オリンピック招致の実現は日英親善を目指す英国の方策の結果ではなく、日本のオリンピック精神の遵守の姿
勢が国際オリンピック委員会の心をつかんだことによるのだと賛美している記事が掲載されていることを報じた104）。それ以外にも、駐独フランス大使が日本人の精神力を絶賛し、 4 年後にはアメリカをも抜いてスポーツ大国になると予想したとも報じられた105）。これらの報道からは、アジア初のオリンピック大会招致を実現した自国の力を強調し、自負する意識を読み解くことができるであろう。
なお、東京オリンピック開催決定直後に多く見られた 1 つの論調として、大会開催を利用した更なる国際社会進出への期待がある。雑誌『日本評論』の「オリンピヤド批判」の中で辰野隆が、オリンピックのような国際的な交流を通して、国際的な観念と国家的感情の両方が創発されるだろうと解説していたのは興味深
い106）。オリンピックに伴い生起する、「国際」と「国家」という異なる、さらに言うなら相反するとも言える意識の生起が予想されている。前述したように、オリンピック開催によって国際社会に日本国民の長所を全世界に知らしめようという意識が強くなる中、それに対する日本人の拝外・排外の相反するともいえる志向が論じられた。明治以来、近代化を 1 日でも早く達成しようと躍起になっていた日本にとって、西洋人は憧憬と畏怖の対象であり続け、東京オリンピック開催という世界に開かれた一大イベントは、その流れに沿うものであった。
しかし、そのような姿勢を続けることを問題視する声も大きくなっていた。例
えば、『読売』が、若い女性による盲目的な外人崇拝は我国の威信を傷つけ、外117

人の軽侮を招くため、一切これを慎まなければならず、精神の訓練が必要となるとの寺内寿一陸相の発言を掲載していたのはその典型であり、外国人に対する崇拝を強く戒めている107）。「軽侮」という言葉に表れているように、国民一人一人の中に、欧米諸国から侮られない国民意識を構築する必要が示唆されていた。
このような欧米諸国への拝外思想はいかに戒められたのだろうか。そこには、国威発揚の好機として、この時期新聞や雑誌で盛んに叫ばれていた言葉がある。
それは広田首相もその談話の中で用いた「皇紀二千六百年」である108）。当時の人々にとって、昭和15年（1940年）の東京オリンピックは皇紀2600年という節目の年であるため、国としてもこの一大イベントを何かと結びつけることを模索していた。
各紙の東京オリンピックと皇紀2600年を連関させた記事を確認すると、そこでは「国威」だけでなく「挙国一致」という言葉が多用されていたことがわかる。
例えば、全日本体操連盟の平沼亮三は『東朝』の「東京大会のスタート」というコラム内で、皇紀2600年に開催される東京オリンピックは「挙国一致真に国民全体の協力を得るよう凡ゆる方面の人材を網羅して、日本の国威を十分に発揚し得るような強力な組織委員会を作るべき」と述べていた109）。
具体的な準備が進められていく段階では、大会を通じて日本の風土や文化に見ることができる日本的感性の醸成を促進しようとする動きも新聞上で紹介されていた。例えば、昭和12年の 4 月になると『東朝』には、東京オリンピックの優勝者に贈る優勝樹に銀杏が相応しいのではないかという、世田谷区深澤町の府立園芸学校からの声が寄せられたが、銀杏は日本の特有の品のいい樹木であり、昔から神社仏閣の境内に植えられて神聖な樹とされていることを主な理由としていた110）。 6 月には、大日本花丹連盟と東京市との間で花の大評定という会が開かれ、東京オリンピックと万博博の主題花として日本主義的な花として知られる「菊」が選ばれていた111）。このように花や木 1 つにも日本の美的感覚が敷衍され、東京オリンピックの準備が進められていた。
外交官であった柳澤健は 4 月号の『中央公論』の中で、「今日の我国は（中略）今日の文化を誇示して従来の文化を軽視、無視せんとする傾向に充ち、他方に日本の国際的地位の向上を矜恃して今や西洋に学ぶところなしとの気勢にも得ているのである（中略）我国今日の思想背景は、一方に於いて明らかな排外的自尊心の現れであり、他方に於いては日本古来の大義なり文化なりに対する侮蔑の態度の現れに他ならぬものである」と語っている112）。ここでいう「今日の文化」とは、

118

政治学研究66号（2022）

日本が西洋から学んで得た技術であり、「従来の文化」とは元から日本で成熟していた技術のことであった。柳澤は、西洋の文化技術を崇拝するあまり日本のそれを見下すことを戒める一方で、西洋の文化技術を習得したとして西洋から学ぶことなしとする傲慢を戒めていた。自国卑下と自国過信、いずれの面でも先鋭化することを警戒する指摘であった。国粋主義と国際主義、いずれにおいても過度になることを戒める自制が説かれていたことは注視すべきであろう。
（ 2 ） 日中戦争から返上まで
昭和12年（1937年） 7 月 7 日の盧溝橋事件発生を皮切りに日中戦争が始まる。
同事件発生から約 1 ヶ月後の『東朝』では、IOC 委員副島道正が「現今真に重大時局だが我が国民の余裕を世界に示すため東京大会準備に大馬力をかけて進捗せねばならない」と述べ、戦争に屈することなく日本の余裕を対外に示す必要があることを国民に説いていた113）。また後の文部大臣前田多門が書いた論説記事では、日中戦争突入直後の東京で第 7 回世界教育会議が開かれたことに対して、「今日、一方には北支事変が起つて風雲の慌しいものがあるにも拘らず、綽々たる余裕を示してこの空前の国際大会議を立派にやつてのけられ、一千の外客を収容するホテルにも事欠かさぬのみか、朝夕幾十台の専用バスで送迎の便宜を供し」たと評価しており、副島と同じく日本の実力と国内の余裕を強調し誇示していた114）。
しかし 8 月の後半、さらに 9 月に入り、返上論が浮上すると、新聞各紙は一度国際社会に対して「開催する」と宣言したオリンピックを返上することは国際信義に反するとの見解を示すことになる。例えば『朝日』の社説「東京大会の辞退問題」では、政府に対して「政府は速やかに時局の収拾に努め、東亜の安定、平和の確立に努力すべき」と意見し、返上を戒めるかのように「国際信義の問題であり、スポーツ日本の面目問題なのである」と述べていた115）。
その一方で、昭和11年（1936年）の大会決定直後には自明であった国際親善の意義は、日中戦争の進行によって揺らぎ始めることになる。そのような状況を抑止するためか、紙面上では皇紀や皇国といった言葉の頻出度が下がり、むしろ国際信義や平和という言葉が多用されるようになったことは興味深い。同戦争下におけるそれらの言葉の多用には、国際社会の懸念や批判を牽制することを目指す
意図を看取できた。
日中戦争が長期化し、年が明けてもその終息の目処が立たない中、『東朝』は

119

昭和13年（1938年） 1 月 1 日の「東京大会へ激励の辞」において、ベルリン大会
組織委員会事務総長であったカール・ディームが日本に対して「オリンピアード
は国際間の紛争に超越して永遠に続くものである（中略）ドイツのスポーツ界は日本が第十二回のオリンピツク競技大会を中止するという様なニュースを一瞬たりとも信じたが事がない」と語ったことを紹介していた。東京オリンピックを政治的紛争である日中戦争から切り離すべきとの海外の見解を伝えていたのである116）。
こうした状況下の昭和13年（1938年） 7 月31日、東京オリンピックの返上が正式に決定する。返上決定後、 9 月号の『中央公論』「東京オリムピックを乗り越えて」では、逓信省にいた下村海南の返上に対する見解が掲載されている。彼は、事変の長期化に伴い政府が腹を括り、万博の中止とオリンピックの返上に至ったことを遺憾であるとした。また、返上に対する各国の声を同論説で触れた。アメ
リカでは、オリンピックの中止は事変の長期化を意味していると解釈し、反日の中でもスポーツマン精神と公正を主張して日本のために熱心に支持してきたAOC の委員たちは失望を通り越して憤慨していると紹介された。また、その反響として、協力的であったドイツやイタリアでの落胆が大きかったことに触れ、イギリスでは返上に対してはなんら驚くことではないが、相当にセンセーションな出来事であっただったろうと報じられたことが紹介された。フランスでは、今からでも遅くはないが、中止にするならもっと早くして欲しかった、44年も東京は名乗りをあげるらしいが、たやすく賛成されるとは思わないと嫌味を並べていることが紹介された117）。このように、開催中止が決定した後も、各国の動きに言及する論説が掲載されている。国際社会が日本の開催中止の決断をどのように捉えているかの紹介は、国際社会と自らを完全に分離して考えることができない
同時代の日本人の心情を反映していた。

2

日本の対西洋認識

本節では、（ 1 ）で西洋諸国全体の東京オリンピックに対する態度の変化とそれに対する日本の反応を見ていきたい。（ 2 ）では、前回ベルリン大会の開催国であるドイツを中心に、のちに日独伊防共協定を結ぶことにもなる枢軸国との関係の変化を見ていく。

120

政治学研究66号（2022）（ 1 ） 西洋諸国の態度と日本の反応
当時の新聞では、オリンピック招致の成功は諸外国の功績によるところが大きいとされていた。招致決定の翌日の朝刊では広田首相が東京オリンピック招致成
功について「世界各国の我国に対する正しき理解の結果と解され一層本懐の限りである」118）と述べた記事が掲載されていた。東京オリンピック誘致の成功は、日本の東京オリンピック誘致関係者の努力の賜物であるとされながらも、諸外国の助力もあってこそだと考えていたことが窺える。国際連盟からの脱退に象徴されるように国際社会からの孤立を深め、それへの杞憂が生まれる状況下、それを打ち消す出来事と捉えることもできた。
諸外国の中でも、特にアメリカ・イギリスの助力が大きかったとされており、東京オリンピック招致に絶大な支持を与えたアメリカに感謝の意を示して、アメリカで東京オリンピック決定祝賀放送を行うことまで報じられていた119）。
しかし、日中戦争が勃発すると西洋諸国が東京オリンピックの開催に反対するようになり、それらに関する記事が見られるようになる。アメリカのオリンピッ
ク委員ウィリアム・ガーランドの「オリムピツクに関心を持つ一般米人間では日
本は一九四〇年のオリムピツク大会主催権を国際委員会に返還し他のいづれかの国において主催されることになるだらうという印象を深めてゐた」120）との米国内の雰囲気を伝える記事はその証左であり、西洋諸国の間で東京オリンピック中
止説も流れ始めていたことが分かる。それに対して各紙とも、日中戦争による東京オリンピック中止を求めるボイコットは、アメリカにおける少数のユダヤ人団体の運動であって大きな問題ではないと解説し121）、あるいは「米のオリンピツ
ク委員は日本の世界スポーツ界に対する従来の貢献とスポーツに対する理解と熱誠とを買ってオリンピツク委員会で日本側を極力支持したものである」122）ことを改めて強調していた。新聞はあくまでも西洋諸国の主流は東京オリンピックを支持しているとの観測を伝え、水を差すような論調を控えていたことがわかる。
しかし、西洋諸国からの東京オリンピックに対する態度は悪化の一途をたどり、翌年 2 月頃になると、東京オリンピック反対の動きがより顕著になる。これに伴い各国の中での東京オリンピックボイコットの動きが伝えられるようになる。例
えば、昭和12年（1937年）10月には日中戦争に関連して、イギリスの国際連盟同志会と体育協会が英国選手団の派遣を拒絶する旨を発表し、これに勢いを得た支那側では英国との一致団結や、東京大会の開催資格剝奪、他国での五輪開催を叫んでいるとの記事が各紙に掲載されるに至る123）。これ以降イギリスでは東京オ

121

リンピック反対の雰囲気が強くなり、各紙いずれも警戒の対象としてイギリスの動向を継続的に報道するようになる。一方、ベルリンオリンピックに際してユダ
ヤ人排斥政治問題とスポーツ問題を分けて出場を決めた、英国スポーツ精神に期待を寄せる記事も掲載されていた124）。
こうした状況下、特に危惧されたのは、イギリスにおける風潮がアメリカに波及し、アメリカが反東京オリンピックの姿勢に転じることにあった。イギリスが反東京オリンピックに転じる中でもアメリカのオリンピック委員会は東京オリン
ピックを絶対支持する旨を言明したが125）、予断は許されない状況にあった。東京オリンピック開催をめぐり、その理解者としてアメリカへの期待が増していたことがわかる。
アメリカとの関係はその後東京オリンピック返上が決定するまで大きく変わる
ことはなく、アメリカは返上決定まで東京オリンピックを支持し続けていた。また、IOC も東京オリンピックを支持し続けていた。もっとも、アメリカ国内でも既述のように反東京オリンピックの風潮が生まれつつあり、体育協会副会長であるウィリアム・ビンガムが東京オリンピックに反対してオリンピック委員会を辞任したという記事や126）、タイムズ紙が反東京オリンピックを主張していることが伝えられた127）。これらの報道に対しては、「迷論」と否定しているものの128）、
国際オリンピック委員会の動きには警戒する必要があるとしており129）、アメリ
カの東京オリンピックに対する態度に過敏になり、その動向を追っていた様子が窺える。
（ 2 ） 大会返上までの枢軸国と日本
東京オリンピック開催決定時、オリンピックに関連した日本とドイツ・イタリ
アとの距離は、近かったわけではなかった。むしろイギリス・アメリカとの関係を重視しており、東京オリンピック開催決定直後はイギリス・アメリカの協力に感謝する記事が多かった。イタリアに関しては東京オリンピック招致成功の要因として、候補地として争っていたローマの棄権に関して触れていたものの130）、
この時期における日本とイタリアの関係は薄かったといえる。
それに対してドイツに関する記事は開催決定時から多く、ドイツとの関係はある程度重要視されていたことが窺える。例えば、ヒトラーが皇紀2600年の東京大会開催を祝福するとともに、日本がベルリンへ送ったより多くの選手を東京オリンピックに送ると語ったことを伝える記事や131）、中央電信局がオリンピック挺

122

政治学研究66号（2022）

身隊を組織して東京とベルリン間の通信を24時間体制で繫ぎ、その交換嬢同士が仲良くなり、東京オリンピックの開催が決定した時は手を叩いて喜びあった出来事など132）、公私問わず様々な場面でのドイツとの親密さを紹介する記事が数多く掲載されていた。
このようにオリンピック関連でドイツに言及する記事は少なくはないが、それらは日独の親密さを表すというより前回大会の開催国として描かれていることが圧倒的に多かった。特に最初の時期はベルリン大会を真似ようという記事が多くみられた。例えばベルリンオリンピックがドイツの示威力的催しとして成功を収めたことに注目し、その成功の原因を挙国一致して行ったことに求め、 4 年後の東京オリンピックもそれに匹敵するものとするため国民の努力を呼び掛ける記事があった133）。日本が東京オリンピックを開催するにあたってベルリンオリンピッ
クをモデルとして、より国民の団結を促進しようとしていたことが窺える。
しかし、ベルリンオリンピックに関する記事はこうした肯定的なもののみではなかったことにも注視すべきであろう。ドイツがオリンピックに宿舎を兵営として設計し、爾後兵営として使用しているのをモデルとして、東京オリンピックもオリンピック村を「サナトリアム」として永久的に使用することが提案されていた。しかし、「平和と国際親善のための設備が戦争のための設備として逆用されることは必ずしも適当ではない」134）と説き、オリンピックを軍事に利用したナ
チス・ドイツを批判する記事も散見された。また、ベルリンオリンピックのナチスの宣伝的意義に着目しながらも、日本ではそうしたことを考慮する必要はないとする平沼の言葉が報じられ135）、ベルリンオリンピックのような政治利用から一歩引いている記事も見られた。
このように、東京オリンピック開催決定から日中戦争前までのドイツに関する記事は、決定直後のドイツからの祝辞や、ベルリンオリンピックについての論評などが主なものであった。しかし日中戦争が勃発して西洋諸国が日本に対して批判的になり、東京オリンピックの返上論が出始めるとドイツへの関心とその論評の内容は変化していく。例えば、第一次世界大戦時にドイツが開戦 2 年後になって初めてベルリン大会の中止を決定したことに注目する論及が行われた。既述のように日本は、日中戦争勃発後も、非常時においても国際友誼、国際信義に参加し、期待に応える余裕と力を示すべきであるとの主張が説かれ136）、日本のオリンピック組織委員会も実施に向け邁進すべきであるとの方針を打ち出していた137）。ドイツの第一次世界大戦によるベルリンオリンピック返上時を回顧しな

123

がらも、日本は、ドイツとは異なり重大時局の下でもオリンピックを遂行すべきとの主張を強く説いたのは『読売』であった。他の 2 紙は、オリンピック返上論が出てからしばらくはドイツに関する記事よりもアメリカやイギリスの反応を追う記事が多かった。これに対して『読売』は一度オリンピック返上を経験しているドイツについての記事をいくつか掲載し138）、あるいはドイツが東京オリンピッ
ク返上論に関して遺憾の念を声明したこともいち早く報じたように、ドイツの動向を注視する報道姿勢を示していた139）。東京オリンピック返上論が浮上した際にドイツは「ドイツのスポーツ界のみならず朝野一同は心から落胆し、早く支那事変が解決し東京オリンピツク開催可能の状態になるやう只管希望している」140）との見解を公にした。ドイツは東京オリンピックを支持しており、それ以降も一貫して東京オリンピックを支持し続けていた。日本のドイツへの好感が増加し、同邦との認識が強化されたことが想像される。『読売』以外の 2 紙もドイツに対して否定的な論調はなくなってゆき、ドイツが東京オリンピックを支持していることを伝える記事を増加させていった141）。
また、この時期からはイタリアに関する記事も多く見られるようになった。イ
タリアも、西欧諸国が東京オリンピック反対を主張している中、支持し続けた国であった。イタリアの東京オリンピック支持の言明はドイツよりも強く発信されていた。
「最近世界の言論界は一様に支那事変の結果日本は次のオリンピツクを辞退するであらうとの報道を行ったが、右は日本の実力を認識しないところから犯された誤謬で、日本は支那事変といふような戦争状態に直面して一時大会辞退
といふ立場に立ったのみであり、日本の様な大国がこの平和的使命を放棄する筈
がない（中略）日本の実力を以てすれば支那事変も間もなく片づく事は明瞭である」とイタリア紙が解説したことを紹介しながら、その記事は正論であるとのコメントを付していた142）。返上論が強まる中でイタリアに関する記事が増えたのは、東京オリンピック開催を希望する各紙が、大会を強く支持するイタリアの言明を多く紹介したためと考えられる。オリンピック開催に対する不安を払拭しようとしただけでなく、昭和12年（1937年）11月25日に日独伊防共協定が調印されていたことが、イタリアに対する日本人の親近感を増加させ、オリンピック関連
でイタリアへの言及を増加させたことは言うまでもないであろう。
昭和13年（1938年） 4 月頃になると、ドイツとイタリアは共に日独伊防共協定を結んだ「防共ライン」として語られるようになり、 5 月には「日独伊防共三国
青年オリンピック」を開催する計画が持ち上がる。これはドイツが発案した企画

124

政治学研究66号（2022）

であるが143）、それに対して日本政府も防共オリンピックを年に 1 回開催することを提案したことが伝えられている144）。日独伊防共協定を結んだ 2 国との関係
がスポーツの分野でもさらに強化されていく様子を報道することで読者に 2 国に対する国民の感情を近づけ、好意的なイメージを抱かせようとしていたことが窺える。
このように、記事の数や内容の変遷だけを見れば、東京オリンピック開催決定
時のアメリカやイギリス重視の態度から、日中戦争での国際社会での孤立を経て、
ドイツ・イタリアに傾く日本の様子がみえてくるが、新聞ごとに比較してみると、各紙の 2 国に対する態度には温度差があったことがわかる。『東朝』は、東京オ
リンピック開催決定直後はドイツに対して好意的であったものの、既述のように
東京オリンピックのあり方を模索するに際しては前回大会であるベルリンオリン
ピックのナチスの政治宣伝の側面には批判を掲載するなど、ドイツに対して全幅の信頼や好意を抱いていたわけではなかった。それに対して『読売』は東京オリンピック開催決定当初からヒトラーが皇紀2600年の東京オリンピック開催を祝福しているとの記事や、東京とベルリン間の通信の交換嬢同士が仲良くなったという記事など、ドイツに対して好意的であり、様々な出来事を通じて読者を親独へと誘導する報道姿勢を窺わせていた。『東日』はドイツに関する記事は少なくその論調も他の 2 紙に比べて批判的でも好意的でもなかったが、返上論が浮上した
時期のイタリアに関する記事は多かった。イタリアの船会社がツアーの提供とともに、「東京の一九四〇年オリムピック大会へ」と書かれたパンフレットを作成
して観光局に送ったという記事145）など、イタリアの東京オリンピックに対する好意を様々な面から紹介していた。また、『東朝』はオリンピックに関する記事
が他の 2 紙よりも多い傾向にあったが、返上期にあってもドイツに関する記事が多くなる。返上決定後においては従前のドイツへの批判は影を潜め日本への同情的、好意的な態度を伝える報道が多くなっていた。このことから、『読売』はナ
チス・ドイツも含めたドイツ全般に対して東京オリンピック開催決定当初から関心を寄せ好意的だったのに対し、『東朝』はナチス・ドイツに対して当初は多少懐疑的であったが、次第にドイツとの関係を重視するようになり、その報道姿勢を微妙に変化させていたと言える。

3

日本のアジア認識

本節では、第12回オリンピック大会が東京に招致され、中止に至るまでの過程

125において、日本の新聞が、オリンピックに関連してアジア諸国の動向をどのように報道したかを検証する。さらにその検証を通して「非常時」、さらには「戦時」へと突入していく当時の日本が、アジアについていかなる評価、位置付けを行っていたかについて考察を加える。
（1） 外 地
本項では、アジアの中でも、当時日本政府によって事実上領有・統治されていた外地、特に満洲に対する認識を検証する。
東京オリンピック開催決定の最初期から、東京オリンピックへの満洲国参加問
題は新聞メディアで注目されていた。そもそも第12回オリンピックが東京と決定する前から、満洲国の存在は日中対立を招く懸念材料とみられており、各紙とも
東京招致実現の上での障害となる問題とみなしていた。しかし、開催地を決定す
る昭和11年（1936年） 7 月の IOC ベルリン総会は、予想に反して満洲国参加問題
がそれほど大きな困難もなく会議を通過することになり、その様子が新聞報道を通じて伝えられることになる。すなわち、総会においては、満洲国参加問題については日中間の協議によって解決するべきであるとの旨が国際オリンピック委員
長ラツールによって日中両国代表に伝えられるにとどまり、この時中国側の反発も見られなかったと報じられたのである146）。この時中国側の態度が硬化しなかったのは、日本側の譲歩が中国側の妥協を引き出したからだと観測し分析する者もいた。すなわち、日本側は満洲国の東京オリンピック大会の参加を見送らせることを水面下で約し、その見返りとして中国側に第12回オリンピック大会の東京開催支持を取り付けた、というのであった147）。
続いて、第12回オリンピック大会の東京開催が決定した直後の 8 月における満洲国参加問題を巡る報道を確認する。同月 2 日の『東朝』では、「日本がオリムピック大会招致に成功した事は東亜スポーツ界のため慶祝に堪へない、我が満洲国体育連盟もオリムピック大会に参加したい」148）との満洲国体育連盟専務理事、難波経一の声明が報道された。また19日の『東朝』には、満洲国皇弟溥傑並びに
潤麒が、日本へ留学に来た際、満洲国から多くの選手が東京大会へ参加することを期待している旨の発言をしたことが伝えられた149）。
このように、満洲国側としてはあくまでも東京大会参加を希望する一方、例えば決定直後の 8 月 2 日の『東日』では、満洲国体育連盟首脳部は参加を希望する
ものの、「各参加国のため不幸否認せらるる場合がありとすれば潔く他日を期す

126

政治学研究66号（2022）

るほかなしといふ態度である」150）と、参加国の意向によっては参加を見送る考えも示唆されていた。ここで満洲国参加に反対する参加国として念頭に置かれているのは中国のことであったと考えられる。もっとも、このように開催決定直後の時期には満洲国の扱いについて、各紙とも直接賛否を言及することは避け、意見の対立が先鋭化することは回避されていた。
さらに満洲国の東京大会への出場資格に関する報道に目を向けると、満洲国参加の可否は各紙いずれも全期間を通じて注目しており、大会返上の直前まで関連の報道が見られた。例えば、オリンピック綱領第一条に鑑み、五輪旗の真の意義からも満洲国の大会参加を当然とする寄稿がされたり151）、ラツールの満洲国参加に対する前向きな意見を各紙報じたり152）と様々な発言を利用して満洲国参加を正当化した。
一方、新聞は満洲国参加に対して慎重な態度の陸軍・政界の動きにも注意を払っていたことが窺われた。例えば昭和11年（1936年）12月の『読売』では、組
織委員会は満洲国に関してはその利権を重視する陸軍との連携を図らねばならな
いとの趣旨の報道がされた153）。また既述のように、昭和12年（1937年）2 月の『読売』では、予算総会で政友会代議士河野一郎に満洲国の東京大会参加について政府として明確な方針があるのかと問われた際に、政府は政治的に敏感な問題として「曖昧模糊たる」回答に終始したことが論難された。この報道からは、満洲国の厳しい立場を解決せず、あやふやに放置したままの政府を間接的ながらも難じる新聞の姿勢が窺われたといえよう154）。
（2） 中

国

中国は東京オリンピック開催決定前からその返上まで、紙面に登場し続ける。
第12回大会の開催地を最終決定する IOC ベルリン総会の昭和11年（1936年） 7 月
31日午前の会議にて、中華民国国際オリンピック委員王正廷は懸案だった満洲国問題について日本側との協議によって解決することで納得し、各紙はこれを予想
外の平和裡の解決と歓迎していた155）。また、午後の会議において開催地決定の評決に際し、中国は東洋で開催される意義を重視し、東京開催を支持するものの、小国としての立場から北欧諸国には同情を示し、評決には加わらない旨を発表したことが伝えられた156）。開催地決定前までは、これに先立つ極東大会問題から中国との間の不和が予見されていたが、既述のように懸案が予想外に順調に解決されたためか、これを強調して報道し、中国への批判は見られなかった。

127

東京開催決定直後には、王正廷の方から東京大会への参加の意気込みを伝えてきたり157）、中国実業界の有力者から東京大会を機会に日支親善を図ろうとしてきたり158）と東京大会に積極的な姿勢が報道され、この中国の東京大会への熱意を各紙とも好意的に報道していた。
しかし、日中戦争開始後は政治的情勢も影響し、中国への非難は強いものへと変化していく。
まず日中戦争時に中国側を支援していたイギリスが東京大会に批判的な態度をとるようになると、各紙ともこれに強く反論した。これに伴い、中国批判のトーンも上がっていく。例えばイギリスが東京大会不参加を匂わし出すと、まず今回のイギリス側の不参加の意向は上海在留の英国人から出たデマではないかと分析し、その真偽が不明であることを強調する記事が見られた159）。各紙とも、その背後には中国の存在があると報じ、見出しにも「尻馬に乗り支那喜ぶ」160）、「英国の機嫌取りに支那随喜の涙」161）など軽蔑的な言葉を用いて中国側を論難した。
さらに、中国側の東京大会中止の要求が、オリンピック委員長ラツールによって「一蹴」された時には、各紙ともこれに乗じて中国への批判を強めた。すなわち
ラツールが、中国が巻き上げる反東京オリンピック旋風は、政治とスポーツを混同する性質のものであって、オリンピック精神の伝統に反するものであると中国側に伝えた様子を報じることで、各紙とも中国の反東京オリンピックの動きに反発したのである162）。
このように各紙は、第三国の言動を援用しながら、中国に有利になる事実が現出するようになるとその真偽を疑い、報道の中で中国蔑視の材料とする一方、日本に有利な事実が現出しそうになるとこれを喧伝し、挑発的な文言によって中国側を批判した。
さらに日本の新聞は「新しい支那」という発想を用いて、既存の蔣介石政権率
いる中華民国を切り離し、間接的に東京大会開催の論敵を排除するという手法も用いた。例えば「維新支那」163）や「新興の北支」164）、「支那青年

真の声」165）などの語を用いて、中華民国から独立し、日本の占領下に置かれて生まれ変わった
北中支那のイメージを喧伝した166）。また東京オリンピックを記念し日満支を伝書鳩で繫ぐという報道167）も、記事の中に明言こそされていないものの、この時期の各紙の論調からして、その「支那」が蔣介石政権を含まない「新しい支那」を指したものであることは明らかであろう。
こうした反東京大会勢力への応酬は返上間際まで続き、『東朝』の「支那の泣128

政治学研究66号（2022）

言」168）や「支那の嫌がらせ」169）、「支那悪あがき」170）などの見出しの文言に見られるように、中国を論難する語調は高じることになった。
（ 3 ） 日本の人種観
本節の最後に、当時の日本の人種意識についても言及しておきたい。ベルリン
オリンピック報道の中で黒人選手を中心として有色人種の活躍が目立つようにな
ると、人種概念についての議論も盛り上がることになる171）。
『読売』に掲載された『一日一題』には、次のようなオリンピックと人種を関連させた論稿が寄せられた。すなわち、先進大国たるアメリカが、オリンピック
大会を、日本と同じように文明の証として見ているのか、それとも単なる身体的特徴がものを言う世界としてしか見ていないのか、一体どちらの側に立っているのかを考察する内容であった。仮にアメリカがオリンピックを文明の証として見ているならば、アメリカの実績のほとんどは黒人によるものであるため、アメリ
カの文明の担い手は黒人ということになる。アメリカの中枢にいる白人がこれを認めることはないだろう。なぜなら、オリンピックを通じてアメリカが黒人の国と認識されるならば、先進諸国から白人が追い落とされ、黒人の存在感が増すことになるからである。ここにおいては、先進欧米諸国の白人と黒人の対立を見いだすことができるが、それは、有色人種の日本と白人の先進諸国との対立、人種の違いが強調される結果を招く。また、アメリカがオリンピックを文明の証として見なさないならば、彼らから見れば、東京大会招致に浮かれる日本は実に滑稽に映ることになる。つまり、日本は、オリンピックを文明の証と考えているが、先進国の代表たるアメリカによってそれは根底から覆されていることになる。それにもかかわらず、オリンピック開催決定に日本人が歓喜していることはアメリ
カ人から見ると滑稽に映ることになる、ということである。これらのことを鑑みるに、オリンピック招致は、文明国の証として多少は機能しても、西洋諸国の仲間入りの確たる証拠にまでなる可能性は低く、むしろ人種の観点から日本と西洋諸国を分かつ紛れもない証拠として機能を果たすことが危惧される。ここにおいて日本は、ある種ジレンマに陥ってしまうことになる。先進国の代表たるアメリ
カが、白人の立場から、一言オリンピックを文明の証だと認めてくれさえすれば、日本はこのジレンマから抜け出せるため、同論稿は、アメリカの意向を切実に知りたいと望んでいたのである172）。

129

本章では、新聞の東京オリンピック報道の分析を通じて、東京オリンピックが日本にもたらした政治的側面での影響を考察してきた。第 1 節では、オリンピッ
クを受けて現れた日本国内の国粋主義および国際主義と、相反するとも言える思潮がいかに変容していったのかに注目し分析した。東京オリンピック報道の中で現れた日本の政治的思潮は一言でいうならば国際協調主義であった。確かに紙面
上には、日本の優秀さを賛美する国粋主義的な思潮も見られたが、そのほとんどが国際的水準から外れる考えまでを示すことはなかった。すなわち各紙は、国際的水準が求める、一等国として必要な国力を誇示する目的で、日本的なものを喧伝していたに過ぎなかったのである。第 2 節においては当時の国際社会を実質的に動かしていた欧米先進諸国に対する日本の認識を明らかにした。第12回オリンピック大会が東京に招致された当初、各紙はこれを文明国の証として受け入れ歓喜した。それだけに、日中戦争が始まって各国から日本への批判が集まり、次第に東京オリンピック大会挙行が危ぶまれるようになると、各紙とも動揺を隠せなかった。そこでまず日本は、反東京オリンピックの筆頭であったイギリスおよび
中華民国と袂を分つと、東京オリンピック返上を迫られていた日本に同情的な、枢軸国へと接近した。しかし日本はナチスらファシズム勢力への懐疑の目を完全に失ったわけではなく、あくまでも国際的水準から自らを客観視する姿勢は失っていなかった。また東京オリンピック中止説が西洋諸国で流布するようになってもなお、アメリカは依然中止説を否定したし、日本もまたそんなアメリカに対する友好的な姿勢を崩さなかったことは指摘しなければならない。そして第 3 節においては、当時そのほとんどが植民地状態に置かれていたアジア諸国に対して、同じアジアの日本がいかなる眼差しを向けていたのかに注目し概観した。東洋一のスポーツ国家を自称し、東京オリンピックを機会に外地を含めたアジアの盟主を目指した日本の試みは、その最初期からアジア諸国全てを視界に捉えた、完全なものであったわけではなかった。先述したように、日中戦争開戦に伴い中国とも袂を分かつと、日本の掲げるアジアに含まれる範囲も次第に縮小していった。
アジアの盟主を目指すという試みは東京オリンピック返上によって完全に潰えることになった。しかし、ベルリンオリンピックを機に盛り上がった各紙の人種論
からは、日本人が紛れもないアジアに属する黄色人種であり、人種の観点からは
日本と西洋との間には無視できない溝が存在していると、日本が認識していたことが窺われた。

130

政治学研究66号（2022）

Ⅴ

結

語

以上、昭和15年（1940年）に開催が予定されながら、幻となった東京オリンピッ
クをめぐる報道を分析し、その影響力の強さと、報道から看取できる日本人の思潮を明らかにした。
第Ⅱ章では、東京オリンピックに関する新聞報道の特徴と新聞社間の違いを概観するとともに、そうした新聞報道に対する雑誌による批判を分析することにより、新聞報道の輪郭をより明確にすることを試みた。
第 1 節では、新聞報道の時期的な変遷を追った。新聞は開催決定直後に熱狂的な盛り上がりを見せていた。こうした盛り上がりに対し各種雑誌は冷ややかな目を向けており、特に二・二六事件以降の報道の自制的姿勢を引き合いに出す論説は、この時期における言論空間の特徴を象徴している。しかしながら熱狂的報道
はすぐに落ち着きを見せ、日中戦争の勃発が契機となり、大会開催可否が論じられるようになってゆく。それでも、戦局が比較的安定していた本調査期間においては、大会返上論は浮上しつつも、開催に前向きな報道は続けられていた。それゆえに返上決定の報道は、読者には拍子抜けの感があったと言ってよいだろう。
第 2 節では、『東朝』『東日』『読売』 3 紙の報道の相違点を見出しや報道内容から明らかにした。見出しのデザインや号外の使用などから判断するに、オリン
ピックに対する関心の高さは『東朝』『読売』『東日』の順であった。また、 3 紙
ともに様々な論説を展開したが、とりわけ『読売』は早い時期からオリンピック
を社会的な視点で切り込む論説を掲載した点が特徴的であった。日中戦争勃発後
において『東朝』『読売』がオリンピックに関する社説を利用して政府に時局の短期収束を呼びかけている点も、オリンピックが単なるスポーツイベントとして扱われていなかったことを表している。
第Ⅱ章で新聞報道の全容を把握した上で、第Ⅲ章ではオリンピック開催決定がもたらした社会的・文化的影響について論じた。
第 1 節では、開催都市・東京の都市計画への影響を交通インフラ、都市美の 2
つの観点から明らかにした。外客の増加を見込んだ交通インフラのハード面での整備やサービス等のソフト面の向上は、マスメディア上で盛んに取り上げられた。
都市美に関しては、外客に恥じない街づくりが目指され、行政の計画から一市民の活動まで、幅広い取り組みが紹介された。

131

第 2 節では、商業的な領域への影響を論じた。オリンピックの開催は、関連産業を振興するだけでなく、「テレヴィジョン」のような新しい技術の発展をも促すものとされ、マスメディアは「皇紀二千六百年」に向けた日本経済の明るい展
望を読者に示した。また、オリンピックに関連付けられた多種多様な広告が新聞紙面上を賑わせており、オリンピックの宣伝効果の高さを窺わせていた。
第 3 節では、芸能分野と日常生活の 2 点からオリンピックの国民生活への波及について論じた。芸能分野の中でもとりわけ音楽に関しては、ベルリン大会を意識して国家の威信をかけた挙国一致の大合唱団の結成が報じられた。音楽という文化的領域から、挙国一致の動きがオリンピックを介して湧き上がってきたという点は興味深い。また、西條八十はオリンピックへの明るい展望を唄い、オリンピックへの前向きな機運を醸成した。日常生活においては、女性も対象とする英語学習が盛んに宣伝され普及したほか、オリンピック見物に備えた貯金は地方でも奨励された。こうした活動の宣伝はしばしばベルリン大会と合わせて行われることがあり、オリンピックとともにナチスの存在が日常生活の中に浸透していった。
第Ⅲ章で明らかとなったように、東京オリンピックは経済的・社会的・文化的領域への波及に伴い、国民にとって身近なものとなっていった。そうした中で、オリンピックが政治的な文脈においても語られることは自然な現象であった。
第Ⅳ章は、オリンピックが日本人の対外認識、自己認識といった政治的思想にいかなる影響を及ぼしたのか明らかにした。
第 1 節では、国粋主義と国際主義の並存する日本人の思想状況を分析した。ア
ジア初のオリンピック開催を手にした日本は、その力を誇示し、日本的感性の下にオリンピックへの準備を進めた。マスメディア上においても「国威」や「挙国一致」といった国粋的意味の濃い言葉が多用された。しかしそれはあくまでも国際社会からの客観的視点から日本を相対化しているに過ぎず、根底にあるのは西洋先進諸国への憧れや劣等感であった。だが、日中戦争が勃発すると、国際親善というオリンピックの目的は揺らぎ始めた。かかる状況下でマスメディアは、あ
えて「国際信義」や「平和」という言葉を多用することで、国際社会への不信や批判を封じ込めることを企図した。かような言論空間の様相から、当時の日本人が抱える国粋主義と国際主義との克服しがたい葛藤を窺い知ることができた。
第 2 節では、日本の対外認識について、ドイツやイタリアの枢軸国を中心に、イギリス、アメリカ等の国々を対象に分析した。開催決定当初、紙面にはイギリ

132

政治学研究66号（2022）

スやアメリカに対する好意的な論調が目立ち、後に枢軸を形成するドイツに対してはベルリン大会への批判を介して批判的な目を向ける記事も見受けられた。しかしながら、日中戦争が勃発し、イギリスからの風当たりが強くなると、日本に対して同情的なドイツ、イタリアの枢軸国への傾斜が進んで行った。だが、比較的に東京オリンピックに好意的であったアメリカの動向に対しては返上時まで過敏であるとともに、友好的な意識を持っていたことが看取できた。なお、対外認識を示す論調は、メディアによって様々であり、一様に判断することができない。
ここに当時の日本人の対外認識の多層性を見ることができた。
第 3 節では、アジア初のオリンピックを開催することとなった日本が、アジアをいかに認識していたのか明らかにした。開催決定当初はアジアの盟主を自認し、アジアを牽引していく気概を見せた日本であったが、日中戦争の勃発によってアジアの連帯は綻んでしまった。また、西洋先進諸国に追いつくことを目指して邁進してきた日本にとって、人種を意識させるオリンピックというスポーツイベン
トは、西洋とアジアの決定的な隔たりを思わせるものであった。オリンピックに関する報道からは、非アジアを目指しながらもアジアから脱することはできず、
アジアと共にあろうとするもアジアと葛藤を生んでしまうというアジアをめぐる日本の複雑な自己認識を窺い知ることができた。
以上、東京オリンピックに関する新聞報道の展開と、そこから看取できるオリンピックの幅広い波及、そして政治的な文脈における意味について論じてきた。
最後に、昭和11年（1936年）から昭和13年（1938年）という時代においてオリンピッ
クに関する報道が果たした役割を総括したい。
東京オリンピックをめぐる報道は、当時の日本人に昭和15年（1940年）という
未 来 に 対 す る 希 望 を 抱 か せ た。 マ ス メ デ ィ ア が「 四 年 後（ 三 年 後 ）」「 皇 紀二千六百年」という言葉とともにオリンピックに関する報道を行ったことには同様の意味がある。昭和15年には平和の祭典がやってくる、街が生まれ変わる、経済が発展する、国が 1 つになるという希望は、当時の人々にとって、前向きに生きる原動力となったはずである。
しかし、こうした希望が求められたことの背景には、社会を覆う靄のような存在があった。二・二六事件以降、マスメディアは少なからず自制的になっていた。
オリンピックを招致することで日本は西洋先進国に並ぶ「一等国」であることを示すことになるが、その一方において国際主義が衰え、日本主義や国粋主義が語られるようになった。大正デモクラシーの時代を経て培われてきた、自由や平和、

133

国際協調といった価値観は言論空間において力を失いつつあった。同時にアメリ
カやイギリスといった自由主義国との長きにわたる協調が揺らぎ、ドイツやイタ
リアといった新興独裁国家に接近してゆく。日中戦争の勃発によってアジアにおける盟主としての自負も歪んでしまった。かくして価値観や思想といった自己を規定する確固たる足場を失った日本人は、心の中に靄がかかったような心象であったことが推察される。オリンピックをめぐる報道は、かような日本人の心の靄を認識させる一方、靄を晴らすための漠とした希望を抱かせたのである。
本稿は紙幅の都合上、『近代日本政治資料㉖

幻のオリンピックと日本のマスメ

ディア』より図表及び一部論説を割愛したものです。詳細は本誌をご覧ください。

1 ） 中村哲夫「第12回オリンピック東京大会研究序説（Ⅰ） ―その招致から返上まで」（『三重大学教育学部研究紀要

人文・社会科学第36巻』昭和60年、101-112頁）、中村哲夫「第12回オリンピック東京大会研究序説（Ⅱ）―その招致から返上まで」（『三重大学教育学部研究紀要

人文・社会科学第40巻』昭和64年、129-138頁）、中村哲夫「第12回オリンピック東京大会研究序説（Ⅲ）―その招致から返上まで」（『三重大学教育学部研究紀要

人文・社会科学第44巻』平成―招致から返上まで」
5 年、67-79頁）、池井優「一九四〇年“東京オリンピック”（入江昭、有賀貞編『戦間期の日本外交』東京大学出版会、昭和59年）、橋本一夫『幻の東京オリンピック

1940年大会

招致から返上まで』（講談社、平成26年）。

2 ） 古川隆久『皇紀・万博・オリンピック』（中央公論社、平成10年）。
3 ） 坂上康博、高岡裕之編『幻の東京オリンピックとその時代

戦時期のスポーツ・

都市・身体』（青弓社、平成21年）。
4 ） 夫馬信一『幻の東京五輪・万博1940』（社原書房、平成28年）。
5 ） 浜田幸恵『日本におけるメディア・オリンピックの誕生―

ロサンゼルス・

ベルリン・東京』（ミネルヴァ書房、平成28年）。
6 ） 大村克人「新聞で観た

熱狂オリムピック」（『新聞と社会』昭和11年 9 月、15-18頁）。
7 ）「画壇寸評／近頃・考現学

その五」（『改造』昭和11年、11月14頁）。

8 ） この一文が示している対象は軍部に対して、だと思われる。
9 ） 春山行夫「後記」（『セルパン』昭和11年 9 月、158頁）。
10） なおベルリンオリンピック速報の盛り上がりに対する批判でもあることに留意すべきである。
11） 前述の春山行夫と同一人物か。
12） Y・H「後記」（『セルパン』昭和11年10月、158頁）。
13） 山浦貫一「新聞戦線異状あり」（『中央公論』昭和11年 9 月、337-343頁）。
14）「時局重大性に鑑み、陸軍側準備中止

オリンピック馬術／陸軍省発表／慎重に

134

政治学研究66号（2022）

態度決定

国際馬術協会石田主事談／残る 3 問題

組委事務局談」（『東朝』昭和12年 8 月25日夕刊 2 面）。
15）「東京オリンピック何処へ開否の論は別としても免れぬ準備消極化」（『読売』

昭和12年 9 月 2 日朝刊 4 面）。
16）「近代オリムピックの父の死を悼む／噫クーベルタン男“ローザンヌの思ひ出”」（『東日』昭和12年 9 月 4 日朝刊 6 面）。
17） 河野は翌13年 3 月にも、同様の趣旨の質問を行い、その際には杉山陸相が近衛首相よりも一歩踏み込んで、日中戦争が続く限りはオリンピックの開催が難しいと答弁したことで問題となった。しかしカイロ会議の開催を目前に控えていたた
めか、同問題に関する新聞の盛り上がりは見て取れなかった。
18） 前掲『幻の東京オリンピック

1940年大会

招致から返上まで』185-186頁。

19） 前掲『幻の東京オリンピック

1940年大会

招致から返上まで』187頁。

組織委員会満一年を迎え

20）「七十五万円の使途

東京大会準備の現状」（『東朝』昭和12年12月13日朝刊 8 面）。
21）「進め・東京大会へ／影を潜めた日本反対論

英の体育界は支持／取り消し運動

米国の一部で開始」（『東朝』昭和12年10月19日朝刊 8 面）。
22）「ドイツ体育長官

オ氏明春来朝

わがスポーツ界視察」（『東日』昭和12年12月

9 日朝刊 8 面）。
23）「政治や感情の混同は遺憾 “組委員”下村副会長談」（『東朝』昭和13年 2 月13日朝刊 8 面）。
24）「木下代表の訪英奏効

反対論は一部軽率者」（『東朝』昭和13年 2 月24日朝刊 8面）。
25） 三藤正「米国と東京大会重ねて云う“東京支持” 立派な準備を何故宣伝せぬか」（『東朝』昭和13年 3 月13日朝刊 8 面）。
26）「オリンピツク東京大会

遂に返上に決定す木戸厚相中止を声明」（『東朝』昭

和13年 7 月14日号外）。
27）「320名に無常の嵐

しぼむ風船“万博”副島総長も引退せん」（『東朝』昭和13年 7 月21日朝刊11面）、「ヘルシンキ正式決定」（『東日』昭和13年 7 月19日朝刊 6面）、「ヘルシンキ正式申込み決定」（『読売』昭和13年 7 月19日夕刊 2 面）、「両競技場建設を両氏から陳情」（『東日』昭和13年 7 月28日朝刊 7 面）。
28）「オリムピック東京大会！

抑え難し、四年後の興奮」（『東朝』昭和11年 8 月 1

日号外 1 面）。
29）「オリムピツク大会

伯林・東京無線電送写真第一報」（『読売』昭和11年 8 月 1

日号外 1 面）。
30）「おお今ぞオリムピツクは我等の手に！」（『読売』昭和11年 8 月 1 日号外 2 面）。
31）『東朝』昭和11年 8 月 1 日号外、『読売』昭和11年 8 月 1 日号外。
32） 前掲「オリンピツク東京大会
33）「オリンピック大会中止
1 面）。

遂に返上に決定す木戸厚相中止を声明」。

木戸厚相返上を声明」（『東朝』昭和13年 7 月14日夕刊

13534） 第 1 夕刊 1 面トップには万国博覧会の延期が報道されていた。
万国博と同運命か」（『読売』昭和13年 7 月14日第 2 夕刊35）「問題のオリンピツク
1 面）。

36） 第 1 夕刊で万国博覧会の延期を報道したためか。
けふ閣議で正式決定」（『東日』昭和13年 7 月15日朝刊 2 面）。

37）「オリムピツク中止

38）「ソ満国境線緊張」（『東日』昭和13年 7 月15日朝刊 2 面）。
39）「四年後の準備

国民の教養について」（『東日』昭和11年 8 月15日朝刊 3 面）。

40） 中野重治「オリンピツクと日本／一、日本人の公徳心」（『読売』昭和11年10月
21日朝刊 5 面）、「同上／二、国民的健康の悪化」（『読売』昭和11年10月22日朝刊5 面）、「同上／三、アナウンサーの日本的性格」（『読売』昭和11年10月23日朝刊5 面）、「同上／四、国際的な日本東京」（『読売』昭和11年10月24日朝刊 5 面）。
41） 前掲『幻の東京オリンピック

招致から返上まで』191頁。

1940年大会42）「東京大会の辞退問題」（『東朝』昭和12年 9 月 8 日朝刊 3 面）。
43）「社説／オリンピツク大会開催問題」（『読売』昭和12年 9 月 8 日朝刊 2 面）。
44） 例えば、「東京日日大阪日日主催」や「本社主催」と記した都市対抗野球大会、
女子中等庭球等が挙げられる。なお、オリンピックについての論説記事はスポー
ツ競技に集中している。
45）「サイレン／東京の夏」（『東日』昭和12年 7 月12日朝刊13面）。
46）「八万の外客誘致に三百万円の宣伝

観光局の大計画成る」（『東朝』昭1940年

和11年 8 月 5 日夕刊 2 面）。
47）「オリムピック時代来る

新京→東京、廿四時間短縮

凄いぞ国鉄大馬力」（『東朝』昭和11年 8 月 4 日付夕刊 2 面）。
48）「大量輸送に鉄道の準備

会場へ“地下省電”幹線には特別電車」（『東日』昭和11年 8 月 1 日夕刊 2 面）。
49）「東京⇄下関を十五時間
間を短縮

鉄道スピード陣

新京までには四十四時間、実に十時

東京大会めざす備へ」（『読売』昭和11年 8 月 4 日夕刊 2 面）。

50）「伯林に負けるかと国鉄の半額奉仕

1940年のオリムピック

予想される大観衆（『東朝』昭和11年 8 月 3 日夕刊 2 面）。
51）「『東京大会』に続々快報

ソ連一肌脱ぐ

シベリア鉄道を半額に割引」（『東朝』昭和11年 8 月 5 日朝刊11面）。
本社主催オリムピック座談会1052）「東京大会の指針
倍加せよ

優秀船を建造して輸送力を旅程の短縮も肝腎」（『東朝』昭和11年12月 9 日朝刊 8 面）。

53）「三角点／対内的にも」（『東日』昭和11年12月 6 日朝刊 3 面）。
54）「サーヴィス改善へ

国鉄の粛清工作／列車食堂や俗悪広告撤去など」（『読売』

昭和12年 6 月26日夕刊 3 面）。
55）「大東京の粧ひオリムピック目指し

絢爛たる国際都市へ

土木施設完成へ総動員」（『読売』昭和11年 8 月 5 日夕刊 4 面）。
56）「三角点／都市美のために」（『東日』昭和11年 8 月21日朝刊 3 面）。
57）「国立公園施設を充実／六百万円を投じ道路を全部鋪装 “四年後”へ三ヶ年136

政治学研究66号（2022）事業」（『東日』昭和11年10月 9 日夕刊 2 面）。
58）「今月限りでバラック取り潰し

オリムピック準備」（『東日』昭和11年 8 月17日

夕刊 2 面）。
全区庁本建築へ

59）「躍進“大東京”のすがたオリムピックまでに新装して」（『東日』昭和12年 1 月11日夕刊 3 面）。
60）「帝都を緑地で抱く

スポーツ・自然・普遍の三公園

経費一億円一人に一坪」（『東日』昭和12年 2 月15日朝刊 9 面）。
61）「街の美化運動／駅近くの沿線を花で埋める計画

床し、渡邊翁の努力」（『東朝』

昭和11年12月19日朝刊10面）。
62）「株式／売り物簿に引続き好勢／主力株は伸悩む」（『東朝』昭和11年 8 月 3 日夕
刊 4 面）。
関係株躍る」（『東日』昭和11年 8 月 1 日夕刊 6 面）。

63）「株式／オリムピツク好感64） 前田梅松「オリンピアードの実現／東京オリムピックと財界」（『セルパン』昭和11年 9 月、87-91頁）。
65） 北沢清「オリンピック経済学」（『改造』昭和12年 5 月、313-318頁）。
66） 日本のテレビ研究における東京オリンピックに向けたテレビ中継の試みに関しては、橋本一夫『幻の東京オリンピック 1940年大会

招致から返上まで』（講談社、平成26年）に詳しい。
67）「東京大会の“ホープ”テレヴィ陣を布くる

世界的の高柳教授、放送協会入り決

廿万円の研究所建設」（『東朝』昭和11年 9 月 6 日付朝刊11面）。

68）「国産テレヴィ完成に精進

海外放送も鉄壁人」（『東日』昭和11年 8 月 1 日夕刊

2 面）。
69）「将来のオリムピツク」（『東日』昭和11年 8 月 1 日夕刊 2 面）。
70） オリンピックに関する広告の研究としては、昭和15年（1940年）と昭和39年（1964年）の 2 つの東京オリンピックから、「広告グラフィズム」の変化と、対外宣伝に対する政府と大衆の認識の変化を分析した竹内幸絵「二つのオリンピック―

広告グラフィズムの変容とプロパガンダ」（坂上康博、高岡裕之編『幻の東京オリンピックとその時代

戦前期のスポーツ・都市・身体』（青弓社、平成21年、125-161頁））がある。
71）「銀座随一を誇る新設グリル

五輪目掛けて躍進するオリムピック」（『東朝』昭和12年 3 月19日夕刊 3 面）。
72）「舶来品を凌駕する洋食の調理缶詰壜詰がオリンピック食品工場で出来る事を御存知ですか？」（昭和12年 6 月19日夕刊 3 面）。
73）「キャバレー型大社交場

オリンピア」（『東朝』昭和11年10月13日夕刊 3 面）。

74）「ダンス」（『東朝』昭和11年12月24日朝刊14面）。
75）「祝第十二回オリムピック東京開催

有楽街」（『東日』昭和11年 8 月 1 日夕刊 4面）。
76）「新橋演舞場」（『東朝』昭和11年 9 月19日夕刊 6 面）。
77）「のんきな人々」（『東日』昭和11年 8 月22日朝刊 7 面）。

13778）「ライオン歯磨」（『東日』昭和13年 6 月 4 日朝刊 6 面）。
79）「森永ミルクキャラメル」（『東朝』昭和13年 4 月 2 日朝刊 5 面）。
80） 東京オリンピック開催決定による合唱運動の組織化の過程については、山口篤子「日本の合唱史における「幻の東京オリンピック」―その意義と位置づけをめぐって」（『待兼山論叢美学篇』第39号、平成17年、27-49頁）に詳しい。
81）「ニュース縮図版／千人の合唱団編成協議」（『東朝』昭和11年 9 月 8 日朝刊11面）。
82）「一万の合唱団

ベルリン大会にわれは五倍する

楽団オリムピック陣」（『読売』昭和11年 9 月 8 日朝刊 7 面）。
83）「東京オリムピック前奏曲 C ／一万人の合唱

可能の範囲」（『東日』昭和12年

1 月 9 日朝刊 9 面）。
84）「オリムピツク選手を歓迎する“唄声” 西條八十さんの作詞で」（『読売』昭和11年10月 1 日夕刊 5 面）。
85）「合唱 0 ・05選挙粛正のために東京愛市音頭

心こめての贈り物」（『東朝』昭和12年 3 月12日朝刊14面）。
86） 溝口悦子「新聞記事・広告からみた1940年幻の東京五輪における英会話ブーム」（『日本英語教育史研究』第35号（令和 2 年、77-96頁）は、新聞記事・広告の分
析を通じ、東京オリンピック開催決定によって東京都心部で英会話ブームが起こったことを論じている。しかし本研究においてメディア分析として記事や広告が複数引用されているものの、内容の分析としては不十分である。
87）「オリンピック準備

英語会話秋期講習」（『東日』昭和11年 8 月 9 日朝刊11面）。

88）「井上英語通信学校」（『東日』昭和11年 8 月30日朝刊 1 面）。
89）「井上英語通信学校」（『東日』昭和11年10月29日朝刊10面）。
90）「井上英語通信学校」（『東日』昭和12年 1 月 1 日朝刊 1 面）。
91）「井上英語通信学校」（『東日』昭和12年 1 月28日朝刊10面）。
92）「井上英語通信学校」（『東日』昭和12年 4 月30日朝刊 5 面）。
93）「井上英語通信学校」（『東日』昭和12年 8 月 8 日朝刊 1 面）。
94）「井上英語通信学校」（『読売』昭和12年10月 3 日朝刊 3 面、「井上英語通信学校」（『読売』昭和12年10月 8 日、「井上英語通信学校」（『読売』昭和12年10月24日）。
95）「井上英語通信学校」（『読売』昭和12年12月13日朝刊 3 面）。
96）「井上英語通信学校」（『読売』昭和12年12月20日朝刊 3 面）。
97）「井上英語通信学校」（『読売』昭和12年12月30日朝刊 3 面）。
98）「井上英語通信学校」（『東日』昭和13年 1 月 9 日朝刊 1 面）。
99）「市民の栓

外人と女性」（『東朝』昭和12年 1 月23日夕刊 3 面）。

100）「旅費貯金」（『東朝』昭和11年 8 月11日朝刊11面）。
101）「これなら貯る

禁酒・節酒貯金⑤」（『東朝』昭和12年 1 月20日夕刊 4 面）。

102）「郷土ニユース／オリムピツク貯金（徳島）」（『東朝』昭和11年10月 6 日夕刊 3面）。
103）「首相の談
日朝刊 2 面）。

日本を理解の表象

吉報に接して欣快」（『東朝』昭和11年 8 月 1

138

政治学研究66号（2022）

米紙の賛美」（『東朝』昭和11年 8 月 2 日朝刊 2 面）。

104）「東京大会実現
105）「仏大使曰く

見よ！四年後を世界の覇者は日本

わが選手の精神力を絶賛」（『読売』昭和11年 8 月 8 日朝刊 7 面）。
106） 辰野隆「オリンピヤド批判」（『日本評論』昭和11年 9 月号、146-149頁）。
107）「女子は操の訓練を 極東大会のような恥をこんどもさらすなと 寺内陸相・項門の一針」（『読売』昭和11年 8 月 4 日夕刊 2 面）。
108） 前掲「首相の談日本を理解の表象

吉報に接して欣快」。

109）「東京大会のスタート」（『東朝』昭和11年11月20日朝刊 8 面）。
110）「銀杏を優勝樹に 府立園芸からの進言」（『東朝』昭和12年 4 月14日朝刊10面）。
111）「菊を主題花に

オリンピック、万国博迎えてさまざまな花の催し」「銀杏を優勝樹に 府立園芸からの進言」（『東朝』昭和12年 6 月27日朝刊11面）。
112）「日本よ・左様なら！船中通信」（『中央公論』昭和12年 4 月号、275－288頁）。
113）「副島伯又激励 平安丸より」（『東朝』昭和12年 8 月 3 日朝刊 8 面）。
114） 前田多門「教育会議の印象（ 1 ）／季節的ハンディキャップの克服」（『東朝』昭和12年 8 月20日朝刊 9 面）。
115）「東京大会の辞退問題」（『東朝』昭和12年 9 月 8 日朝刊 3 面）。
116）「東京大会へ激励の辞

世界の若人は期待、新しき姿の大会に」（『東朝』昭和13年 1 月 1 日朝刊 5 面）。
117）「東京オリムピックを乗り越えて」（『中央公論』昭和13年 9 月号、349-355頁）。
118） 前掲「首相の談 日本を理解の表象
119）「東京の興奮を米国へ放送

吉報に接して欣快」。

五日午後に」（『東朝』昭和11年 8 月 4 日朝刊11面）。

120）「“内訌表面化を防げ”ガーランド IOC 委員から

高石本社主筆に書簡」（『東日』

昭和12年 7 月 8 日朝刊 9 面）。
米国のユダヤ人系団体」（『東日』昭和12年10月19日朝

121）「東京大会の取消運動
刊 6 面）。

122）「東京大会辞退方針の反響 “開催を熱望する

来年から準備しても遅くない”

米スポーツ界の輿論」（『東朝』昭和12年 9 月 8 日朝刊 8 面）。
123）「東京大会英の不参加説

尻馬に乗り支那喜ぶ」（『東朝』昭和12年10月17日朝刊 8 面）、「米国に東京大会取消運動」（『読売』昭和12年10月19日朝刊 4 面）。
124）「反東京大会否定」（『東日』昭和13年 2 月 6 日朝刊 6 面）。
125）「東京大会を支持

ブ氏、米国の態度声明」（『東朝』昭和13年 1 月14日）。

126）「ビ氏は見当違ひブランデージ氏

東京支持」（『東朝』昭和13年 6 月12日朝刊 8 面）。
127）「反東京熱を煽る

紐育タイムス紙迷論」（『東朝』昭和13年 6 月22日朝刊 8 面）。

128） 前掲「反東京熱を煽る」。
129）「米に反東京の空気濃し

親日記者キーラン氏態度豹変」（『東朝』昭和13年 6月24日朝刊 8 面）。
130）「蠃ち得た喜びを聴く “招致”の父・永田拓相日』昭和11年 8 月 1 日朝刊 2 面）。

六年前の口火、実を結ぶ」
（『東

139

131）「これや珍しい、と大満悦のヒ総統

例の羽織袴を携へて市の議員団上首尾の謁見」（『読売』昭和11年 8 月13日夕刊 2 面）。
伯林の交換嬢興奮 “ニツポン素的ネ”深夜の熱戦・電話

132）「国際電話に咲く花

オリムピツク 『ハロー』にこの明朗」（『東朝』昭和11年 8 月 8 日朝刊11面）。
133）「オリムピツク総評／挙国一致の努力

見事な結実ぶり

大掛かりな示威的催し」（『読売』昭和11年 8 月19日朝刊 4 面）。
134）「鉄箒／健康の施設へ」（『東朝』昭和11年11月 3 日朝刊 3 面）。
本社主催オリムピツク座談会（ 3 ） お祭り騒ぎは反対

135）「東京大会の指針
ポーツを本義にス

天羽情報部長説く」（『東朝』昭和11年12月 2 日朝刊 8 面）。

136） 前掲「社説／オリンピツク大会開催問題」。
137）「五輪譜」（『読売』昭和12年 9 月 8 日朝刊 4 面）。
四十年の歴史に中止は一回」（『読売』昭和12年 9 月 8138）「戦争とオリンピツク

日朝刊 4 面）、前掲「五輪譜」。
139）「辞退せばロンドン

五輪精神発揮のため誠に遺感

ドイツのレワルド氏の驚き」（『読売』昭和12年 9 月 7 日夕刊 2 面）。
140）「独逸の朝野落胆

次を芬蘭に予想す」（『東朝』昭和12年 9 月 8 日朝刊 8 面）。

141）「国防スポーツ

二荒伯帰朝談」（『東日』昭和12年11月 7 日 9 面）、「ドイツ体育長官

オ氏明春来朝

わがスポーツ界視察」（『東日』昭和12年12月 9 日 9 面）。

142）「“東京大会辞退説は認識不足の言” 伊太利紙正論を吐く」（『東朝』昭和12年
9 月23日朝刊 8 面）。
143）「日独伊

新型オリムピツク 防共にむすぶ三国の青年電報で記録交換各国同日に挙行」（『東日』昭和13年 5 月23日朝刊 7 面）。
144）「防共オリムピツク

毎年一回開催日本回答と同時に提案」（『東日』昭和13

年 5 月25日朝刊 7 面）。
145） 前掲「親善使節を派遣

独逸運動界諒解す」。

146）「東京オリムピック！正式決定／凱歌あがるまで

きのふの委員総会」（『東朝』昭和11年 8 月 1 日朝刊 2 面）、「最後の委員総会開く」（『東日』昭和11年 8 月 1 日
朝刊 2 面）、「午前の委員会経過

本社⇄星野特派員の国際電話」（『読売』昭和11年 8 月 1 日朝刊 2 面）。
147） 鷺田成男「オリンピアードの実現／東京大会と満洲国」（『セルパン』昭和11年
9 月号、86-87頁）。
148）「満洲国体連祝意を表す」（『東朝』昭和11年 8 月 2 日朝刊 2 面）。
149）「初対面の坊やに頬ずり

溥傑・潤麒両氏一年振りの入京」（『東朝』昭和11年 8 月19日朝刊11面）。
150）「東京大会へ満洲国参加希望」（『東日』昭和11年 8 月 2 日朝刊 2 面）。
151） 鈴木武によれば、オリンピック綱領第一条に「オリムピツク競技は出来得る限
り均等なる立場と条件とをもつて世界のアマチュアを招聘す」とあり、世界全人類一様に会し技を争うところにオリンピックの意義と理想があるとしている。
（鈴木武「東京オリムピツクと満洲国参加問題 “五輪”の精神からも参加は理の140

政治学研究66号（2022）

当然」（『東日』昭和12年 3 月13日朝刊11面））。
152）「満洲国参加

方策暗示」（『東朝』昭和12年 6 月12日朝刊10面）、「日本の熱意と気構へさへあれば“満洲国参加は有望”再入京のガーランド氏と語る」（『東日』
昭和12年 5 月19日朝刊11面）、「東京大会へ満洲国参加有望

再入京のガ氏談」（『読売』昭和12年 5 月19日朝刊 4 面）。
満洲国の参加希望に止ま153）「東京大会への満洲国参加問題／組織委員どう捌く
らず

在満邦人選手の悩み」（『読売』昭和11年12月25日朝刊 4 面）。

154）「東京大会

満洲国参加問題

議会と組委会に点火

予算総会で河野代議士質問」（『読売』昭和12年 2 月27日朝刊 4 面）。
155） 前掲「東京オリムピック！正式決定／凱歌あがるまで

きのふの委員総会」、

前掲「最後の委員総会開く」、前掲「午前の委員会経過

本社⇄星野特派員の国際電話」。
156） 例えば、「オリムピック委員総会経過
陰に感銘

終始一貫・ラ伯の友情 “東京”勝利の釈然・日芬の劇的握手」（『東日』昭和11年 8 月 1 日夕刊 3 面）。
王氏・支那の抱負を語る」（『東日』昭和11年 8 月

157）「東京大会では大いに活躍
20日朝刊 3 面）。
158）「東京オリムピック前奏曲

早くも支那が申込む

観光誘致の提携

明朗・親善への拍車」（『読売』昭和11年 8 月 6 日夕刊 2 面）。
159）「英に東京大会不参加運動

尻馬に乗つて支那暗躍」（『読売』昭和12年10月17日朝刊 4 面）。
160） 前掲「東京大会英の不参加説

尻馬に乗り支那喜ぶ」。

161）「英国の機嫌取りに支那随喜の涙」（『東日』昭和12年10月17日朝刊 6 面）。
162）「ラツール伯の皮肉 “支那にスポーツ団体があるか”」（『東朝』昭和13年 2 月
23日朝刊 8 面）、「“反東京”を支那が通告

ラ伯一蹴す／ローマ」（『読売』昭和13年 2 月23日朝刊 4 面）。
163）「維新支那の青年、東京大会参加熱望 支那記者、組委会を訪問」（『東朝』昭和13年 4 月 7 日朝刊 8 面）。
164）「新興の北支青年

東京大会参加」（『東日』昭和13年 3 月24日朝刊 9 面）。

165）「支那青年、真の聲！“東京大会”への参加熱望

雷氏、組委会を訪問披瀝」（『東日』昭和13年 4 月 7 日朝刊 6 面）。
166） 他にも「五輪譜」（『読売』昭和13年 1 月 9 日朝刊 4 面）、岡部平太「中華民国
スポーツ界の将来

天津にて」（『読売』昭和13年 1 月13日朝刊 4 面）、鈴木良徳「上海はスポーツに飢ゑてゐる

カイロへの途上・伏見丸にて」（『読売』昭和13年 2 月27日朝刊 4 面）にも言及がなされている。
167）「日満支伝書鳩リレー

東京大会を飾る計画」（『東日』昭和13年 6 月19日夕刊2 面）、「日満支へ鳩の使者」（『読売』昭和13年 2 月24日朝刊 7 面）。
168）「支那の泣言」（『東朝』昭和13年 3 月13日朝刊 8 面）。
169）「支那の嫌がらせ」（『東朝』昭和13年 3 月15日朝刊 8 面）。
170）「支那悪あがき

不参加声明」（『東朝』昭和13年 3 月20日朝刊 8 面）。

141171） 武者小路実篤「オリムピック観戦記
かった

ベルリン・スタジアム四日発電／嬉し

初めて日章旗」（『東朝』昭和11年 8 月 5 日夕刊 1 面）。またオリンピッ

クの不平等さの一例として有色人種の扱いが不当である旨を訴えるものが掲載された。（「オリムピック百科／偽装的“人類平等”」（『読売』昭和11年 9 月17日朝刊 4 面））。
172） 稲原勝治「一日一題／黒い米国」（『読売』昭和11年 8 月 6 日夕刊 1 面）。

玉井研究会（50音順）
岩井 清佳

菊池なのは

清塚

寛希

白石

優生

豊田 竜平

並木

西陸

悠

山中

惇敏

吴

怡瀛

万依