山野研究紀要

第 26 号2018 ・第 27 号

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主体的学修分類を用いた学年進行による学修行動変化の分析
Analysis of Transition of Learning Behavior Using Autonomous Learning Scale白澤秀剛 1 ) 及川麻衣子 2 ) 秋田留美 2 ) 木村康一 2 ) 岩屋

裕美 3 )抄 録
大学・短期大学などにおいて、主体的学修の必要性や重要性はますます高まっている。筆者らは、自らが開発した主体的学修を分類する尺度を利用し、山野美容芸術短期大学学生の分析を行なった。調査した他大学・短大と比較して、山野美容芸術短期大学は成長志向の学生が多く、防衛志向の学生が少ないことがわかった。自己効力感は主体的学修分類との関連があることがわかった。出席の分析では、実技科目において回避行動頻度が高いと遅刻が多くなる傾向が見られた。GPA からは、次学期の獲得行動を増やす効果があることがわかった。主体的学修の変化については、獲得行動頻度と回避行動頻度は片方だけが変化することがわかった。これらの分析によって、主体的学修分類の信頼性や妥当性が確認されると同時に、これまでの調査ではわからなかった主体的学修分類の変化の方向や変化させるための指導方法への示唆など、新たな知見を得ることができた。
キーワード：主体的学修
I.

学習行動

学習者特性

行動特性

自己効力感

緒言

自らが学習に対する意思を持ち、何をすべきで何をし高等教育機関におけるアクティブラーニング導入ないのかを自らの判断で決定しているのであれば、そについては、既に多くの教員の知るところとなってきれは主体的学習に該当するとも言える。文部科学省のており、導入段階から普及段階に移行したと言える。

定義する主体的学びは理想的な学びである点は賛同

2013 年度の教育再生実行会議第三次提言 1)では、アクできるが、白澤 4)の調査結果を見ると、授業内での学ティブラーニングを「学生の能動的な活動を取り入れ習および授業外での自主的な学修において、上手く行た授業や学習法（アクティブラーニング）」と記述しうことができると予期できず、学習に自信が持てないている。文部科学省は、2018 年度に告知した新しい学学生が多くいることがわかってきた。効果的な学習方習指導要領の資料 2)の中で、主体的学びの定義を「学法として、自己調整学習方略（SRL）に関する研究にぶことに興味や関心を持ち、自己のキャリア形成の方ついては多くの論文が存在するが、学習に対して自信向性と関連付けながら、見通しを持って粘り強く取りが持てない状態の学生がどのような行動や態度、心的組み、自己の学習活動を振り返って次につなげる」とな対応を取っているかを良悪の判断なく中立的に分している。加えて「このような主体的学びを学校教育析している過去の研究はなかった。そこで、岩屋と白において実現するのみならず、将来にわたってこのよ澤 5)は、現在の学生が授業内での学習および授業外でうな主体的な学習を続けるようにする」とある。の学修場面において実際に行なっている学修方略を一方で、大辞林第三版 3)によれば、主体的とは「自用いて主体的学習を分類することを試みた。分析の結分の意思・判断によって行動する様」とある。この辞

果から 25 の質問項目による主体的学修分類尺度を作書通りに解釈すれば、必ずしも全ての科目、全ての時成した。探索的因子分析の結果、知識や技術を獲得し間において、前述のような学びの姿勢を保たなくても、ようとする獲得因子と、自己の能力不足の露呈や失敗

1)

SHIRASAWA Hidetaka
東海大学情報教育センター
連絡先:〒259-1292 神奈川県平塚市北金目 4-1-1
2) OIKAWA Maiko, AKITA Rumi, KIMURA Kouichi
山野美容芸術短期大学
3) IWAYA Hiromi
川崎市立看護短期大学を回避しようとする回避因子の２因子が抽出された。
図 1 は、この２因子の高低の組み合わせによって主体的学修を４分類したモデルである。獲得行動が多く回避行動が少ない群を「成長志向」、獲得行動も回避行動も両方が多い群を「完了志向」、獲得行動が少なく

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回避行動が多い群を「防衛志向」、獲得行動も回避行度を用いて 6 つの大学・短期大学の調査を行なった。

動も少ない群を「参加志向」と名付けた。

加えて、本校学生には 2018 年度春学期、2018 年度秋

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この主体的学修分類モデルは、学生の主体的学習の高低を見るものではなく、現時点で学習に積極的に向学期、2019 年度春学期の３回、同じ質問項目による調査を実施した。

かっている状態にあるのか、何らかの理由で学習から5 大学・短大と本校との比較は 2018 年度春学期の回避したいと考える状態にあるのかを把握すること調査データを使用した。これは、どの回答者も初回のができるモデルとなっている。この尺度を用いること回答であるとの条件を統一するためである。この時ので、現在の学生がどのように学修に向かっているかを回答者数一覧を表 1 に示す。なお、大学の特定を避け把握することができ、指導方法や課題提示方法、効果るため、大学も短期大学もどちらも「大学」との表記的な声掛けなどに活用できることが期待できる。これに統一している。

までも、筆者らはこの分類モデルを用いて学生を分析した結果を用いて教職員向け FD 研修を実施しており、

表 1 本校及び５大学・短期大学の有効回答数

頻度低

参加志向

成長志向

頻度高

回避方略使用頻度

教育改善に貢献してきた。

防衛志向

完了志向

質問項目中、獲得因子の因子負荷が高い 17 項目の頻度低

頻度高

獲得方略使用頻度

図 1 主体的学修分類モデル

回答値を合計して偏差値に変換したものを「獲得頻度偏差値」とした。また、回避因子の因子負荷が高い 15項目で同様に求めたものを「回避頻度偏差値」とした。
本研究では、これら獲得頻度偏差値と回避頻度偏差値

本研究は、先の研究 5)の成果を受け、質問文を明確を用いて学生の分析を行う。にしたり新たな質問項目を追加したりする改良を施

また、主体的学修分類変化の原因を調べるため、本した 43 の質問項目からなる主体的学修分類尺度を用

校学生の 2018 年度秋学期 GPA データ、「美容技術いて、５つの大学・短期大学での調査結果を基に、山Ⅰ」「美容技術理論Ⅰ」の出欠データを利用した。2019

野美容芸術短期大学（以後「本校」と記述）学生を分

年度春学期は一般性自己効力感尺度（GSES）6)による析したものである。2018 年度春学期、2018 年度秋学調査を実施した。

期、2019 年度春学期と、半年ごとに３回の調査を実施

本校での調査は美容デザイン専攻の全学年（１年生、し、年次進行とともに主体性がどのように変化してい２年生）を対象として実施した。主体的学修分類尺度

るのかについて分析を行なった。主体的学修分類モデの調査は、回答期間を設けたオンラインアンケートにルにおいて、学生が年次進行とともにどのような変化より実施し、回答期間終了後に回答データをダウンロをするのかについては過去に知見がなく、今回の調査ードした。関連データと結合する必要があるため、調で明らかにすることを目的としている。加えて、主体査は記名式とし、本校教員が実施した。分析結果は全的学修分類の変化によって、学生指導の効果を検証すて匿名処理を施している。

ることも可能であると予想される。この点についても検証を行う。

III. 研究結果
3.1. 主体的学修分類構成比の全体傾向
II. 研究方法2018 年度に 43 項目５件法による主体的学修分類尺2018 年度に調査した 6 大学、有効回答数 1089 のデータにおける主体的学修分類の構成比を表 2 および図201992 に示す。成長志向および防衛志向がやや多く、とも示す。本校は他大学と比べ、成長志向が比較的多い一に全体の 30%程度であり、完了志向および参加志向は方で、参加志向も多い傾向が見られる。また防衛志向やや少なく全体の 20%程度という構成になっている。

については調査校中最も少なかった。図 5 に各主体性各主体的学修分類をさらに４分割してバブルチャを４分類した本校の詳細構成比を見ると、強成長志向ートに示したものが図 3 である。この図から、獲得行が調査校全体比率に比べて約２倍になっており、また動偏差値が 60 以上かつ回避行動偏差値が 40 未満の、成長志向全体が右側（獲得行動の高い側）に寄ってい極めて強い成長志向（以後「強成長志向」と記述）はることがわかる。一方、強防衛志向は調査校全体比率全体の 5.2%となっていることがわかる。同様に、獲得の約半分となっている。強防衛志向の学生は、連続欠行動偏差値が 40 未満かつ回避行動偏差値が 60 以上席、留年、退学などとの相関が予想されるため、早期の、極めて強い防衛志向（以後「強防衛志向」と記述）の指導を必要とする学生である。

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は全体の 3.1%となっていることがわかる。
表 3 大学別主体的学修分類全体構成比
表 2 主体的学修分類全体構成比

本校(n=146)

全体

A⼤学(n=193)

B⼤学(n=131)

C⼤学(n=312)
0%

10%

20%

30%

成⻑志向

40%

完了志向

50%

60%

防衛志向

70%

80%

90%

100%

参加志向

図 2 主体的学修分類全体構成比

D⼤学(n=285)

E⼤学(n=22)

0%

10%

20%

成⻑志向

30%

40%

完了志向

50%

60%

防衛志向

70%

80%

参加志向

図 4 大学別主体的学修分類構成比

図 3 主体的学修分類構成比詳細
3.2. 主体的学修分類構成比の他大学との比較
大学別に分析した結果の構成比を表 3 および図 4 に

図 5 本校主体的学修分類構成比詳細

90%

100%

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3.3. 自己効力感と主体性分類

表 5 GSES と主体性分類“自己効力感”（セルフ・エフィカシー）は、坂野 6)によると、「Bandura によって提唱された社会的学習理論では、ある結果を生み出すために必要な行動をどの程度うまく行うことができるかという個人の確信を”self-efficacy”と呼んでいる」と述べられている。自己効力感とは、行動する前にその行動が上手くできるかの予期であり、上手くできるとの予期が得られない
場合には行動変容が起きないとされる 7)。すなわち、新しい知識や技術を学習するような場面で、新しい学習方法や技術練習方法を受け入れて行うかどうかは、参加志向自己効力感と密接な関連があることが示唆される。自己効力感を測定しようとした場合、課題固有の自己効防衛志向力感を測定するものと、課題によらない特性的な自己効力感を測定するものがある。今回の研究では、過去完了志向の研究でも高い信頼性と妥当性があるとされている坂野らの一般性セルフ・エフィカシー尺度（以後「GSES」と記述）を使用した。GSES では、大学生の自己効力感を「非常に高い」から「非常に低い」の成⻑志向

0%10%

⾮常に低い

20%30%40%

低い傾向にある50%

普通60%70%

⾼い傾向にある

80%

90%

100%

⾮常に⾼い５段階で測定できる。
本校学生で主体的学修尺度および GSES の両方に

図 6 主体性分類別 GSES 構成比

回答した学生は１年生 85 名、２年生 74 名の計 160 名で、GSES 測定結果の構成比を表 4 に示す。本校は約3.4 GPA や出欠と主体性分類3/4 の学生の自己効力感が普通またはそれ以上の高い2018 年度春学期 GPA と 2018 年度春学期及び秋学傾向にあることがわかる。また、GSES と主体的学修期の獲得行動頻度偏差値・回避行動頻度偏差値との相分類との関係を分析した結果を表 5 および図 6 に示関を分析したものが表 6 である。春学期 GPA と秋学す。成長志向の学生は GSES が高い傾向が見られ、「非期獲得偏差値、春学期順位と秋学期獲得偏差値に有意常に高い」「高い傾向にある」を合わせると 51%と半な相関が見られる。

数を超えている。一方で、完了志向および防衛志向の学生では GSES が相対的に低く、特に防衛志向の学生

表 6 GPA と獲得・回避行動頻度は GSES が「非常に低い」「低い傾向にある」を合わせると 56%と半数を超えている。GSES と主体的学修
分類との因果については考察にて詳しく述べる。
表 4 GSES と主体性分類

表７、表８に示した出欠回数との相関では、獲得頻度偏差値及び回避頻度偏差値との相関が見られる。獲得行動頻度の高い学生は、出席数が多く、欠席数が少ない。回避行動頻度の高い学生は出席数が少なく、欠席数が多い。遅刻数については、美容技術理論Ⅰでは獲得も回避も相関が見られないが、美容技術Ⅰでは回避偏差値とのある程度の相関が見られる。

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表 7 美容技術Ⅰの出欠分析結果

表 8 美容技術理論Ⅰの出欠分析結果

図 7 年次進行による主体性変化割合
図 7 は表 9 の結果をもとに、主体性変化の割合を、主体的学修分類モデル上に図示したものである。参加
3.5 年次進行による主体性変化
本学で測定した３回の主体的学修分類尺度の中で、志向から防衛志向、防衛志向から完了志向、完了志向から成長志向など、隣接した位置に移動する割合が多３回とも回答を行なった学生 44 名（2 年制短期大学

く、斜め方向の移動がほとんどないことが読み取れる。のため３つの学期での回答があるのは全員２年生）を観測件数が少ない点は考慮しなければならないが、こ抽出した。その上で、2018 年度春学期と 2018 年度秋の図から主体性の変化に関する示唆を読み取ること

学期の主体性変化および、2018 年度秋学期と 2019 年ができる。この点についての考察も後述する。

度春学期の主体性変化の様子を集計したものが表 9 である。本集計では、同一学生の２度の変化を別々カウントしている。
本校は成長志向が相対的に多く、成長志向の学生ほど３回のアンケート調査に確実に回答すると推測されるため、回答データも必然的に成長志向が多く出ている点に注意して読み取る必要がある。
表 9 主体性変化の観測回数

IV. 考察2018 年度の 25 項目版から質問文を改善したことで、回答者からの質問が減り、多くの大学から多くの有効回答を得ることができた。分析した結果、学校毎に４つの志向の分布が異なっていることがわかった。
本校及び A 大学、B 大学は将来の仕事と直接結びついた学部学科となっており、卒業時に国家試験を受けるカリキュラムとなっている。このことから、将来の進路・職業と結びついていることが、学生の学ぶ目的を明確にするとともに、学びの意欲を喚起した結果、成長志向が多くなると言える。ただし、全体と比較しても、A 大学や B 大学と比較しても本校の防衛志向の割合が少ない。これは、1 クラスが 10〜20 名程度と他大学と比較して少ないため、教員の目が行き届きやす
く、国家試験合格率の高さを支える教員の丁寧なフォローアップ指導があることが要因と推測される。ソーシャルサポートが充実していると自己効力感が増大する 8)との研究報告があり、本校生徒は比較的自己効力感が高い学生が多いことからもサポートの充実が影響していると考えるのが妥当である。目が行き届きやすいため、防衛的学生にも気が付きやすくまた声掛け頻度も高くなることも要因として考えられる。逆に、

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今回の結果から、学生の様子を常に気にかけ、必要に退学であり、退学後の進路選択が本人にとってより良応じて丁寧なフォローアップをしていくことが防衛いものになる可能性は高い。以上のことから主体的学志向を減らす指導方法になりうることを示唆してい修分類が退学や休学への対応に対しても効果的であると言える。

ることが示されたと言える。

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筆者らによる追跡調査により、主体的学修分類尺度

自己効力感と主体的学修分類との関係に関する分調査結果で、強防衛志向と判定された 10 名の内、２析は今回初めて実施したものである。自己効力感と学名がすでに退学していることがわかった。また、1 名

修行動との関連は多くの論文でも示唆されており、今は学習に困難を抱えていると推測される学生、2 名は回の分析結果からも成長志向で自己効力感の高い割すでに教員により介入が行われている学生、3 名は努合が多く、防衛志向で自己効力感が低い割合が多くな力なくとも技術学習得できてしまっているいわゆるっている。このことから、この主体的学修分類尺度の「浮きこぼれ」と呼ばれる学生であることがわかった。

妥当性が示唆されるとともに、主体的学修が学力等とすなわち、強防衛志向の学生は仮説通り、教員の介入同様に自己効力感と関連することが示されたと言えを必要とする学生である可能性が高いことが示される。しかしながら、成長志向の中にも自己効力感が非たと言える。さらに、2019 年度に関する退学者との関常に低い学生がいる一方で、防衛志向の中に自己効力連を詳しく調べると、学力を理由として退学・休学し感が非常に高い学生がいる。坂野 6)によれば、自己効た学生４名の回避行動頻度偏差値は、高い順に、66.7,力感は自然発生的に生じるのではなく、過去の経験や57.5, 56.2,54.9 となっており、いずれの学生も獲得行

他者からの説得的な暗示などを通じて個人が自ら作

動頻度偏差値は低く、防衛志向に分類されていた。もり出していくものであるとしている。そうであるならっとも値が高い 1 名は強防衛志向に分類されており、ば、測定された自己効力感は入学以前に形成されてい前述の 2 名の退学者の中の 1 名である。本解析では強た可能性が高い。特に今回の測定は 2019 年度春学期

防衛志向の回避行動偏差値を便宜的に偏差値 60 以上に行われていることから、１年生は高校時代までに形としているが、今後データを集めていくことで、退学成された自己効力感と大きく異なっていないと思わ予備群の判定基準をより精密に策定できる可能性がれる。２年生については、大学１年間での変化を含んある。特筆すべきは、本調査は本人が自主的に回答しでいるが、一般に自己効力感の変化にはある程度の期ているアンケートであるということである。退学予備間が必要であるとされているため、高校時代の自己効群はえてして退学の予知に関するアンケートを敏感力感の傾向を引き継いている可能性が高い。自己効力に察知し、正しく回答しないまたは回答を拒否する傾感が低いにも関わらず成長志向の学生は、現在の学習向にある。本アンケートでは、いずれの退学者も素直内容が高校時代と違って自分自身に合っているか、自に回答していることからも、退学予備群の学生に事前分がやりたいことを見つけて努力している状態と推に声掛けし、フォローアップをするための指標として測できる。一方、自己効力感が高いにも関わらず防衛の利用が大いに期待できる。ここで、１例ではあるが、志向の学生については注意が必要と言える。できるとフォローアップの成果を示唆するデータについて述

感じる自分自身に対して自己の能力不足を回避しよべる。2018 年度秋学期は回避行動頻度偏差値が 61.4

うとする傾向は、自己効力感と現実との不一致がもたで強防衛となっていた学生が、教員が介入した後の、らしていると予想されるため、早急に相談の場を設け

2019 年度春学期調査では 45.7 と改善されている。たるなどの対応が必要と考えられる。ただし、今回は一だし、獲得行動偏差値は 39.6 から 38.5 とほぼ変化は

般性自己効力感尺度（GSES）を使用しているため、なかった。これは１例ではあるが、教員介入によって大学の学習という特定課題における自己効力感と回避行動頻度を下げることができることを示していGSES が大きく乖離しているとの可能性もある。

る。学生が退学について教員に相談する段階や、退学出欠分析結果については、獲得行動頻度が高いと出を申告する段階では、すでに長い時間、学修に関して席回数が多くなり欠席回数が減る、回避行動頻度が高悩んでいることが多い。調査結果を学内で共有し指導いと出席回数が少なくなり欠席回数が増える傾向がに活用する体制を整えれば、本人が退学について長い見られ、多くの教員が経験的に感じている傾向と一致期間思い悩む前にフォローすることが可能になる。仮する。一般に相関とはどちらが原因でどちらが結果でに退学を選択するにせよ、深刻になり自暴自棄になるあるかは分析できないが、今回の分析結果は、出席や前であれば、冷静に今後の進路の選択の結果としての欠席が学修行動の変化を促しているとの考察には妥201913

当性がないため、獲得行動頻度や回避行動頻度が原因のは、上下方向や左右方向であり、これは、半年間ので、出席や欠席が結果であるといえる。であるならば、変化では、獲得行動の増減または回避行動の増減など、出席や欠席は主体的学修の志向に影響を受けている片方の因子だけが増減することを示している。また、ことになる。これは、出席することが獲得行動なので上下左右の変化でも、防衛志向から参加志向や、参加はなく、獲得行動のゆえに出席することを意味してい志向から成長志向の移動については変化をした学生る。欠席の場合で言えば、欠席することが回避行動なが観測されなかった。結果的に双方向に移動可能な領のではなく、回避行動のゆえに欠席するということで域は、防衛志向と完了志向、及び、完了志向と成長志ある。教育指導を行うのであれば、欠席しないように向となっている。教員は、好ましくない学習方略すな指導するのではなく、病欠など明確な理由でない欠席

わち回避行動に目が行きがちで、指導についても回避の場合には、何らかの回避行動の現れの可能性を考慮行動を低減するような指導をする場面が多い。しかしし、学習において困っていることや困難に感じているながら、本分析結果を見ると、防衛志向の学生の学習ことがないかを確認する声掛けなどが有効であると行動を促して将来的に成長志向となってもらいたい言える。また、特筆すべき部分として、遅刻においてと考えるのであれば、回避行動には目を瞑り、獲得行は美容技術Ⅰにおいてのみ回避行動頻度との相関が動を徐々に習得させ、一旦完了志向に移行させること見られることが挙げられる。全員が一斉に同じ実習をが必要であると言える。完了志向になった後に、今度行う科目であるため、自分の能力不足が露呈することは回避行動を徐々に減少させ、成長志向に移行させる。

を実習中に回避することができない、そのため、能力逆に、成長志向の学生が何らかの原因で完了志向に移不足露呈回避のために出席を躊躇してしまうと考え行してしまった場合には、今まで見られなかった回避られる。ただし、これまでの分析を併せて考えると、行動が増えることになる。しかし、本分析結果から見欠席ではなく遅刻ということは、技術不足の露呈を回えてくることは、成長志向から完了志向への変化にお避したい気持ちがありながらも、出席して技術を習得いては、獲得行動は大きく減少しないということであしたい、または周囲から取り残されることは避けたいる。このようなケースの学生には、「もっと真剣に勉などの気持ちが残っていることが示唆される。このよ

強しなさい」の発言のような獲得行動を積極的に促す

うな学生に対しては、遅刻を叱責するのではなく勇気ような指導ではなく、失敗に対して寛容となり「大丈を出して出席したことを認める態度を示す方が効果夫だよ」といった不安感を減らす声掛けを通して回避的である。確かに、社会に出る前に遅刻する態度を改行動をしなくて良い状況を作り出すことが、早期に成めてもらう指導の必要性はある。そのような指導は、長志向に戻るための助けになると言える。

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遅刻回数と回避行動頻度との相関がない科目で行う

獲得行動頻度や回避行動頻度の変化についてはようにして、全体での一斉実習のような科目では、遅GPA の影響も観測された。春学期獲得頻度偏差値が春刻に対する対応を変えていく必要があると言える。

学期 GPA と弱い相関を持つのは「頑張って勉強した年次進行による主体的学修の変化については、今回ので成績が良くなった」ことであり一般に考えられる初めて分析が実現したものである。期限を切って自主相関であるが、今回の結果からは有意な相関とはなっ的にアンケート回答を依頼している関係で、本分析結ていない。一方で、春学期 GPA と秋学期獲得頻度偏果に必要な有効回答者数は 44 名と統計的に十分と言差値との間に有意な相関が見られるということは、える人数ではないが、主体的学修の変化を知る貴重な「前学期の成績が良かったから、次学期に頑張って勉データとなった。本校学生に成長志向が多いことに加強するようになる」ということを意味している。これ

え、成長志向の学生ほどアンケート回答率が高いことは今回の分析で得られた新たな知見と言える。また、がこれまでの調査でもわかっており、３回全てに回答春学期回避頻度偏差値と GPA との相関がないことかした学生が必然的に成長志向に偏ってしまった。ただ、ら、回避行動頻度が高くてもすぐに GPA が変化しな

分析対象の成長志向学生中 15 名は３回の調査時のいいことを示している。回避行動がすぐに成績低下に結ずれも成長志向となっており、成長志向の学生は成長びつかないため、回避行動による不利益が少なく、回志向を維持する傾向が高いことがわかった。主体性が避行動を定着させる要因になっていると推測される。

変化したケースを見てみると、成長志向から防衛志向

そのため、回避行動減少には教員のサポートが必要にや、完了志向から参加志向など、斜めの領域に移動しなると言え、前述の事例とも一致する。ている割合が相対的に少ない。比較的移動割合が多い

今回の分析を通して、主体的学修分類の妥当性が確

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認されたと同時に、主体的学修に自己効力感や前学期の GPA が影響していることや、主体的学修分類によって出欠に差が生まれることがわかった。また、主体的学修の変化分析結果から、指導に対する新たな知見を得ることができた。本分析結果から、指導においては、学生の現在の主体的学修分類を知ることが重要であることがわかった。学生の主体的学修分類によって、何を指導すべきか、どのような声掛けをすべきかが変わってくるためである。今後は、主体的学修変化についてのデータを増やして変化のモデルを確立することや、教員が個々の主体的学修分類を把握した上での指導が、学生の主体的学修分類変化に与える影響などについての検証を行っていきたい。
謝辞
本研究調査にご協力いただきました各大学関係者
ならびに調査に回答してくださった学生の皆様に心より感謝を申し上げます。
なお、本研究は東海大学「人を対象とする研究」に関する倫理委員会承認番号 19006 により承認され実施したものです。また、JSPS 科研費 JP15K01036 の助成を受けて実施したものです。

文献1)

教育再生実行会議:これからの大学教育の在り方について（第三次提言）p.6. 20032)

文部科学省:新しい学習指導要領の考え方−中央教育審議会における議論から改定そして実施へ−. p.23. 20173)

三省堂:大辞林第三版.2016

4)

白澤秀剛：アクティブラーニングに対する自己効力感尺度作成の試み. 東海大学教育開発研究センター紀要. 1.15-26.20165)

岩屋裕美 他:主体的学修分類尺度の作成の試み.東海大学短期大学紀要. 52.21-29.20186)坂野雄二 他:一般性セルフ・エフィカシー尺度作成の試み. 行動療法研究. 12.1.73-82.1986

7)

池辺さやか 他:自己効力感研究の現状と今後の可能性. 九州産業大学国際文化学部紀要. 57.159-174. 20148)

江本リナ:自己効力感の概念分析 .日本看護科学会誌. 20.2.3945.2000（受付：2019.8.30，受理：2020.3.5）

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