1970年12月 社団法人日本海運集所
書式制定委員会制定
1974年７月 改定 2007年12月改定
1989年４月 改定 2019年２月改定
1995年３月 改定
2005年３月 改定

内航

運送

契約

書
第一部 1/1①荷

主②運

③船

舶④積

地

⑤揚

地

⑥貨物の種類及び数量⑦運⑧運⑨運 賃 の 支 払 い

⑩代

⑪

碇

⑫滞

⑬早

⑭積 地 回 航 予 定 日

年月日

⑮解

年

月日

⑯

仲送

人

賃
賃の率
計

理

算において現金払いのこと。

店

積地

揚地

間

積地

揚地

船料

１日につき出料

１日につき泊

期

約期
裁日
地

東京・

神戸

本契約より発生する運賃、滞船料、早出料その他の費目に課される消費税額は、外枠表示とし、つど支払いのこと。

⑰特約条項

上記①欄記載の荷主と上記②欄記載の運送人とは、本契約書第一部及び第二部の条項に基づき運送契約を締結する。本契約を証するため本書２通を作成し、各自署名又は記名押印の上、互いに１通を保有する。

年月

荷主

発行所

日
運送人

一般社団法人日本海運集会所

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内航運送契約書 第二部 1/7
第 1 条【堪航能力】
運送人は、発航の当時、本船について、航海に堪える状態に置くこと、船員の乗組み、船舶の艤装及び需品の補給を適切に行うこと、貨物を積み込む場所を貨物の受入れ、運送及び保存に適する状態に置くことのうち、いずれかの事項を欠いたことにより生じた運送品の滅失、損傷又は延着について、損害賠償の責任を負う。ただし、運送人がその当時当該事項について相当の注意を尽くしたことを証明した場合は、この限りではない。
第 2 条【貨物の受け渡し】
荷主は、運送人に対し、本船が常時浮揚して安全に到着できる港又は場所で貨物を引き渡し、運送人から、本船が常時浮揚して安全に到着できる港又は場所で貨物を受け取らなければならない。
第 3 条【荷役準備完了の通知】
1．運送人又は船長は、積地において本船の船積み準備が完了したときは、荷主又は荷送人に、揚地において本船の荷揚げ準備が完了したときは、荷主又は荷受人に、それぞれその旨を通知しなければならない。
2．運送人又は船長が積地において第一部⑮欄記載の解約期日までに前項の船積み準備完了の通知をなさなかった場合、荷主は、本契約を無償で解約することができる。
第 4 条【碇泊期間の計算】
1．碇泊期間は、運送人又は船長が前条の通知を発した時から起算する。ただし、その通知が第一部⑭欄記載の積地回船予定日前になされたときは、荷主が荷役を開始した場合を除き、碇泊期間は、開始しない。
2．前条の通知をなす場合において、運送人又は船長が荷送人又は荷受人の所在を確知できないときは、碇泊期間は、本船の荷役準備完了の時から起算する。
3．船込みのため直ちに指定の積地又は揚地に着埠、係留又は投錨することができないときは、待機時間は、船積み又は荷揚げ期間に算入し、転錨の時間を控除する。
4．積地と揚地におけるそれぞれの碇泊期間は、通算しない。
5．荷役不能の時間で本船の船体、機関の故障その他運送人の責めに帰すべき事由又は不可抗力による時間は、碇泊期間から控除する。
第 5 条【滞船料・早出料・C.Q.D（慣習的早荷役）】
1．本船が碇泊期間を超えて待泊したときは、荷主は、運送人に対して第一部⑫欄記載の滞船料を支払わなければならない。
2．碇泊期間内に船積み又は荷揚げが終了したときは、運送人は、未使用の碇泊期間について第一部⑬欄記載の早出料を支払わなければならない。
3．碇泊期間を定めていないときは、荷主は、貨物の荷役作業を積地又は揚地の慣習に従い、相当と認められる時間内にできるだけ迅速に行わなければならない。
第 6 条【貨物の満載】
荷主は、本船の船脚又は船腹の許す限り、貨物を満載しなければならない。

発行所

一般社団法人日本海運集会所

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内航運送契約書 第二部 2/7
第 7 条【船腹の一部利用】
運送人は、荷主の了解を得て、本契約の履行に支障をきたさない範囲で本船の船腹の一部を約定貨物以外の貨物の運送にあてることができる。
第 8 条【デッド・フレイト】
荷主の都合により本船が発航し、第 6 条による貨物数量を船積みすることができなかったときは、荷主は、運送人に対して船積みすべき貨物数量に対する運賃の全額を支払わなければならない。
第 9 条【荷役の責任と費用】
1．荷主は、自己の危険、責任及び費用で貨物を船積みし、積みつけし、荷揚げし、運送人には、如何なる危険、責任及び費用をも負担させない。
2．荷主は、ステベドアが引き起こした本船のいかなる部分に対する損害についても責任を負う。
第 10 条【荷役用具の使用】
ウインチその他本船に備付けの荷役用具で船積み又は荷揚げに必要なものは、荷主の危険と費用とにおいて使用することができる。その使用に関しては、船長の指揮監督に従わなければならない。
第 11 条【甲板積み貨物】
1．荷主は、運送人の承諾を得て、貨物を甲板積みすることができる。
2．前項の規定にかかわらず、コンテナの甲板積みに適した本船に、甲板積みに適したコンテナを積みこむ場合を除き、運送人は、甲板上で運送された貨物の不着、遅延、滅失又は損傷について運送人の過失又は本船の不堪航に原因があったとしても一切の責任を負わない。
第 12 条【危険品】
1．荷主は、運送人の承諾を得なければ、本船に引火性、発火性、爆発性、有毒性、放射性その他これに類する危険物を積載することはできない。
2．荷主は、貨物が引火性、爆発性その他の危険性を有するものであるときは、その引渡しの前に、運送人に対し、その旨及び当該貨物の品名、性質その他の当該貨物の安全な運送に必要な情報を通知しなければならない。
3．前項の通知がなかったときは、荷主は、貨物に起因する損害について、その責任を負う。
第 13 条【特殊貨物】
1．荷主は、運送人に対し、法令等に基づき特別の注意又は取扱いを要する貨物については、あらかじめ運送人又は船長にその旨を書面により通知し、その承認を得なければならない。
2．荷主は、運送人に対し、法令等に従い、船積前に貨物が海洋環境に有害であるか否かを書面により通知しなければならない。
3．前 2 項の通知がなかったときは、荷主は、貨物に起因する損害について、その責任を負う。
第 14 条【船積み不能】

発行所

一般社団法人日本海運集会所

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内航運送契約書 第二部 3/7
1．船長が荒天、減水、結氷、変乱等の天災不可抗力のため、船積みを終了する見込みがないと認めたときは、運送人又は船長は、荷主にその旨を通知し、貨物の全部又は一部を積み残して直ちに本船を発航させることができる。事前に通知することができないときは、発航後遅滞なくこれをしなければならない。
2．前項の場合、運送人は、第一部⑦欄記載の運賃率により積高に従って運賃を収得するものとし、貨物の積残しについては、その責任を負わない。
3．第 1 項の場合、運送人は、荷主に通知して近接港において他の貨物を積み取ることができる。
第 15 条【荷揚げ不能】
1．船長が前条 1 項記載の理由により、揚地に入港し、又は荷揚げをすることができないと認めた
ときは、運送人は、荷主の危険と費用とにおいて荷主の指示する安全な場所に荷揚げすることができる。
2．前項の場合、運送人の一切の責任は、この荷揚げによって終了する。
3．本条 1 項の場合、荷主は、運送人に対し、追加の運賃を合理的範囲内で支払わなければならない。
第 16 条【相互免責】
官憲又はこれに類する者の抑留その他の処分、内乱、テロ、暴動、ストライキ、火災、衝突、座州、座礁、沈没、投荷その他の天災不可抗力により生じた損害について、当事者の故意又は過失に起因する場合を除き、当事者は、互いにその責任を負わない。
第 17 条【運送人の免責】
1．運送人、本船船主、船長その他の船員又は水先人は、船長その他の船員又は水先人の相当な注意の不足によるものでない限り、積荷の遅延、過不足又は損傷について、その責任を負わない。
2．前項にかかわらず、運送人、本船船主、船長その他の船員又は水先人は、船長その他の船員又は水先人の航海上の過失により生じた積荷の損害について、その責任を負わない。
3．前 2 項の規定は、運送人が第 1 条により責任を負う場合には、適用しない。
第 18 条【ヒマラヤ条項】
1．運送人及び運送人が本契約の履行のために使用する者（船長その他の船員、水先人、荷役業者、傭船者、船主その他の運送人の下請人及び契約者を含むものとし、以下「運送人側関係者」という。）は、請求原因の如何にかかわらず、本契約に基づく運送人の権利及び免責と同一の権利及び免責（以下「本契約当事者の権利及び免責」という。）を援用することができる。
2．荷主は、運送人及び運送人側関係者が、本契約に基づき運送される貨物に関する第三者からの請求についても、本契約当事者の権利及び免責を援用できることを運送人及び運送人側関係者に対して保証する。
第 19 条【補償】荷主の要請により船長が船荷証券その他の書類に署名した結果、運送人が第三者に対して本契約以上の責任を負ったときは、荷主は、運送人に補償しなければならない。

発行所

一般社団法人日本海運集会所

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内航運送契約書 第二部 4/7
第 20 条【離路】
本船は、人命、財産又は船舶の救助、救助のための曳船、避難、必要品の積込み、船員又は貨客に関する出来事その他の正当な事由があるときは、航海の順序又は航路を変更することができる。この場合、運送人又は船長は、その旨を遅滞なく荷主に通知しなければならない。
第 21 条【保険】
荷主は、自己の責任と費用において貨物海上保険を付すものとする。
第 22 条【運賃その他の請求権】
1．本船が積地発航後本船の事故その他の不可抗力によって航海を中止した場合でも、運送人又は船長は、運賃、付随の費用、滞船料、立替金及び共同海損又は救助のため荷主の負担しなければならない金額について請求権を失うことはない。
2．前払運賃は、貨物の滅失又は毀損、航海又は運送の中止のいずれの場合であっても、返還しない。
第 23 条【相殺禁止】
荷主及び運送人は、互いに、本契約に基づく金銭債権について、相手方の合意を得ることなく相殺してはならない。ただし、相手方につき、第 28 条第 1 項第 2 号から第 6 号までのいずれかの事由が生じた場合は、この限りでない。
第 24 条【再運送契約】
荷主は、本契約に反しない範囲で本船を他に再運送契約に出すことができる。ただし、本契約上の運送人に対する責任を免れることはできない。この場合、荷主は、成約後遅滞なく運送人に通知しなければならない。
第 25 条【ストライキ】
1．ストライキ又はロックアウトの通知があったときは、それに関係ある当事者は、その旨を直ちに相手方に通告し、当事者双方は、その通告に基づき本船の履行すべき契約の処理について協議する。
2．船積み開始前後にストライキ又はロックアウトが発生し、又はその発生が明確になったときは、次の定めに従う。
（1）本船の積地到着前又は碇泊期間開始前に貨物の船積みを妨げるストライキ又はロックアウトが発生したときは、当事者は、いずれも本契約を無償で解除することができる。
（2）碇泊期間開始後に貨物の船積みを妨げるストライキ又はロックアウトが発生したときは、荷主は、相当の滞船料を支払って本船を待泊させ、又は荷主の費用において積地を変更することができる。本船を待泊させた場合において、待泊が相当以上に長期にわたるときは、運送人又は船長は、荷主に通知の上、本船を発航させることができる。
（3）本船が船積み開始後ストライキ又はロックアウトが発生し、又はその発生が明確になったときは、当事者は、いずれも一部貨物を船積みして本船を発航させることができる。この場合、発行所

一般社団法人日本海運集会所

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内航運送契約書 第二部 5/7
荷主は、積高による運賃及び滞船料（もしあれば）を支払わなければならず、運送人は、近接港において他の貨物を自由に積み取ることができる。
3．本船が揚地又はその港外に到着した際、貨物の荷揚げを妨げるストライキ又はロックアウトが進行し、又は到着後発生したときは、荷主は、許容碇泊期間終了後、ストライキ又はロックアウトの期間について滞船料の半額を支払って本船を待泊させ、又は荷主の費用において安全に荷揚げできる近接港に揚地を変更することができる。本船を待泊させた場合において、その待泊が相当以上に長期にわたるときは、運送人は、第 15 条（荷揚げ不能）の規定を準用して荷揚げすることができる。
4．海員に関するストライキ又はロックアウトによる喪失時間は、碇泊期間に算入しない。
第 26 条【共同海損】
共同海損は、2016 年のヨーク・アントワープ規則によって処理する。
第 27 条【法令の遵守】
運送人及び荷主は、船員法、下請代金支払遅延等防止法その他の本契約に適用される法令を遵守しなければならない。
第 28 条【契約の解除】
1．荷主又は運送人は、相手方が次の各号の一に該当する場合は、相手方に何らの通知催告をすることなく、直ちに本契約を解除することができる。
（1）本契約の規定のいずれか一につき重大な違反（金額の多寡にかかわらず金銭支払債務の不履行を含む。）があり、その解消を求めてから 10 日以内に解消されないとき又は解消が不可能なとき。
（2）解散したとき（合併による場合を除く。）又は事業の全部若しくは重要な一部を停止、廃止、譲渡若しくは分割したとき。
（3）事業の免許、許可若しくは登録の取消又は事業停止の処分を受けたとき。
（4）支払不能となったとき又は支払を停止したとき。
（5）保全処分、強制執行若しくは担保権実行の申立てを受け、又は公租公課につき滞納処分としての差押えを受けたとき。
（6）破産、民事再生、会社更生又はこれらに準ずる手続き開始の申立てを受け若しくは行い、又はその決定を受けたとき。
2．本契約が解除された場合、解除した当事者は、積地で船積みが開始されていない航海についてはその航海を中止し、開始されている航海については、その選択に従い、本契約に従った運送の履行又は相手方当事者の費用負担による貨物の再荷揚げ、途中港における荷揚げその他適宜の処理をとることができる。
3．本契約が解除された場合、解除された当事者は、その金銭債務につき期限の利益を喪失するものとする。
第 29 条【契約違反】
本契約に違反した者は、よって生じた損害を相手方に支払わなければならない。ただし、船積み貨発行所

一般社団法人日本海運集会所

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内航運送契約書 第二部 6/7
物の滅失、損傷又は運送遅延に関する運送人の責任は、引き渡すべき日における当該貨物の価額を基準として評価するものとし、運送人は、結果損害、逸失利益等については責任を負わない。
第 30 条【双方過失衝突】
本船が他船の過失及び本船の船長その他の船員、水先人又は船主が使用する者の航海上の過失の結果として他船と衝突した場合において、荷主又は再運送契約の荷主が他船の船主に対して自らの損害を請求し、他船の船主が本船の船主に求償したことにより生じた運送人の一切の損失又は責任について荷主が補償する。ただし、そのような損失又は責任は、本契約において運送人が荷主に対して負うべきではない範囲に限る。
第 31 条【守秘義務】
1．運送人及び荷主は、本契約の内容及びその履行状況並びに本契約を締結又は履行する過程で知った相手方並びに本船及び貨物に関する情報については、秘密を保持するものとし、以下の場合を除き、相手方当事者の同意を得ずして第三者に対して開示しないものとする。
（1）本契約に基づく義務の履行又は本契約に基づく権利の行使のために必要又は適切である場合（2）親会社又は子会社、弁護士、公認会計士、税理士等に対し、これらの者に同様の守秘義務を負わせたうえで開示する場合（3）権限を有する官公庁又は証券取引所から開示が命令又は要請された場合
2．前項の情報には、以下の情報を含まないものとする。
（1）相手方当事者から開示された時点で、既に公知となっていた情報（2）相手方当事者から開示された後で、自らの責に帰すべき事由によらず公知となった情報（3）相手方当事者から開示された時点で、既に自ら保有していた情報（4）正当な権限を有する第三者から開示された情報（5）各当事者が所属する業界団体の求めに応じて提供する契約の相手方並びに本船及び貨物が特定され得ない形に加工された情報
第 32 条【反社会的勢力の排除】
1．運送人及び荷主は、それぞれ相手方に対し、次の各号の事項を確約する。
（1）自らが、暴力団、暴力団関係企業、総会屋若しくはこれらに準ずる者又はその構成員（以下総称して「反社会的勢力」という）ではないこと。
（2）自らの役員（業務を執行する社員、取締役、執行役又はこれらに準ずる者をいう）が反社会的勢力ではないこと。
（3）反社会的勢力に自己の名義を利用させ、この契約を締結するものでないこと。
（4）本契約が終了するまでの間に、自ら又は第三者を利用して、この契約に関して次の行為をしないこと。
ア 相手方に対する脅迫的な言動又は暴力を用いる行為
イ 偽計又は威力を用いて相手方の業務を妨害し、又は信用を毀損する行為
2．運送人又は荷主の一方について、次のいずれかに該当した場合には、その相手方は、何らの催告を要せずして、この契約を解除することができる。
ア 前項（1）又は（2）の確約に反する申告をしたことが判明した場合

発行所

一般社団法人日本海運集会所

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内航運送契約書 第二部 7/7
イ 前項（3）の確約に反し契約をしたことが判明した場合
ウ 前項（4）の確約に反した行為をした場合
3．前項の規定によりこの契約が解除された場合には、解除された者は、解除により生じる損害について、その相手方に対し一切の請求を行わない。
第 33 条【仲裁】1．本契約に関して当事者間に争いを生じたときは、両当事者は、互いに話合いの要請に応じ、誠意をもって解決するよう努力しなければならない。
2．前項の話合いによって当該争いが解決しないときは、一般社団法人日本海運集会所海事仲裁委員会に仲裁を付託し、仲裁人の判断を最終のものとしてこれに従う。
3．仲裁人の選任、仲裁手続その他仲裁に関する一切の事項は、仲裁申立て時の一般社団法人日本海運集会所海事仲裁委員会仲裁規則による。

発行所

一般社団法人日本海運集会所

不 許 複 製