第36回

日本環境感染学会総会・学術集会
プログラム・抄録集
会長
三鴨 廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学 教授）
副会長
渡邉 都貴子（山陽学園大学看護学部 教授）
会期2021 年 9 月 19 日（日）・20 日（月・祝）会場
名古屋国際会議場
テーマ
一竜一猪
理事会
開催しません。
評議員会
2021 年 9 月 18 日（土）17：00〜18：00
名古屋国際会議場 1 号館 2F センチュリーホール（第 1 会場）※現地＋ WEB の「ハイブリッド開催」となります。
名誉会員・功労会員授与式、学会賞表彰・受賞講演、上田 Award 表彰
開催しません。
会員懇親会
開催しません。

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会の開催にあたって
さてこの度、「第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会」の会長を愛知医科大学の三鴨廣繁が拝命し、副会長には山陽学園大学看護学部の渡邉都貴子先生、総務委員長には医療法人三九会 三九朗病院 感染防止対策室の加藤由紀子先生、実務委員長には高知大学医学部附属病院感染症科の山岸由佳先生、副実務委員長には愛知医科大学の村松有紀先生、事務局として愛知医科大学の小島良さんにお願いして鋭意準備を進めております。「第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会」は、2021 年 9 月 19 日（日）・20 日（月・祝）の 2 日間の日程で愛知県名古屋市にある名古屋国際会議場にて開催させていただくこととなりました。本学術集会が名古屋市で開催されるのは、1999 年に品川長夫先生が第 14 回総会・学術集会を開催されて 22 年ぶりになります。
名古屋国際会議場は、隣接するホテルがなく、参加される先生方・各企業の方々にはご不便をおかけすることになりますが、歴代の学術集会の参加者数を収納可能な会場は名古屋国際会議場以外にはありませんのでご理解のほどよろしくお願いいたします。
1980 年代半ばより、ブドウ球菌および緑膿菌の医療関連感染が報告されていましたが、その後、多剤耐性菌が話題となり現在に至っています。医療関連感染への対応にはチーム医療が欠かせないという立場から、
川名林治先生が主催されていた東八幡平シンポジウムが契機となり、本学会の設立の機運が高まってきたのが社会的背景にあります。1985 年 4 月 2 日、上田 泰先生（東京慈恵会医科大学）、清水喜八郎先生（東京女子医科大学）、川名林治先生（岩手医科大学）、熊本悦明先生（札幌医科大学）、小林寛伊先生（東京大学）と松本文夫先生（神奈川県衛生看護専門学校）を中心として学会の設立準備委員会が発足したのが始まりです。本
学会では、医療関連感染制御を中心的研究課題とし、環境の変化によって発生する感染症、感染症の疫学調査と原因の究明、感染予防対策、病院建築設備と感染、腸管感染症などにも課題を広げています。近年、医療関連感染制御の領域においては、薬剤耐性菌の多発、移植医療・抗がん治療などの進歩に加え、病院新築・移転・修繕・改装が必要となる時期にもなってきた背景もあり、施設内での空気感染、医療技術の向上に伴う複雑な感染、易感染患者に対する日和見感染症などが特に課題となっており、本学会の果たす役割は大きくなっています。
本学会は、医療関連感染制御に関して、基礎医学、臨床医学、看護学、獣医学、環境医学、社会医学、薬学など多職種・多方面の研究者がさまざまな研究成果を発表し、今後の医療関連感染対策を議論するのが目的として開催されてきました。
第 36 回の学術集会では、テーマとして、『一竜一猪』を掲げさせていただきました。『一竜一猪』とは、努力して学ぶ人と、怠けて学ばない人との間には大きな賢愚の差ができるということです。学術集会では例年
約 7,000 名以上の参加者が集い、多くの研究発表と活発な討論が行われてきましたが、2021 年の学術集会にも多くの先生方が参加され、活発な討論をして欲しいという会長からの強いメッセージでもあります。
COVID-19 の流行を受けて第 36 回学術集会は 7 か月延期せざるを得なくなりました。しかし、会期を延期
してもなおデルタ型変異株によるいわゆる第 5 波の中での開催となってしまい、COVID-19 対応で学会出席が叶わない先生、施設の方針等により学会会場に来場できなくなる先生、施設の緊急時対応で学会出席ができなくなる先生等も多くおられる可能性があることは理解させていただいた上での開催になります。学術集会運営においても、会員相互の意見交換ができる場となってきた懇親会等も開催できず、学会主催者としては断腸の思いでの開催になります。会員、参加者にはご迷惑をおかけする点も多いかと思いますが、何卒ご理解のほどよろしくお願いいたします。
末筆となりましたが、皆さまの益々のご発展を心よりお祈り申し上げます。
2021 年 9 月吉日
第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会
会長

三鴨 廣繁

愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学 教授－2－

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会の開催にあたって
第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会の会長、三鴨廣繁先生よりご指名いただき、副会長の任を務めさせていただくことになりました。このような機会をお与えいただきました吉田正樹理事長、三鴨廣繁会長
ならびに学会の諸先生方に心よりお礼を申し上げます。
私が、最初に日本環境感染学会に参加させていただいたのは、1995 年、第 10 回総会でした。副島林蔵先生が会長をされた倉敷での学会でした。1 月 17 日にはあの関西淡路大震災があった直後の開催でした。陸路はまだ寸断されていましたので、参加できない先生方がたくさんいらっしゃいました。この震災を機に災害時の感染制御について大きく問われることになったと思います。
その後 2001 年には米国で炭疽菌によるバイオテロがありました。これは中東戦争によりバイオテロに対する警戒がされている中での出来事でした。2002 〜 2003 年には SARS コロナウイルスにより世界中が震撼させられました。2009 年には豚由来のインフルエンザ A（H1N1）のパンデミック、高病原性鳥インフルエンザ（2003
年：H5N1、2013 年：H7N9）、2014 年西アフリカから諸外国へ広がったエボラウイルス疾患、2015 年韓国での MERS の流行、2016 年ブラジルから起こったジカ熱のパンデミックなど、ざっと上げただけでも世界を震撼させた感染症は 21 世紀にはいり、毎年のように起こっています。このような経緯の中、感染制御に携わる医療従事者は、全力を挙げて取り組んできました。そして今回のこの今までに経験のない COVID-19 のパンデミックです。環境感染学会も総会・学術集会を延期するなど大きな影響を受けるとともに、全会員一丸となって人々の安心安全な生活を脅かし、社会経済に大きなダメージを与えるこの感染症と戦っています。
今回の学会では、それぞれの経験や学術的な知見をもって討論し、皆様の英知を結集して今後の COVID-19の対策を検討する機会となることを期待するとともに、薬剤耐性菌の問題、災害時の感染の問題など、忘れてはならない感染制御についても大いに討論できる学会となることを心より願っています。
第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会
副会長

渡邉 都貴子（山陽学園大学看護学部 教授）－3－

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

日本環境感染学会総会・学術集会記録
回

開催年

開催地

歴代会長

第 1 回

1986 年

東

京

上田

第 2 回

1987 年

東京

清水喜八郎（東京女子医科大学 内科）

第 3 回

1988 年

東

京

小林

第 4 回

1989 年

大阪

三輪谷俊夫（大阪大学 微生物病研究所）

第 5 回

1990 年

東京五島瑳智子（東邦大学医学部 微生物学）

第 6 回

1991 年

東京

出月

康夫（東京大学医学部 第二外科）

第 7 回

1992 年

福岡熊澤

淨一（九州大学医学部 泌尿器科）

第 8 回

1993 年

東京

川名

林治（岩手医科大学医学部 細菌学）

第 9 回

1994 年

東京

松本

文夫（神奈川県衛生看護専門学校付属病院）

第 10 回

1995 年

倉敷

副島林造（川崎医科大学 呼吸器内科）

第 11 回

1996 年

東京斎藤厚（琉球大学医学部 第一内科）

第 12 回

1997 年

新潟

荒川

正昭（新潟大学医学部 第二内科）

第 13 回

1998 年

東京岩井重富（日本大学医学部 第三外科）

第 14 回

1999 年

名古屋

品川

長夫（名古屋市厚生院）

第 15 回

2000 年

大分那須勝（大分医科大学 第二内科）

第 16 回

2001 年

東京柴孝也（東京慈恵会医科大学 内科学）

第 17 回

2002 年

大阪永井

勲（社会保険紀南綜合病院）

第 18 回

2003 年

横浜

木村哲（東京大学医学部附属病院 感染制御部）

第 19 回

2004 年

横浜

砂川

慶介（北里大学医学部 感染症学）

第 20 回

2005 年

神戸守殿

貞夫（神戸大学大学院 腎泌尿器科学）第 21 回

2006 年

東京山口

惠三（東邦大学医学部 微生物・感染症学）

第 22 回2007 年

横浜

小西敏郎（NTT 東日本関東病院）

第 23 回2008 年

長崎

河野

第 24 回2009 年

横浜

辻

第 25 回

2010 年

東京

小野寺昭一（東京慈恵会医科大学 感染制御部）

第 26 回2011 年

横浜

大久保

第 27 回

2012 年

福岡

尾家重治（山口大学医学部附属病院 薬剤部）

第 28 回2013 年

横浜

賀来満夫（東北大学大学院医学系研究科 感染制御・検査診断学分野）

第 29 回2014 年

東京岩田

第 30 回2015 年

神戸

荒川

第 31 回

2016 年

京

都

第 32 回2017 年

神戸

森屋

第 33 回2018 年

東京

針原康（NTT 東日本関東病院）

第 34 回

2019 年神戸竹末

芳生（兵庫医科大学 感染制御学）

第 35 回

2020 年横浜

金光敬二（福島県立医科大学 感染制御学講座）

第 36 回

2021 年

名古屋

三鴨廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

一山泰（東京慈恵会医科大学 名誉教授）
寛伊（東京大学医学部 中央手術部）

茂（長崎大学医歯薬総合研究所 感染免疫学）
明良（東邦大学医学部看護学科 感染制御学）
憲（東京医療保健大学大学院 感染制御学）

敏（慶應義塾大学医学部 感染症学）
創一（神戸大学医学部附属病院 感染制御部）
智（京都大学大学院医学研究科 臨床病態検査学／
京都大学医学部附属病院 検査部・感染制御部）
恭爾（東京大学大学院医学系研究科 病因病理学専攻感染制御学）－4－

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

目次
第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会の開催にあたって……………………………………………

2

日本環境感染学会総会・学術集会記録… …………………………………………………………………

4

会場周辺のご案内およびアクセス………………………………………………………………………

6

会場案内……………………………………………………………………………………………………

7

日程表……………………………………………………………………………………………………… 10
企業展示会場 スタンプラリーのご案内………………………………………………………………… 18
参加者へのご案内………………………………………………………………………………………… 20
感染対策について………………………………………………………………………………………… 24
演者・座長の先生方へ… …………………………………………………………………………………… 25
第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会プログラム
理事長講演……………………………………………………………………………………………… 27
会長企画：特別講演…………………………………………………………………………………… 27
特別講演………………………………………………………………………………………………… 27
教育講演………………………………………………………………………………………………… 28
英語シンポジウム……………………………………………………………………………………… 35
シンポジウム…………………………………………………………………………………………… 36
ワークショップ………………………………………………………………………………………… 41
パネルディスカッション……………………………………………………………………………… 42
会長企画：Expert が斬る… …………………………………………………………………………… 43
委員会企画……………………………………………………………………………………………… 45
機構専門医講習………………………………………………………………………………………… 47
特別企画………………………………………………………………………………………………… 48
第 353 回 ICD 講習会……………………………………………………………………………………… 48
ランチョンセミナー…………………………………………………………………………………… 48
スイーツセミナー……………………………………………………………………………………… 53
イブニングセミナー…………………………………………………………………………………… 54
共催シンポジウム……………………………………………………………………………………… 55
共催パネルディスカッション………………………………………………………………………… 57
一般口演………………………………………………………………………………………………… 60
講演抄録…………………………………………………………………………………………………… 94
一般口演抄録……………………………………………………………………………………………… 228
協賛一覧…………………………………………………………………………………………………… 356－5－

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

会場周辺のご案内およびアクセス－6－The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会場案内

第14会場

名古屋国際会議場

第5会場
スタッフ控室

第13会場

第12会場

学会本部

第11会場
第10会場

第9会場

第4会場
南

第3会場

第8会場

北

第7会場
第6会場

ハンズオンセミナー会場

第2会場

PCセンター

第1会場

企業展示
クローク
休憩コーナー

総合受付
整理券配布

－7－

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

会場案内

1F

名古屋国際会議場

4号館

第3会場
白鳥ホール北

第4会場

企業展示
クローク
休憩コーナー

白鳥ホール南

書籍展示

3号館

イベントホール

㈱ガリバー

整理券配布
総合受付

1号館

整理券配布

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第1会場
センチュリーホール

第7会場
第8会場
展示室212

2号館

2F

展示室211

4号館

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3号館

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第11会場

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第1会場

書籍展示㈱紀伊国屋書店

センチュリーホール

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第9会場
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会議室221䝢 䝻 䝔䜱 䞊

第10会場

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PCセンター

会議室222・223
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2号館

－8－

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1号館

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会場案内

3F

名古屋国際会議場

4号館

ハンズオン
セミナー会場㈱日立ハイテクサイエンス
会議室131・132

スタッフ控室
会議室4323号館

学会本部
会議室431

第5会場

1号館

国際会議室

第14会場
会議室234

第12会場
第13会場
2号館

4F

会議室231

会議室232・233

4号館

第6会場
会議室141・142

3号館

第2会場
レセプションホール

2号館

－9－

1号館

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

日程表
第 1会場

1 号館

2F センチュリーホール

開会式

9：00

8：30～10：00

シンポジウム 1

COVID-19 から医療者を守る
座長：國島 広之／三鴨 廣繁
演者：國島 広之／吉川 徹
菅野 みゆき／黒須 一見

10：00
10：10～11：30

教育講演 1

11：00

座長：岩田 敏演者：西 順一郎
佐藤 淳子

第 1 日目（9 月 19 日日）
第 2 会場

第 3 会場

4F レセプションホール

薬剤耐性菌の接触感染対策は退院時まで続けるべきか
座長：八木 哲也
小泉 祐介
演者：山田 康一
髙園 貴弘
ディスカッサント：森 美菜子
四宮 聡

12：00～12：50

ランチョンセミナー 1

COVID-19 における疫学・対策から臨床・治療まで

共催：ギリアド・サイエンシズ株式会社
メディカルアフェアーズ統括部

第 4 会場

1F 白鳥ホール北

1F 白鳥ホール南

8：30～9：50

会長企画：Expert が斬る 1

8：30～10：00

パネルディスカッション 1

教育講演 3

座長：小林 美奈子
演者：植田 貴史
清水 潤三

8：30～9：30

座長：清田 浩
演者：高橋 聡大西 真

9：40～10：40

会長企画：Expert が斬る 2
9：50～11：50

委員会企画 1

10：10～11：40

共催シンポジウム 1［JHAIS 委員会］
あつまれ サーベイランスの森
座長：針原 康／高野 八百子
演者：森兼 啓太／藤田 烈
坂木 晴世／佐々木 顕子
赤木 真治／四宮 聡
窪田 志穂／縣 智香子

感染対策として、医療環境表面に対する新たな実践
座長：宮良 高維／三鴨 廣繁
演者：久留宮 愛／新改 法子
梅澤 和夫／竹村 弘
共催：株式会社ティ・アシスト

12：00

4 号館

12：00～12：50

12：00～12：50

ランチョンセミナー 2

ランチョンセミナー 3

紫外線技術 Up to Date －感染対 【常識を覆す】「サージカルマスク」や「サー策のゴールドスタンダードへ－
ジカルテープ」に潜む危険性と対策方法
共催：株式会社名優
共催：テルモ株式会社

座長：草地 信也
演者：渡邉 学佐々木 淳一

10：50～11：50

会長企画：Expert が斬る 3
座長：青木 信樹
演者：掛屋 弘大毛 宏喜
12：00～12：50

ランチョンセミナー 4
救急領域における感染対策とその実践

共催：ファイザー株式会社

13：00
13：10～13：50

特別講演 1

14：00

15：00

共催パネルディスカッション

シンポジウム 3

15：40～17：00

教育講演 2

座長：岩崎 博道
演者：大曲 貴夫
津田 雅庸

17：00

パネルディスカッション 2

共催シンポジウム 2

単回使用医療機器（SUD）の再製造
これからの病院職員の感染症対策 COVID-19 術前 PCR 検査は必要か
座長：小西 敏郎 演者：大久保 憲 をどのように考えていくか！−侵
座長：八木 哲也
襲性髄膜炎菌感染症（IMD）
長尾 美紀
演者：宇野 俊介
座長：中野 貴司／西 順一郎
井口 光孝
14：00～15：30
演者：中野 貴司／西 順一郎
ディスカッサント：山下 千鶴
山岸 由佳
シンポジウム 2
共催：サノフィ株式会社
美島 路恵
うちのリンクナースは素晴らしい！
座長：多湖 ゆかり／木下 輝美
演者：安立 なぎさ／奥川 麻美
宮川 佳也／坂田 美樹
14：50～16：20
坂本 信彰
14：50～16：50

16：00

13：10～14：40

13：10～14：40

17：00～17：30

会長企画：特別講演 1

精神科における感染対策
座長：有瀬 和美／春木 宏介
演者：永岡 知生／金㟢 美奈子
川内 健史／大槻 和弘
池ヶ谷 訓章

血流感染マネジメントバンドル 2021
座長：笠井 正志
演者：村松 有紀／舟橋 恵二
奥平 正美／日馬 由貴
松島 由実

共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社

16：30～17：00

教育講演 4

わが国における災害時の感染制御と今後の展望
座長：添田 博 演者：高山 和郎

17：00～17：50

イブニングセミナー 1
casirivimab/imdevimab の特徴と現状
座長：三鴨 廣繁 演者：相田 智志 Update! HIV感染症 〜HIV感染制御に関する最新事
情と2030年のエイズ流行終結に向けた世界戦略〜
共催：ギリアド・サイエンシズ株式会社
メディカルアフェアーズ統括部

18：00

19：00

－ 10 －

13：10～13：40

教育講演 5カンジダ症の感染制御
座長：森屋 恭爾 演者：仲村 究
13：50～15：20

委員会企画 2

［消毒薬評価委員会］
環境消毒薬の評価指針
座長：金光 敬二／継田 雅美
演者：和田 祐爾／梶浦 工
尾家 重治／森屋 恭爾
特別発言：大久保 憲

15：30～17：00

委員会企画 3

［多剤耐性菌感染制御委員会］
いまさら聞けない
薬剤耐性グラム陽性菌の超基本
座長：栁原 克紀／菅野 みゆき
演者：森永 芳智／高橋 聡
菅原 えりさ／川村 英樹

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

3 号館

第 5 会場

3F 国際会議室

8：30～10：00

委員会企画 4

［国際委員会企画 1：
APIC とのジョイントプログラム］
COVID-19 Vaccination programand management
座長：満田 年宏／操 華子
演者：坂本 史衣／ Ann Marie Pettis
共催：株式会社モレーンコーポレーション

1 号館

第 6 会場

第 7 会場

4F 会議室 141・142

2 号館

1F 展示室 211

8：30～9：10

ICT チーム活動 -1
O11-1 ～ 5

9：10～9：50

一般口演 12

抗菌薬適正使用 -2
O2-1 ～ 5地域連携 -1
O12-1 ～ 5

9：50～10：20

9：50～10：30

腸内細菌科細菌（ES 産生菌／ CRE・CPE）
O3-1 ～ 5

10：10～11：40［国際委員会企画 2：SHEA］
COVID-19 下における医療関連
感染症対策と抗菌薬適正使用
座長：本田 仁／岡本 耕／金森 肇
演者：Michael Klompas
Michael P. Stevens
Deverick J. Anderson［災害時感染制御検討委員会］
COVID-19 パンデミック時代の
災害時感染制御支援チーム（DICT）活動
座長：泉川 公一／菅原 えりさ
演者：櫻井 滋／川口 辰哉
高橋 幹夫／高山 和郎

10：30～11：10

12：00～12：50

12：00～12：50

委員会企画 6

ランチョンセミナー 5

ランチョンセミナー 6

共催：富士フイルムメディカル株式会社

共催：杏林製薬株式会社

一般口演 4
手指衛生 -1
O4-1 ～ 5

SARS-CoV-2 検査はPCR 法しか信じません？

一般口演 13

COVID-19（環境整備）
O13-1 ～ 4

一般口演 14

抗菌薬適正使用 -3
O14-1 ～ 6
11：10～11：50

手指衛生 -2
O5-1 ～ 5抗菌薬適正使用 -4
O15-1 ～ 5

12：00～12：50

12：00 ～ 12：50

11：00

一般口演 15

ランチョンセミナー 7

ランチョンセミナー
8ゼロ

共催：第一三共株式会社

共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社

今冬のインフルエンザの治療戦略を考える～ COVID-19 との鑑別も含めて～

10：00

10：20～11：10

11：10～11：50

一般口演 59：00

9：10～9：50

一般口演 2

10：10～11：40

コロナ禍における発熱患者の診療と検査の意義について

一般口演 11

抗菌薬適正使用 -1
O1-1 ～ 5

シンポジウム 5

感染症としてどのように社会との連携を図っていけるか
座長：賀来 満夫／菅原 えりさ
演者：中島 一敏／和田 耕治
高山 義浩／掛屋 弘

一般口演 3

委員会企画 58：30～9：10

一般口演 1

8：30～10：00

第 8 会場

1F 展示室 212

12：00

翼状針による針刺し０を維持するための戦略

13：00
13：10～14：10

シンポジウム 4

医療者の安心を環境がどこまで支えられるか〜新型コロナウイルスを体験して〜
座長：馬場 尚志
演者：藤木 くに子／篠原 克明
天野 健太郎
14：20～15：00

教育講演 6COVID-19 時代の呼吸器感染症診療のあり方
座長：二木 芳人 演者：迎 寛

15：20～16：10

スイーツセミナー 1

地域連携で取り組む
新型コロナウイルスの感染対策
共催：丸石製薬株式会社

16：20～16：50

教育講演 7

手術時の感染対策
座長：豊川 真弘 演者：満田 年宏
17：00～17：50

イブニングセミナー 2エアロゾル感染対策

共催：株式会社モレーンコーポレーション

13：10～14：00

一般口演 6

感染対策（その他）
O6-1 ～ 6

13：10～15：10

シンポジウム 6

14：00～14：30

One Health
座長：松本 哲哉／泉川 公一
演者：臼井 優／浅井 鉄夫
三﨑 貴子／石井 良和

一般口演 7COVID-19（ワクチン）-1O7-1 ～ 4
14：30～15：10

一般口演 8

職業感染対策とワクチン
O8-1 ～ 7
15：20～16：00

15：20～16：10

一般口演 9

スイーツセミナー 2

COVID-19-1
O9-1 ～ 5

これからの感染対策を考える
共催：株式会社大塚製薬工場

16：20～16：50

16：00～16：40

一般口演 10

教育講演 8COVID-19-2
O10-1 ～ 5

微生物学から見た感染制御
座長：戸塚 恭一 演者：斧 康雄

13：10～13：40

一般口演 16

13：40～14：10

一般口演 17

COVID-19（診断・検査）-1
O16-1 ～ 4
COVID-19（診断・検査）-2
O17-1 ～ 4

14：00

14：10～14：50

一般口演 18

感染症検査（その他）
O18-1 ～ 5
14：50～15：40

一般口演 19

15：00

血液培養
O19-1 ～ 7

15：50～16：50

共催シンポジウム 3

16：00

院内感染制御におけるnon-touch disinfection 法の意義
座長：花木 秀明
演者：久保 誠／宮﨑 成美
共催：ニプロ株式会社

17：00～17：50

17：00～17：50

イブニングセミナー 4イブニングセミナー 3

コロナ禍での Clostridioides difficile 感染症のマネジメント 〜診断・治療・感染管理〜
共催：アステラス製薬株式会社

17：00

私たちの病院は、新型コロナウイルス
感染症（COVID-19）対応で変わった！
～柔軟な編成、ICT 推進、地域の応援～
共催：株式会社ニチオン

18：00

19：00

－ 11 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

日程表
第 9 会場

第 10 会場

2F 会議室 221

8：30～9：10

8：30～9：30

英語シンポジウム 1

教育講演 9個人防護具 -1
O20-1 ～ 5

UV による除菌
座長：大曲 貴夫
演者：森兼 啓太
北川 浩樹

座長：高山 陽子
演者：中村 造久留宮 愛

9：10～10：00

その他ウイルス
O21-1 ～ 6

9：40～10：10

9：40～10：40

教育講演 10

10：00～10：40

座長：鈴木 克典
演者：安田 雅子
安楽 純子

一般口演 22ブドウ球菌属 -1
O22-1 ～ 5

10：10～11：50

英語シンポジウム 2

一般口演 23

Hand hygienein healthcare settings
座長：坂本 史衣／森澤 雄司
演者：斎藤 浩輝／森岡 悠
重見 博子／鈴木 由美

10：50～11：50

ブドウ球菌属 -2O23-1 ～ 5
11：20～11：50

教育講演 15

COVID-19時代の看護教育のあり方を考える
座長：佐藤 ゆか 演者：網中 眞由美

10：40～11：20

11：00

第 11会場
2F 会議室 224

8：30～9：30

一般口演 21

10：00

2 号館

2F 会議室 222・223

一般口演 20
9：00

第 1 日目（9 月 19 日日）

教育講演 11

座長：手塚 宜行
演者：坂口 みきよ鸙野 美奈子

一般口演 24

個人防護具 -2
O24-1 ～ 4

12：00

12：00～12：50

12：00～12：50

ランチョンセミナー 9

ランチョンセミナー 10

地域中核病院における新型コロナ
ウイルス感染症の診断と検査体制

藤田医科大学病院での
CRBSI 対策の取り組みについて

共催：株式会社タウンズ

共催：スリーエムジャパン株式会社

第 12 会場
3F 会議室 231

8：30～9：10

一般口演 32
手指衛生 -3
O32-1 ～ 5

9：10～9：50

一般口演 33

COVID-19（ワクチン）-2O33-1 ～ 5
9：50～10：30

一般口演 34

COVID-19（ワクチン）-3O34-1 ～ 5
10：30～11：10

一般口演 35
COVID-19-3
O35-1 ～ 5

11：10～11：50

一般口演 36
COVID-19-4
O36-1 ～ 5

12：00～12：50

ランチョンセミナー 11

COVID-19 抗体検査の測定意義～現状の課題と今後の展望～
共催：株式会社三和化学研究所

13：00
13：10～13：40

一般口演 25

13：10～14：10

ノロウイルス・ロタウイルス
O25-1 ～ 4教育講演 12

一般口演 26

インフルエンザウイルス
O26-1 ～ 5
14：20～15：00

教育講演 13

個人防護具 -3
O27-1 ～ 5

15：00～15：30

一般口演 28

15：30～16：00

一般口演 29

COVID-19（感染対策／ ICU、NICU）
O28-1 ～ 4

16：00

一般口演 31

その他 -1
O31-1 ～ 4

15：20～16：10

スイーツセミナー 3

呼吸器感染症における嫌気性菌の重要性とその予防・診断・治療

教育講演 14

16：00～16：40

COVID-19（感染対策／小児領域、手術室）
O30-1 ～ 5

17：00

14：40～15：10

座長：北原 隆志
演者：那須 文章酒井 義朗

15：30～16：30

COVID-19（感染経路別予防策）
O29-1 ～ 4

一般口演 30

建築・改築における ICT の役割（COVID-19 対策も含む）
座長：池谷 修／平松 玉江
演者：堀 賢／鍋谷 佳子
郡 明宏

14：20～15：20

一般口演 27

15：00

ワークショップ 1

座長：上灘 紳子
演者：岡本 悦子
勝田 吉彰

13：40～14：20

14：00

13：10～14：40

座長：忽那 賢志
演者：野﨑 裕広西田 雄大

共催：杏林製薬株式会社

16：10～16：55

特別企画

私立医科大学病院感染対策推進会議の取組み
座長：青木 洋介／中澤 靖
演者：小林 義和／河口 豊
小松崎 直美17：00～17：50

イブニングセミナー 5

CLEAN3 スタディ ～末梢静脈カテーテル関連合併症予防におけるカテーテルケアアプローチの有効性および皮膚消毒効
果の評価を目的とした大規模ランダム化比較試験の結果～

共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社

18：00

19：00

－ 12 －

13：10～13：40

一般口演 37

13：40～14：10

一般口演 38

14：10～14：40

一般口演 39

洗浄・消毒・滅菌 -1
O37-1 ～ 4
洗浄・消毒・滅菌 -2
O38-1 ～ 4
感染経路別予防策
O39-1 ～ 4
14：40～15：30

一般口演 40

COVID-19（感染対策／その他）-1
O40-1 ～ 6
15：30～16：00

一般口演 41

16：00～16：30

一般口演 42

COVID-19（感染対策／その他）-2
O41-1 ～ 4
腸内細菌科細菌（CRE・CPE）
O42-1 ～ 4

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 13 会場

2 号館

3F 会議室 232・233

8：30～9：00

教育講演 169：00～9：30

教育講演 17MRSA の感染制御
座長：酒巻 一平 演者：中村 茂樹
ESBL の感染制御
座長：藤田 次郎 演者：飯沼 由嗣
9：30～10：00

教育講演 18

真菌感染症の感染対策
座長：前崎 繁文 演者：時松 一成
10：10～10：40

教育講演 19

10：40～11：20

教育講演 20

COVID-19時代における周産期（新生児）の感染制御
座長：森岡 一朗 演者：山田 恭聖
ICT として知っておきたい
寄生虫の知識座長：春木 宏介 演者：倉井 華子
11：20～11：50

教育講演 21

COVID-19 から学んだこと
座長：小野寺 昭一 演者：舘田 一博
12：00～12：50

1 号館

第 14 会場

1F イベントホール

3F 会議室 234

8：30～9：10

一般口演 45
COVID-19-6
O45-1 ～ 5

9：00

9：10～9：50

一般口演 46
COVID-19-7
O46-1 ～ 5

9：50～10：30

10：00

一般口演 47
手指衛生 -4
O47-1 ～ 5

10：30～11：10

一般口演 48
手指衛生 -5
O48-1 ～ 5

11：00

11：10～11：50

一般口演 49
手指衛生 -6
O49-1 ～ 5

12：00

12：00～12：50

ランチョンセミナー 12

ランチョンセミナー 13

共催：ニプロ株式会社

共催：O&M Halyard Japan 合同会社

血管内留置カテーテル関連血流感染ゼロを目 水害とCV-19パンデミックの経験で実感したPPE
指した取り組みと輸液システム変更の効果 で重要なこと ～あなたの着脱スキルは大丈夫？～

13：10～13：40

教育講演 22

13：10～13：50

教育講演 23

感染対策（ICU）
O50-1 ～ 5

COVID-19時代に外科医に求められる感染制御
演者：加藤 英明 演者： 畑 啓昭
13：40～14：10

COVID-19時代に求められる臨床検査技師の貢献
座長：岡田 淳 演者：佐藤 智明
14：10～14：40

教育講演 24

14：40～15：10

一般口演 43

COVID-19時代に臨床検査技師に求められること
座長：清祐 麻紀子 演者：中村 明子
COVID-19-5
O43-1 ～ 4

15：20～16：10

スイーツセミナー 4

13：50～14：30

13：00

14：00

一般口演 51

感染対策（NICU）
O51-1 ～ 5
14：30～15：20

一般口演 52

15：00

嫌気性菌群
O52-1 ～ 6

15：20～15：50

一般口演 53

病院内 -1
O53-1 ～ 4

15：50～16：30

16：20～17：00

COVID-19（標準予防策）
O54-1 ～ 5

一般口演 44

企業展示

一般口演 50

医療関係者の帯状疱疹予防の重要性について考える
医療関係者のためのワクチンガイドラインより
乾燥組換え帯状疱疹ワクチン シングリックス筋注用を中心に

共催：グラクソ・スミスクライン株式会社

8：30〜17：00

16：00

一般口演 54

結核菌群
O44-1 ～ 5

17：00

18：00

19：00

－ 13 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

日程表
第 1会場

1 号館

2F センチュリーホール

第 2 日目（9 月 20 日月）
第 2 会場

第 3 会場

4 号館

1F 白鳥ホール北

1F 白鳥ホール南

8：30～10：00

8：30～10：30

会長企画：Expert が斬る 5

8：30～9：10

特別講演 2

9：00

ウイルス性肝炎の感染制御
座長：河野 茂 演者：四柳 宏
9：20～10：00

会長企画：特別講演 2

10：00

今、考えるべきは大腸菌
座長：山岸 由佳 演者：藤村 茂
10：10～10：50

11：00

委員会企画 7

シンポジウム 7［教育委員会講習会］
あなたの病院にもアウトブレイクがやってくる：生放送中
座長：笠原 敬／操 華子
演者：丹羽 隆／小野 和代
山田 智之／佐藤 智明
菊地 義弘／森兼 啓太
笠原 敬

環境整備
座長：萬井 美貴子／西 圭史
演者：吉川 美智代／木口 隆
今﨑 美香／中根 香織

特別講演 3

新型コロナウイルス感染症が我々にもたらしたもの −現状と今後の対応の課題−
座長：大毛 宏喜 演者：賀来 満夫
11：00～11：40

特別講演 4

VPD を考える
座長：石川 清仁 演者：多屋 馨子

12：00

第 4 会場

4F レセプションホール

10：10～11：40

8：30～9：30

座長：二木 芳人
演者：泉川 公一宮㟢 義継

9：40～10：40

会長企画：Expert が斬る 6
座長：関 雅文
演者：青木 洋介
中澤 靖

会長企画：Expert が斬る 4
座長：高橋 聡演者：荒川 創一
安田 満
川名 敬

10：50～11：50

会長企画：Expert が斬る 7
座長：佐々木 結花
演者：長谷川 直樹
森下 宗彦

12：00～12：50

12：00～12：50

12：00～12：50

ランチョンセミナー 14

ランチョンセミナー 15

ランチョンセミナー 16

共催：サラヤ株式会社

共催：アボット ダイアグノスティクス メディカル株式会社

共催：テルモ株式会社

感染対策における病院環境管理の重要性 ～多剤耐性 SARS-CoV-2 に対する病原体核酸 環境洗浄／消毒の変化 ～いまだから
菌アウトブレイクからコロナ禍までの経験を経て～ 検査の POCT と結果解釈の注意点 出来ること、いまでも出来ないこと～

13：00
13：10～13：50

理事長講演

日本環境感染学会の歩みと将来展望
座長：柴 孝也 演者：吉田 正樹

14：00

14：00～15：30

共催シンポジウム 4

15：00

17：00

機構専門医講習 1

糖尿病治療における針刺し損傷ゼロを目指して〜糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメ 感染症の裁判事例から学ぶ医の倫理
座長：渡邉 都貴子
ントバンドル2021 病院・診療所版／在宅版〜
演者：桑原 博道
座長：三鴨 廣繁
演者：三鴨 廣繁／國島 広之
田中 永昭／高山 和郎
松島 由実

共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社

16：00

14：00～14：30

14：00～15：00

15：40～17：10

ワークショップ 2

感染症治療における ICN の
実践的な行動を考える
座長：藤村 茂／一木 薫
演者：石井 良和／青柳 哲史
杉田 直哉／菅野 みゆき

15：10～16：10

機構専門医講習 2

14：40～15：40

教育講演 27

座長：尾内 一信
演者：山下 誠中南 秀将

教育講演 25

JANISから見た院内感染対策 薬剤耐性菌を中心に
座長：太田 美智男 演者：柴山 恵吾

17：40～19：10

第 353 回 ICD 講習会

アウトブレイクから学ぶ感染制御
座長：山本 善裕／荒川 創一
演者：川村 英樹／泉川 公一
山岸 由佳

19：00

－ 14 －

座長：岩田 敏／三宅 寿美
演者：朝野 和典／堀 賢
山本 善裕

15：40～16：40

15：50～17：10
16：20～16：50

14：00～15：30

会長企画：Expert が斬る 8

医療安全の今座長：金光 敬二
演者：杉本 郁夫

閉会式

18：00

教育講演 26

Ｂ型肝炎ワクチンの疑問に答える
座長：村上 啓雄 演者：金井 信一郎

教育講演 28

座長：一山 智演者：矢野 邦夫
花木 秀明

会長企画：Expert が斬る 9
座長：吉田 耕一郎
演者：竹末 芳生
槇村 浩一

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

3 号館

第 5 会場

1 号館

第 6 会場

第 7 会場

3F 国際会議室

4F 会議室 141・142

1F 展示室 211

8：30～10：00

8：30～10：00

一般口演 55

2 号館

8：30～9：10

シンポジウム 8

アウトブレイクから学ぶ
NICU の感染対策
座長：美島 路恵／高野 八百子
演者：塚田 真弓／池田 知子
一木 薫／村松 有紀

シンポジウム 10

Covid-19 禍におけるantimicrobial stewardship
座長：石田 直／松元 一明
演者：岩田 健太郎／浜田 幸宏
高橋 佳子／平井 由児

医療関係者の予防接種 ～接種シーズンを迎えるインフルエンザワクチンを含めて～
共催：アステラス製薬株式会社／
デンカ株式会社

11：10～11：40

教育講演 29

9：10～9：40

一般口演 56

感染対策（小児、歯科）
O56-1 ～ 4

9：40～10：10

一般口演 57

災害発生時の感染対策
O57-1 ～ 4

10：10～11：00

スイーツセミナー 5

感染対策（外来、在宅、訪問看護）
O55-1 ～ 5

10：10～11：00

一般口演 58

10：10～11：40

共催シンポジウム 5

プロバイオティクスと感染制御
座長：栁原 克紀／三鴨 廣繁
演者：國島 広之／森永 芳智
山岸 由佳／萩原 真生

ウイルス感染症の制御
座長：小林 寅喆 演者：小林 治

共催：ミヤリサン製薬株式会社

12：00～12：50

12：00～12：50

第 8 会場

1F 展示室 212

8：30～9：10

一般口演 64

人材育成・組織体制 -1
O64-1 ～ 5
9：10～10：00

一般口演 65

人材育成・組織体制 -2
O65-1 ～ 6
10：00～10：40

COVID-19-9
O66-1 ～ 5

10：40～11：20

11：00～11：50

COVID-19-10
O67-1 ～ 5

AMR 関連 -2
O59-1 ～ 7

12：00～12：50

ランチョンセミナー 17

ランチョンセミナー 18

ランチョンセミナー 19

共催：スリーエムジャパン株式会社

共催：塩野義製薬株式会社

共催：ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社

10：00

一般口演 66

AMR 関連 -1
O58-1 ～ 6

一般口演 59

9：00

一般口演 67

11：20～11：50

11：00

一般口演68

ICT チーム活動 -2
O68-1 ～ 4
12：00～12：50

12：00

ランチョンセミナー 20

感染対策チームが知っておきたい滅菌供給業務（CSSD： 施設内における呼吸器系ウイルス感染症への対応 迅速PCRを生かしコロナから病院を守る 〜慶應
COVID-19 の感染対策と地域連携
Central Sterile Service Department）の実際−SARS-CoV-2／インフルエンザを中心に− 義塾大学病院のSARS-CoV-2検査と感染管理〜
共催：Meiji Seika ファルマ株式会社

13：00

14：00～15：00

教育講演 30

座長：川名 明彦
演者：高橋 志達櫻井 滋
15：00～15：30

教育講演 31

COVID-19 時代に求められる薬剤師の役割
座長：小野寺 直人 演者：村木 優一

15：40～17：10

シンポジウム 9

大規模ワクチン接種を考える〜実際と課題〜
座長：村上 啓雄／多屋 馨子
演者：岡部 信彦／永井 英明
中山 久仁子14：00～14：50

14：00～14：50

COVID-19（病院内）-1
O60-1 ～ 6

教育啓発 -1
O69-1 ～ 6

14：00～15：30

シンポジウム 11

感染制御に有用な実践的薬学～ From bench to bed, frombed to bench ～座長：藤村 茂／片山 歳也
演者：塩田 有史／藤村 茂
浦上 宗治／鈴木 博也

一般口演 60

14：50～15：40

COVID-19（病院内）-2
O61-1 ～ 6

教育啓発 -2
O70-1 ～ 6

シンポジウム 12

一般口演 70

15：40～16：20

15：40～16：20

COVID-19-8
O62-1 ～ 5

COVID-19（教育開発）
O71-1 ～ 5

16：20～17：10

16：20～17：10

一般口演 62

15：40～17：10

洗浄・消毒・滅菌を極める
座長：深柄 和彦／小野 和代
演者：大石 貴幸／佐藤 公
畑 了子／深柄 和彦

一般口演 69

14：50～15：40

一般口演 61

一般口演 63

COVID-19（老人福祉施設等）
O63-1 ～ 7

14：00

一般口演 71

15：00

16：00

一般口演 72

感染対策（透析室、内視鏡室、手術室）
O72-1 ～ 6
17：00

18：00

19：00

－ 15 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

日程表
第 9 会場

2F 会議室 221

8：30～9：10

一般口演 73

9：00

COVID-19-11
O73-1 ～ 5
9：10～9：50

一般口演 74

第 2 日目（9 月 20 日月）

第 10 会場

2 号館

2F 会議室 222・223

9：50～10：30

一般口演 75

COVID-19-13
O75-1 ～ 5教育講演 32

11：10～11：50

一般口演 77

抗菌薬適正使用 -6
O77-1 ～ 5

12：00

12：00～12：50

ランチョンセミナー 21

COVID-19 感染症対策に向けた
Care222® 紫外線の活用
共催：ウシオ電機株式会社

一般口演 83

ワークショップ 3

座長：平松 和史
演者：長井 直人
川村 英樹

対象を考慮した隔離予防策（隔離と解除）座長：大友 陽子／八木 哲也
演者：中村 敦／折田 美千代
三浦 美穂／松島 由実

9：40～10：40

手指衛生 -7
O83-1 ～ 5

9：10～9：50

一般口演 84
手指衛生 -8
O84-1 ～ 5

9：50～10：40

教育講演 33

座長：鈴木 幹三
演者：中村 造10：10～11：00

スイーツセミナー 6

新型コロナで変わった／再認識した感染対策の常識

一般口演 76

11：00

8：30～10：00

3F 会議室 231

8：30～9：10

8：30～9：30

10：30～11：10

抗菌薬適正使用 -5
O76-1 ～ 5

第 12 会場

2F 会議室 224

COVID-19-12
O74-1 ～ 5

10：00

第 11会場

共催：ベックマン・コールター株式会社

10：50～11：50

教育講演 34

11：10～11：40

座長：具 芳明
演者：浮村 聡前多 香

教育講演 36

感染制御における患者配置の重要性
座長：小山田 玲子 演者：寺坂 陽子

12：00～12：50

ランチョンセミナー 22

COVID-19 を経て、予防接種を日本の文化に！

共催：一般財団法人阪大微生物病研究会

12：00～12：50

ランチョンセミナー 23

MRSA 感染症治療における薬剤選択
共催：MSD 株式会社

一般口演 85
病院内 -2
O85-1 ～ 6

10：40～11：10

一般口演 86

病院内 -3
O86-1 ～ 4

11：10～11：50

一般口演 87

COVID-19-14
O87-1 ～ 5
12：00～12：50

ランチョンセミナー 24

意外と知られていない微生物検査のプロセス！
斯くの如くAMRは検出・共有される
共催：栄研化学株式会社

13：00

14：00

14：00～14：40

一般口演 78

COVID-19（地域連携）-1
O78-1 ～ 5
14：40～15：20

15：00

一般口演 79

COVID-19（地域連携）-2
O79-1 ～ 5

14：00～14：50

14：00～15：30

シンポジウム 13

スポーツイベントにおける感染制御
座長：賀来 満夫／高橋 聡
演者：舘田 一博／堀野 哲也
石黒 信久

14：00～15：30

パネルディスカッション 3

NO-TOUCH DISINFECTION
座長：大毛 宏喜／山岸 由佳
演者：金森 肇／山岸 由佳
北川 浩樹

一般口演 80

16：00

15：40～16：40

16：00～16：40

高齢者施設における感染対策
座長：吉田 眞紀子
演者：下間 正隆
目崎 恵

一般口演 81
地域連携 -3
O81-1 ～ 5

16：40～17：10

17：00

手術部位感染
O88-1 ～ 6

14：50～15：40

一般口演 89

カテーテル関連 -1
O89-1 ～ 6

15：20～16：00

地域連携 -2
O80-1 ～ 5

一般口演 88

15：40～16：20

教育講演 35

一般口演 82

耐性菌／耐性球菌
O82-1 ～ 4

18：00

19：00

－ 16 －

15：40～17：10

シンポジウム 14

Top Journal Based Learning
座長：藤田 直久
演者：森兼 啓太
中村 造
國島 広之

一般口演 90

カテーテル関連 -2
O90-1 ～ 5
16：20～17：10

一般口演 91

針刺し切創・粘膜皮膚曝露
O91-1 ～ 6

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 13 会場

2 号館

3F 会議室 232・233

8：30～9：20

一般口演 92

中心ライン関連
O92-1 ～ 6
9：20～10：10

一般口演 93

その他のサーベイランスと対策 -1
O93-1 ～ 6
10：10～11：00

一般口演 94

その他のサーベイランスと対策 -2
O94-1 ～ 6
11：00～11：40

一般口演 95

COVID-19-15
O95-1 ～ 5

1 号館

第 14 会場

1F イベントホール

3F 会議室 234

8：30～9：00

教育講演 37

9：00～9：30

教育講演 38

9：40～10：10

教育講演 39

COVID-19：今後の感染対策
座長：萱場 広之 演者：忽那 賢志

9：00

COVID-19対応に学ぶ地域中核病院における感染症・感染制御教育
座長：田辺 正樹 演者：藤田 浩二

環境整備の実施に関する調査
座長：市原 利彦 演者：青山 由紀子
10：10～10：40 教育講演 40

10：00

COVID-19 時代の看護教育のあり方を考える −臨地実習の場における感染予防実践力の向上を目指した関わり−

座長：渋谷 智恵

演者：川上 和美

10：50～11：30

11：00

一般口演 101
その他 -2O101-1 ～ 5

8：30〜15：00

企業展示

12：00～12：50

12：00～12：50

ランチョンセミナー 25

ランチョンセミナー 26

共催：株式会社メディコン

共催：オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス株式会社

12：00

COVID-19および耐性菌対策として考える陰部 ワクチン接種が進む環境における洗浄方法の見直し（陰部清拭用ワイプを導入して）抗体価の評価

13：00

14：00

14：00～14：40

一般口演 96
環境整備 -1
O96-1 ～ 5

14：40～15：30

一般口演 97
環境整備 -2
O97-1 ～ 6

15：30～16：00

一般口演 98

16：00～16：30

一般口演 99

環境整備 -3
O98-1 ～ 4
環境整備 -4
O99-1 ～ 4

16：30～17：10

一般口演 100

14：00～15：30

シンポジウム 15

産婦人科領域における感染対策
座長：東 桃代／鈴木 克典
演者：宮崎 博章／古井 辰郎
萩原 真生

15：00

15：40～16：50

16：00

教育講演 41

座長：石黒 信久
演者：加來 浩器
加藤 由紀子COVID-19（ICT チーム活動）
O100-1 ～ 5

17：00

18：00

19：00

－ 17 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

企業展示会場

スタンプラリーのご案内

会期中、名古屋国際会議場の企業展示会場内でスタンプラリーを開催します。
展示会場内で、スタンプを 10 個集めていただいた方には、スタンプカードと引き換えに、景品をお渡しします。
皆様奮って企業展示会場へお越しください。
※スタンプカードは企業展示会場入り口でお配りします。（下図参照）※景品は数に限りがございますので、先着順（各日 1,000 名まで）とします。
開催期間：9 月 19 日（日）８：30～17：00 ／ 9 月 20 日（月・祝）8：30～15：00
企業展示会場：名古屋国際会議場 1 号館 1F イベントホール

休憩コーナー

Aブロック
A-1

B-29
A-5 A-10

A-15 A-19

A-2

A-6 A-11

A-16 A-20

A-3

A-7 A-12

A-21

A-8 A-13
A-4

Bブロック

A-9 A-14

C-1

A-17
A-18

A-22

C-8

A-23
A-24

B-1

クローク

A-25

B-34 B-35

C-10

C-11

D-1

C-5
C-2
C-9
C-3

C-12

B-2 B-6

B-11 B-15

B-20 B-24

B-30

B-7

B-12 B-16

B-21 B-25

B-31

B-8

B-13 B-17

B-4 B-9

B-18

B-22

B-32

B-3

B-5 B-10

D-4

B-14

B-23 B-28

D-7

D-8

B-33

D-10

D-11

D-2
D-5

C-6

D-12

C-7

C-7

C-13

D-3

D-9
D-13

D-6

Cブロック

Dブロック
スタンプカード
景品交換所〈書籍展示〉P.8 参照㈱紀伊国屋書店：1 号館 2F センチュリーホール（第 1 会場）前ロビー
㈱ガリバー

B-27

B-19

D-9
C-4

B-26

：4 号館 1F 白鳥ホール（第 3・4 会場）前ロビー〈ホスピタリティルーム〉P.9 参照㈱日立ハイテクサイエンス：1 号館 3F 会議室 131・132－ 18 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

Aブロック
企業展示 出展社一覧
A-1.

㈱医療福祉研究所

A-10.

兼一薬品工業㈱

A-19.

㈱名優

A-2.

大研医器㈱

A-11.

ニュートリー㈱A-20.

宇都宮製作㈱A-3.

有限会社グッツール

A-12.

大衛㈱

A-21.

栄研化学㈱

A-4.

アイテック阪急阪神㈱

A-13.

アルケア㈱

A-22.

旭化成アドバンス㈱

A-5.

TOTO㈱

A-14.

㈱長谷川綿行

A-23.

ユースキン製薬㈱A-6.

天昇電気工業㈱

A-15.

ミズホ㈱
㈱

A-24.

ナノソニックスジャパン㈱

A-7.

健栄製薬㈱

A-16.

㈱共和

A-25.

SBバイオサイエンス㈱A-8.

㈱林寺メディノール

A-17.

㈱COPCOV

A-9.

白十字㈱

A-18.

イワツキ㈱

Bブロック
企業展示 出展社一覧
B-1. 東洋羽毛東海販売㈱B-13. ㈱重松製作所

B-25. デンカ㈱B-2. ㈱ティ・アシスト

B-14. 興研㈱B-26. ㈱オネスト

B-3. ㈱トーカイ

B-15. ㈱タウンズ

B-27. 丸三製薬バイオテック㈱B-4. ニプロ㈱B-16. ㈱ICST

B-28. 花王プロフェッショナルサービス㈱B-5. 吉田製薬㈱B-17. ㈱スギヤマゲン

B-29. シオエ製薬㈱B-6. ㈱セーフマスター

B-18. シエラ㈱B-30. 関東化学㈱B-7. ㈱NBCメッシュテック

B-19. ㈱ダスキンヘルスケア

B-31. ㈱パルメディカル

B-8. キリンホールディングス㈱B-20. ブルカージャパン㈱B-32. ㈱スズケン

B-9. 杏林製薬㈱B-21. ㈱大塚製薬工場

B-33. アゼアス㈱アゼアス㈱B-10. キッコーマンバイオケミファ㈱B-22. ジーサイエンス㈱B-34. ㈱アースブルー

B-11. ニールメッド㈱B-23. 日本製紙クレシア㈱B-35. marubun&Co.㈱B-12. 東栄部品㈱B-24. シャボン玉販売㈱Cブロック
企業展示 出展社一覧
C-1.

イオンディライト㈱

C-6.

㈱ニチオン

C-11.

富士フイルムメディカル㈱C-2.

スリーエムジャパン㈱C-7.

日本ベクトン・ディッキンソン㈱

C-12.

日機装株㈱

C-3.

ウェルチ・アレン・ジャパン㈱C-8.

㈱VIPグローバル

C-13.

テルモ㈱／ゴージョージャパン㈱C-4.

モルデックスジャパン㈱

C-9.

丸石製薬㈱

C-5.

シーバイエス㈱

C-10.

㈱ミタス

Dブロック
企業展示 出展社一覧
D-1. ㈱スミロン／㈱写真化学

D-6. O&M Halyard Japan合同会社

D-11. サクラ精機㈱D-2. ㈱メルシー

D-7. ハクゾウメディカル㈱D-12. ウシオ電機㈱D-3. ミドリ安全㈱D-8. ㈱ジェイ・エム・エス

D-13. オリンパス㈱D-4. ㈱モレーンコーポレーション

D-9. サラヤ㈱D-5. 小川医理器㈱D-10. メディキット㈱－ 19 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

参加者へのご案内
1．総合受付場所：名古屋国際会議場 1 号館 1F アトリウム
日時：9 月 19 日（日）7：30～17：30
9 月 20 日（月・祝） 7：30～17：00※ 予めお送りした参加証をお持ちください。
※ 入場時の「検温」および参加日毎の「トリアージシート」のご提出をお願いします。名古屋国際会議場入り口で検温を受け、体温が正常であることが確認できましたら 1F までお越しください。1F 記名台上にトリアージシートと投函箱を設置していますので、必要事項をご記入のうえ投函箱に投函してください。
※ 事前参加登録の参加証を紛失した際は、総合受付（1 号館 1F アトリウム）へお申し出ください。
※ 総会ホームページより抄録をダウンロードいただけます。
パスワード：jsipc36

2．学会参加費
学術集会ホームページ（https://www.jsipc2021.org/）よりご登録ください。
一般：現地参加
12,000 円
WEB 参加 14,000 円
学部学生：現地参加／ WEB 参加 無料※ 参加証は氏名・所属をご記入の上、会場内では必ず着用してください。

3．会員懇親会
開催しません。

4．理事会
開催しません。

5．評議員会
日時：2021 年 9 月 18 日（土）17：00～18：00
場所：名古屋国際会議場 1 号館 2F センチュリーホール（第 1 会場）※現地＋ WEB の「ハイブリッド開催」となります。

6．名誉会員・功労会員授与式、学会賞表彰・受賞講演、上田 Award 表彰
開催しません。

7．教育委員会講習会
日時：9 月 20 日（月・祝）8：30～10：30
場所：名古屋国際会議場 4 号館 1F 白鳥ホール北（第 3 会場）
テーマ「あなたの病院にもアウトブレイクがやってくる：生放送中」－ 20 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

8．第 353 回 ICD 講習会
日時：9 月 20 日（月・祝）17：40～19：10
場所：名古屋国際会議場 1 号館 2F センチュリーホール（第 1 会場）
テーマ「アウトブレイクから学ぶ感染制御」※ 講習会参加には必ず事前登録が必要です。ICD 制度協議会ホームページ講習会一覧よりお申し込みくだ
さい。
【ICD 講習会に関する問い合わせ先】
ICD 制度協議会
URL：http://www.icdjc.jp/klist.html
TEL：03-5842-5845 FAX：03-5842-5846
E-mail：icd@theia.ocn.ne.jp

9．ランチョンセミナー
日時：9 月 19 日（日）12：00～12：50
9 月 20 日（月・祝） 12：00～12：50
整理券配布日時：9 月 19 日（日）7：30～11：30 ／ 9 月 20 日（月・祝）7：30～11：30
整理券配布会場：名古屋国際会議場 1 号館 1F アトリウム※ 1F アトリウム内で、感染対策のため、3 カ所に分散して配布します。
詳しくは会場内看板にてご確認ください。
・ ランチョンセミナーの整理券は、セミナー開催当日に配布いたします。（数に限りがございます。）
・ 整理券をお持ちでない方でも、当日の会場の空き状況によっては、ご入場することができますので、直接会場にお越しください。
・ 整理券をお持ちの方より優先的に入場させていただきます。
・ セミナー開始 5 分後に、整理券は無効となります。

10．スイーツセミナー
日時：9 月 19 日（日）15：20～16：10
9 月 20 日（月・祝） 10：10～11：00
整理券配布日時：9 月 19 日（日）12：00～14：50 ／ 9 月 20 日（月・祝）7：30～9：40
整理券配布会場：名古屋国際会議場 1 号館 1F アトリウム
・ スイーツセミナーの整理券は、セミナー開催当日に配布いたします。（数に限りがございます。）
・ 整理券をお持ちでない方でも、当日の会場の空き状況によっては、ご入場することができますので、直接会場にお越しください。
・ 整理券をお持ちの方より優先的に入場させていただきます。
・ セミナー開始 5 分後に、整理券は無効となります。

11．イブニングセミナー
日時：9 月 19 日（日）17：00〜17：50
整理券配布日時：9 月 19 日（日）14：00～16：30
整理券配布会場：名古屋国際会議場 1 号館 1F アトリウム
・ イブニングセミナーの整理券は、セミナー開催当日に配布いたします。（数に限りがございます。）
・ 整理券をお持ちでない方でも、当日の会場の空き状況によっては、ご入場することができますので、直接会場にお越しください。
・ 整理券をお持ちの方より優先的に入場させていただきます。
・ セミナー開始 5 分後に、整理券は無効となります。

－ 21 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
12．企業展示
日時：9 月 19 日（日）8：30～17：00
9 月 20 日（月・祝） 8：30～15：00
場所：名古屋国際会議場 1 号館 1F イベントホール

13．日本環境感染学会事務局からのお知らせ＜入会に関するお願い＞
新しくご入会いただく方は、下記日本環境感染学会のホームページ事務手続きよりご入会申請をお願いいたします。http://www.kankyokansen.org/＜年会費納入に関するお願い＞第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会会場では年会費の納入が出来ません。
事務局よりお送りいたしました「払込取扱票」にて、年会費をお振込みいただきますようお願いいたします。
＜上記に関するお問い合わせ＞〒 141-0022 東京都品川区東五反田 5-26-6 池田山パークヒルズ 202 号室
一般社団法人日本環境感染学会事務局
TEL：03-6721-9131 FAX：03-6721-9132
E-mail：jsipc@kankyokansen.org

14．クローク
日時：9 月 19 日（日）7：30～18：30
9 月 20 日（月・祝） 7：30～19：30
場所：名古屋国際会議場 1 号館 1F イベントホール※貴重品のお預かりはできません。お預けの荷物は当日中にお引き取りください。

15．その他のご案内
1）会場内での写真・ビデオ撮影は固くお断りいたします。
2）携帯電話の会場内での使用はご遠慮ください。
3）会場内でのお呼び出しはいたしません。

16．現地参加者用 Free Wi-Fi
当日会場内に掲示いたします。

－ 22 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

17．単位について
本学会への参加で下記単位が取得できます。
※ WEB 参加の場合、ライブ配信のみが対象となります（オンデマンド配信では単位取得できません）。
1）日本産科婦人科学会 単位：10 単位＜現地参加の場合＞
参加登録いただき、総合受付にて単位登録を行ってください。
＜ WEB 参加の場合＞
参加登録いただいた内容とライブ配信の視聴記録をもとに、総会事務局より申請します。
2）産婦人科領域講習の受講単位：1 単位＜現地参加の場合＞
セッション終了後、講演会場前で学会参加証と e 医学会カードをご提示いただき、単位登録の手続きを行ってください。
＜ WEB 参加の場合＞
ライブ配信の視聴記録をもとに、総会事務局より申請します。
区分
産婦人科領域講習

単位

日時

1 単位

9 月 20 日（月・祝）10：10～11：40

セッション

会場

会長企画：Expert が斬る 4

第 2 会場
1 号館 4F
レセプションホール

3）日本専門医機構認定共通講習の受講単位：各 1 単位
＜現地参加の場合＞
各セッション終了後、講演会場前で学会参加証と e 医学会カードをご提示いただき、単位登録の手続きを行ってください。
＜ WEB 参加の場合＞
ライブ配信の視聴記録と視聴後の設問にご回答いただき、合格すれば単位が付与されます。
区分

単位

日時

セッション

専門医共通講習必修『医療倫理』

1 単位

機構専門医講習 1
9 月 20 日（月・祝）「感染症の裁判事例から14：00～15：00
学ぶ医の倫理」

専門医共通講習必修『医療安全』1 単位

9 月 20 日（月・祝）
15：10～16：10

18．会期中の問い合わせ先
名古屋国際会議場 4 号館 3F 会議室 432
第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会 運営事務局
株式会社メッド
受付時間：9 月 19 日（日）7：30〜17：50
9 月 20 日（月・祝） 7：30～19：00
TEL：総会ホームページに掲載いたします。

－ 23 －

機構専門医講習 2「医療安全の今」会場
第 2 会場
1 号館 4F
レセプションホール

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

感染対策について新型コロナウイルスの感染拡大状況に鑑み、学術集会として以下の通り対策を取らせていただきます。
参加者、共催・協賛各社におかれましても、ご理解とご協力のほどお願いいたします。

◇現地会場での「密」解消のための対策
・ WEB での配信も併せたハイブリッド開催を行います。
・ 現地参加者人数の上限を設けました（最大 3,000 名）。
・ ソーシャルディスタンスを考慮した講演会場内の席数でレイアウトしています（通常席数の 1/2 以下）。

◇体調チェック・ 現地参加時には必ず検温とトリアージシートのご提出をお願いします。
検温機（サーモセンサー）は、名古屋国際会議場入り口に設置しています。
※ 連日の現地参加となる場合は、お手数ですが毎日お願いします。
※ 入館時、必ず最初に行ってください。発熱（37.5℃以上）がある方のご入館は認められません。また
咳や倦怠感、味覚障害や嗅覚障害等疑わしい症状がある方は、Web にてご参加ください。

◇飛沫対策・ 講演会場内：座長席および演台、総合受付、PC センターに飛沫防止パネルを設置します。
・ 常時マスク着用の徹底をお願いします（※鼻も十分覆うようにご着用ください）。
・ 飲食をしながらの会話は厳禁です。ランチョン、イブニング、スイーツセミナーで食事をお召し上がりになる場合のみ一時的に外していただいて構いませんが、会話は不可、お食事後はすぐにマスク着用をお願いします。遵守いただけない場合はスタッフからお声掛けさせていただきます。

◇アルコール消毒の徹底
・ 各会場前、演台、座長席へアルコール消毒薬を設置します。
・ ステージ上のマイク、PC 等は登壇者の交代時には必ずアルコール消毒を行います。

◇接触機会の削減
・ 原則、事前参加登録（オンライン）のみとし、当日の参加受付は行いません。
・ 資料等のお手渡しは原則不可とします。積置きとし各自でお取りいただくようご協力をお願いします。
※お手渡しが必要な場面では、トレーなどを用いてお渡しします。

◇換気の徹底・ 講演会場、展示会場等のドアは換気のため常時開放します。

◇熱中症対策・ ノーネクタイ、クールビズ、スマートカジュアルでのご参加をお願いします。

◇行動記録のお願い
・ 発症時や、万が一会場でクラスターが発生した場合に備え、いつどこで誰と会ったか、記録を取るよ
うお願いします。
・ 会期前後においては感染防止のための適切な行動（例：打ち上げ等における感染リスクのある行動の回避）をとるようご協力をお願いします。

◇接触確認アプリ（COCOA）導入のお願い
・ お持ちのスマートフォンにあらかじめインストールをお願いします。

－ 24 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

演者・座長の先生方へ【抄録について】
本抄録に印刷されている演題は、インターネットによって応募された抄録内容が直接印刷されております。
表記の統一はなされておりません。（ごく一部において機械的に変更されている場合もあります）
共同著者は、日本環境感染学会会員のみ記載しております。（2021 年 8 月時点）

1．進行情報発表形式

1 演題あたりの発表時間

指定演題

別途ご案内しております。
お時間をご確認ください。

一般口演

発表 4 分＋質疑応答 3 分

スライド枚数
スライド枚数に制限はありませんが、発表時間内で納まる枚数で作成してください。

2．指定演題座長・一般口演座長の方へ＜現地でご登壇の場合＞
ご担当セッション開始 20 分前までに、各会場前方右側の次座長席までお越しください。
＜ WEB でご登壇の場合＞
ご担当セッション開始 30 分前頃までに、あらかじめご案内する Zoom にご入室ください。簡単な動作確認等させていただきます。その後、お時間までお待ちください。

3．指定演題・一般口演演者の方へ
1）発表時間・ セッションごとに講演時間、質疑応答の有無・時間および総合討論の有無など構成が異なります。事前にお送りしておりますご案内をご参照ください。
＜現地でご講演の場合＞
・ 演者の方は PC センターでのチェック終了後、会場内の「次演者席」へ 15 分前までにお越しください。
・ 司会・座長の指示に従い、時間厳守にご協力ください。
・ 発表終了 1 分前に黄色ランプ、終了・超過時には赤色ランプを点灯してお知らせします。
・ 演台上には、モニター、キーボード、マウス、レーザーポインターを用意いたします。演台に上がると最初のスライドが表示されますので、その後の操作は各自でおこなってください。
＜ WEB でご講演の場合＞
・ Zoom 画面共有を使用し、ご発表いただきます。
・ ご自身のご登壇セッション開始 30 分前頃には、あらかじめご案内する Zoom にご入室ください。簡単
な動作確認等させていただきます。その後、ご自身の順番までお待ちください。
2）発表データの準備（現地でご講演の場合）
・ PC 発表（PowerPoint）のみです。
・ 会場に用意する PC の OS は Windows10 となります。
・ 発表データは、Windows PowerPoint 2007 ～ 2016 のバージョンで作成してください。
・ PowerPoint の「発表者ツール」は使用できません。発表用原稿が必要な方は各自ご準備ください。
＜データ発表の場合＞
・ 作成に使用されたPC以外でも必ず動作確認を行っていただき、
USBフラッシュメモリーでご持参ください。
・ フォントは文字化け、レイアウト崩れを防ぐため下記フォントを推奨いたします。
MS ゴシック，MSP ゴシック，MS 明朝，MSP 明朝
Arial，Century，Century Gothic，Times New Roman
・ 発表データは学会終了後、事務局で責任を持って消去いたします。

－ 25 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会＜ PC 本体持込みによる発表の場合＞
・ Macintosh で作成したものと動画・音声データを含む場合は、必ずご自身の PC 本体をお持込みください。
・ 会場で用意する PC ケーブルコネクタの形状は、D-SUB mini 15pin（図参照）です。この出力端子を持つ
PC をご用意いただくか、この形状に変換するコネクタを必要とする場合には必ずご持参ください。デジタル出力（HDMI）の出力端子しか無い PC は HDMI → D-SUB の変換アダプターも必要です。電源ケー
ブルもお忘れなくお持ちください。
ディスプレイ接続コネクタ
・ 再起動をすることがありますので、パスワード入力は“不要”に設定してください。
・ スクリーンセーバーならびに省電力設定は事前に解除しておいてください。
・ 動画データ使用の場合は、Windows Media Player で再生可能であるものに限定いたします。
会場で用意するケーブル
演者のPC
D-SUB mini 15pin (オス)D-SUB mini 15pin (メス)・ PC をご持参された方は、発表終了後、降壇時に、各会場の PC（図）
オペレーター席にて PC をお受け取りください。
3）発表データの登録（現地でご講演の場合）
・ 発表当日、必ずご発表会場の PC センターにお越しください。
・ セッション開始 30 分前までに、発表データの確認を行ってください。
・ 発表用のデータを差し替える場合は、PC センターにて新しいデータのコピーをお預かりし、メディア
はその場でお返しいたします。また、発表終了後、データは主催者側で責任を持って消去いたします。
※バックアップデータを持参されることをお勧めいたします。
＜発表データ受付時間＞
受付時間：9 月 19 日（日）7：30～17：30
9 月 20 日（月・祝） 7：30～17：00
受付場所：名古屋国際会議場 1 号館 2F ホワイエ（第 1 会場前）

4．利益相反（COI）について
COI 自己申告の標準に基づき、発表時に講演者・一般口演発表者は、利益相反（COI）の開示をお願いいたします。
COI 自己申告の基準については学会ホームページの利益相反細則第 2 条をご参照ください。
（http://www.kankyokansen.org/modules/about/index.php?content_id=24）
1）口頭・ポスター発表時、申告すべきCOI状態がない場合

2）口頭・ポスター発表時、申告すべきCOI状態がある場合－ 26 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会プログラム
理事長講演

9 月 20 日（月）13：10 ～ 13：50

座長：柴

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

孝也（東京慈恵会医科大学 内科学）

日本環境感染学会の歩みと将来展望吉田正樹（東京慈恵会医科大学 感染制御科）

会長企画：特別講演 1
座長：三鴨

9 月 19 日（日）17：00 ～ 17：30

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

casirivimab/imdevimab の特徴と現状
相田智志（中外製薬株式会社 オンコロジーライフサイクルマネジメント部）

会長企画：特別講演 2
座長：山岸

9 月 20 日（月）9：20 ～ 10：00

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科／高知大学医学部附属病院 感染管理部）

今、考えるべきは大腸菌
藤村茂（東北医科薬科大学大学院薬学研究科 臨床感染症学教室）

特別講演 1

9 月 19 日（日）13：10 ～ 13：50

座長：小西

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

敏郎（東京医療保健大学 医療栄養学科）

単回使用医療機器（SUD）の再製造
大久保憲（医療法人幸寿会平岩病院）

特別講演 29 月 20 日（月）8：30 ～ 9：10

座長：河野

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

茂（国立大学法人長崎大学 学長）

ウイルス性肝炎の感染制御
四柳宏（東京大学医科学研究所附属病院）

特別講演 3

9 月 20 日（月）10：10 ～ 10：50

座長：大毛

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

宏喜（広島大学病院 感染症科）

新型コロナウイルス感染症が我々にもたらしたもの −現状と今後の対応の課題−
賀来満夫（東北医科薬科大学医学部 感染症学教室）

特別講演 49 月 20 日（月）11：00 ～ 11：40

座長：石川清仁（藤田医科大学病院 医療の質・安全対策部 感染対策室）

VPD を考える
多屋

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

馨子（国立感染症研究所 感染症疫学センター）－ 27 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
教育講演 1

9 月 19 日（日）10：10 ～ 11：30

座長：岩田

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

敏（国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院 感染症部）

COVID-19 ワクチン西順一郎（鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 微生物学分野／鹿児島大学病院 感染制御部）

COVID-19 に対する治療薬・ワクチンの開発促進の現状と課題佐藤淳子（独立行政法人医薬品医療機器総合機構）

教育講演 2

9 月 19 日（日）15：40 ～ 17：00

座長：岩崎

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

博道（福井大学医学部附属病院 感染制御部）

新型コロナウイルス感染症
大曲

貴夫（国立国際医療研究センター 国際感染症センター）

当院における新型コロナウイルス感染症の現状
津田雅庸（愛知医科大学 救命救急科／愛知医科大学 災害医療研究センター）

教育講演 3

9 月 19 日（日）8：30 ～ 9：50

座長：小林

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）美奈子（日本医科大学武蔵小杉病院 感染制御部）

理想的なバンコマイシンの使い方植田貴史（兵庫医科大学病院 感染制御部）

SSI 対策清水潤三（市立豊中病院 外科 ICT）

教育講演 49 月 19 日（日）16：30 ～ 17：00

座長：添田

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）博（東京医科大学病院 薬剤部）

わが国における災害時の感染制御と今後の展望高山和郎（東京大学医学部附属病院）

教育講演 5

9 月 19 日（日）13：10 ～ 13：40

座長：森屋

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

恭爾（東京大学医学部附属病院）

カンジダ症の感染制御
仲村

究（福島県立医科大学 感染制御学講座／福島県立医大附属病院 感染制御部）

教育講演 6

9 月 19 日（日）14：20 ～ 15：00

座長：二木芳人（昭和大学医学部 内科学講座 臨床感染症学部門）

COVID-19 時代の呼吸器感染症診療のあり方
迎寛（長崎大学病院 呼吸器内科（第二内科））－ 28 －

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 79 月 19 日（日）16：20 ～ 16：50

座長：豊川

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

真弘（福島県立医科大学 保健科学部）

手術時の感染対策
満田

年宏（東京女子医科大学 感染制御科）

教育講演 89 月 19 日（日）16：20 ～ 16：50

座長：戸塚

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

恭一（北多摩病院）

微生物学から見た感染制御
斧康雄（帝京平成大学 健康メデイカル学部 医療科学科／帝京大学医学部 微生物学講座）

教育講演 99 月 19 日（日）8：30 ～ 9：30

座長：高山

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

陽子（北里大学病院医学部附属新世紀医療開発センター 横断的医療領域開発部門 感染制御学）

水道シンクを介した ESBL 産生 Klebsiella pneuminiae の伝播事例
中村造（東京医科大学病院 感染制御部）

バイナリートキシン産生 Clostridioides difficile 感染症多発事例から学ぶ感染対策
久留宮愛（愛知医科大学病院 感染制御部）

教育講演 109 月 19 日（日）9：40 ～ 10：40

座長：鈴木

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

克典（産業医科大学病院 感染制御部）

バンコマイシン耐性腸球菌アウトブレイクの経験から学んだこと
安田雅子（社会医療法人愛仁会井上病院）

インフルエンザのアウトブレイクを経験して安楽純子（社会医療法人嵐陽会三之町病院）

教育講演 119 月 19 日（日）10：50 ～ 11：50

座長：手塚

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

宜行（岐阜大学 感染症寄附講座）

クラスター対策班でのアウトブレイク支援の経験から考える COVID-19 感染制御
坂口

みきよ（国立国際医療研究センター病院 AMR 臨床リファレンスセンター）

感染対策が進まない現状改善のためにこんな支援がほしい鸙野

美奈子（仁和会総合病院）－ 29 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
教育講演 129 月 19 日（日）13：10 ～ 14：10

座長：上灘

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

紳子（鳥取大学医学部附属病院 感染制御部・看護部）

新型コロナウイルス患者受け入れ準備における看護管理者および CNIC としての苦慮～今後の新興感染症対策に向けて～
岡本

悦子（国立病院機構 福山医療センター）

テレビ台本から探る COVID-19 のリスクコミュニケーションに資する考察～一般社会は「新型コロナ禍」の何に関心を寄せるのか～
勝田

吉彰（関西福祉大学）

教育講演 139 月 19 日（日）14：20 ～ 15：20

座長：北原

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

隆志（山口大学医学部附属病院 薬剤部）

一般病院で発生した複数感染とその後の対応
那須

文章（宝塚第一病院）

新型コロナウイルス感染症流行に対する薬剤師の対応 −治療薬を中心に−
酒井義朗（久留米大学病院 薬剤部）

教育講演 149 月 19 日（日）15：30 ～ 16：30

座長：忽那

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

賢志（大阪大学大学院医学系研究科・医学部 感染制御学講座）

COVID-19 診療における医療破綻しない HOW TO −地域における外来対応から重症患者管理まで
野﨑裕広（常滑市民病院 呼吸器内科）

新型コロナウイルス感染予防策としてのサージカルスモーク排煙システムの有用性
西田雄大（曙会シムラ病院 麻酔科）

教育講演 15

9 月 19 日（日）9：40 ～ 10：10

座長：佐藤

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

ゆか（愛知医科大学 看護学部）

COVID-19 時代の看護教育のあり方を考える
網中

眞由美（国立看護大学校）

教育講演 16

9 月 19 日（日）8：30 ～ 9：00

座長：酒巻一平（福井大学医学部 感染症講座）

MRSA の感染制御中村茂樹（東京医科大学 微生物学分野）－ 30 －

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 179 月 19 日（日）9：00 ～ 9：30

座長：藤田

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

次郎（琉球大学大学院医学研究科 感染症・呼吸器・消化器内科学（第一内科））

ESBL の感染制御
飯沼由嗣（金沢医科大学 臨床感染症学）

教育講演 18

9 月 19 日（日）9：30 ～ 10：00

座長：前崎

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

繁文（埼玉医科大学 感染症科・感染制御科）

真菌感染症の感染対策
時松

一成（昭和大学医学部 内科学講座 臨床感染症学部門）

教育講演 199 月 19 日（日）10：10 ～ 10：40

座長：森岡

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

一朗（日本大学医学部 小児科学系小児科学分野）

COVID-19 時代における周産期（新生児）の感染制御
山田

恭聖（愛知医科大学病院 周産期母子医療センター）

教育講演 20

9 月 19 日（日）10：40 ～ 11：20

座長：春木

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

宏介（獨協医科大学埼玉医療センター 臨床検査部）

ICT として知っておきたい寄生虫の知識
倉井華子（静岡県立静岡がんセンター）

教育講演 219 月 19 日（日）11：20 ～ 11：50

座長：小野寺

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

昭一（湖山リハビリテーション病院）

COVID-19 から学んだこと
舘田

一博（東邦大学）

教育講演 229 月 19 日（日）13：10 ～ 13：40

座長：加藤

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

英明（横浜市立大学附属病院 感染制御部）

COVID-19 時代に外科医に求められる感染制御
畑啓昭（国立病院機構京都医療センター 外科・感染制御部）

教育講演 23

9 月 19 日（日）13：40 ～ 14：10

座長：岡田淳（老人保健施設舞子台）

COVID-19 時代に求められる臨床検査技師の貢献佐藤智明（国際医療福祉大学成田病院 検査部）

－ 31 －

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
教育講演 24

9 月 19 日（日）14：10 ～ 14：40

座長：清祐

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

麻紀子（九州大学医学部附属病院 臨床検査科）

COVID-19 時代に臨床検査技師に求められること中村

明子（愛知医科大学病院 感染制御部）

教育講演 25

9 月 20 日（月）16：20 ～ 16：50

座長：太田

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

美智男（名古屋大学 名誉教授）

JANIS から見た院内感染対策 薬剤耐性菌を中心に
柴山

恵吾（名古屋大学大学院医学系研究科 分子病原細菌学）

教育講演 26

9 月 20 日（月）14：00 ～ 14：30

座長：村上

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）啓雄（ぎふ綜合健診センター／岐阜大学医学部附属地域医療医学センター）

B 型肝炎ワクチンの疑問に答える
金井信一郎（信州大学医学部附属病院 感染制御室）

教育講演 27

9 月 20 日（月）14：40 ～ 15：40

座長：尾内

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）一信（川崎医療福祉大学 子ども医療福祉学科）

インフルエンザの薬剤耐性と感染制御山下誠（愛知医科大学 感染症科）

施設内感染症を起こしやすい MRSA の特徴について
中南秀将（東京薬科大学薬学部 臨床微生物学教室）

教育講演 28

9 月 20 日（月）15：50 ～ 17：10

座長：一山

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）智（滋賀県立総合病院 病院長）

COVID-19 アウトブレイクから学ぶ感染対策矢野邦夫（浜松医療センター）

COVID-19 とイベルメクチン
花木秀明（（学）北里研究所 北里大学大村智記念研究所）

教育講演 29

9 月 20 日（月）11：10 ～ 11：40

座長：小林寅喆（東邦大学看護学部 看護学科 感染制御学）

ウイルス感染症の制御小林治（国立がん研究センター中央病院 感染症部）－ 32 －

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 30

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：00

座長：川名

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

明彦（防衛医科大学校 内科学（感染症・呼吸器））

プロバイオティクスと感染制御
高橋

志達（ミヤリサン製薬株式会社）

医療関連感染制御の地平から、災害時の感染制御を考える
櫻井滋（前・岩手医科大学附属病院 感染制御部（現：SMD/ 静眠堂メディカルデザイン代表））

教育講演 319 月 20 日（月）15：00 ～ 15：30

座長：小野寺

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

直人（岩手医科大学医学部 臨床検査医学講座）

COVID-19 時代に求められる薬剤師の役割
村木優一（京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野）

教育講演 32

9 月 20 日（月）8：30 ～ 9：30

座長：平松

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

和史（大分大学医学部 医療安全管理医学講座）

地域連携を基盤とした新型コロナウイルス感染症への対応
長井直人（江戸川区感染対策コミュニティ／東京臨海病院 感染予防対策室）

離島での新型コロナウイルス感染症クラスター発生に対する緊急保健支援チーム活動の有用性
川村

英樹（鹿児島県新型コロナウイルス感染症調整本部 感染症チーム）

教育講演 33

9 月 20 日（月）9：40 ～ 10：40

座長：鈴木

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

幹三（名古屋市立大学 地域包括医療学）

新型コロナウイルス感染症の院内伝播予防におけるフェイスシールドの重要性
中村造（東京医科大学病院 感染制御部）

入院全患者に対する COVID-19-PCR によるユニバーサルスクリーニング中村造（東京医科大学病院 感染制御部）

教育講演 34

9 月 20 日（月）10：50 ～ 11：50

座長：具第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

芳明（東京医科歯科大学大学院医歯学総合研究科 統合臨床感染症学分野）

病院と大学がワンチームで取り組んだ COVID-19 第一波への対応
浮村聡（大阪医科大学附属病院 感染対策室）

民間病院における COVID-19 患者受け入れの経験
前多香（地域医療振興協会 東京北医療センター）－ 33 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
教育講演 35

9 月 20 日（月）15：40 ～ 16：40

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

高齢者施設における感染対策座長：吉田眞紀子（東北医科薬科大学医学部 感染症危機管理地域ネットワーク寄附講座）

新型コロナ時代の「高齢者介護施設の感染対策力・底上げシステム」の構築について
下間

正隆（日本赤十字豊田看護大学）

高齢者介護施設における感染予防対策リーダーの養成
目崎恵（新潟大学地域医療教育センター・魚沼基幹病院）

教育講演 36

9 月 20 日（月）11：10 ～ 11：40

座長：小山田

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）玲子（北海道大学病院）

感染制御における患者配置の重要性
寺坂

陽子（長崎大学病院 感染制御教育センター）

教育講演 37

9 月 20 日（月）8：30 ～ 9：00

座長：萱場

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

広之（弘前大学大学院医学研究科 臨床検査医学講座）

COVID-19：今後の感染対策忽那

賢志（大阪大学大学院医学系研究科・医学部 感染制御学講座）

教育講演 38

9 月 20 日（月）9：00 ～ 9：30

座長：田辺

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

正樹（三重大学医学部附属病院 感染制御部）

COVID-19 対応に学ぶ地域中核病院における感染症・感染制御教育
藤田浩二（津山中央病院 総合内科・感染症内科）

教育講演 39
座長：市原

9 月 20 日（月）9：40 ～ 10：10

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

9 月 20 日（月）10：10 ～ 10：40

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

利彦（公立陶生病院 感染制御部）

環境整備の実際に関する調査青山

由紀子（旭労災病院 感染対策室）

教育講演 40
座長：渋谷智恵（公益社団法人日本看護協会看護研修学校 認定看護師教育専門課程）

COVID-19 時代の看護教育のあり方を考える −臨地実習の場における感染予防実践力の向上を目指した関わり−川上和美（順天堂大学医療看護学部／順天堂大学大学院医療看護学研究科）－ 34 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 41

9 月 20 日（月）15：40 ～ 16：50

座長：石黒

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

信久（北海道大学病院 感染制御部）

新感染症への備え −院内で取り決めること、教育、備蓄も含めて−
加來

浩器（防衛医科大学校 防衛医学研究センター 広域感染症疫学・制御研究部門）

加算 2 施設の新型コロナウイルス感染症対策の実際
加藤由紀子（医療法人三九会三九朗病院 感染防止対策室）

英語シンポジウム 1

9 月 19 日（日）8：30 ～ 9：30

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

UV による除菌
座長：大曲貴夫（国立国際医療研究センター 感染症内科）

1）Effectiveness of Pulsed-Xenon ultraviolet disinfection on the control of multidrug-resistantorganisms
森兼

啓太（山形大学医学部附属病院）

2）The effect of ultraviolet light disinfection in Japanese hospitals
北川浩樹（広島大学病院 感染症科）

英語シンポジウム 2

9 月 19 日（日）10：10 ～ 11：50

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

Hand hygiene in healthcare settings
座長：坂本
森澤

史衣（学校法人聖路加国際大学 聖路加国際病院 QI センター）
雄司（自治医科大学 感染制御部）

1）First "Train the Trainer" (TTT) of Hand Hygiene in Japan斎藤

浩輝（聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院）

2）Hand hygiene promotion in a Japanese university hospital
森岡悠（名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部）

3）Certificate for improvement of hand hygiene performance using IoT (Internet of Things)
and evaluation of real time feedback to each medical staff.
重見博子（京都府立医科大学 感染制御・検査医学／福井大学医学部 感染制御部）

4）Adapting the WHO Multimodal Hand Hygiene Strategy in Japan鈴木由美（国立病院機構下志津病院）－ 35 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
シンポジウム 1

9 月 19 日（日）8：30 ～ 10：00

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

COVID-19 から医療者をまもる
座長：國島
三鴨

広之（聖マリアンナ医科大学 感染症学講座）
廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

1）COVID-19 職業感染ならびに針刺し切創についてのアンケート調査
國島広之（聖マリアンナ医科大学 感染症学講座）

2）COVID-19 ワクチンを想定した予防接種における個人防護具の使い方吉川

徹（独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所／一般社団法人職業感染制御研究会「医療用感染防護具の適正使用等に係る研究班」）

3）職員の発熱時にどうするか菅野

みゆき（東京慈恵会医科大学附属柏病院）

4）COVID-19 クラスターからの職員の守り方
黒須一見（国立感染症研究所 薬剤耐性研究センター）

シンポジウム 2

9 月 19 日（日）14：00 ～ 15：30

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

うちのリンクナースは素晴らしい！
座長：多湖
木下

ゆかり（彦根市立病院 看護部）
輝美（藤田医科大学ばんたね病院 看護部）

1）感染リンクスタッフの育成
安立

なぎさ（名古屋大学医学部附属病院）

2）リンクナース主導の主体的な取り組みで、あるべき姿を真の姿に変えていくリンクナース達
奥川麻美（東京医科大学病院）

3）リンクスタッフに自主性を生み出した 3 つの戦略宮川佳也（長野医療生活協同組合長野中央病院 感染対策室）

4）キラキラ輝いている当院リンクナースの活動
坂田美樹（愛知医科大病院 感染制御部）

5）サーベイランスできるリンクスタッフは脂がのって「きときと」なんです ～他院から来た CNIC が評価したこと～坂本

信彰（医療法人社団浅ノ川 浅ノ川総合病院）－ 36 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 3

9 月 19 日（日）14：50 ～ 16：50

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

精神科における感染対策
座長：有瀬
春木

和美（高知大学医学部附属病院）
宏介（獨協医科大学埼玉医療センター 臨床検査部）

1）新型コロナウイルス感染症対策を通して見える精神科における感染制御の特色
永岡知生（公益財団法人井之頭病院）

2）精神科における疥癬対策
金﨑

美奈子（公益財団法人浅香山病院）

3）精神科病院における AST 活動 ～尿路感染症に対する LVFX の適正使用に向けた活動～
川内健史（医療法人社団碧水会長谷川病院）

4）病院と受託企業の連携による感染対策及び医療安全への貢献
大槻和弘（ワタキューセイモア株式会社 営業本部 請負事業部 清掃・リネン管理課）

5）精神科における新型コロナウイルス感染症対策 −精神科ならではの工夫−
池ヶ谷

訓章（昭和大学附属烏山病院）

シンポジウム 4

9 月 19 日（日）13：10 ～ 14：40

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

医療者の安心を環境がどこまで支えられるか 〜新型コロナウイルスを体験して〜
座長：馬場尚志（岐阜大学医学部附属病院 生体支援センター）

1）COVID-19 のケアに当たる医療スタッフが感じた環境に対する不安
藤木

くに子（北里大学看護キャリア研究・開発センター）

2）感染対策に用いる防護具
篠原克明（信州大学繊維学部 特任教授）

3）病院施設における COVID-19 予防のための建築及び空調・換気設計
天野健太郎（株式会社竹中工務店技術研究所 環境・社会研究部）

シンポジウム 5

9 月 19 日（日）8：30 ～ 10：00

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

感染症としてどのように社会との連携を図っていけるか
座長：賀来
菅原

満夫（東北医科薬科大学医学部 感染症学教室）
えりさ（東京医療保健大学大学院医療保健学研究科 感染制御学）

1）感染症危機管理におけるリスク・コミュニケーション中島

一敏（大東文化大学）

2）東京 2020 大会とワクチン後の社会作りに向けて
和田

耕治（国際医療福祉大学医学部 公衆衛生学）

3）新興感染症対策における自治体行政との連携高山義浩（沖縄県立中部病院）

4）基幹病院・大学病院からの情報発信
掛屋弘（大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学）－ 37 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
シンポジウム 6

9 月 19 日（日）13：10 ～ 15：10

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

One Health
座長：松本
泉川

哲哉（国際医療福祉大学医学部 感染症学講座）
公一（長崎大学大学院 医歯薬学総合研究科 臨床感染症学分野）

1）伴侶動物獣医療における薬剤耐性菌の現状と対策
臼井優（酪農学園大学 獣医学群 獣医学類）

2）野生動物に分布する薬剤耐性菌
浅井鉄夫（岐阜大学大学院連合獣医学研究科）

3）人獣共通感染症三㟢貴子（川崎市健康安全研究所）

4）南極環境に生息するレジオネラ属菌
石井良和（東邦大学医学部 微生物・感染症学講座）

シンポジウム 7

9 月 20 日（月）8：30 ～ 10：00

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

環境整備
座長：萬井 美貴子（医療法人川崎病院 看護ケアサポート室）
西 圭史（杏林大学医学部付属病院 薬剤部）
1）透析室の環境整備 ～施設に合わせた対応～
吉川

美智代（独立行政法人労働者健康安全機構神戸労災病院）

2）救急 ICU における環境整備
木口隆（岡山大学病院）

3）院内保育園における環境整備
今﨑美香（地方独立行政法人大阪市民病院機構大阪市立総合医療センター）

4）耳鼻科ユニットの環境整備
中根香織（昭和大学病院 看護部）

シンポジウム 8

9 月 20 日（月）8：30 ～ 10：00

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

アウトブレイクから学ぶ NICU の感染対策
座長：美島
高野

路恵（東京慈恵会医科大学附属病院）
八百子（慶應義塾大学病院 感染制御部）

1）環境培養から改善策を示し収束に至った NICU における MRSA アウトブレイク事例
塚田

真弓（東邦大学医療センター大森病院）

2）NICU・GCU のアウトブレイクへの介入から学んだ事 ～「継続は力なり」携わり続けること・対策を継続させること～
池田知子（埼玉医科大学総合医療センター）

3）NICU ／ GCU における MRSA アウトブレイク −院内発生リスク因子に基づく対策の検討−
一木薫（兵庫医科大学病院 感染制御部）

4）アウトブレイクから学ぶ NICU の感染対策 － MRSA によるアウトブレイクの感染対策－
村松

有紀（愛知医科大学病院 感染制御部）－ 38 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 9

9 月 20 日（月）15：40 ～ 17：10

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

大規模ワクチン接種を考える 〜実際と課題〜
座長：村上
多屋

啓雄（ぎふ綜合健診センター／岐阜大学医学部附属地域医療医学センター）
馨子（国立感染症研究所 感染症疫学センター）

1）わが国の予防接種 −集団から個別接種へ、そして今回の大規模集団接種−岡部

信彦（川崎市健康安全研究所）

2）当院でのワクチン接種および地域でのワクチン接種から見た実際と課題
永井

英明（国立病院機構東京病院）

3）地域における新型コロナワクチン接種の取組み
中山

久仁子（医療法人メファ仁愛会マイファミリークリニック蒲郡）

シンポジウム 10

9 月 20 日（月）8：30 ～ 10：00

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

Covid-19 禍における antimicrobial stewardship
座長：石田
松元

直（（財）倉敷中央病院 呼吸器内科）
一明（慶應義塾大学薬学部 薬効解析学講座）

1）コロナの時代の抗菌薬適正使用岩田健太郎（神戸大学大学院医学研究科 感染治療学）

2）COVID-19 治療薬に関する Antimicrobial stewardship浜田幸宏（東京女子医科大学病院 薬剤部）

3）COVID-19 禍における AS 活動高橋佳子（兵庫医科大学病院 薬剤部）

4）連携は治療薬；Antimicrobial Stewardship をシンプルに動かすために平井由児（東京医科大学 八王子医療センター 感染症科／東京医科大学 八王子医療センター 感染制御部／東京女子医科大学 感染症科／東京都保健医療公社 多摩北部医療センター 内科 ICT）

シンポジウム 11

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：30

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

感染制御に有用な実践的薬学 ～ From bench to bed, from bed to bench ～
座長：藤村
片山

茂（東北医科薬科大学 臨床感染症学教室）
歳也（JCHO 東京高輪病院 薬剤部）

1）ダプトマイシンの投与設計
塩田有史（愛知医科大学病院 感染制御部／愛知医科大学病院 薬剤部／愛知医科大学病院 感染症科）

2）ST 合剤とリファンピシン投与の考え方
藤村

茂（東北医科薬科大学大学院薬学研究科 臨床感染症学教室）

3）カルバペネム系薬は本当に切り札だけの使用で良いか
浦上宗治（佐賀大学医学部附属病院 感染制御部）

4）セフトロザン / タゾバクタムの選択
鈴木博也（東北大学病院 薬剤部／東北大学病院 感染管理室）－ 39 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
シンポジウム 12

9 月 20 日（月）15：40 ～ 17：10

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

洗浄・消毒・滅菌を極める
座長：深柄
小野

和彦（東京大学医学部附属病院 手術部）
和代（東京医科歯科大学 総合治療機構）

1）器材の洗浄大石

貴幸（済生会横浜市東部病院 感染管理対策室／神奈川県医療危機対策本部室）

2）消化器内視鏡の感染対策−本邦における取り組みと課題
佐藤公（JCHO 山梨病院）

3）歯科領域の器材管理
畑了子（北海道医療大学 歯科クリニック 看護部）

4）洗浄 ･ 滅菌分野の課題と対策
深柄和彦（東京大学医学部附属病院 手術部／同 材料管理部／同 病態栄養治療センター）

シンポジウム 13

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：30

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

スポーツイベントにおける感染制御
座長：賀来
高橋

満夫（東北医科薬科大学医学部 感染症学教室）
聡（札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座）

1）スポーツイベントと感染リスク ～ COVID-19 から学んだこと～
舘田

一博（東邦大学）

2）ラグビーの大会開催における感染制御堀野

哲也（東京慈恵会医科大学 感染制御科）

3）新型コロナウイルス感染症とサッカー
石黒信久（北海道大学病院 感染制御部）

シンポジウム 14

9 月 20 日（月）15：40 ～ 17：10

Top Journal Based Learning
座長：藤田直久（京都府保健環境研究所）

1）Top papers in the past several years
森兼

啓太（山形大学医学部附属病院 検査部）

2）COVID-19
中村造（東京医科大学病院 感染制御部）

3）手指衛生國島広之（聖マリアンナ医科大学 感染症学講座）－ 40 －

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 15

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：30

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

産婦人科領域における感染対策
座長：東 桃代（徳島大学病院 感染制御部）
鈴木 克典（産業医科大学 感染制御部）
1）周産期感染症対策 ～早産対策を含めて～宮㟢

博章（一般財団法人平成紫川会小倉記念病院 感染管理部）

2）生殖医療の最近のトレンド：生殖機能障害に関する諸問題
古井辰郎（岐阜大学大学院医学系研究科 産科婦人科学分野）

3）子宮内膜炎と早産
萩原

真生（愛知医科大学 分子疫学・疾病制御学寄附講座／愛知医科大学病院 感染症科）

ワークショップ 1

9 月 19 日（日）13：10 ～ 14：40

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

建築・改築における ICT の役割（COVID-19 対策も含む）
座長：池谷
平松

修（慶應義塾大学病院 臨床研究推進センター）
玉江（国立がん研究センター東病院 感染管理専従看護師）

1）感染制御リスクアセスメントと ICD の役割
堀賢（順天堂大学大学院医学研究科 感染制御科学）

2）建築・改築における ICT の役割
鍋谷佳子（大阪大学医学部附属病院 看護部 感染制御部）

3）感染管理における設計者・施工者の役割
郡

明宏（鹿島建設 建築設計本部／日本医療福祉設備協会 理事）

ワークショップ 2

9 月 20 日（月）15：40 ～ 17：10

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

感染症治療における ICN の実践的な行動を考える
座長：藤村
一木

茂（東北医科薬科大学 臨床感染症学教室）
薫（兵庫医科大学病院 感染制御部）

1）病院で注意する耐性菌の特徴とは？
石井良和（東邦大学医学部 微生物・感染症学講座）

2）抗菌薬適正投与のための医師との連携～病棟でよくみかけるこの抗菌薬処方の意図とは？
青柳

哲史（東北大学大学院医学系研究科 総合感染症学分野）

3）副作用観察のポイント～感染症化学療法における副作用をどうみる？
杉田直哉（綾部市立病院 薬剤部）

4）感染症治療における ICN のかかわり方～何をどうする？誰とどうする？
菅野

みゆき（東京慈恵会医科大学附属柏病院）－ 41 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
ワークショップ 3

9 月 20 日（月）8：30 ～ 10：00

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

対象を考慮した隔離予防策（隔離と解除）
座長：大友
八木

陽子（国際医療福祉大学成田病院 感染制御部）
哲也（名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部）

1）C. difficile 感染症患者の隔離予防策中村敦（名古屋市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学／名古屋市立大学病院 感染制御室）

2）カルバペネム耐性腸内細菌科細菌（CRE）感染症対策と隔離と解除
折田美千代（鹿児島大学病院 B棟2階病棟）

3）インフルエンザの隔離予防策
三浦

美穂（久留米大学病院 感染制御部）

4）老健施設での隔離予防策
松島

由実（社会医療法人畿内会岡波総合病院）

パネルディスカッション 1

9 月 19 日（日）8：30 ～ 10：00

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

薬剤耐性菌の接触感染対策は退院時まで続けるべきか
座長：八木 哲也（名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部）
小泉 祐介（和歌山県立医科大学附属病院 感染制御部）
ディスカッサント：森 美菜子（広島大学病院 感染制御部）
四宮 聡（箕面市立病院 感染制御部）
1）薬剤耐性菌の接触感染対策は退院時まで続ける − Pros の立場から−
山田

康一（大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学／大阪市立大学医学部附属病院 感染制御部）

2）薬剤耐性菌の接触感染対策は退院時まで続けるべきか − Cons の立場から−
髙園貴弘（長崎大学病院 呼吸器内科／長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床感染症学）

パネルディスカッション 2

9 月 19 日（日）13：10 ～ 14：40

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）

COVID-19 術前 PCR 検査は必要か
座長：八木長尾
ディスカッサント：山下
美島

哲也（名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部）
美紀（京都大学病院 感染制御部）
千鶴（藤田医科大学医学部 麻酔・侵襲制御医学講座）
路恵（東京慈恵会医科大学附属病院）

1）COVID-19 術前 PCR 検査は必要か − Pros の立場から−
宇野俊介（慶應義塾大学医学部 感染症学）

2）COVID-19 術前 PCR 検査は必要か − Cons の立場から−
井口

光孝（名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部）－ 42 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

パネルディスカッション 3

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：30

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

NO-TOUCH DISINFECTION
座長：大毛
山岸

宏喜（広島大学病院 感染症科）
由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科／高知大学医学部附属病院 感染管理部）

1）医療環境が医療関連感染に与える影響金森肇（東北大学大学院医学系研究科 内科病態学講座 総合感染症学分野）

2）環境表面殺菌システムの基礎と臨床山岸由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科／高知大学医学部附属病院 感染管理部／愛知医科大学病院 感染症科／
愛知医科大学病院 感染制御部）

3）紫外線装置の基礎と臨床北川浩樹（広島大学病院 感染症科）

会長企画：Expert が斬る 1
座長：清田

9 月 19 日（日）8：30 ～ 9：30

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

浩（井口腎泌尿器科・内科 新小岩）

1）無症候性細菌尿を斬ってみます高橋聡（札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座）

2）Mycoplasma genitalium 感染症を斬る
大西真（国立感染症研究所）

会長企画：Expert が斬る 2
座長：草地

9 月 19 日（日）9：40 ～ 10：40

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

信也（医療法人社団東邦鎌谷病院 外科・胸部外科）

1）渡邉 学が日本における術後感染の現状と管理の課題を斬る
渡邉学（東邦大学医療センター大橋病院 外科）

2）セプシスを斬る− J-SSCG2020 は敗血症診療のニューノーマルか？
佐々木

淳一（慶應義塾大学医学部 救急医学）

会長企画：Expert が斬る 3
座長：青木

9 月 19 日（日）10：50 ～ 11：50

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

信樹（社会福祉法人新潟市社会事業協会 信楽園病院 呼吸器・感染症内科）

1）掛屋 弘がムーコル症を斬る
掛屋

弘（大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学）

2）CRE 検出時の院内感染対策
大毛宏喜（広島大学病院 感染症科）

会長企画：Expert が斬る 4
座長：高橋

9 月 20 日（月）10：10 ～ 11：40

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

聡（札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座）

1）荒川、尾上、古林が梅毒の古い常識を斬る
荒川

創一（三田市民病院）

2）安田満が淋菌感染症を斬る
安田3）川名満（札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座）

敬が HPV ワクチンを斬る～ HPV ワクチンは今どうなっているのか？

川名敬（日本大学医学部 産婦人科）－ 43 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
会長企画：Expert が斬る 5
座長：二木

9 月 20 日（月）8：30 ～ 9：30

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

芳人（昭和大学医学部 内科学講座 臨床感染症学部門）

1）泉川公一がアスペルギルス症を斬る
泉川公一（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床感染症学分野）

2）Cryptococcus 症をきる
宮﨑義継（国立感染症研究所 真菌部・ハンセン病研究センター）

会長企画：Expert が斬る 6
座長：関

9 月 20 日（月）9：40 ～ 10：40

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

雅文（東北医科薬科大学病院 感染症内科）

1）青木洋介が AST を斬る
青木洋介（佐賀大学医学部 国際医療学講座 臨床感染症学分野）

2）ICT 主導の危機管理のポイント
中澤靖（東京慈恵会医科大学附属病院 感染対策部）

会長企画：Expert が斬る 7
座長：佐々木9 月 20 日（月）10：50 ～ 11：50

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

結花（独立行政法人国立病院機構東京病院 呼吸器内科）

1）長谷川直樹が非結核性抗酸菌症を斬る
長谷川直樹（慶應義塾大学医学部 感染症学教室）

2）結核を斬る「結核は普通の病気！」森下

宗彦（あきしまクリニック 呼吸器内科／日本結核・非結核性抗酸菌症学会 名誉会員）

会長企画：Expert が斬る 8
座長：岩田
三宅

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：30

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

敏（国立研究開発法人国立がん研究センター 中央病院 感染症部）
寿美（元東京医療保健大学大学院）

1）朝野和典がこれからの感染制御のあり方を斬る
朝野

和典（大阪健康安全基盤研究所）

2）環境整備を斬る ～パンデミックに備えた建築とは～
堀賢（順天堂大学大学院医学研究科 感染制御科学）

3）山本善裕がこれからの感染症教育を斬る山本

善裕（富山大学附属病院 感染症科）

会長企画：Expert が斬る 9
座長：吉田

9 月 20 日（月）15：40 ～ 16：40

耕一郎（近畿大学病院 安全管理部 感染対策室）

1）竹末芳生がカンジダ血症を斬る
竹末

芳生（常滑市民病院）

2）槇村浩一が Candida auris を斬る
槇村浩一（帝京大学医真菌研究センター）－ 44 －

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

委員会企画 1

9 月 19 日（日）9：50 ～ 11：50

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）［JHAIS 委員会］あつまれ サーベイランスの森
座長：針原
高野

康（医療法人社団大坪会東和病院 副院長）
八百子（慶應義塾大学病院 感染制御センター）

1）SSI サーベイランス報告
森兼

啓太（山形大学医学部附属病院 検査部）

2）デバイスサーベイランス報告①：ICU・一般病棟部門
藤田烈（国際医療福祉大学 未来研究支援センター）

3）デバイスサーベイランス報告②：NICU 部門
坂木晴世（国際医療福祉大学大学院）

5）事例判定：VAE
佐々木顕子（北里大学病院 感染管理室）

6）事例判定：SSI
赤木真治（マツダ病院 外科）

7）事例判定：CLABSI
四宮 聡（箕面市立病院 感染制御部）
窪田 志穂（国立国際医療研究センター 院内感染管理室）
8）事例判定：CAUTI縣 智香子（NTT 東日本関東病院 感染対策推進室）
窪田 志穂（国立国際医療研究センター 院内感染管理室）

委員会企画 2

9 月 19 日（日）13：50 ～ 15：20［消毒薬評価委員会］環境消毒薬の評価指針
座長：金光 敬二（福島県立医科大学 感染制御学講座）
継田 雅美（新潟薬科大学薬学部 臨床薬学教育研究センター）
特別発言：大久保 憲（医療法人幸寿会平岩病院）
1）本邦における消毒薬有効性評価基準標準化の必要性
和田祐爾（丸石製薬株式会社 学術情報部）

2）諸外国における評価方法・基準
梶浦

工（吉田製薬株式会社 研究開発本部）

3）「環境消毒薬の評価指針 2020」を活用してみて尾家

重治（山陽小野田市立山口東京理科大学 薬学部 薬学科）

4）COVID-19 流行で明らかとなった環境消毒の重要性
森屋恭爾（東京大学 医学部 感染制御学）－ 45 －

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会委員会企画 3

9 月 19 日（日）15：30 ～ 17：00

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）［多剤耐性菌感染制御委員会］いまさら聞けない薬剤耐性グラム陽性菌の超基本
座長：栁原
菅野

克紀（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 病態解析・診断学分野（臨床検査医学））
みゆき（東京慈恵会医科大学附属柏病院 感染対策室）

1）耐性機序 理解に役立つ基礎知識森永

芳智（富山大学学術研究部 医学系微生物学講座）

2）細菌検査の基本と活用、そして、進歩
高橋聡（札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座）

3）感染制御 抑えるべきポイント菅原

えりさ（東京医療保健大学大学院医療保健学研究科 感染制御学）

4）職種連携 日常とアウトブレイク
川村

英樹（鹿児島大学病院 感染制御部）

委員会企画 49 月 19 日（日）8：30 ～ 10：00

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）［国際委員会企画 1：APIC とのジョイントプログラム］COVID-19 Vaccination programand management
座長：満田 年宏（東京女子医科大学 感染制御科）
操 華子（静岡県立大学大学院看護学研究科）
1）Vaccine Rollout in Japan: Progress, Current Challenges and Future Directions
坂本

史衣（聖路加国際病院 QI センター感染管理室）

2）COVID-19 Vaccination Experience in the United States
Ann Marie Pettis（University of Rochester Medicine, Highland Hospital）
共催：株式会社モレーンコーポレーション

委員会企画 5

9 月 19 日（日）10：10 ～ 11：40

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）［国際委員会企画 2：SHEA］COVID-19 下における医療関連感染症対策と抗菌薬適正使用
座長：本田
岡本
金森

仁（東京都立多摩総合医療センター 感染症科）
耕（東京大学医学部附属病院 感染症内科）
肇（東北大学大学院医学系研究科 内科病態学講座 総合感染症学分野）

1）The caveats for infection control practice for COVID-19
Michael Klompas（Department of Population Medicine, Harvard Medical School and Harvard Pilgrim Health Care Institute,
Boston, MA, USA ／ Department of Medicine, Brigham and Women's Hospital, Boston, MA, USA）

2）Antimicrobial Stewardship and COVID-19
Michael P. Stevens（Virginia Commonwealth University School of Medicine）
3）Environmental infection prevention against COVID-19 in healthcare settings
Deverick J. Anderson（Duke Center for Antimicrobial Stewardship and Infection Prevention）－ 46 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

委員会企画 6

9 月 19 日（日）10：10 ～ 11：40

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）［災害時感染制御検討委員会］COVID-19 パンデミック時代の災害時感染制御支援チーム（DICT）活動
座長：泉川
菅原

公一（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科）
えりさ（東京医療保健大学大学院医療保健学研究科）

1）制定された「災害時感染制御支援チーム（DICT）活動要綱」の概要
櫻井

滋（前・岩手医科大学附属病院 感染制御部（現：SMD/ 静眠堂メディカルデザイン代表））

2）DICT における支援チームと受援チームの役割川口

辰哉（熊本保健科学大学 保健科学部 医学検査学科）

3）COVID-19 クラスター制御支援活動高橋幹夫（岩手医科大学附属内丸メディカルセンター 感染制御部）

4）DICT 研修会と新規募集計画
高山和郎（東京大学医学部附属病院）

委員会企画 79 月 20 日（月）8：30 ～ 10：30

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）［教育委員会講習会］あなたの病院にもアウトブレイクがやってくる：生放送中
座長：笠原 敬（奈良県立医科大学附属病院 感染症センター）
操 華子（静岡県立大学大学院看護学研究科）
演者：丹羽
小野
山田
佐藤
菊地
森兼
笠原

隆（岐阜大学医学部附属病院 薬剤部）
和代（東京医科歯科大学 総合診療機構）
智之（大阪医科大学附属病院 薬剤部）
智明（国際医療福祉大学成田病院）
義弘（宮城県立がんセンター 感染対策室）
啓太（山形大学医学部附属病院 検査部）
敬（奈良県立医科大学附属病院 感染症センター）

機構専門医講習 1
座長：渡邉

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：00

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

都貴子（山陽学園大学 看護学部）

感染症の裁判事例から学ぶ医の倫理桑原博道（仁邦法律事務所）

機構専門医講習 2
座長：金光

9 月 20 日（月）15：10 ～ 16：10

敬二（福島県立医科大学 感染制御学講座）

医療安全の今杉本

郁夫（愛知医科大学 医療安全管理室）－ 47 －

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
特別企画

9 月 19 日（日）16：10 ～ 16：55

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

私立医科大学病院感染対策推進会議の取組み
座長：青木
中澤

洋介（佐賀大学医学部附属病院 感染制御部）
靖（東京慈恵会医科大学 感染制御部）

1）抗菌薬供給不足の状況における大学病院の抗菌薬使用量の推移
小林

義和（私立医科大学病院感染対策推進会議 薬剤師／北里大学北里研究所病院）

2）大学病院における薬剤耐性菌の発生状況について
河口豊（私立医科大学病院感染対策推進会議 臨床検査技師／川崎医科大学附属病院）

3）大学病院における手指消毒薬消費量の推移
小松崎

直美（私立医科大学病院感染対策推進会議 看護師／順天堂大学医学部附属順天堂医院）

第 353 回 ICD 講習会

9 月 20 日（月）17：40 ～ 19：10

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

アウトブレイクから学ぶ感染制御
座長：山本
荒川

善裕（国立大学法人富山大学学術研究部医学系 感染症学講座）
創一（三田市民病院 泌尿器科）

1）当院で経験した多剤耐性アシネトバクター症例から感染対策を考える
川村

英樹（鹿児島大学病院 感染制御部）

2）カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌のアウトブレイク事例紹介
泉川公一（長崎大学病院 感染制御教育センター／長崎大学医歯薬学総合研究科 臨床感染症学分野）

3）自施設で経験したアウトブレイクから学ぶ感染制御山岸

由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科／高知大学医学部附属病院 感染管理部／愛知医科大学病院 感染症科／
愛知医科大学病院 感染制御部）

ランチョンセミナー 1

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

COVID-19 における疫学・対策から臨床・治療まで
座長：朝野和典（地方独立行政法人大阪健康安全基盤研究所）

1）COVID-19 の怖さ ～感染対策における学び～
泉川

公一（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床感染症学分野）

2）当院での COVID-19 対応と抗ウイルス薬の臨床試験の解釈について
馳

亮太（日本赤十字社 成田赤十字病院 感染症科）
共催：ギリアド・サイエンシズ株式会社 メディカルアフェアーズ統括部

ランチョンセミナー 2

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

紫外線技術 Up to Date −感染対策のゴールドスタンダードへ−
座長：大毛宏喜（広島大学病院 感染症科）

1）パルスドキセノン UV 有効性のエビデンス
北川

浩樹（広島大学病院 感染症科）

2）COVID-19 対策での実際
中村

ふくみ（都立墨東病院 感染症科）

3）多剤耐性菌対策での運用山下

恵美（一般財団法人平成紫川会小倉記念病院 感染管理部）
共催：テルモ株式会社－ 48 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 3
座長：森兼

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）啓太（山形大学医学部附属病院 検査部・感染制御部）【常識を覆す】「サージカルマスク」や「サージカルテープ」に潜む危険性と対策方法
大友陽子（国際医療福祉大学成田病院 感染制御部）
共催：株式会社名優

ランチョンセミナー 4
座長：志馬

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

伸朗（広島大学大学院 医系科学研究科救急集中治療医学）

救急領域における感染対策とその実践佐々木淳一（慶應義塾大学医学部 救急医学）
共催：ファイザー株式会社

ランチョンセミナー 5
座長：賀来

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

満夫（東北医科薬科大学 医学部 感染症学教室）

コロナ禍における発熱患者の診療と検査の意義について
小澤

秀樹（東海大学医学部付属病院 総合診療学系 総合内科学）
共催：富士フイルムメディカル株式会社

ランチョンセミナー 6
座長：松本

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

哲哉（国際医療福祉大学 感染症学講座）

SARS-CoV-2 検査は PCR 法しか信じません？
髙橋聡（札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座）
共催：杏林製薬株式会社

ランチョンセミナー 7
座長：藤村

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）茂（東北医科薬科大学大学院薬学研究科 臨床感染症学教室）

今冬のインフルエンザの治療戦略を考える ～ COVID-19 との鑑別も含めて～
栁原克紀（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 病態解析・診断学分野）
共催：第一三共株式会社

ランチョンセミナー 8
座長：大西

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）

宏明（杏林大学医学部 臨床検査医学）
ゼロ

翼状針による針刺し０を維持するための戦略岡田恵代（公立大学法人 大阪市立大学医学部附属病院 感染制御部）
共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社－ 49 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
ランチョンセミナー 9
座長：迎9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

寛（長崎大学病院 呼吸器内科（第二内科））

地域中核病院における新型コロナウイルス感染症の診断と検査体制
島田恵（東海大学医学部付属大磯病院 総合内科）
共催：株式会社タウンズ

ランチョンセミナー 10
座長：國島

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）広之（聖マリアンナ医科大学 感染症学）

藤田医科大学病院での CRBSI 対策の取り組みについて梶川

智弘（藤田医科大学病院 看護部）
共催：スリーエムジャパン株式会社

ランチョンセミナー 11

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）

COVID-19 抗体検査の測定意義 ～現状の課題と今後の展望～
座長：三鴨廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

1）～ SARS-CoV-2 抗体検査の位置づけ～山岸

由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科）

2）～ワクチン接種後の抗体保有率調査～
大西新介（手稲渓仁会病院 救命救急センター）
共催：株式会社三和化学研究所

ランチョンセミナー 12
座長：渡邉

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

都貴子（山陽学園大学 看護学部）

血管内留置カテーテル関連血流感染ゼロを目指した取り組みと輸液システム変更の効果
野田洋子（金沢医科大学病院）
共催：ニプロ株式会社

ランチョンセミナー 13
座長：村上

9 月 19 日（日）12：00 ～ 12：50

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

啓雄（岐阜大学医学部附属地域医療医学センター／ぎふ綜合健診センター）

水害と CV-19 パンデミックの経験で実感した PPE で重要なこと～あなたの着脱スキルは大丈夫？～
三浦

美穂（久留米大学病院 感染制御部）
共催：O&M Halyard Japan 合同会社

－ 50 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 14
座長：忽那

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

賢志（大阪大学大学院医学系研究科・医学部 感染制御学講座）

感染対策における病院環境管理の重要性～多剤耐性菌アウトブレイクからコロナ禍までの経験を経て～橋本丈代（福岡大学病院 感染制御部）
共催：サラヤ株式会社

ランチョンセミナー 15
座長：藤田

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）次郎（琉球大学大学院 医学研究科 感染症・呼吸器・消化器内科学（第一内科））

SARS-CoV-2 に対する病原体核酸検査の POCT と結果解釈の注意点
石井良和（東邦大学 医学部 微生物・感染症学講座 感染制御学分野）
共催：アボット ダイアグノスティクス メディカル株式会社

ランチョンセミナー 16
座長：滝谷

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 4 会場（4 号館 1F 白鳥ホール南）

博志（岐阜県総合医療センター 心臓血管外科）

環境洗浄／消毒の変化 ～いまだから出来ること、いまでも出来ないこと～一木

薫（兵庫医科大学病院 感染制御部）
共催：テルモ株式会社

ランチョンセミナー 17
座長：森兼

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

啓太（山形大学医学部附属病院 検査部・感染制御部）

感染対策チームが知っておきたい滅菌供給業務（CSSD：Central Sterile Service
Department）の実際
久保木修（スリーエムジャパン株式会社 医療用製品事業部）
共催：スリーエムジャパン株式会社

ランチョンセミナー 18
座長：舘田

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

一博（東邦大学医学部 微生物・感染症学講座）

施設内における呼吸器系ウイルス感染症への対応 − SARS-CoV-2 ／インフルエンザを中心に−
栁原克紀（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 病態解析・診断学分野（臨床検査医学））
共催：塩野義製薬株式会社

ランチョンセミナー 19
座長：山岸

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）

由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科／感染管理部）

迅速 PCR を生かしコロナから病院を守る 〜慶應義塾大学病院の SARS-CoV-2 検査と感染管理〜上蓑

義典（慶應義塾大学医学部 臨床検査医学／慶應義塾大学病院 感染制御部）
共催：ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社－ 51 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
ランチョンセミナー 20
座長：吉田

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）

正樹（東京慈恵会医科大学 感染制御科／東京慈恵会医科大学附属病院 感染症科）

COVID-19 の感染対策と地域連携
金光敬二（福島県立医科大学医学部 感染制御学講座）
共催：Meiji Seika ファルマ株式会社

ランチョンセミナー 21

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 9 会場（2 号館 2F 221 会議室）

COVID-19 感染症対策に向けた Care222® 紫外線の活用
座長：松本哲哉（国際医療福祉大学 医学部感染症学講座／同大学成田病院 感染制御部）

1）フィルター付き 222nm 紫外線の安全性
錦織

千佳子（神戸大学 名誉教授（皮膚科））

2）222nm UVC のヒトに対する安全性と有効性
新倉隆宏（神戸大学大学院医学研究科 外科系講座整形外科学）
共催：ウシオ電機株式会社

ランチョンセミナー 22
座長：岡田

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

賢司（福岡看護大学 基礎・専門基礎分野）

COVID-19 を経て、予防接種を日本の文化に！
田中

敏博（静岡厚生病院 小児科）
共催：一般財団法人阪大微生物病研究会

ランチョンセミナー 23

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）MRSA 感染症治療における薬剤選択座長：時松一成（昭和大学医学部 内科学講座 臨床感染症学部門）

1）MRSA 菌血症の適正治療長尾美紀（京都大学大学院医学研究科 臨床病態検査学）

2）MRSA 感染症（皮膚・軟部組織感染症）
川村

英樹（鹿児島大学病院 感染制御部）
共催：MSD 株式会社

ランチョンセミナー 24
座長：飯沼

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）由嗣（金沢医科大学病院 感染症科）

意外と知られていない微生物検査のプロセス！ 斯くの如く AMR は検出・共有される藏前仁（刈谷豊田総合病院 臨床検査・病理技術科）
共催：栄研化学株式会社－ 52 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 25
座長：大友

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

陽子（国際医療福祉大学成田病院 感染制御部）

COVID-19 および耐性菌対策として考える陰部洗浄方法の見直し（陰部清拭用ワイプを導入して）三浦

美穂（久留米大学病院 感染制御部）
共催：株式会社メディコン

ランチョンセミナー 26
座長：三鴨

9 月 20 日（月）12：00 ～ 12：50

第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

ワクチン接種が進む環境における抗体価の評価
片山

和彦（北里大学大村智記念研究所 ウイルス感染制御学）
共催：オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス株式会社

スイーツセミナー 1
座長：掛屋

9 月 19 日（日）15：20 ～ 16：10

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

弘（大阪市立大学大学院 臨床感染制御学）

地域連携で取り組む新型コロナウイルスの感染対策
高山義浩（沖縄県立中部病院 感染症内科）
共催：丸石製薬株式会社

スイーツセミナー 2

9 月 19 日（日）15：20 ～ 16：10

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

これからの感染対策を考える
座長：針原
1）感染対策尾家康（医療法人大坪会東和病院）

あなたの疑問に答えます！
重治（山陽小野田市立山口東京理科大学 薬学部）

2）術野消毒薬の最新知見
尾原秀明（慶應義塾大学医学部 外科学（一般・消化器））
共催：株式会社大塚製薬工場

スイーツセミナー 3
座長：中村

9 月 19 日（日）15：20 ～ 16：10

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

敦（名古屋市立大学大学院 医学研究科 臨床感染制御学）

呼吸器感染症における嫌気性菌の重要性とその予防・診断・治療
進藤有一郎（名古屋大学医学部附属病院 呼吸器内科）
共催：杏林製薬株式会社－ 53 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
スイーツセミナー 4
座長：内田

9 月 19 日（日）15：20 ～ 16：10

第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）

美保（公立小松大学保健医療学部 看護学科 基礎看護学）

医療関係者の帯状疱疹予防の重要性について考える
医療関係者のためのワクチンガイドラインより
乾燥組換え帯状疱疹ワクチン シングリックス筋注用を中心に
三鴨廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）
共催：グラクソ・スミスクライン株式会社

スイーツセミナー 5
座長：河野

9 月 20 日（月）10：10 ～ 11：00

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

茂（国立大学法人長崎大学 学長）

医療関係者の予防接種 ～接種シーズンを迎えるインフルエンザワクチンを含めて～
中野

貴司（川崎医科大学 小児科学）
共催：アステラス製薬株式会社／デンカ株式会社

スイーツセミナー 6
座長：竹末

9 月 20 日（月）10：10 ～ 11：00

第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）

芳生（常滑市民病院 感染症科／兵庫医科大学 特別招聘教授）

新型コロナで変わった / 再認識した感染対策の常識
八木哲也（名古屋大学大学院医学系研究科 臨床感染統御学）
共催：ベックマン・コールター株式会社

イブニングセミナー 1
座長：四柳

9 月 19 日（日）17：00 ～ 17：50

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

宏（東京大学医科学研究所 先端医療研究センター 感染症分野）

Update! HIV 感染症〜 HIV 感染制御に関する最新事情と 2030 年のエイズ流行終結に向けた世界戦略〜
田沼順子（国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター）
共催：ギリアド・サイエンシズ株式会社 メディカルアフェアーズ統括部

イブニングセミナー 2
座長：満田

9 月 19 日（日）17：00 ～ 17：50

第 5 会場（3 号館 3F 国際会議室）

年宏（東京女子医科大学 感染制御科）

エアロゾル感染対策
中澤靖（東京慈恵会医科⼤学 感染症科）
共催：株式会社モレーンコーポレーション

イブニングセミナー 3
座長：舘田

9 月 19 日（日）17：00 ～ 17：50

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

一博（東邦大学医学部 微生物・感染症学講座）

コロナ禍での Clostridioides difficile 感染症のマネジメント 〜診断・治療・感染管理〜
掛屋

弘（大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学）
共催：アステラス製薬株式会社－ 54 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

イブニングセミナー 4
座長：矢野

9 月 19 日（日）17：00 ～ 17：50

第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）

久子（名古屋市立大学 感染予防看護学）

私たちの病院は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応で変わった！
～柔軟な編成、ICT 推進、地域の応援～
住田千鶴子（稲沢市民病院 看護局）
共催：株式会社ニチオン

イブニングセミナー 5
座長：矢野

9 月 19 日（日）17：00 ～ 17：50

第 10 会場（2 号館 2F 会議室 222・223）

邦夫（浜松市感染症対策調整監 浜松医療センター）【第 1 部：講演】
CLEAN3 スタディ ～末梢静脈カテーテル関連合併症予防におけるカテーテルケアアプローチの有効性および皮膚消毒効果の評価を目的とした大規模ランダム化比較試験の結果～
オリバー

ミモズ（ポワティエ大学医学薬学部 麻酔・集中治療・救急医学／ポワティエ病院 救急部）

【第 2 部：座談会】
合併症リスク低減のための輸液管理バンドルアプローチ中村竹内造（東京医科大学病院 感染制御部・感染症科）
久枝（加古川中央市民病院  医療安全管理部 院内感染対策室）
共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社

共催シンポジウム 1

9 月 19 日（日）10：10 ～ 11：40

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

感染対策として、医療環境表面に対する新たな実践
座長：宮良
三鴨

高維（神戸大学医学部附属病院 感染制御部）
廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

1）バイナリートキシン産生 Clostridioides difficile 感染症多発事例から学ぶ感染対策
久留宮愛（愛知医科大学病院 感染制御部）

2）環境を介した新型コロナウイルス感染症伝播予防に向けた過酸化水素噴霧装置の使用経験
新改

法子（神戸市立医療センター中央市民病院 看護部）

3）東海大学医学部付属病院に於ける実際梅澤

和夫（東海大学医学部付属病院 院内感染対策室／東海大学医学部 総合診療学系救命救急医学）

4）感染対策における過酸化水素ミスト噴霧の可能性
竹村弘（聖マリアンナ医科大学病院 感染制御／聖マリアンナ医科大学 微生物学）
共催：株式会社ティ・アシスト－ 55 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
共催シンポジウム 2

9 月 19 日（日）13：10 ～ 14：40

第 2 会場（1 号館 4F レセプションホール）

これからの病院職員の感染症対策をどのように考えていくか！−侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）
座長：中野 貴司（川崎医科大学 小児科学）
西 順一郎（鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 微生物学分野）
1）侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）疫学の Overview
中野

貴司（川崎医科大学 小児科学）

2）IMD のワクチンによる予防と抗菌薬予防投与
西順一郎（鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 微生物学分野）

3）侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）患者を受け入れた経験と医療従事者への予防接種
山岸由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科／感染管理部）
共催：サノフィ株式会社

共催シンポジウム 3

9 月 19 日（日）15：50 ～ 16：50

第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）

院内感染制御における non-touch disinfection 法の意義
座長：花木1）イオンレス
久保TM

秀明（学校法人北里研究所北里大学大村智記念研究所 感染制御研究機構教育部門 感染制御研究センター／感染創薬学）

次亜塩素酸水による SARS-CoV-2 不活化効果の検証

誠（北里大学医療衛生学部 再生医療・細胞デザイン研究施設）

2）イオンレス TM 次亜塩素酸水を用いた non-touch disinfection 法の効果
宮﨑成美（愛知医科大学病院 感染制御部）
共催：ニプロ株式会社

共催シンポジウム 4

9 月 20 日（月）14：00 ～ 15：30

第 1 会場（1 号館 2F センチュリーホール）

糖尿病治療における針刺し損傷ゼロを目指して〜糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドル 2021 病院・診療所版／在宅版〜
座長：三鴨廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

1）バンドル概論と糖尿病患者の注射療法に関する感染ネットワーク世話人会結成の経緯
三鴨廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

2）日本における針刺し・切創の実態と安全器材導入の現状／臨床調査結果の報告
國島広之（聖マリアンナ医科大学 感染症学講座）

3）糖尿病治療に伴う針刺し損傷の現実と医療従事者の使命田中永昭（関西電力病院 糖尿病・内分泌代謝センター ）4）糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドル 2021：病院・診療所版
高山和郎（東京大学医学部附属病院 薬剤部）

5）
【新設】糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドル 2021：在宅版
松島由実（社会医療法人畿内会岡波総合病院 看護部）
共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社－ 56 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

共催シンポジウム 5

9 月 20 日（月）10：10 ～ 11：40

第 6 会場（1 号館 4F 会議室 141・142）

プロバイオティクスと感染制御
座長：栁原
三鴨

克紀（長崎大学大学院 病態解析・診断学分野／長崎大学病院 臨床検査科／検査部）
廣繁（愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学）

1）Clostridioides difficile 感染症ガイドライン ～プロバイオティクスの可能性～
國島広之（聖マリアンナ医科大学 感染症学講座）

2）薬剤耐性菌制御とプロバイオティクス
森永

芳智（富山大学学術研究部医学系 微生物学講座）

3）呼吸器感染症におけるプロバイオティクスと感染制御
山岸

由佳（高知大学医学部附属病院 感染症科／愛知医科大学病院 感染制御部）

4）腸内細菌の乱れと宿主応答 ～プロバイオティクスによるアプローチを含めて～
萩原

真生（愛知医科大学 分子疫学・疾病制御学寄附講座／愛知医科大学病院 感染症科）
共催：ミヤリサン製薬株式会社

共催パネルディスカッション

9 月 19 日（日）14：50 ～ 16：20

第 3 会場（4 号館 1F 白鳥ホール北）血流感染マネジメントバンドル 2021
座長：笠井正志（兵庫県立こども病院 感染症内科）

1）血流感染マネジメントバンドル 2021 ～血液培養検査の実態調査～
村松有紀（愛知医科大学病院 感染制御部／東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会）

2）血流感染マネジメントバンドル 2021 ～検査部門～
舟橋恵二（江南厚生病院 診療協同部臨床検査室／東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会）

3）【血流感染マネジメントバンドル 2021】抗菌薬適正使用の実践状況とバンドルの改善点～ TDM の実施状況に関する調査を中心に～
奥平

正美（安城更生病院 薬剤部／東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会）

4）小児の適正な血液培養とは何か
日馬

由貴（兵庫県立尼崎総合医療センター 小児科／東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委
員会）

5）中心静脈カテーテルの挿入に関連したマネジメントバンドル
松島

由実（岡波総合病院 看護部／東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会）
共催：日本ベクトン・ディッキンソン株式会社－ 57 －

一般口演
1 日目〈O1-1 〜 O54-5〉

2 日目〈O55-1 〜 O101-5〉

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目セッション1

9 月 19 日（日） 第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）
座長（所属）

矢野

2

浜田 幸宏
抗菌薬適正使用 -2 （東京女子医科大学病院 薬剤部）

3
腸内細菌科細菌 能勢 資子（ESBL 産生菌／ （岡山大学病院 検査
CRE・CPE） 部）
9：50〜10：30

4
手指衛生 -1
10：30〜11：10

小倉明子（神戸市立医療セン
ター中央市民病院 感
染管理室）

演題名

所属

演者

O1-1

バンコマイシン初期投与設計におけ赤穂市民病院 薬剤部
る投与量目安表の作成とその検証

木村

有子

O1-2

経口第三世代セファロスポリン系薬
国立成育医療研究センの採用医薬品整理による伴う抗菌薬
ター 薬剤部
使用変化

村山

彩

O1-3

テイコプラニンとタゾバクタム／ピ
ペラシリンの併用投与おける腎機能 関西労災病院 薬剤部
への影響

松屋

翔太

O1-4

Antimicrobial Stewardship Team
社会医療法人寿量会熊専従薬剤師へのコンサルテーション
本機能病院 薬剤部とその対応の有用性の検討

下原

朋美

O1-5

抗菌薬適正使用への取り組みと経口 鹿児島厚生連病院 薬剤
池増
抗菌薬の使用状況
科

鮎美

O2-1

小規模循環器病院における抗菌薬適 医療法人邦友会小田原
正使用への取り組み
循環器病院

倉田

憲一

O2-2

当院における AST の活動について

北九州市立医療セン
ター 抗菌薬適正使用支 村上
援チーム

由花

O2-3

細菌性髄膜炎の初回抗菌薬投与の認
東京労災病院
識と現状調査

金城俊之介

O2-4

療養型病院における抗菌薬適正使用 医療法人社団哺育会笠に向けた取り組み
幡病院

中嶋

O2-5

抗菌薬適正使用支援チームの 3 年間
春日井市民病院
の活動報告

濱

O3-1

IR バイオタイパーによる ESBL 産生 富山大学附属病院 検
Escherichia coli の解析
査・輸血細胞治療部

森田

未香

O3-2

ESBL 産生菌による尿路・胆管感染症に対する非カルバペネム系抗菌薬 関西労災病院の有効性の検討

川端

俊介

O3-3

ESBL 産生菌における Selective
Reporting を導入した薬剤感受性結果報告システムの構築

杉浦

康行

O3-4

都内大学病院で分離されたメタロ 帝京大学医学部 微生物西田
β- ラクタマーゼ（MBL）産生腸内細学講座
菌科細菌の分子疫学解析

智

O3-5

便培養からNDM産生Escherichia coli 宮城県立こども病院 検
須田那津美が検出された小児市中患者の一例
査部

O4-1

病棟看護職員における手指消毒の習
仁和会総合病院慣化に影響する要因の検討

鸙野美奈子

O4-2

手指衛生遵守率向上へのリンクナー 邦友会小田原循環器病
ス 3 年間の取り組みとその評価
院 看護部

伊藤

信晴

O4-3

「手洗いステーション」を行い判明した職員の手洗い傾向

名古屋掖済会病院 院内
教育シミュレーション 丹羽
センター

一晃

O4-4

横浜南共済病院／横浜
病院併設型保育所に通所する園児の市立大学大学院医学研
土田
感染症を予防するための衛生的介入
究科 看護学専攻感染看
効果の検討
護学分野

陽子

O4-5

A 病院における看護師の手指衛生に
伊勢赤十字病院
関する組織風土調査

篤次郎

抗菌薬適正使用 -1 （国立病院機構別府医療センター 呼吸器外科）
8：30〜9：10

9：10〜9：50

演題
番号－ 60 －JA 愛知厚生連安城更生病院 ICT

友哉

村田

ひろみ

舞

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目セッション

5
手指衛生 -2
11：10〜11：50

9 月 19 日（日） 第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）
座長（所属）

髙城由美子（北里大学病院 感染管
理室）

6

堀井 俊伸
感染対策（その他）（浜松医科大学医学部
13：10〜14：00

14：00〜14：30

青木

雅子

演題名

所属

演者

O5-1

医療現場におけるペーパータオルの選
京都府立医科大学附属択に関する検討（第3報）−皮膚への病院 感染対策部
影響が少ないペーパータオルとは−

菊地

O5-2

当院の X 線撮影領域における手指衛
大垣市民病院生の現状と改善への取り組み

久保山拓実

O5-3

擦式法による次亜塩素酸水の消毒効 新潟県立十日町病院 薬
福田
果の検討
剤部

宏次

O5-4

関西空港検疫所におけるアルコール
名古屋検疫所 静岡空港
熊澤
手指消毒薬の使用量に関する分析調
出張所
査

史織

O5-5

一般財団法人精神医学
精神科領域における手指衛生遵守率
研究所附属東京武蔵野
向上への取り組み 第 2 報
病院

O6-1

北海道道南 酪農地帯のCryptosporidium（CS）感染症（症例 八雲総合病院 感染対策
吉田報告）〜ワンヘルス・アプローチの 室
側面を含めて〜

雅喜

O6-2

当院における腸球菌菌血症の現状

吉富

宗重

O6-3

増加した Bacillus cereus 菌血症に対八尾徳洲会総合病院する活動報告

宮本

幸子

O6-4

当院の Candida 血症患者における眼公立福生病院
科コンサルテーションの実状と課題

福泉

真人

O6-5

秀明大学 看護学部 専
Epigenetic controls of ORC loading
門基礎分野／千葉大学
神崎
onto the Saccharomyces cerevisiae
大学院医学研究院 環境
replication origin.
生命医学

秀嗣

O6-6

帝京大学薬学部 病院薬学研究室／帝京大学薬
感染性廃棄物容器における安全性と学部 薬剤師生涯教育学 安野
有用性の検討講座／帝京大学医学部
附属病院 薬剤部伸浩

O7-1

新型コロナウイルスワクチン接種における副反応の発生と予診票との関 原町赤十字病院
連

稲川

秀樹

O7-2

新型コロナウイルスワクチンの副反
浜松医科大学医学部附
応報告の収集に対する当院の取り組
属病院
み

片桐由起子

O7-3

新型コロナウイルスワクチン接種の事前相談からみた A 病院勤務者の北九州市立門司病院
実態

中原

郁代

O7-4

新型コロナウイルスワクチン接種に JA 神奈川県厚生連相向けた職員への対応
模原協同病院

神野祐子

感染症学講座）7
COVID-19（ワクチン）-1

演題
番号（富山大学附属病院 看
護部 感染制御部）－ 61 －

社会保険田川病院

圭介

井原木昌章

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目

9 月 19 日（日） 第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）

セッション

座長（所属）

演題
番号14：30〜15：10

9
COVID-19-1
15：20〜16：00

10
COVID-19-2
16：00〜16：40

坂根

圭子

大湾

知子

（琉球大学医学部 保健学科成人・がん看護学）

演者

川崎医科大学総合医療
40 歳以上の医療関係者におけるワクチン予防可能疾患に対する抗体保 センター 院内感染対策 田口
室
有状況

剛士

O8-2

職員の麻疹・風疹・水痘・ムンプス 朝日大学病院 感染対策
尾崎の抗体価経年変化についての調査
室

明人

O8-3

当院における流行性ウイルス疾患
社会医療法人善仁会宮＜麻疹・風疹・水痘・ムンプス＞抗崎善仁会病院
体検査実施と今後の課題

田上

亜澄

O8-4

医療財団法人明理会イ
当院における 4 種流行性ウイルスにムス明理会仙台総合病
対するワクチンプログラムの構築
院

前沢

祥子

O8-5

中央滅菌室での職員間の水痘感染事
例を通しての今後の課題 －限局し大阪鉄道病院
た帯状疱疹から感染し水痘を発症し
た一例－

坂本

麗花

O8-6

院内感染予防の HB ワクチン接種効 岡山済生会外来セン果
ター病院 感染制御室

友野

良美

O8-7

神戸大学医学部附属病当院職員のワクチン接種歴とウイル
院 薬剤部／神戸大学医宇田
ス抗体価の情報管理と免疫獲得に向学部附属病院 感染制御
けた取り組み部篤史

O9-1

当院での FilmArray システムにおける呼吸器パネル 2.1 の使用経験に
ついて

雅浩

O9-2

新型コロナウィルス感染症対応病棟
名古屋市立大学医学部の立ち上げと持続可能な体制構築の附属西部医療センター
取り組み

長谷川友紀

O9-3

医療従事者における新型コロナウイ
社会医療法人共愛会戸ルス長時間・短時間曝露群と非曝露
畑共立病院
群の抗体保有率について

南

O9-4

COVID-19 重症化予測因子としての堺市立総合医療セン
血清亜鉛値と N501Y 変異株の入院
ター時所見から見る特徴

安井友佳子

O9-5

COVID-19 対策チーム「YUMECO」の組織と医療機器・材料・薬品・検 山口大学医学部附属病査体制部門における消毒薬供給不安 院 薬剤部
定への対策

河口

義隆

O10-1

一般病棟での COVID-19 アウトブレ
新松戸中央総合病院 感
高嶋
イクに対する、簡易陰圧ユニットを染制御部
用いた病棟一部ゾーニングの実施

英樹

O10-2

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）
クラスター発生を契機とした感染対 芙蓉会二ツ屋病院
策の改善活動と成果

坂下

里樹

O10-3

新型コロナウイルス感染症国内第 1
例目を受け入れた経験

相模原協同病院

眞野

彩

O10-4

面会継続を多層防御で対応した
COVID-19 感染対策効果の検討

医療法人八女発心会姫
野病院

中西

穂波

O10-5

新型コロナウイルス感染症クラス
静岡徳洲会病院
ター終息までの新米 ICN の取り組み

石谷

智代

部）

（島根大学医学部附属病院 看護部 感染対策
室）

所属

O8-1

8

森岡
悠
職業感染対策と （名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御
ワクチン

演題名

－ 62 －

医療法人徳洲会宇治徳
洲会病院

森

博子

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目

9 月 19 日（日） 第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）

セッション

座長（所属）

演題
番号

演題名

O11-1

当院での COVID-19 感染対策会議

O11-2

8：30〜9：10

12
地域連携 -1
9：10〜9：50

病院 感染症内科）

本田信彦

クラスター発生時、感染制御チーム
やわたメディカルセン
は何をしていたか？今後何をすべき
ター 感染制御チーム
か？

佐分

稲子

O11-3

COVID-19 感染拡大における当院の武蔵野陽和会病院
感染対策

山之内美幸

O11-4

新型コロナウイルスワクチン接種者 社会福祉法人北海道社
意識調査からみる広報活動の効果
会事業協会富良野病院

高橋

愛

O11-5

新型コロナウイルス院内感染予防対
邦友会小田原循環器病
策：院内換気対策の取り組みと CO2
院 ICT
測定による対策の評価

阿部

浩介

O12-1

群馬県感染症対策連絡協議会 ICN
分科会のコロナ禍での活動

冨沢

陽子

O12-2

地域における薬局間連携体制の構築と「薬局における感染対策マニュア 黒田薬局
ル」の作成

黒田

雅子

O12-3

わが国の感染症看護専門看護師および感染管理認定看護師の地域におけ 横浜市立大学大学院医る活動およびそのシステムに関する 学研究科 看護学専攻
文献検討

野口

京子

O12-4

地域の精神科病院と行政で協働開催
浜松医科大学医学部附した精神科病院感染症対策研修と事属病院 感染対策室
後報告会の取り組み

澤木ゆかり

O12-5

精神科病院への covid-19 支援

濱田

晴美

O13-1

唾液検体による新型コロナウイルス
名古屋検疫所 静岡空港
熊澤
抗原定量検査の実施に伴う飛沫、接出張所
触感染対策について

史織

O13-2

当院における COVID-19 の院内感染
横手市立大森病院から得られた反省と対策

奥山

博仁

O13-3

千葉大学病院 感染制御
COVID-19 患者の療養環境の PCR 検部／千葉大学病院 看護 千葉
査と清掃・消毒の評価
部

均

O13-4

空気予防策の代替としての小型飛沫 新菱冷熱工業株式会社
拡散防止装置の開発
中央研究所

森本

正一

O14-1

当院における抗菌薬適正使用支援
チームの取り組みとその評価

桑村

恒夫

O14-2

精神科単科病院における薬剤師によ 医療法人社団更生会草る感染症早期モニタリングの実践
津病院

O14-3

阪神地区 11 施設の外来における急 西宮市立中央病院 感染
網野かよ子
性気道感染症への経口抗菌薬の調査 対策室

O14-4

岡山大学病院における抗菌薬適正使
岡山大学病院 薬剤部／
東恩納
用支援チーム（AST）の取り組みと
感染制御部
評価

O14-5

抗菌薬適正使用支援チーム（AST） 一部事務組合下北医療棟方の活動と成果センター むつ総合病院

O14-6

山形市立病院 済生館薬
抗菌薬適正使用支援チーム専従薬剤
局／山形市立病院 済生
西村孝一郎
師と病棟薬剤師が協働で行う抗菌薬館 AST ／山形市立病適正使用支援院 済生館 ICT

順一

（社会医療法人雪の聖母会聖マリア病院 医療の質管理本部）

13
COVID-19（環境整備）

松原啓太（ヨナハ産婦人科小児科病院 小児科）

9：50〜10：20

14
抗菌薬適正使用 -3
10：20〜11：10

青木泰子（青葉病院 内科）

－ 63 －

JR 札幌病院

演者
富樫

11

奥川
周
ICT チーム活動 -1 （東京大学医学部附属所属

日本赤十字社原町赤十字病院

東京都立松沢病院

独立行政法人地域医療機能推進機構九州病院

横江穂奈美

司

祐子

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目セッション

9 月 19 日（日） 第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）
座長（所属）

演題
番号11：10〜11：50

木村聡

COVID-19（昭和大学横浜市北部（診断・検査）-1
病院 臨床検査科）

外山

昌伸

O15-2

当院の広域抗菌薬の使用実態と今後
朝倉医師会病院 ICTの AS 活動の課題

西川

容子

O15-3

医薬品副作用データベースを用いた
国立病院機構三重中央
抗微生物薬誘発性の血小板減少症に
医療センター ICT関する網羅的解析

朝居

祐貴

O15-4

初回トラフ値 10µg/mL を達成する
兵庫医科大学病院 感染
植田
ためのバンコマイシンの新たな初期制御部
投与設計の検討貴史

O15-5

抗菌薬出荷停止等の抗菌薬使用動向に影響を与える状況下における抗菌 JCHO 金沢病院 薬剤部
薬適正使用支援チーム活動の効果

水野

宏昭

O16-1

新型コロナウイルス感染症診断にお 社会医療法人社団順江
ける問診票の有用性
会江東病院

星

作男

O16-2

当院の新型コロナウイルス検査体制 社会医療法人順江会江と定量化の試み
東病院

清水

彩加

O16-3

当院における夜間・休日時間帯の新 防衛医科大学校病院 検
濱本型コロナ PCR 検査の運用について 査部

隆明

O16-4

総合南東北病院 総合診
新型コロナウィルス感染症に対する療科／総合南東北病院 遠藤
当院の検査対応について
感染対策室

幸男

O17-1

長崎大学病院 検査部／
海外渡航時の新型コロナウイルス検 長崎大学大学院医歯薬
太田
学総合研究科 病態解析
査への長崎大学病院の対応
診断学

賢治

O17-2

当院入院患者における新型コロナウ 浜松医科大学医学部附
イルスのヌクレオカプシド（N）及び 属病院 感染対策室／浜古橋
スパイク（S）タンパク質に対する血 松医科大学医学部附属病院 検査部
清抗体の保有率調査

一樹

O17-3

新型コロナウイルス陰性例から検出 さいたま市健康科学研した呼吸器ウイルスについて
究センター

宇野

優香

O17-4

入院予定当日におけるコロナウイル
ス抗原定量検査実施への検査体制構 藤枝市立総合病院 ICT
築

粳田

和美

O18-1

JANIS データを用いた重症心身障
徳島赤十字ひのみね総
害児者施設における呼吸器検体分離
合療育センター
菌の傾向

森本

真仁

O18-2

FilmArray 呼吸器パネルを用いた病 さいたま市健康科学研
原体スクリーニング
究センター

櫻井

裕子

O18-3

さいたま市における胃腸症状を呈す
さいたま市健康科学研る患者からのサポウイルスの検出状
究センター
況

大泉佐奈江

O18-4

Clostridioides difficil 迅速診断キットの運用評価

黒田

浩記

O18-5

川崎医科大学附属病院
Ceftolozane/Tazobactam（CTLZ/
TAZ）の多剤耐性グラム陰性桿菌に 中央検査部／感染管理室
対する薬剤感受性検査の検討

石松昌己

13：10〜13：40

17
堀野

哲也

COVID-19（東京慈恵会医科大学（診断・検査）-2
感染制御科）

13：40〜14：10

18
感染症検査
（その他）
14：10〜14：50

三澤成毅（順天堂大学医学部附属順天堂医院 臨床検
査部）

演者

常滑市民病院薬剤部における抗菌薬
に関する相談と治療への介入につい 常滑市民病院
て

染制御部）

16

所属

O15-1

15

鈴木 克典
抗菌薬適正使用 -4 （産業医科大学病院 感

演題名－ 64 －

静岡徳洲会病院

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目
セッション

19
血液培養
14：50〜15：40

9 月 19 日（日） 第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）
座長（所属）

佐田誠（国立循環器病研究セ
ンター 呼吸器・感染症診療部／医療安全
管理部 感染対策室）

演題
番号

演題名

所属

演者

O19-1

COVID-19 重症患者の血液培養検査 大阪府三島救命救急セ
における汚染率上昇への対応
ンター

西本

研二

O19-2

血液培養から Oligella urethralis を検出した菌血症の一例

中村

和幸

O19-3

当院における血液培養陽性例に対す 長崎大学病院 感染制御
藤田あゆみ
る積極的介入教育センター

O19-4

腸内細菌科細菌血流感染症における JA 愛知厚生連海南病
血液培養陽性化時間と予後の関連性 院 抗菌薬適正使用支援 高橋
チーム
について

O19-5

福岡大学西新病院における血液培養
福岡大学西新病院
採取状況及び陽性率の実態調査

馬場奈緒子

O19-6

血液培養手順の標準化に向けた取り
鳥取市立病院
組み

西山

知子

O19-7

血液培養院内実施への変更に伴う影 川内市医師会立市民病
響の検討
院 感染制御部門

原口

美貴－ 65 －

寺岡記念病院

弘泰

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目セッション

20
個人防護具 -1
8：30〜9：10

21
その他ウイルス
9：10〜10：00

22

9 月 19 日（日） 第 9 会場（2 号館 2F 会議室 221）
座長（所属）

茂木伸夫（明海大学保健医療学
部）

秋田

博伸

（秋田医院）

塚田弘樹

ブドウ球菌属 -1 （東京慈恵会医科大学
附属柏病院 感染制御部）
10：00〜10：40

演題
番号

演題名

所属

演者

O20-1

新型コロナウイルス感染症における 公益社団法人日本海員
N95 マスク適正使用への介入
名古屋掖済会病院

O20-2

一価銅化合物を用いた抗ウイルス・株式会社 NBC メッシュ
高森万悠子
抗菌加工不織布の微生物に対する不
テック
活性化効果

O20-3

サージカルマスクの口側と外側における細菌の経時的汚染状況に関する 山梨県立大学 看護学部 武井
調査

泰

O20-4

手術用手袋の二重装着標準化に向け
大阪赤十字病院 感染管
小谷
たラテックスフリー手袋導入への取
理室
り組み

奈穂

O20-5

手術器械洗浄場面において可視化がJA 北海道厚生連遠軽もたらす PPE 着脱の遵守率向上へ
厚生病院
の取り組み

阿部

千尋

O21-1

医学部学生に対する予防接種記録判
岡山大学病院
定方法の現状と問題点

茂原

研司

O21-2

医学部学生に対する予防接種記録の岡山大学病院
判定方法に関する検討

八代

将登

O21-3

ステロイドパルス施行患者における 横浜市立大学附属病院
HBV スクリーニングの実態調査
薬剤部

金子

美玲

O21-4

病院小児科における 5 年間の季節性 社会福祉法人石井記念
ヒトコロナウイルス検出状況
愛染園附属愛染橋病院

上田

史子

O21-5

ウメ由来フェノール性化合物による 和歌山県立医大 保健看
池田
ウイルス感染の阻害
護

敬子

O21-6

茨城県で捕獲された野生動物におけ茨城県衛生研究所
る病原体保有状況

後藤

慶子

O22-1

抗 MRSA 薬使用量推移とそれぞれの耐性 Staphylococci と Enterococci
新規検出の推移

広島赤十字・原爆病院
薬剤部

岡冨

大輔

O22-2

NICU で継続的に検出された MRSAの発生分析と効果的な感染対策の検 岩手医科大学附属病院
証

長井

俊子

O22-3

AST 活動がメチシリン耐性ブドウ球菌菌血症治療に与える影響

箕面市立病院 感染制御
山路
部

加奈

O22-4

回復期リハビリテーション施設の東邦大学 看護学部 感
医療従事者における Staphylococcus
染制御学
aureus の保菌に関する検討

O22-5

新生児病棟における MRSA アウト
ブレイク事例と POT 法による分子疫学解析について－ 66 －宮松藍都

勝瀬（金山）明子

東邦大学医療センター
大森病院／東邦大学医
村上日奈子療センター大森病院 臨
床検査部

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目セッション

23

9 月 19 日（日） 第 9 会場（2 号館 2F 会議室 221）
座長（所属）

吉川晃司

ブドウ球菌属 -2 （東京慈恵会医科大学
葛飾医療センター 感
染制御部）
10：40〜11：20

24
個人防護具 -2
11：20〜11：50

藤井克匡（医療法人住友別子病
院 感染対策室）

25
吉田

演題
番号

演題名

O23-1

MRSA 検出状況からみた院内感染対策の評価

公益財団法人天理よろ瓶子
づ相談所病院 救急病棟

勇吉

O23-2

POT 法による愛媛県下における
MRSA 菌株の分布状況の解析

NHO 四国がんセンター 中西

愛美

O23-3

Staphylococcus aureus bacteremia
への糖尿病の影響

みやぎ県南中核病院

近藤

敬一

O23-4

当院における 5 年間でのStaphylococcus lugdunensis 検出症
例の検討

磐田市立総合病院 感染対策チーム／磐田市立 松原
総合病院 薬剤部

大祐

O23-5

COVID-19 流行下における感染予防
常陸大宮済生会病院
対策の MRSA 検出数への影響

市毛

博之

O24-1

ベッドサイドで汚物を廃棄する際の 厚生連高岡病院 院内感窪田
PPE 着脱手順を検討して染対策推進連絡会

恵子

O24-2

千葉大学病院 感染制御
蛍光塗料を用いた個人防護具着脱指部／千葉大学病院 看護 漆原
導の取り組み部

節O24-3『個人防護具適正使用習得者認定制度』構築の評価

公立昭和病院 感染管理
杉山
部

朋子

O24-4

個人防護具の枯渇に対する感染管理 公立昭和病院 感染管理
大島部事務職員の取り組み
部

仁美

O25-1

栄養部におけるノロウイルス検便検 愛知医科大学病院 感染
久留宮
査の解釈を考慮した感染対策
制御部

愛

O25-2

特別養護老人ホームに勤める看護順天堂大学 医療看護学
王
師・介護職員がノロウイルス感染症部対策を実施する際に遭遇した課題迪敦

ノロウイルス・（東京都健康安全研究
ロタウイルス
13：10〜13：40

26

金森

演者

札幌市の二級河川「新川」におけるカリシウイルスの水質汚染に関する 北海道科学大学
研究

古谷

O25-4

ノロウイルス代替ウイルスであるネ
シーバイエス株式会社
コカリシウイルスに対して不活化効研究開発室
果を有する天然物の探索

宮澤めぐみ

O26-1

インフルエンザアウトブレイクの経医療法人松崎病院 豊橋竹澤験から得た精神科病棟感染防御の課
こころのケアセンター
題と対応

O26-2

岩手県内の小中学校における病院内
感染対策の導入効果 〜地域のイン 岩手医科大学医学部 臨
小野寺直人
フルエンザや新型コロナウイルス等 床検査医学講座の感染拡大防止に向けて〜

O26-3

リンクナースへシミュレーション指鹿児島県立大島病院
導を行ってみてO26-4

札幌医科大学附属病院
cobas® Influenza A/B & RSV とイ
検査部／札幌医科大学
佐藤
ムノクロマト法におけるインフルエ
医学部 感染制御・臨床
ンザウイルスの検出能の評価
検査医学講座勇樹

O26-5

長崎大学病院 呼吸器内インフルエンザウィルス感染症の流 科／長崎大学大学院医高園
歯薬学総合研究科 臨床
行因子の探索感染症学

貴弘センター 企画調整部） O25-3

肇

インフルエンザ （東北大学大学院医学系研究科 内科病態学
ウイルス講座 総合感染症学分
野）
13：40〜14：20

所属－ 67 －

豊

大輔

健司

みのえ

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目セッション

27
個人防護具 -3
14：20〜15：00

9 月 19 日（日） 第 9 会場（2 号館 2F 会議室 221）
座長（所属）

演題
番号

28
COVID-19
木口隆（感染対策／ ICU、（岡山大学病院 高度救命救急センター）
NICU）
15：00〜15：30

29
COVID-19
形山 優子（感染経路別予防（瀬戸内市民病院）
策）

COVID-19
三浦 邦久（感染対策／小児 （医療法人伯鳳会東京
領域、手術室） 曳舟病院 救急科）
16：00〜16：40

演者

個人防護具着脱技術学習用 Web 教
順天堂大学大学院 医療材の使用による脱衣技術の保持に対看護学研究科／自衛隊 佐藤する学習効果の評価：ランダム化並
中央病院 看護部
行群間比較

昭太

O27-2

サージカルマスクの着用時間と細菌 富山大学 学術研究部医吉井
汚染の関連
学系基礎看護学

美穂

O27-3

methicillin-resistant Staphylococcus
山梨大学大学院 医工農
aureus 菌液付着後の各種アイソ
武井由貴絵
レーションガウン表面の菌残存性の 学総合教育部
違い

O27-4

従来型・改良型の感染防護服着用下 岡山県立大学 保健福祉
森本美智子
による看護動作時の心拍数の比較
学部 看護学科

O27-5

消防機関における救急隊員の個人防 京都橘大学 健康科学部
澤田
護具取り扱いの現状と課題
救急救命学科O28-1

COVID-19 重症患者に対する安全な羽生総合病院 麻酔科
気管挿管を目指した工夫

西田

昌昭

O28-2

A 病院 ICU での COVID-19 罹患患者 杏林大学医学部付属病の家族面会について
院 CICU

福田

成美

O28-3

A 病院 ICU の特徴を踏まえた
COVID-19 感染対策

永井友里恵

O28-4

NICU における入室面会での感染対策 〜 COVID-19 感染拡大予防のた
慶應義塾大学病院
めの面会実施における感染対策〜

進士

O29-1

〜新型コロナウィルス感染症患者を受け入れた病棟での取り組み〜
COVID-19 対応活動報告

小林あずさ

O29-2

看護職員の COVID-19 に対する認識 労働者健康安全機構山と感染対策実践
陰労災病院

目次

香

O29-3

国立病院機構渋川医療
重症心身障害児（者）病棟でのCOVID-19 感染対策と療育活動継続 センター 感染管理室／ 篠原
看護部の両立を目指した取り組み

友理

O29-4

発熱外来における有効なトリアージ
内容の検討 〜 PCR 提出 803 症例の 洛和会丸太町病院
分析〜

O30-1

東京都内総合病院で調査した小児の 博慈会記念総合病院 小田島
Covid-19 感染症疫学
児科

O30-2

重症心身障害児（者）施設における神奈川県立こども医療
緊急事態宣言中の新型コロナウイル
センター 感染制御室
ス感染対策

鹿間

芳明

O30-3

手術室における SARS-CoV-2 陽性者 羽生総合病院 麻酔科／
西田
への対応
感染対策室

昌昭

O30-4

地方の公的急性期基幹病院における新型コロナウイルス対策へ向けた手 岡山市立市民病院 外科 沖田
術室体制整備の経験

充司

15：30〜16：00

30

所属

O27-1

中村貴枝子
（杏林大学保健セン
ター）

演題名

社会福祉法人恩賜財団
大阪府済生会千里病院

がん・感染症センター
都立駒込病院

当院における新型コロナウイルス
O30-5 （SARS-CoV-2）感染術前スクリーニ 東京共済病院
ングの現状－ 68 －

仁

恵吏

小野寺隆記

永山

剛

和宜

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目セッション

31
その他 -1
14：40〜15：10

9 月 19 日（日） 第 11 会場（2 号館 2F 会議室 224）
座長（所属）

石井幸（順天堂大学医学部附属順天堂東京江東高
齢者医療センター 医療安全推進センター
感染対策室）

演題
番号

演題名

所属

演者

O31-1

感染拡大長期化を見据えた公的医療
東京都立松沢病院
機関における IT 活用した感染管理

竹田

功

O31-2

コロナ禍における専門的口腔ケア実クリニックサンセール
施頻度による施設入居者の病院搬送
清里
事例数の調査

立松

正志

O31-3

当院の Transcatheter Aortic Valve
医療法人札幌ハートセ
Implantation 後、Prosthetic Valve
ンター 札幌心臓血管ク 岩崎
Endocarditis 予防とし、術前口腔ケ
リニック
アを徹底した取り組みに対する報告

純恵

O31-4

長期ステロイド使用患者に発症した
医療法人徳洲会八尾徳
播種性 Mycobacterium abscessus 感洲会総合病院 薬剤部染症の 1 症例達哉

－ 69 －里岡

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目セッション

32
手指衛生 -3
8：30〜9：10

9 月 19 日（日） 第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）
座長（所属）

竹村

山之上弘樹（静岡徳洲会病院）

9：10〜9：50

34
COVID-19（ワクチン）-3
9：50〜10：30

尾崎浩美（弘前大学医学部附属病院 感染制御セン
ター）

演題名

所属

演者

O32-1

手指衛生に対する新型コロナウイル
静岡徳洲会病院
ス感染症流行の影響

奥村

仁志

O32-2

手指衛生遵守率向上のための改善活 藤田医科大学病院 医療の質安全対策部 感染対 中川
動 〜 WHO が推奨する手指衛生の策室
新たな解釈〜雅貴

O32-3

福島県立医科大学 感染
有機物存在下におけるオゾン水を用 制御学講座／福島県立
仲村
医大附属病院 感染制御
いた手洗い効果の検討
部

究

O32-4

当院放射線技師の手指衛生サーベイ 医療法人厚生会福井厚
ランスと適正使用に向けた取組み
生病院

清水

彩華

O32-5

薬剤師の手指衛生遵守率向上への取浜松医療センター
り組み

早川

慎哉

O33-1

COVID-19 ワクチン接種に関するリ 国家公務員共済組合連
スクコミニュケーションへの取り組 合会平塚共済病院 感染 澤海
管理室
み

健作

O33-2

新型コロナワクチン接種後の副反応 東京大学医科学研究所について報告
附属病院

小粥

美香

O33-3

コミナティ ® 筋注の副反応と被接種 岩手県立二戸病院 感染
長嶋
者の年齢に関する後ろ向き研究
管理室

昭人

O33-4

新型コロナワクチン接種後に肝機能関西電力病院
障害を認めた一例

O33-5

羽島市民病院職員における新型コロ
羽島市民病院 薬剤部／伊藤
ナワクチン（コミナティ筋注 ®）接種
感染管理室
後の副反応アンケート調査

真也

O34-1

検査室職員における Covid-19 ワク
神奈川県厚生連相模原
チン「コミナティ筋注 ®」接種による協同病院 ICT
抗体保有率の調査

塩見

理紗

O34-2

新型コロナワクチン接種後の健康状
市立室蘭総合病院
況調査報告

荒木

大輔

O34-3

当院における新型コロナウイルスワ 金沢医科大学病院 薬剤
多賀
クチン接種に関する取り組み
部／感染制御室允俊

O34-4

医療従事者における簡易キットを用いた新型コロナワクチン（BNT162b2）
手稲渓仁会病院
接種後の抗SARS-CoV-2抗体保有率
の調査

大西

新介

O34-5

地域の医療従事者における新型コロ
社会福祉法人北海道社
ナウィルスワクチン接種に伴う有害会事業協会富良野病院
事象・副反応調査報告

庄司

雅代

美和

（滋賀医科大学医学部
附属病院 看護部）

33
COVID-19（ワクチン）-2

演題
番号－ 70 －

高崎奈津希

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目セッション

35
COVID-19-3
10：30〜11：10

36
COVID-19-4
11：10〜11：50

37

9 月 19 日（日） 第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）
座長（所属）

赤峰みすず（社会医療法人天心堂
へつぎ病院 感染管理
室）

家入

正英

洗浄・消毒・滅菌 -1 （社会福祉法人函館厚生院函館五稜郭病院
総合診療科）
13：10〜13：40

38

増田

13：40〜14：10

微生物学講座）所属

演者

ビュッフェスタイルレストランの汚聖マリアンナ医科大学
染過程の検討 －新型コロナウイル
病院 感染制御部
ス感染症とともに生活するために－

中谷

佳子

O35-2

重症心身障害施設における
COVID19 感染の経験と感染対策に
ついて

志柿

泰弘

O35-3

当院での COVID-19 発生事例への対応 〜速やかな初動と情報共有によ 広島赤十字・原爆病院
る対策の周知徹底〜

O35-4

医療関連施設における新型コロナウ
イルス感染症（COVID-19）対策の実 東海大学医学部 看護学
小椋
態調査 〜感染対策措置の実施状況 科に焦点をあてて〜

正道

O35-5

医療関連施設における新型コロナウ
イルス感染症（COVID-19）対策の実 東海大学医学部 看護学
小椋
態調査 〜個人防護具の装着状況の 科
違い〜

正道

O36-1

行政と連携した医療機関・介護事業
所への COVID-19 感染症対策の訪問 南風病院
支援の取り組み

齋藤

潤栄

O36-2

独立型救命救急センターにおける重大阪府立中河内救命救症新型コロナウイルス感染症患者受急センター
け入れ体制の報告

岩崎

瑞穂

O36-3

COVID-19 感染症クラスター発生時
静岡徳洲会病院における臨床検査技師の関わり

望月

美孝

O36-4

兵庫県立丹波医療センターにおける 兵庫県立丹波医療セン
COVID-19 症例の経験
ター

西崎

朗

O36-5

新型コロナウイルス感染症の無症状
名古屋市厚生院附属病及び軽症者のための宿泊療養施設に院おける感染管理支援の経験

浅間

英恵

O37-1

株式会社大塚製薬工場
新規消毒剤オラネキシジンの殺ウイ 研究開発センター 鳴門
今井研究所／東北大学大学
ルス作用の評価
院環境科学研究科

薫

O37-2

非常事態における N95 マスク再使用
シーバイエス株式会社
時の紫外線照射装置を用いた除染方
研究開発室
法の検証

菊地原紀裕

O37-3

自走式 UV 照射ロボットによる環境
京都府立医科大学附属
清掃の補完と業務負担軽減に関する
病院 感染対策部
検討

小阪

直史

O37-4

学校での環境清拭に用いる次亜塩素
萩薬剤師会
酸水の塩素濃度に関する検討

河村

明美

O38-1

手術器械の洗浄評価に関する実態調
大分県立病院
査

大津佐知江

O38-2

高水準消毒薬に関する使用状況調査

長野市民病院 薬剤部／
金子
感染対策室

泰也

O38-3

ラットにおける噴霧調整次亜塩素酸
帝京大学 医療技術学部
松村
水吸入による血液と生化学値、呼吸臨床検査学科器系臓器に及ぼす影響

充

O38-4

Staphylococcus aureus に対する空気
ファインバブルは次亜塩素酸ナトリ 茨城県立医療大
ウムの効果を増強させるか

道明

洗浄・消毒・滅菌 -2 （獨協医科大学医学部

演題名

O35-1

裕子

（山口県立大学 看護栄
養学部 看護学科）

加地

演題
番号

－ 71 －

枚方総合発達医療セン
ター

山水有紀子

桜井

直美

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目

9 月 19 日（日） 第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）

セッション

座長（所属）

39

長崎由紀子
感染経路別予防策 （愛知医科大学 看護学
14：10〜14：40

演題
番号

演題名

所属

O39-1

Weekly point-prevalence
surveillance を用いた医療関連感染対策の有効性評価

名古屋大学医学部附属病院 ICT

豊留

有香

O39-2

接触感染対策の基準変更に伴う感染 神奈川県厚生連相模原
対策の変化
協同病院 ICT

荒井

真

O39-3

病院移転に伴う患者移送時における
岩手医科大学附属内丸
感染対策の検証 〜重症度および感染
メディカルセンター
経路別ゾーニングシステムの導入〜

栗山

聡美

O39-4

演題取り下げO40-1

COVID-19 患者のリハビリテーショ 金沢医科大学病院リハンにおける一体型小型電動ファン付 ビリテーションセン
ター
き呼吸器防護具導入の検証渡邊達矢

新型コロナウイルス感染症
鹿屋医療センター 看護永山O40-2 （COVID-19）における重症度に関す部る因子の検討由香

当院における新型コロナウイルス
O40-3 （SARS-CoV-2）感染緊急入院前スク 東京共済病院
リーニングの現状

永山

和宜

部）

40
栗原慎太郎
COVID-19（感染（長崎大学病院 感染制対策／その他）-1
御教育センター）14：40〜15：30

41
COVID-19（感染 高草木伸子
対策 / その他）-2 （東京臨海病院）
15：30〜16：00

42
小池

卓也

腸内細菌科細菌（東京曳舟病院 消化器（CRE・CPE）

O40-4

COVID-19 入院前スクリーニング検 東京慈恵会医科大学附
査の検討
属病院 感染対策部

中澤

靖

O40-5

小児医療施設における予定手術に対国立成育医療研究センする COVID-19 スクリーニングの検
ター
討

菅原

美絵

O40-6

COVID-19 サーベイランス：明暗を下関市立市民病院
分けた 2 事例

又賀

明子

O41-1

コロナ禍の病院職員の健康管理につ 聖マリアンナ医科大学
いて横浜市西部病院

細川

聖子

O41-2

新型コロナウィルス感染症に対する
東京曳舟病院
ICT の活動報告

高梨

純子

O41-3

ファビピラビル錠投与患者の当院の東京曳舟病院
現状

江澤恵美子

O41-4

離島における新型コロナウイルスの 長崎県壱岐病院 感染管
堤
家庭内感染防止対策の実態調査
理室

O42-1

院内感染感染を疑ったカルバペネ
マーゼ産生腸内細菌科細菌（CPE）2 富山労災病院 感染対策
髙本症例を経験して ～環境における感 チーム
染対策への気づき～

恭子

O42-2

当院におけるカルバペネム型耐性腸日本鋼管病院 呼吸器内大塚
内細菌によるアウトブレイクならび科に分子疫学的検討

健悟

O42-3

当院 ICU における、カルバペネム耐性腸内細菌科細菌対策 〜水回り等 川崎医科大学附属病院の環境調査の必要性について検討〜

世良

紳語

O42-4

シンクの排水口に残存した Klebsiella
帝京大学医学部附属病
pneumoniae carbapenemase 産生菌
院 感染制御部
への対応

菊池

智美

外科・感染制御室）

16：00〜16：30

演者－ 72 －

真粧美

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目セッション

43
COVID-19-5
14：40〜15：10

44
結核菌群
16：20〜17：00

9 月 19 日（日） 第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）
座長（所属）

演題
番号

演者

職員からの COVID-19 感染者を早期 公立昭和病院 感染管理一ノ瀬直樹に発見するための体制の構築
部

O43-2

COVID-19 の入院患者に占める家族
市立川西病院
入院の割合と考察

O43-3

長崎大学病院 感染制御
COVID-19 非常事態宣言と種々の感 教育センター／長崎大
田代
学大学院医歯薬学総合染症発生との関連
研究科 臨床感染症学

将人

O43-4

新型コロナウイルス感染症に関する福井大学医学部附属病
看護師の患者対応の有無と不安・安院 感染制御部心に感じたことの違い

一美

O44-1

地域医療支援病院オー
当院における過去 5 年間の抗酸菌培
プンシステム徳山医師 有馬由美子
養検査に関する検討
会病院 感染制御チーム

O44-2

結核集団発生O44-3

独立行政法人国立病院
機構呉医療センター・
中国がんセンター

西田左恵子

西村

新開

美香

BCG 膀胱内注入療法による副作用
としての感染性大動脈瘤：その後の 安城更生病院 ICT
経過報告

岡村

武彦

O44-4

結核病棟に入院している患者の心理 国立研究開発法人国立的変化 〜アンケートによる実態調 国際医療研究センター
病院 看護部
査〜

梅津真実子

O44-5

手関節の結核性腱滑膜炎の一症例

伊藤

進藤有一郎
（名古屋大学医学部附属病院 呼吸器内科）

所属

O43-1

石川かおり
（兵庫医科大学病院 看
護部／感染制御部）

演題名－ 73 －

高砂市民病院拓哉

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目セッション

45
COVID-19-6
8：30〜9：10

46
COVID-19-7
9：10〜9：50

47
手指衛生 -4
9：50〜10：30

9 月 19 日（日） 第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）
座長（所属）

田代将人（長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 感染
免疫学講座 臨床感染
症学分野）

武藤

義和

（公立陶生病院 感染症
内科）

演題
番号

所属

演者

O45-1

東京都保健医療公社豊COVID-19 で入院した患者における
島病院／東京医科大学
小林
耐性菌検出状況とそのリスク因子に
病院 感染制御部・感染
関する検討
症科

勇仁

O45-2

COVID-19 パンデミック時におけ兵庫県立加古川医療セる、血液培養のコンタミネーション
ンターの増加について

大城

里紗

O45-3

CLAVIS-COVID レジストリにおけ大阪医科薬科大学病院
る COVID-19 重症化の危険因子に関
感染対策室するサブ解析

浮村

聡

O45-4

新型コロナウイルス患者の対応に携わった看護師を取り巻く社会的背景 地方独立行政法人福岡とバーンアウト点数との関係につい 市立病院機構
て

吉岡

尚子

O45-5

COVID-19 専用病棟開設時の取り組 東京大学医科学研究所
み
附属病院

小野谷厚子

O46-1

新型コロナウイルス感染症下におけ 社会福祉法人ワゲン福る当院の活動とその役割 〜地域密 祉会総合相模更生病院
着型の中規模病院が目指すべき姿〜 感染対策室

小林

求

O46-2

コロナ禍中での合唱を伴うコンサー 藤田医科大学医学部 生
吉田
ト実施における対策と課題その 1
物学

友昭

O46-3

コロナ禍中での合唱を伴うコンサー 大阪医科薬科大学病院
ト実施における対策と課題その 2
感染対策室

浮村

O46-4

血管撮影室における COVID-19 症例 公益社団法人日本海員の受入体制の構築に向けた取り組み 名古屋掖済会病院

蜂須賀礼子

O46-5

ER 型救命センターにおけるCOVID-19 感染対策 〜初療室での取り組み〜

公益社団法人日本海員名古屋掖済会病院

佐藤

崇史

O47-1

手指消毒薬効果の持続時間および手東邦大学 看護学部 感
指と鼻腔における細菌との関係につ
染制御学
いて

榎本

美郷

O47-2

回復期リハビリテーション病棟にお
医療法人厚生会福井厚ける擦式アルコール製剤の使用量増
生病院
加に向けて

水上恵里菜

O47-3

ベストプラクティスを用いた、手指 医療法人社団明生会イ
衛生のタイミングに関する直接観察 ムス札幌消化器中央総合病院
法サーベイランス【第二期】

鈴木さつき

O47-4

手指衛生消毒と防護服着脱について
富山市立富山まちなかの研修 〜職員アンケート結果の解
病院
析〜

大上

O47-5

多職種で実施する手指衛生・個人防 順天堂大学医学部附属護具の直接監査体制の構築
練馬病院

渡邊麻依子

本田なつ絵
（獨協医科大学埼玉医療センター 感染制御部）

演題名

－ 74 －

聡

英夫

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 1 日目

9 月 19 日（日） 第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）セッション

座長（所属）

48
手指衛生 -5
10：30〜11：10

澤木ゆかり（浜松医科大学医学部
附属病院 感染対策室）

49
手指衛生 -6
11：10〜11：50

篠田かおる（愛知医科大学 看護学
部）

演題
番号

病院 医療安全管理部）

13：10〜13：50

51
感染対策（NICU）
13：50〜14：30

佐藤厚夫（たかさか小児科）

所属

演者

O48-1

COVID-19 患者受け入れ病棟での手指衛生直接観察の実施と有効性の検 箕面市立病院
証

夏川和香子

O48-2

擦式手指消毒剤使用量に影響する要
東京都立駒込病院
因の分析

大木

京珠

O48-3

ポジティブ・デビアンス・アプロー 横浜市立大学大学院医
チを用いた手指衛生改善プログラム 学研究科 看護学専攻／ 深瀬
横浜医療センター ICTの実施可能性の検討

史江

O48-4

精神科病院における鍵の清潔意識調 千葉県精神科医療セン
査
ター

八角

菜央

O48-5

一般病棟における手指衛生回数の底上げを目的とした実施者、管理者、
東京医科大学病院
患者の 3 者協力型手指衛生プログラ
ムの実施とその効果

渡邊

裕介

O49-1

低刺激性・非アルコール性手指消毒
長崎大学病院
薬の消毒効果の検討

谷口

隼輔

O49-2

薬剤師業務環境での細菌伝播リスク
広島大学病院 薬剤部
の検証

檜山

洋子

O49-3

救命救急センター ICU における手指衛生実施率向上への取り組み

O49-4

手術室外回り看護師の手指衛生現状
福井循環器病院調査

O49-5

手指消毒アルコールの個人使用量増
愛知医科大学病院 画像
長尾美帆子
加を目指した、ICT リンクナースと診断センター
しての活動評価O50-1

地方独立行政法人埼玉
チームで臨む手指消毒の質の効果〜回診時の手指消毒タイムアウトの 県立病院機構埼玉県立がんセンター
取り組み〜

鈴木

絢賀

O50-2

A 病院 ICU 患者の微生物結果による 愛知医科大学病院
環境整備の検討
EICU

池田

圭佑

O50-3

ICU/CCU 看護師によるカテーテル 順天堂大学大学院医療アクセスポート消毒操作における知 看護学研究科 感染制御 石田恵充佳
看護学分野
識、態度、行動の関連性の検討

O50-4

ICU/CCU 看護師におけるカテーテ 順天堂大学大学院医療
ルアクセスポート消毒操作の重要性 看護学研究科 感染制御 石田恵充佳
看護学分野
の認識

O50-5

個人防護具使用制限下における VRE
福岡大学病院
アウトブレイク対応とその効果

宮崎

里紗

O51-1

神奈川県立こども医療
新生児・乳児におけるバンコマイシ
センター 薬剤科／感染 清水ンの血中濃度に影響する因子
制御室

祐一

O51-2

NICU における PI カテーテル使用の東京都立墨東病院
現状と今後の課題

伊藤美津子

O51-3

ベッドサイドでのグラム染色が有効
石井記念愛染園附属愛であった超低出生体重児の Bacillus
染橋病院
cereus 感染症の一例

井石

倫弘

O51-4

新生児集中治療室におけるメチシリ 静岡県立大学大学院 看ン耐性黄色ブドウ球菌の発生密度と 護学研究科／静岡県立 光延
こども病院
感染防止対策

智美

O51-5

新病院移転後に NICU で多発した緑
岩手医科大学附属病院
膿菌検出の要因分析

50

相馬 孝博
感染対策（ICU） （千葉大学医学部附属

演題名－ 75 －

聖路加国際病院 救命救
矢花瑠理子
急センター
村中

聖恵

及川みどり

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 1 日目

9 月 19 日（日） 第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）

セッション

52
嫌気性菌群
14：30〜15：20

53
病院内 -1
15：20〜15：50

座長（所属）

演題
番号

演題名

O52-1

小児病棟で発生した Clostridioides
difficile 感染症アウトブレイクへの介入

鹿児島大学病院 小児科 下園

O52-2

C.difficile 毒素遺伝子検出検査導入
後の費用対効果

宝塚市立病院

O52-3

当院での Clostiridioides difficile 感染症に対する AST 活動の成果

名古屋市立大学病院 感朝岡みなみ
染制御室／薬剤部

O52-4

Clostridioides difficile トキシンの検 東京医科大学病院 感染
下平
査数向上の取り組み
制御部／薬剤部

O52-5

Clostridioides difficile 感染症検査のベルランド総合病院
適正化に向けた取り組み

田中まこと

O52-6

3 病棟で発生した Clostridioides
difficile アウトブレイクの経緯

春藤

和代

O53-1

当院で経験した新型コロナウイルス 帝京大学ちば総合医療
感染症院内クラスターについて
センター

白石

央子

O53-2

ICU における新型コロナウイルス感
群馬大学医学部附属病
染症患者エリア内で発生した緑膿菌
院
水平感染の検証

須田

崇文

O53-3

COVID-19 院内感染発生時の陽性職
聖マリアンナ医科大学員に対する Web アンケートによる
横浜市西部病院
調査結果

細谷

美鈴

O53-4

COVID-19 院内感染関連死亡事例の 聖マリアンナ医科大学
遺族面談の取り組み
横浜市西部病院

細谷

美鈴

O54-1

COVID-19 の受け入れ開始に伴う個 愛知医科大学病院
人防護具着脱の実態
EICU

佐藤

美咲

O54-2

COVID-19 流行下における N95 マス
ク、及びその相当品の使い方に関す 独立行政法人国立病院る一考察 〜フィットテストによる 機構敦賀医療センター
漏れ率の比較から〜

隨原さとえ

O54-3

covid-19 院内発生が当院の感染対策
産業医科大学病院に与えた影響

江藤宏一郎

O54-4

一価銅化合物ナノ粒子の新型コロナ 帯広畜産大学 グローバ
ウイルス不活化活性評価および抗ウ ルアグロメディシン研 武田
イルス性フィルム・不織布への応用 究センター

O54-5

N- ヤシ油脂肪酸アシル -L- アルギニ
ンエチル（CAE）によるコロナウイ
ルス感染効率の抑制

田中香お里（岐阜大学糖鎖分子科学研究センター／科学研究基盤センター
嫌気性菌研究分野）

洪愛子（神戸女子大学）

54
雨宮 みち
COVID-19（総合高津中央病院 看（標準予防策）護部）

15：50〜16：30－ 76 －

所属

宝塚市立病院

四国大学短期大学部

演者

西澤

翼
敦子

智秀

洋平

長尾多美子

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目

9 月 20 日（月） 第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）

セッション

座長（所属）

55
藤田 昌久
感染対策（外来、（日本医科大学付属病
在宅、訪問看護）院）

8：30〜9：10

演題
番号

57
災害発生時の
感染対策

柳瀬

安芸

（和歌山県立医科大学
附属病院 看護部）

9：40〜10：10

58
AMR 関連 -1
10：10〜11：00

望月敬浩（静岡県立静岡がんセンター RMQC 室）

演者

公益財団法人田附興風
救急外来における医療関連感染対策
会医学研究所北野病院
強化の取り組み
救急部

藤林万里佳

O55-2

当院救急外来における COVID-19 に市立四日市病院
対する感染対策の活動報告

山本

寛之

O55-3

訪問看護ステーションで働く看護師 順天堂大学医学部附属の個人防護具取り扱い上の課題
静岡病院

平馬

知実

O55-4

家庭内で父親は衛生的おむつ交換が 福井県嶺南振興局若狭
実施できているか？
健康福祉センター

川口

珠佳

O55-5

特別養護老人ホーム感染対策担当者
日本赤十字豊田看護大が考える、強化が必要なケアスタッ
学
フの感染対策に関する技術・知識

松田

優子

O56-1

小児領域におけるクロルヘキシジン
含有フィルムドレッシング剤を用い済生会横浜市東部病院
た前後の中心ライン関連血流感染率
の比較

勝倉恵津子

O56-2

小児施設での海外からの高度薬剤耐国立成育医療研究セン
性菌持込対策におけるスクリーニン
ター
グ検査の検討

船木

孝則

O56-3

大阪歯科大学附属病院
歯科診療におけるフェイスシールド
ICT ／院内感染防止委
の汚染調査
員会

谷本

啓彰

O56-4

歯科診療所における職業感染対策の 神戸女子大学大学院 看岡森
行動に及ぼす影響因子に関する研究 護学研究科

景子

O57-1

新型コロナウイルス感染症の災害時 がん・感染症センター
対応における課題
都立駒込病院

有馬

美奈

O57-2

COVID-19 重症病棟における災害訓 東京医科歯科大学医学練で見えてきたこと
部附属病院

木下

舞

O57-3

バイオテロリズムへの準備とその教静岡県立大学大学院 看
梶山千珠子
育の必要性：国内外の人為災害の文
護学研究科 修士課程
献検討を通して

O57-4

新型コロナウイルスクラスター対応 北見赤十字病院 感染管
松澤由香里
時における組織体制
理室

O58-1

緑膿菌における各抗菌薬間の交叉
耐性状況の CRR diagram および
asymmetric MDS による可視化

大阪大谷大学 薬学部

初田

泰敏

O58-2

AMR 対策アクションプラン達成へ向けた AST によるキノロン系抗菌薬適正使用支援の評価

福島労災病院 薬剤部／
杉山
AST

昌宏

O58-3

経口第三世代セファロスポリン系薬 マツダ株式会社マツダの使用量削減への取り組み
病院

勝谷

和馬

O58-4

当院における抗菌薬使用量の調査

前川

知子

O58-5

大腸菌フルオロキノロン耐性率 25%
医療法人徳洲会札幌東以下を達成する為のプロセス指標評
徳洲会病院
価

木曽

陽一

O58-6

当院入院患者における経口キノロン
加古川中央市民病院
系薬の使用状況と問題点

長谷川浩司

附属柏病院 小児科）

9：10〜9：40

所属

O55-1

56
和田 靖之
感染対策
（東京慈恵会医科大学（小児、歯科）

演題名－ 77 －

福井循環器病院

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目セッション

59
AMR 関連 -2
11：00〜11：50

9 月 20 日（月） 第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）
座長（所属）

丹羽隆（岐阜大学医学部附属病院 薬剤部）COVID-19（病院内）-2
14：50〜15：40

所属

演者

O59-1

岡山大学病院での急性単純性膀胱炎
岡山大学病院 薬剤部／森下に対する尿検査実施状況および経口
感染制御部
抗菌薬の処方動向に関する実態調査

陽介

O59-2

経口第 3 世代セファロスポリン系抗 医療法人宝生会 PL 病
菌薬使用量削減に向けた取り組み
院 薬剤部

中田

一孝

O59-3

DPC/JANIS データを用いた医療施
明治薬科大学 公衆衛
設の特徴付けと薬剤耐性との関連性
生・疫学研究室
評価

佐藤

夏津

O59-4

中小規模病院における薬剤耐性菌対 独立行政法人国立病院策の実態
機構東名古屋病院

加藤

千景

O59-5

AMR 対策アクションプランに対する当院の成果指標調査

藤井

恵太

O59-6

外来経口抗菌薬（セファロスポリン、
フルオロキノロン、マクロライド） 医療法人協和会協和会
病院の処方件数の推移 － AMR 対策ア
クションプランの評価－

O59-7

当院における診療科別の血液培養採 大分大学医学部附属病
眞名井理恵
取の現状
院 感染制御部／看護部

O60-1

演題取り下げO60-2

慢性期医療機関での新型コロナウィ
医療法人社団洞爺温泉
ルス感染症（COVID-19）クラスター
病院 ICTを経験して兵庫県立淡路医療セン
ター

松井美恵子

渡久山

晃

高橋

明美

新型コロナウイルス感染症
立正佼成会附属佼成病O60-4 （COVID-19）の濃厚接触者リスクアセ
院 感染管理室
スメントについて（佼成病院ルール）

高橋

明美

O60-5

鹿児島県 COVID-19
COVID-19 施設クラスターに対する 調整本部 感染症チー
ム／鹿児島県医師会
行政専門家連携チームの取り組み
COVID-19 相談窓口

川村

英樹

O60-6

新型コロナウイルス感染症業務継続
健生会土庫病院計画（BCP）の医療圏内共有に向けて

中尾

武

O61-1

順天堂東京江東高齢者
認知症閉鎖病棟で発生したCOVID-19
医療センター 感染対策 石井
クラスター対応
室

幸

O61-2

当院における新型コロナ院内感染ク
神戸朝日病院
ラスターの解析

藤井

貴子

陽子

O61-3

中島

成隆

（東京医科歯科大学医学部附属病院 感染制
御部）

感染拡大防止策の目的の理解度、安心度、負担度に関するアンケート調 岩手医科大学
査

O61-4

当院一般急性期病棟において発生した COVID-19 クラスターへの活動報 東京共済病院
告

渡邊左優理

O61-5

COVID-19 の流行が菌血症に与える
岡崎市民病院
影響について

辻

健史

O61-6

新型コロナウイルス感染症専用病棟
札幌医科大学附属病院の職員の感染リスクにかかる後向き
感染制御部
コホート研究

藤谷

好弘

比嘉

太

（国立病院機構沖縄病院 呼吸器内科）

14：00〜14：50

61

演題名

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者の確定度の判断基 立正佼成会附属佼成病O60-3
準・対応・解除基準について（佼成 院 感染管理室
病院ルール）

60
COVID-19（病院内）-1

演題
番号貫井－ 78 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目セッション

62
COVID-19-8
15：40〜16：20

9 月 20 日（月） 第 7 会場（2 号館 1F 展示室 211）
座長（所属）

内田

美保（公立小松大学 保健医
療学部 看護学科）

63
古橋 一樹
COVID-19（浜松医科大学医学部（老人福祉施設等）

附属病院 感染対策室）

16：20〜17：10

演題
番号

演題名

所属

演者

O62-1

クラスターを経験し、職員全員で取湘南厚木病院り組んだ感染対策

小島

直美

O62-2

COVID-19 院内クラスターから学ん
寺岡記念病院だ経験と取り組み

佐藤

正明

O62-3

SARS-CoV-2 既感染者におけるワク
手稲渓仁会病院 感染制
山崎
チン 1 回接種後の抗体保有状況の調
御管理室
査

晃憲

O62-4

COVID-19 感染対策における ICT ラ 稲沢市民病院 感染対策
酒井
ウンドの成果
室

りえ

O62-5

COVID 抗体価からみる当院の感染対策の評価

順天堂大学医学部附属浦安病院 医療安全推進 秋田センター 感染対策室

美佳

O63-1

鹿児島県感染症チームによる医療機
今村総合病院関への継続的クラスター支援

吉森みゆき

O63-2

老人福祉施設における COVID-19 感 医療法人順風会天山病
染者の発生時の対応
院 ICT

宇都宮幸子

O63-3

通所・訪問系の介護事業所における 医療法人順風会天山病
COVID-19 感染者の発生時の対応
院 ICT

宇都宮一泰

O63-4

障害者支援施設で発生した新型コロ 北見赤十字病院 感染管
高田
ナウイルス感染症への対応
理室

O63-5

障がい者福祉施設で発生した
COVID-19 クラスターへの感染管理 千葉県がんセンター
支援実践報告O63-6

長崎県内 COVID-19 クラスター対応
長崎大学病院 感染制御
田中
支援におけるアカデミアと行政との教育センター
連携

健之

O63-7

新型コロナウイルス濃厚接触保育所 淀川キリスト教病院 救
植森
園児の Multiplex PCR 検査による管 急科／ ICT Infection
Control Team理の有効性の検討

貞為－ 79 －真美

前田佐知子

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目セッション

9 月 20 日（月） 第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）
座長（所属）

演題
番号

谷村

久美

（沖縄県看護協会）

8：30〜9：10

65
人材育成・
組織体制 -2

遠藤史郎（東北医科薬科大学医学部 感染症学教室）

9：10〜10：00

66
COVID-19-9
10：00〜10：40

67
COVID-19-10
10：40〜11：20

川西史子（大阪医科薬科大学病院 感染対策室）

吉澤定子（東邦大学医学部 臨床
検査医学講座／微生物・感染症学講座）

所属

演者

O64-1

特別養護老人ホームの感染症対策教
順天堂大学 医療看護学
王育担当者が認識するノロウイルス感部
染症対策の教育課題

O64-2

KKR 病院の AST 活動について FTE
東北公済病院 薬剤科を用いた人的資源の調査

千葉

博暁

O64-3

中央材料室業務の内製化のための手
医療法人社団松和会池術室看護師、看護助手の教育につい
上総合病院
て

稲川

純輝

O64-4

感染対応病棟における感染対策向上
医療法人協和会協立病に必要な行動変容を促すために効果
院
的な教育方法の検討

小川

順子

O64-5

ICT 化を活用した新入職者感染対策
JA かみつが厚生連上研修の評価とフィードバックを試み
都賀総合病院
て

三品

雅洋

O65-1

順天堂大学大学院 医療
特別養護老人ホームにおける安全文
看護学研究科／千葉県 大塚モエミ化の状況と職種間の比較
循環器病センター

O65-2

順天堂大学大学院 医療
特別養護老人ホームにおける安全文
看護学研究科／千葉県 大塚モエミ
化と感染対策実践との関連の検討
循環器病センター

O65-3

新型コロナウイルス検査体制の構築 長崎大学病院 検査部／
塚本による地域医療への貢献
感染制御教育センター

千絵

O65-4

限定的 PPE 再利用に伴う看護職員の意識向上の取り組み

戸田

愛弓

O65-5

COVID-19 新型コロナウイルス感染 東京都立多摩総合医療症専門病院を立ち上げて
センター

星

順司

O65-6

コロナ禍における看護部感染対策委 東京都保健医療公社豊員会内でのグループ活動報告
島病院

酒井

利枝

O66-1

地方独立行政法人奈良
発熱外来クリニックの感染対策 〜設
県立病院機構奈良県西計段階から関わって〜
和医療センター

西田

典子

O66-2

COVID-19 隔離患者の看護の倫理的稲沢市民病院 看護局
ジレンマへの対応

青木恵梨奈

O66-3

地域感染期における発熱外来・検査
稲沢市民病院 看護局
対応プロジェクトチームによる活動

藤田美由紀

O66-4

COVID-19 に対する臨床工学技士の 医療法人徳洲会宇治徳役割
洲会病院 臨床工学科

太田

雅文

O66-5

市中病院での COVID-19 ワクチン接
市立吹田市民病院 ICT
種による業務への影響に関する調査

鉄本

訓史

O67-1

COVID-19 自宅療養者の外来診察の一宮市立市民病院
重要性 −要入院患者の早期探知−

宮原

健

O67-2

無症状者に対する SARS-CoV-2 のス
東京大学医科学研究所
クリーニング検査の偽陽性のため発附属病院 感染制御部
生届が取り下げられた症例

安達

英輔

O67-3

2 施設の新型コロナウイルス感染症のクラスター支援で見えた課題

市立池田病院

生地あゆみ

O67-4

COVID-19 ワクチン接種後感染者 1
事例の抗体獲得推移

札幌医科大学附属病院
感染制御部

中江

舞美

O67-5

発熱外来における COVID-19 の PCR 公立昭和病院 感染管理
高橋
陽性数に基づいた空間疫学的検討
部

秀徳

64
人材育成・
組織体制 -1

演題名－ 80 －

東京都保健医療公社豊島病院

迪The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目

9 月 20 日（月） 第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）

セッション

68

座長（所属）

中川

博雄

演題
番号

演題名

O68-1

微生物検査技師が行う
Antimicrobial Stewardship 活動の取り組みと効果近畿大学病院 中央臨床古垣内美智子
検査部

O68-2

当院における AST 活動の現状と取り組み経過報告

社会医療法人社団順江
会江東病院

69
教育啓発 -1
14：00〜14：50

70
教育啓発 -2
14：50〜15：40

部）

O68-3

渡會

睦子

（東京医療保健大学）

柴谷涼子（公益社団法人大阪府看護協会 政策・企画・
看護開発部）

演者

佐藤大輔

福岡大学西新病院における感染防止
対策加算 1 取得後の取り組みとその 福岡大学西新病院
評価 〜抗菌薬適正使用の観点から〜

萩原

大樹

O68-4

結核病棟の環境中より検出された
Mycobacterium gordonae への感染対策チーム（ICT）の取り組み

国保直営総合病院君津
中央病院

岩間

暁子

O69-1

新型コロナウイルス感染症を対応す
がん・感染症センター
る看護師の不安軽減に向けた取り組
都立駒込病院み有馬

美奈

新型コロナウイルス感染症
帝京大学医学部 微生物畑山
O69-2 （COVID-19）流行下での微生物学実学講座
習の実施方法についての検討

奈美

O69-3

感染予防実践者のコンピテンシー： 順天堂大学大学院 医療
川上キャリア 4 段階での比較看護学研究科和美

O69-4

感染予防実践者のコンピテンシー尺 医療法人邦友会小田原
府川真理子
度の信頼性と妥当性の評価
循環器病院 感染管理室

O69-5

医師への個人防護具着脱教育

O69-6

個人防護具の脱ぎ方についての理解
茨城県西部メディカル
度を明らかにするための間違いテス
センター
トの結果

海老澤裕美

O70-1

IV ナース育成の効果と CLABSI の関連性について

中家

聖子

O70-2

初期臨床研修医への感染対策教育の 慶應義塾大学病院 看護
田村
効果
部

祐子

O70-3

病棟での新型コロナウイルス感染患 白山石川医療企業団公者発生時対応シミュレーションの効 立つるぎ病院 回復期リ 高橋
ハビリ病棟
果

美穂

O70-4

感染リンクナースが伝えたい感染対
枚方総合発達医療セン策〜施設での共通教育ツール作成〜
ター
オムツ交換編

橋本

里江

O70-5

看護師を対象とした「B 型・C 型ウ
大阪市立大学医学部附
イルス肝炎の血液感染予防に対する属病院患者指導」への介入の効果

古川

絢

O70-6

精神科病院における covid-19 患者受東京都立松沢病院
入れのための取り組み

濱田晴美

ICT チーム活動 -2 （長崎大学病院 薬剤11：20〜11：50

所属－ 81 －

地方独立行政法人東京
都健康長寿医療セン
ター

大阪府済生会茨木病院

中島恵

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目セッション

9 月 20 日（月） 第 8 会場（2 号館 1F 展示室 212）
座長（所属）

演題
番号

土田

敏恵

（兵庫医療大学 看護学部）

15：40〜16：20

佐野

O71-2

社会福祉施設を対象とした
千葉県循環器病セン
COVID-19 クラスター発生予防の啓ター
発活動実践報告

大塚モエミ

O71-3

院内への持ち込みを防ぐために実施 社会医療法人駿甲会コしている新型コロナ対策についての ミュニティーホスピタ
ル甲賀病院
認知度調査

帯金

里美

大学生の新型コロナウイルス感染症
北海道科学大学 保健医
秋原O71-4 （COVID-19）流行に対する認識と行
療学部 看護学科
動

志穂

O71-5

COVID-19 感染症クリニカルパスの 神奈川県厚生農業協同作成による医療・看護の標準化にむ 組合連合会相模原協同
病院
けて

高野

洋介

O72-1

血液透析クリニックにおける新型コ
医療法人邦友会小田原
ロナウイルス感染症（COVID-19）予
新幹線クリニック
防対策

内田

裕子

O72-2

ATP 拭き取り検査を用いた透析室
医療法人徳洲会仙台徳における環境清拭クロス変更効果の
洲会病院
検証

笹木

英恵

O72-3

新型コロナウイルス感染症拡大に伴 つるぎ町立半田病院 内住友
う内視鏡センターの取り組み
視鏡センター真弓

O72-4

手術室における SARS-Cov-2 陽性患者への対応マニュアル作成

公益社団法人日本海員
掖済会名古屋掖済会病院 中央手術部

伊藤

秀明

O72-5

中頭病院手術室における COVID-19 社会医療法人敬愛会中
感染対策
頭病院

金城

歩

O72-6

COVID-19 患者の緊急手術受け入れ がん・感染症センター
体制の整備
都立駒込病院

櫻井

千華

ンター）

16：20〜17：10

演者

新型コロナウイルス感染症対応病棟に転入した職員の感染防止技術習得 東京都立墨東病院のための取り組み72
倉井 華子
感染対策（透析室、（静岡県立静岡がんセ
内視鏡室、手術室）

所属

O71-1

71
COVID-19（教育開発）

演題名－ 82 －

真澄

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目セッション

73
COVID-19-11
8：30〜9：10

74
COVID-19-12
9：10〜9：50

75
COVID-19-13
9：50〜10：30

9 月 20 日（月） 第 9 会場（2 号館 2F 会議室 221）
座長（所属）

深尾亜由美（岐阜大学附属病院 看
護部）

西内由香里
（京都府立医科大学 看
護実践キャリア開発
センター）

植村

明美

（京都大学医学部附属病院 感染制御部）

76

藤本 卓司
抗菌薬適正使用 -5 （耳原総合病院 救急総10：30〜11：10

合診療科）

演題
番号

演題名

O73-1

3 次救急医療機関における新型コロ
ナウイルス感染症対策の実態

横井

博子

O73-2

保険薬局および病院薬剤部門におけ 松山大学薬学部 医療薬
渡邉
る COVID-19 対応に関する実態調査 学研究室

真一

O73-3

当院の新型コロナウイルス・インフ
AMG 上尾中央総合病
ルエンザ対応ユニットハウスにおけ院 薬剤部る処方と服薬指導の状況

小林

理栄

O73-4

安全かつ医療の質確保を目指した
COVID-19 患者管理のための病棟環 金沢医科大学病院
境整備について

野田

洋子

O73-5

TRC 法による SARS-CoV-2 核酸増幅検査の 24 時間体制

佐藤真由美

O74-1

COVID-19 罹患妊婦に対する帝王切京都府立医科大学附属開術時の感染対策 − Rapid cycle in病院
situ simulation の効果−

O74-2

知的障がい者支援施設における
COVID-19 集団感染の 1 事例

所属
名古屋掖済会病院

横浜南共済病院

演者

菊地

圭介

東京慈恵会医科大学 感
堀野
染制御科

哲也

O74-3

複数の COVID-19 患者対応時におけ 金沢医科大学病院 看護谷川
る適切な PPE 装着の徹底
部

千芳

O74-4

COVID-19 の院内発生とその経過

寺岡記念病院

中村

和幸

O74-5

新型コロナウイルス感染症に対する群馬県のクラスター対策チーム（CMAT）の活動

群馬大学医学部附属病
院

山田まり子

O75-1

新型コロナウイルス関連病棟におけ
防衛医科大学校病院
る感染対策指導の振り返り

市江

O75-2

国立研究開発法人国立
がん専門病院における COVID-19 対
がん研究センター中央
応
病院

中野貴代子

O75-3

地方独立行政法人東金
東千葉メディカルセンターの職員を
九十九里地域医療セン
阿内対象とした新型コロナウイルス抗体
ター 東千葉メディカル検査による評価
センター

O75-4

感染症病棟で新型コロナウイルス感神戸市立医療センター
染症に院内感染し、職場復帰できた
中央市民病院
看護師の思い

新改

法子

O75-5

兵庫県立ひょうごここ
精神科病院における COVID-19 発熱ろの医療センター 医療 森田
外来対応
安全課

亮一

O76-1

下顎埋伏智歯抜歯の SSI に対する治 新潟大学医歯学総合病
療抗菌薬投与の実態調査
院 薬剤部

齋藤

千愛

O76-2

周術期抗菌薬適正化に向けた取り組 中東遠総合医療セン
み
ター

山本

恭子

O76-3

当院における抗菌薬使用時の培養検 徳山医師会病院 感染制
渡邊なつ美
査実施状況
御チーム

O76-4

当院外来急性気道感染症患者と急性福岡市民病院 薬剤部
下痢症患者における AS の効果

倉田

賢生

O76-5

看護師特定行為研修修了者による
AS 活動

才田

隆一

－ 83 －

鹿児島大学病院希剛

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目

9 月 20 日（月） 第 9 会場（2 号館 2F 会議室 221）

セッション

77
抗菌薬適正使用 -6
11：10〜11：50

78
COVID-19（地域連携）-1
14：00〜14：40

座長（所属）

茆原

順一（いわくら病院）山下恵美（一般財団法人平成紫川会小倉記念病院 感
染管理部）

79
COVID-19（地域連携）-2

平井

演題
番号

演題名

O77-1

当院における AST 活動発足前後における抗菌薬と耐性菌の変化

JCHO 諌早総合病院

原田

忠幸

O77-2

Antimicrobial Stewardship 活動におけるアウトカムへの影響

市立釧路総合病院

菅野

雄太

O77-3

3 世代セフェム系経口抗菌薬の採用中止によるその他の経口抗菌薬使用 KKR 高松病院 ICT
量・感受性率への影響

東原

将宏

O77-4

当院における経口抗菌薬適正使用の船橋二和病院
取り組み

廣瀬

裕太

O77-5

培養提出や抗菌薬使用理由のカルテ 静岡県立静岡がんセン
記載の改善に向けた取り組み
ター RMQC 室

望月

敬浩

O78-1

県内最大 COVID-19 クラスター施設
石川県院内感染対策支への支援活動報告 〜 8 名の ICN 介
援ネットワーク会議
入による現場支援の成果〜

嶋田由美子

O78-2

岡山県クラスター対策班（OCIT）の川崎医科大学附属病院
活動報告 − CNIC の活動を中心に−

平田

早苗

O78-3

COVID-19 のパンデミック下での地
宮崎生協病院
域医療について

中村

尚美

O78-4

佐賀県感染防止対策地域連携協議会
による県委託事業としての COVID19 唐津赤十字病院
感染拡大防止活動

中山

美穂

O78-5

区と病院、医師会が連携しCOVID-19 入院待ち無体制の構築（墨田区モデル）

三浦

邦久

O79-1

感染対策における病診連携〜 COVID-19 対策を通してみえた診
埼玉県済生会栗橋病院
療所・クリニックに対する支援の必
要性〜

小美野

O79-2

A 病院における新型コロナウイルス 東海大学医学部付属八感染症対策の地域支援について
王子病院 看護部

呉

禮媛

O79-3

COVID-19 パンデミック下における
東京北医療センター研
地域医療支援病院研究室の対応につ
究室
いて

竹下

昌孝

O79-4

新型コロナウィルス感染症患者受け NHO 大阪刀根山医療
入れ病棟の他施設相互評価の報告
センター

岸田

未来

O79-5

新型コロナウイルス流行期における一般財団法人住友病院
中等症病院での HFNC（High Flow
呼吸器内科
Nasal Cannula）使用の経験

坂野

勇太

潤

（愛知医科大学病院 感
染制御部）

14：40〜15：20－ 84 －

所属

医療法人伯鳳会東京曳
舟病院

演者

勝

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目セッション

80
地域連携 -2
15：20〜16：00

81
地域連携 -3
16：00〜16：40

82

9 月 20 日（月） 第 9 会場（2 号館 2F 会議室 221）
座長（所属）

中尾武（健生会土庫病院）

古谷

直子（亀田総合病院 地域感染症疫学・予防セン
ター）

川上小夜子

耐性菌／耐性球菌 （国立感染症研究所 薬剤耐性（AMR）研究セ
ンター）
16：40〜17：10

演題
番号

演題名

所属

演者

O80-1

成田空港の Covid-19 水際対策にお厚生労働省成田空港検ける自治体や地域医療との連携につ
疫所
いて

横塚

由美

O80-2

大阪市感染対策支援ネットワークを
大阪市立大学医学部附活用した COVID-19 クラスター支援
属病院 感染制御部と活動を通して見えてきた課題

岡田

恵代

O80-3

群馬県 ICN 分科会による手指衛生
サーベイランス報告

群馬県感染症対策連絡協議会 ICN 分科会／群馬大学医学部附属病院

大嶋

圭子

O80-4

新型コロナウイルス感染症に対する
医療法人浅ノ川浅ノ川
高齢者・障害者施設への出張行政検総合病院 感染対策室
査体制の確立

坂本

信彰

O80-5

AMR 地域ネットワーク構築の現状
と課題

倉井

華子

O81-1

感染管理認定看護師の活動・役割の拡大 〜保健所における新型コロナ
江戸川区江戸川保健所
ウイルス感染症対応を通じた活動成
果〜

矢作美佐子

O81-2

出張健康教室を通した地域への感染
昭南病院
対策活動

三枝

邦廣

O81-3

医療法人社団浅ノ川心
高齢者施設への感染対策支援の活動
臓血管センター 金沢循 義井
報告
環器病院

玲子

O81-4

計量テキスト分析で見えた介護福祉鹿児島県立薩南病院
施設協働支援ラウンドのポイント

長崎

奈穂

O81-5

行政と協働した京都府下の精神病院
京都府立医科大学附属に対する COVID-19 受け入れ態勢の
病院
整備介入

菊地

圭介

O82-1

カルバペネマーゼ産生菌の検出方法
帝京大学医学部 微生物
井橋としてのイムノクロマト法を用いた学講座
迅速検査の有用性の検討評価

優介

O82-2

さいたま市における薬剤耐性サルモ さいたま市健康科学研
ネラ属菌の分離状況
究センター

上野

裕之

O82-3

mCIM を応用した ESBL および
AmpC 型βラクタマーゼ同時検出法の開発

北海道大学病院 検査・
岩崎
輸血部／感染制御部

澄央

O82-4

消化管に定着したバンコマイシン耐 慶應義塾大学医学部 感性腸球菌（VRE）の除菌を行った一 染症学／慶應義塾大学 宇野
病院 感染制御部
例俊介－ 85 －

静岡県立静岡がんセンター

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目

9 月 20 日（月） 第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）

セッション

83
手指衛生 -7
8：30〜9：10

84
手指衛生 -8
9：10〜9：50

85
病院内 -2
9：50〜10：40

86
病院内 -3
10：40〜11：10

座長（所属）

堤徳正（筑波大学附属病院 看
護部）

高見澤一穂
（防衛医科大学校病院
医療安全・感染対策
部）

大石

所属

演者

看護部感染対策委員会における手指 （公財）東京都保健医療
衛生強化の取り組み
公社豊島病院 看護部

佐藤

陽子

O83-2

個別指導による手指衛生遵守率向上
大阪国際がんセンター
への取り組み

田邊

真帆

O83-3

リンクナース会はじめの一歩

竹内しのぶ

O83-4

手指衛生遵守にむけた当院の取り組 千葉県がんセンター 感
大沼
み
染管理部

聖子

O83-5

マトリックス分析に基づいた手指衛 千葉大学病院 感染制御
奥田
生の評価
部／看護部

佳男

O84-1

ハンドケア剤導入による手荒れ抑制 鹿児島厚生連病院 薬剤
八汐と手指衛生の向上に向けた取り組み 科／感染対策部会

祥恵

O84-2

兵庫県立リハビリテー
速乾性擦り込み式手指消毒剤の個人ション西播磨病院 看護 前田
携帯導入の検証和行

O84-3

手指消毒剤の新たな選択肢 〜 72% ア
中通総合病院
ルコール手指消毒剤の刺激性評価〜

平山

雅士

O84-4

国立研究開発法人国立
手指衛生維持向上への感染対策リン
がん研究センター中央
クナースの活動
病院

清川

雄大

O84-5

感染リンクナースによる適切なタイ公益財団法人東京都保ミングでの手指衛生実施率向上に向健医療公社東部地域病
けた取り組み 〜セルフモニタリン院
グを導入して〜

米山あづみ

O85-1

IR バイオタイパーを用いた菌株タ
福島県立医科大学
イピングによるアウトブレイク解析

原

O85-2

地域医療支援病院オー
当院における疥癬アウトブレイクのプンシステム徳山医師 中村
経験
会病院 感染制御チーム

O85-3

新生児室におけるメチシリン耐性ブ 国民健康保険富士吉田
ドウ球菌（MRS）伝播への介入
市立病院

堀内

愛

O85-4

独立行政法人国立病院
POT法を用いたClostridioides difficile
機構災害医療センター
感染症アウトブレイクの検討
感染制御部

塩野

彩

O85-5

小児内科病棟におけるノロウイルス
東京大学医学部附属病のアウトブレイク対応からみえた課
院
題

西田

和晃

O85-6

清拭タオルの汚染が要因と考えられ鹿児島大学病院 感染制
有村
た複数病棟での Bacillus cereus 菌血
御部
症多発事例

尚子

O86-1

COVID19 クラスター発生時におけ手稲渓仁会病院 感染制
駒澤る全職員抗原定量スクリーニング検
御管理室
査の検討

宏紀

O86-2

当院における新型コロナウイルスク
静岡徳洲会病院
ラスターの経験

山之上弘樹

O86-3

独立行政法人国立病院
がん診療拠点病院におけるCOVID-19
機構北海道がんセン
クラスター発生の対応経験
ター

浅黄谷美里

O86-4

COVID-19 のクラスター経験後のPPE 着用の変化 〜目の保護と急変時の PPE 着用について〜

靖彦（三重県立総合医療センター 外科）

演題名

O83-1

智洋

（川崎医科大学 小児
科）

毛利

演題
番号

市立三笠総合病院部－ 86 －

独立行政法人労働者健康安全機構九州労災病有馬
院 門司メディカルセン
ター

靖果
美紀

久恵

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目セッション

87
COVID-19-14
11：10〜11：50

88
手術部位感染
14：00〜14：50

9 月 20 日（月） 第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）
座長（所属）

本田

演題
番号（国立長寿医療研究センター 外科／感染管理室）

兵庫医科大学 感染制御
中嶋
部

一彦

O87-2

東京慈恵会医科大学附
当院で経験した COVID-19 患者の出属病院 医療安全管理部 美島
産、児への感染予防策について門 感染対策部路恵

14：50〜15：40

尿器科）

感染経路不明の COVID-19 症例における「診断の長期の遅れ」はその後 茨城県潮来保健所の倍加時間と逆相関する緒方剛

久留米大学病院 臨床検
宮本
査部

直樹

O87-4

術前 COVID-19 PCR 検査による院内感染防止効果について

O87-5

当院における COVID-19 仮設病棟の埼玉県済生会栗橋病院
運用

O88-1

アトピー性皮膚炎を有する気胸症例 市立札幌病院 呼吸器外田中の胸腔ドレーン逆行性感染の検討
科

O88-2

術前保清を目的とした臍垢除去処置 金沢医科大学病院 看護北川真理子
方法の改善の取り組み
部

O88-3

A 病院消化器外科 SSI サーベイラン
スと感染防止に向けた検討

井原

由弘

O88-4

整形外科脊椎手術における手術部位
神戸労災病院 感染対策
中村
感染（Surgical Site Infection：以下
室SSI）対策

敦子

O88-5

膵臓手術における術中体温が手術部 広島大学病院 感染制御
佐野
位感染に与える影響
部

由佳

O88-6

冠動脈バイパス術における手術部位
感染サーベイランスの実施 －周術 大分県立病院
期における感染要因の検討－

佐藤

寛子

O89-1

神経難病患者における末梢静脈留置
東京都立神経病院
カテーテルの静脈炎サーベイランス

胡谷

優子

O89-2

末梢静脈留置カテーテル挿入患者の東京都立墨東病院
感染防止に向けた取組

木村

由佳

O89-3

末梢静脈カテーテル関連血流感染症
金沢医科大学病院 感染中川の解析に基づく感染防止対策につい
制御室
て

佳子

O89-4

尿道留置カテーテル抜去アセスメン
多摩総合医療センター
トシートを用いた早期抜去に向けた看護部
取り組み（介入前後比較研究）

久木山由紀子O89-5

2 歳未満の患児の閉鎖式尿道留置カ
東京都立小児総合医療
テーテルに関連した尿路感染症の実
センター
態調査

高木三枝子

O89-6

都内単一の三次医療機関での救急重東京都立多摩総合医療症部門における尿道留置カテーテル
センター 看護部 感染
使用の適切性に関する実態と課題：
対策室
前向き観察研究

渡邊

89

近藤 厚哉
カテーテル関連 -1 （刈谷豊田総合病院 泌

演者

COVID-19 における当院の対策

仁

雄一

所属

O87-1

（東京都立多摩総合医O87-3
療センター 感染症科）

北川

演題名

－ 87 －

さぬき市民病院

小美野

勝
明彦

徹

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目

9 月 20 日（月） 第 12 会場（2 号館 3F 会議室 231）

セッション

90

座長（所属）小林科）

16：20〜17：10

所属

演者

カテーテル関連尿路感染症（CAUTI） 東京都立多摩総合医療の現状と課題：後ろ向き観察研究センター 感染対策室

鍼田

慎平

O90-2

尿道留置カテーテル関連尿路感染率
を看護の質指標として活用しカテー 日本赤十字社那須赤十テル関連尿路感染を予防する取り組 字病院
み

仲澤

恵

O90-3

光学および熱シミュレーションに基弘前大学大学院 理工学齊藤
づく尿道留置カテーテル用深紫外線研究科
殺菌器の殺菌性能の改善

玄敏

O90-4

医事データを活用したカテーテル留 奈良県総合医療セン
置期間実態把握ター 感染対策室

濱中

悦子

O90-5

小児心臓血管外科術後患者における尿道留置カテーテル関連尿路感染症 兵庫県立こども病院
発生のリスク因子

守谷奈保美

O91-1

全看護師への実践的指導 〜使用後
小牧市民病院 感染対策
小林のインスリン注入器用注射針の針刺
チーム
し防止〜

O91-2

ペン型インスリンによる針刺し防止 高知大学医学部附属病
の取り組み
院

西岡

晃

O91-3

ペン型インスリン注射器への血液逆流リスクと針刺しに関する看護師の 琉球大学病院 看護部
認識調査

呉屋

秀憲

O91-4

手術関連針刺し・切創防止のために
東京大学医学部附属病
何が重要か？：当院 49,872 件の手術
院 看護部
データ分析

小澤口晶子

O91-5

演題取り下げO91-6

5 年間の針刺し・血液体液曝露の振り返りと今後の課題

91
針刺し切創・粘膜 太田 悦子（大阪大学医学部附属皮膚曝露
病院 感染制御部）

演題名

O90-1

将貴

カテーテル関連 -2 （成田記念病院 泌尿器
15：40〜16：20

演題
番号－ 88 －

水戸済生会総合病院

中島

朝実

道子

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目セッション

9 月 20 日（月） 第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）
座長（所属）

演題
番号

演題名

所属

新型コロナウイルス感染症
社会福祉法人恩賜財団
O92-1 （COVID-19）流行下における医療器
大阪府済生会千里病院
具関連感染への影響について

92

猪狩

英俊

中心ライン関連 （千葉大学医学部附属8：30〜9：20

その他のサーベイ 崎浜 智子
ランスと対策 -1 （聖徳大学 看護学部）
9：20〜10：10

94
その他のサーベイ 目黒 英二
ランスと対策 -2 （ななえ新病院）
10：10〜11：00

橋本

渚

大東

芳子
雄介

O92-2

フィードバックに重点をおいた SSI
サーベイランスの効果

O92-3

中心ラインの挿入手技と管理状況に
東京都立多摩総合医療
関するプロセスサーベイランス（前センター
向き観察研究）

加藤

O92-4

中心ライン関連血流感染の低減に向けた取り組みの評価 〜クロルヘキシ 愛知医科大学病院
ジン含有ドレッシングを導入して〜

渡邉永理香

O92-5

中心静脈カテーテル挿入後の衛生管 金沢医科大学病院 看護
森本恵実子
理の徹底
部

O92-6

演題取り下げ

O93-1

彦根市立病院 看護部・
血液浄化センター／透透析関連感染サーベイランスデータ 析関連感染サーベイ
多湖ゆかり
ランス研究会：DSN-Jを元にした評価と対策（Dialysis Surveillance
Network-Japan）

O93-2

精神科慢性期閉鎖病棟における手指 医療法人杏和会阪南病
衛生の習慣化に向けた取り組み
院

久保園堅功

O93-3

手指消毒使用量サーベイランス方法 国立国際医療研究センの実態− J-SIPHE 参加施設への調査 ター病院

坂口みきよ

O93-4

手指消毒使用量サーベイランスにお 国立国際医療研究セン
ける使用量と払い出し量との関係
ター病院

坂口みきよ

O93-5

手指消毒実施回数と MRSA 発生率のサーベイランス実施が現場へ与え 公立福生病院 ICT
る影響

星野

育美

O93-6

滋賀県における ESBL 産生 Proteus
mirabilis の検出頻度に関する検討

滋賀県立小児保健医療センター／滋賀県感染制御ネットワーク

西尾

久明

O94-1

新潟大学地域医療教育
アルコール製剤皮膚消毒により発赤センター・魚沼基幹病
反応が出る患者への対応
院 医療安全管理室

目崎

恵

O94-2

愛知県における医療関連感染症（HAI）の実態調査

名古屋大学医学部 中央
森岡
感染制御部

悠

O94-3

バスキュラーアクセス関連感染サーベイランス：13 年間の発生疫学と高砂市民病院
リスク因子

中島

O94-4

特別養護老人ホームにおける感染症 国立国際医療研究セン
診療体制および抗菌薬使用状況調査 ター AMR 臨床リファレンスセンター－ Point Prevalence Survey －

鈴木久美子

O94-5

自己血管内シャントの感染減少にむ
大阪府済生会泉尾病院
けた取り組み

柏原

久乃

O94-6

栄養不良患者における栄養サポート
チーム（NST）介入の有無による医 東京都立多摩総合医療療関連感染症（HAI）と栄養管理方 センター 看護部
法の比較（記述疫学研究）鶴田優病院 感染制御部）

93

演者－ 89 －JCHO 神戸中央病院

博美

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目セッション

95
COVID-19-15
11：00〜11：40

96
環境整備 -1
14：00〜14：40

97
環境整備 -2
14：40〜15：30

9 月 20 日（月） 第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）
座長（所属）

徳谷純子（奈良県立医科大学附属病院 感染管理室）

菊池圭介（京都府立医科大学附属病院 感染対策部）

切替照雄（順天堂大学医学部 微生物学講座）

演題
番号

演題名

所属

演者

O95-1

清掃時に接触感染が疑われた清掃員 国立感染症研究所 薬剤
黒須の SARS-CoV-2 感染事例
耐性研究センター

O95-2

一般病棟での新型コロナウイルス陽 独立行政法人国立病院
性患者受け入れについての報告
機構別府医療センター

福本

O95-3

COVID-19 感染患者の臨終後の家族ケアへの取り組み 〜家族の想いに 国立大学法人鹿児島大学病院
寄り添った、私たちなりのセレモ
ニー〜

野間しほこ

O95-4

隔離解除後に後方支援医療機関にて 社会医療法人財団互恵
SARS-CoV-2-RT-PCR 陽性が継続し 会大船中央病院 感染管 森岡理室
重症化した維持透析患者の 1 例

O95-5

公益社団法人地域医療当院における SARS-CoV-2 RT-PCR
振興協会東京北医療セの実施状況
ンター 臨床検査室

O96-1

個人防護具の素材表面における S.
aureus の菌数変化

O96-2

ピタテック ® キーボード用の有効性
福島県立医科大学
評価

原

靖果

O96-3

環境微生物の拭き取り効果における 東京医療保健大学大学
不織布とマイクロファイバーとの比 院／東京西徳洲会病院
感染対策室
較検討

片渕

盛将

O96-4

シンクの排水溝から検出されたカル
国立病院機構長崎医療
バペネム耐性腸内細菌科細菌に化学センター
的除菌は効果があるか。

中村

みさ

O96-5

一価銅化合物を練り込んだポリプロ
株式会社 NBC メッ
ピレン製フィルムのウイルスに対す
シュテック
る不活性化効果

藤森

良枝

O97-1

バイオフィルム形成の初期段階にお 東京医療保健大学大学
ける過酸化水素の効果
院医療保健学研究科

菊地原紀裕

O97-2

医療現場の思いを形にする 〜マセレーターシステムの課題と医工連携 三菱京都病院の取り組み〜嶋

O97-3

ウイルスに対する一価銅化合物を用 株式会社 NBC メッ
いたアルコール製剤の不活化効果
シュテック

福世亜由美

O97-4

紫外線照射装置を用いた細菌とウイ
シーバイエス株式会社
ルスの不活化効果の検証

菊地原紀裕

O97-5

病原性微生物を指標とした LED 照
射装置の効果

北里大学メディカルセ
ンター 研究部

福山

隆

O97-6

ESi-QAC のフィールド試験第 4 弾

北里大学メディカルセ
ンター 研究部

小林憲忠－ 90 －

一見
渚

深雪

磯西美由紀

東北医科薬科大学 薬学河村
部 臨床感染症学教室

真人

雅範

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 2 日目セッション

98
環境整備 -3
15：30〜16：00

99
環境整備 -4
16：00〜16：30

9 月 20 日（月） 第 13 会場（2 号館 3F 会議室 232・233）
座長（所属）

臼杵

100

入江 利行
COVID-19（一般財団法人平成紫（ICT チーム活動） 川会小倉記念病院 薬16：30〜17：10

剤部）

所属

演者

病院改修・解体工事時のアスペルギ 藤田医科大学病院 医療
ルス対策に関する新技術導入に関す の質・安全対策部 感染 石川
対策室
る報告

O98-2

厨房の衛生管理の取り組み

社会医療法人喜悦会那
珂川病院

宗田

圭右

O98-3

東京医療保健大学医療病院清掃評価を目的とした画像デー
保健研究科／株式会社
タのピクセル値による蛍光マーカー
リジョイスカンパニー法の定量的検討
RJC 総合研究所

黒図

肇

O98-4

高知大学医学部附属病院 感染症内科／感染管
A 病院におけるランドリー室の微生
理部／愛知医科大学病 山岸
物学的検討と対応
院 感染症科／感染制御
部

由佳

O99-1

公益財団法人東京都保療養環境の環境整備の徹底を目指し
健医療公社東部地域病
た取り組み
院

山越奈緒美

O99-2

公益財団法人大原記念
中央材料室における環境整備の取り
倉敷中央医療機構倉敷
組み
中央病院

難波

正博

O99-3

血管撮影室の汚染実態と環境清掃に
JCHO 仙台病院
対する意識調査

佐藤

学

O99-4

環境清掃の方法統一の取り組み

木村真澄

O100-1

新型コロナ流行期における職員・職 医療法人社団幸隆会多員家族の相談体制強化の効果
摩丘陵病院

辻

奈津美

脇田

真之

亀田

史絵

理香

（東京医療保健大学大学院医療保健学研究
科 感染制御学）

演題名

O98-1

尚志

（香川大学医学部 地域
医療再生医学）吉田

演題
番号厚生連高岡病院

新型コロナウイルス感染拡大時におO100-2 けるコメディカル感染対策と業務へ 射水市民病院の影響
O100-3

COVID-19 感染症に対する当院の感 東京大学医科学研究所
染対策の活動報告
附属病院

医療資源が限られた地域中核病院に茨城県西部メディカル
O100-4 おける新型コロナウイルス感染症にセンター
対する院内感染防止対策
O100-5

当院 ICT/AST による COVID-19 診
療支援 〜薬物療法支援について〜－ 91 －

日本私立学校振興・共済事業団東京臨海病院
ICT/AST

清仁

海老澤裕美

勝田

誠

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 2 日目セッション

9 月 20 日（月） 第 14 会場（2 号館 3F 会議室 234）
座長（所属）

演題
番号

演題名

所属

演者

東邦大学医療センター
次世代 DNA シークエンサーを用い
大橋病院 外科／国立感片桐O101-1 た病院排水に存在する薬剤耐性菌の染症研究所 病原体ゲノ
包括的なゲノム解析
ム解析研究センター101
その他 -2
10：50〜11：30

石郷潮美（大垣市民病院 診療検
査科）

美和

医療従事者における廃棄物分別を促進するための取り組み −実際の廃 茨城県西部メディカル
O101-2
棄行動と廃棄物分別を阻害する要因 センター
の調査−

菅原ひとみ

銅合金の各種細菌およびウイルスに東邦大学 看護学部 感O101-3 対する抗菌力および不活化抗力の検
染制御学
討

金坂伊須萌

感染対策と感染症診療の看護におけ神戸市立西神戸医療セ
O101-4 る倫理的課題 －感染症看護専門看ンター
護師の認識に焦点をあてて－

新井まゆ子

看護師が使用する速乾性擦式手指消O101-5 毒薬を入れる携帯用ポーチの細菌汚 北里大学
染と管理状況の検討伊藤－ 92 －

道子

講演抄録
理事長講演

〈PL〉

会長企画：特別講演

〈PSL〉

特別講演

〈SL〉

教育講演

〈EL〉

英語シンポジウム〈ESY〉

シンポジウム〈SY〉

ワークショップ〈WS〉

パネルディスカッション〈PD〉

会長企画：Expert が斬る

〈PSL〉

委員会企画

〈CP〉

機構専門医講習

〈ST〉

特別企画

〈SP〉

第 353 回 ICD 講習会〈ICD〉

ランチョンセミナー〈LS〉

スイーツセミナー〈SS〉

イブニングセミナー〈ES〉

共催シンポジウム〈SSY〉

共催パネルディスカッション 〈SPD〉

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

理事長講演
PL

日本環境感染学会の歩みと将来展望
東京慈恵会医科大学 感染制御科

吉田正樹

日本環境感染学会は 1985 年に設立され、1986 年 2 月に第 1 回の総会・学術集会が開催された。この 35 年間で参加者数は 7,000 名を越え、会員数も 9,500 名を超えました。最近 10 年間では、2011 年の東日本大震災の後には、「避難所における感染対策マニュアル」を公開し、地震、津波や豪雨災害などの環境変化がもたらす感染症、避難所における集団生
活における感染症などにも対応しました。2014 年 1 月からは一般社団法人に移行し、学会の英語名を“Japanese Society
for Infection Prevention and Control”に改め、感染制御領域では世界最大規模の学会に成長しました。2017 年に発刊された第 32 巻第 5 号の学会誌からはオンラインジャーナルへ変更し経費を削減して、より活発な学会活動を行って参りました。オリンピック・パラリンピックが東京で開催されることより、2019 年にはマスギャザリングにおける感染対策として、日本感染症学会とともに FUSEGU プロジェクトを立ち上げました。2020 年には、地域のネットワークの活動を支援し、病院感染に限らず、高齢者施設や介護施設などの施設内感染の制御にも力を入れていきたいと考えて、施設会員の制度を作りました。また、2022 年より総会・学術集会の開催をインフルエンザの流行時期である 2 月から、6 ～ 7 月へ変更します。2020 年に、国内での新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行が起こり、ダイヤモンド・プリンセス号への対応協力、武漢からのチャーター機による帰国者への対応協力、業種別ガイドラインの作成協力、院内感染対策
講習会の動画配信、病院・施設への専門家派遣事業、清掃業者への感染対策講習動画の作成、高齢者・介護・福祉施設
における感染対策の動画配信、COVID-19 対策についての相談窓口の開設、医療機関における COVID-19 への対策ガイドの作成などを行ってきました。本講演では、私が理事長に就任した 2019 年以降の学会としての対応を中心に講演致します。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会長企画：特別講演 1
PSL-1

casirivimab/imdevimab の特徴と現状
中外製薬株式会社 オンコロジーライフサイクルマネジメント部

相田智志

日本においても COVID-19 に対するワクチンの接種が積極的に進められているが、治療薬に対しても依然として高いニーズが存在する。
Casirivimab/imdevimab は、COVID-19 の原因ウイルスである SARS-CoV-2 による感染症に対する治療を目的として創製された、2 種類のモノクローナル抗体である。Casirivimab/imdevimab は、SARS-CoV-2 のスパイクタンパク質の受容体結合部位に非競合的に結合することで、SARS-CoV-2 の宿主細胞への侵入を阻害し、ウイルスの増殖を抑制する。また、スパイクタンパク質に変異を持つウイルス株に対しても in vitro の評価において効果が減弱しないことが示されている。
入院をしていない COVID-19 患者を対象とした海外第 III 相臨床試験（COV-2067 試験）において、casirivimab/imdevimabの抗体カクテル療法が COVID-19 に関する入院、または、すべての理由による死亡のリスクを 70％減少させた。この試
験成績を含む承認申請により、7 月 19 日に日本において 4 番目の SARS-CoV-2 による感染症に対する治療薬として特例承認された。
本発表においては、casirivimab/imdevimab の特徴を示し、有効性・安全性に関する臨床試験データ、変異株に対するデータ、本剤の使用方法について共有したい。

会長企画：特別講演 2
PSL-2

今、考えるべきは大腸菌
東北医科薬科大学大学院薬学研究科 臨床感染症学教室

藤村茂

近年、薬剤耐性（AMR）対策が強化され、その一環として抗菌薬適正使用をキーワードとして各医療機関が取り組んでいる。既に公表されているように、AMR 対策アクションプランが掲げた行動指標の中で、キノロン耐性大腸菌の耐性率は 2020 年までに目標には達せず、むしろ上昇傾向を示している。大腸菌は、これに留まらず基質特異性拡張型β ラクタマーゼ（ESBL）産生株の頻度も上がっており、ペニシリン系やセファロスポリン系薬の耐性率も上昇傾向にある。
このほか欧米では ST 合剤の耐性率も上昇しており、国内でも ST 合剤耐性の大腸菌が検出されるようになってきた。
我々は、抗菌薬適正使用の御旗の元、ブロードスペクトルからナロースペクトルへ de-escalation を実施し、ともす
るとペニシリン系や第 1 世代セファロスポリン系薬に偏った使用を行っている。世界的にも抗菌薬は Access，Watch，Reserve（AWaRe）に分類され、ペニシリン系や第 1 世代セファロスポリン系、ST 合剤を含む Access グループの薬剤使用比率を高める動きがある。大腸菌は、常在菌であり実験でも良く用いられる身近な細菌であるが、単純性膀胱炎、院
内肺炎、腹腔内感染や血流感染など多くの感染症の原因菌でもあり、ときに重篤な症状を引き起こす。演者は、今日の抗菌薬使用は大腸菌にとって不適切なものになっている可能性があるのではないかと考えている。1980 年代～ 90 年代は、
MRSA や MDRP、ペニシリン耐性やマクロライド耐性肺炎球菌が問題視されてきたが、この当時は、医師が患者個々の状況に併せ、抗菌薬を自由に選択できた時代である。2000 年頃からカルバペネム系薬などブロードスペクトルの抗菌薬が使用制限されるようになったが、この制限が果たして AMR 抑制に本当に寄与しているのか、今一度考えるべきではないだろうか。本講演では、大腸菌の薬剤耐性傾向からフロアの先生方と考えてみたい。

－ 95 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

特別講演 1SL1

単回使用医療機器（SUD）の再製造
医療法人幸寿会平岩病院

大久保憲

近年、単回使用医療機器（single use devices；SUD）の機能性、安全性が飛躍的に向上してきたため、使い捨てとする
ことは医療経済からみても、資源の有効活用及び医療廃棄物の減量からみても無駄であり、再利用を推進してはどうかという意見が散見されるようになった。2017 年 7 月 31 日「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（薬機法）」の一部を改正する省令に基づき、「再製造 SUD 基準」（厚労省医薬・生活衛生局長 告示第 261 号）が制定されたことを示す通知が発出された。再製造 SUD（re-manufacturing single use device；R-SUD）とは、使用された機器に対して、承認を受けた医療機器製造業者がこれを収集し、分解、洗浄、部品交換、再組立て、滅菌等の処理（再製造）を行い、原形医療機器と同等の性能及び安全性を有する機器を再利用できる仕組みである。新しい仕組みに則った対象品目として、2019 年 8 月 30 日付けで不整脈のアブレーション用カテーテルが再製造単回使用医療機器の第一号として承認された。原形医療機器とは別区分の保険償還価格として 0.7 掛けの価格が設定された。本制度では、薬機法に基づく製造販売業許可が必要で、原形医療機器とは別品目として製造販売承認が必要である。そのため、医薬品医療機器総合機構（PMDA）に品目ごとに医療機器としての申請が必要となる。さらに、R-SUD に関する責任は再製造業者が担うことになり、品質、製造管理、トレーサビリティの確保に関する基準作りがなされた。R-SUD にはシリアル番号が付されて原形医療機器の使用医療機関および使用患者情報に至るまでトレース可能となっている。今回の制度が、医療機関にとって経済的なインセンティブとなるかという点でも注目されている。R-SUD の経済効果を引き出すためにはさらなる値引きとそれに基づく原形医療機器の償還価格の引き下げにつながっていく必要がある。

特別講演 2SL2ウイルス性肝炎の感染制御
東京大学医科学研究所附属病院

四柳宏

ウイルス性肝炎の感染制御、特に職業感染対策を考えるには、ウイルスが体液・体外排泄物のどこに含まれるかを理解することが大切である。
例えば B 型肝炎の場合、血液中に加えて様々な体液にウイルスが検出される。唾液・精液などに加え、特にウイルスの多い小児では涙・鼻水・汗にもウイルスが検出される。C 型肝炎の場合体液中にウイルスの検出されることは少ない。
経口感染する A 型肝炎ウイルス、E 型肝炎ウイルスは主に糞便中に排泄され、糞便の扱いに注意しなければいけないが、ウイルス増殖の活発な発症早期には血液中にウイルスが検出されるため、注意が必要である。
本講演ではこうした知見を整理しながら医療現場における感染制御について考えてみたい。

－ 96 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

特別講演 3SL3

新型コロナウイルス感染症が我々にもたらしたもの −現状と今後の対応の課
題−
東北医科薬科大学医学部 感染症学教室

賀来満夫

新型コロナウイルス感染症は、2019 年 12 月 31 日に中国武漢で原因不明の肺炎として報告されて以来、全世界で感染が拡大し、2021 年 7 月 31 日の時点で、世界で 1 億 9,650 万人以上の感染者数、420 万人を超える死亡者数が報告されることなった。21 世紀となった今日、今回の新型コロナウイルス感染症が世界的流行：パンデミックとなり、これほどの広がりと被害が起こることは、1918 年に発生したスペイン風邪に匹敵するほどの出来事であり、まさに 100 年に一度の感染症：メガクライシス（巨大な危機）といっても過言ではない。
我が国でこれまで、エボラ出血熱や SARS、MERS などの新興ウイルス感染症の国内での流行の経験がなく、国としての感染症危機管理のシステムが十分ではなかったことに加え、遺伝子検査を含めた検査体制が不十分であったこと、
さらに医療施設・高齢者施設や家庭・学校・職場・飲食店などでの感染症対策が十分に実践できていないことなど、さまざまな課題や問題点が明らかとなってきている。
特に、今回の新型コロナウイルス感染症では、無症状者病原体保有者が一定数存在していることや、咳やくしゃみ等
だけでなく、会話などから生じるマイクロ飛沫による感染が起こるため、感染を防御することが非常に難しいことが指摘されている。さらに、流行が拡大する経過のなかで、新たな変異株が相次いで現われ、ワクチン接種が進む中、伝播性の高い変異株により感染の爆発的拡大が起こるなど、ワクチン戦略を含む感染症危機管理対応における新たな問題も生じてきている。
ここでは、新型コロナウイルス感染症が我々にもたらしたもの：その現状や課題について概説するとともに、感染症
危機管理対応における新たな取り組みの重要性や人材育成、感染症対応施設充実の必要性などについて私見を述べることとする。

特別講演 4SL4VPD を考える
国立感染症研究所 感染症疫学センター

多屋馨子

2019 年 12 月に中国湖北省武漢市で初めて確認された新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）は、2020 年に入り世界中に感染拡大した。世界保健機関（WHO）は、2020 年 1 月 30 日に、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」を宣言し、2020 年 3 月 11 日にパンデミックの状態であると発表した。2021 年 7 月 4 日現在、世界で 183,198,019
人の感染者と 3,971,687 人の死亡が確認され、現在もなお感染拡大は続いている。国内では累計 806,214 人の感染者と14,912 人の死亡が報告された。
2020 年に海外で開発された新型コロナワクチンは、2021 年 2 月 17 日から国内での接種が可能となった。2021 年 7 月 8
日現在、57,350,224 回（うち高齢者 41,585,182 回）の接種が完了した。
一方、COVID-19 流行後、その他の感染症の発生動向は大きく変化した。2020/21 シーズンはインフルエンザの流行がみられず、急性脳炎（脳症を含む）の全数届出開始後初めて、インフルエンザ脳症の報告数が 0 人であった。特に飛沫感染・
接触感染で感染伝播する感染症の発生が激減している。
国内外の人の移動が制限されており、これまでに見られていた輸入感染症は激減し、VPD の一つである麻疹や風疹も激減した。しかし、この状態が永続的に続くわけではない。日本では 2021 年 7 月現在、31 種類のワクチンが接種可能である。接種率を高く維持して、国内外の人の往来が復活したときに、感受性者が蓄積していたということがないようにしたい。
予防接種で予防可能な疾患はワクチンで予防する。この基本的方針を忘れずに、VPD について考えてみたい。

－ 97 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 1
EL1-1

COVID-19 ワクチン
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 微生物学分野／鹿児島大学病院 感染制御部

西順一郎

COVID-19 ワクチンは、わが国では mRNA ワクチンであるファイザーの「コミナティ筋注」、モデルナの「COVID-19 ワ
クチンモデルナ筋注」、ウイルスベクターワクチンであるアストラゼネカの「バキスゼブリア TM 筋注」が承認されている。
mRNA ワクチンは、実社会でも 2 回接種後に 90% 台の高い発症予防効果がみられ、感染予防効果も 85 ～ 92% と高いことが報告されている。この理由として、唾液中に分泌型 IgA 抗体が産生されていることが挙げられる。アストラゼネカのワクチンは臨床試験で 2 回接種後に 70% の発症予防効果が示されたが、実社会では 1 回接種だけで 100 日程度は同等の効果がみられている。
現在広がっている変異株への効果が低下することが懸念されるが、アルファ株に対する mRNA ワクチンの予防効果は
従来株とほぼ同等である。一方、デルタ株には接種後血清による中和活性が 29 ～ 83% 減少している。しかし、実社会でのデルタ株の発症予防効果は 87.9% という報告もあり、一定の効果は維持されると考えられる。アストラゼネカのワク
チンは、アルファ株とデルタ株に 10 ～ 20% 程度効果が低下するとされている。
mRNA ワクチンは 2 回目の接種後に発熱等の一過性の副反応の頻度が高い。アストラゼネカのワクチンの副反応は比較的少なく、むしろ 2 回目で減少する。いずれのワクチンも、これまで特定の重篤な健康被害は問題になっていないが、アナフィラキシー、mRNA ワクチンでの心筋炎、ウイルスベクターワクチンでの血栓塞栓症には今後も注意が必要である。
SARS-CoV-2 はヒトともに共進化しており、ワクチンで獲得される免疫を回避する変異株が選択されるのは必然である。また、ワクチンの効果の持続期間についてもまだ不明な点が多い。私たちは、SARS-CoV-2 の迅速な変化に柔軟に対応しつつ、新たなワクチン戦略を立ててゆく必要がある。

教育講演 1
EL1-2

COVID-19 に対する治療薬・ワクチンの開発促進の現状と課題
独立行政法人医薬品医療機器総合機構

佐藤淳子

COVID-19 流行当初、世界のいずれの国においても、治療薬やワクチンは承認されておらず、各国が協力して、その開発を進めることが望まれた。2020 年 2 月 11 － 12 日には、WHO 本部にて、世界各国の研究者、規制当局担当者等を集め、これまでに得られている知見や開発方針等について議論する会合が開催された。私も中国や欧米の方々とともにこの議論に参加した。COVID-19 という命名がされたのもこの会合の間であり、同会合に参加していた FDA や EMA 職員とこの名称について話をしたことを記憶している。各国は、COVID-19 ワクチン・治療薬への患者アクセスを進めるために、種々の協力を開始した。薬事規制領域においても、既存の国際連携の会議体の下に、ワクチン開発について議論するグルー
プ、治療薬開発について議論するグループが設置された。私は、治療薬開発についてのグループにて、欧州規制当局の職員とともに議長の機会を与えられ、30 程の国から参加者を得て、実施される臨床試験の主要評価項目や試験デザイン
等について議論を行った。議論の結果については、英文にて、速やかにウェブサイトにて公表するとともに、日本の開発者の参考となるよう日本語訳についても公開を行った。開発段階のみならず、速やかかつ適切な安全対策構築に活用しようとワクチンの副作用についても国際的に情報・意見交換等を行っている。
加えて、COVID-19 のため、抗がん剤等の他領域の医薬品開発や GCP・GMP 調査等も大きな影響を受けている。これ
らの領域の医薬品開発を継続するためにも、世界中の薬事規制当局が協働を行っている。
COVID-19 が世界的な悲劇であることは事実である。しかしながら、COVID-19 流行の克服という共通の目的が、関係者の連携が深め、新たな取り組み等の導入を促進したことも事実であろう。COVID-19 流行下に得たものについて、評価を行い、必要なものを有効活用していくことで、我々は真に COVID-19 に打ち勝てたと言えるのかもしれない。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 2
EL2-1

新型コロナウイルス感染症
国立国際医療研究センター 国際感染症センター

大曲

貴夫

COVID-19 では多くの場合咽頭痛は微熱などの風邪の症状が 1 週間程度続いた後徐々に軽快していく。しかし一部の患者では発症後 1 週間前後から咳や高熱が出始め、肺炎を起こす。肺炎を発症しても多くの患者は体調は保たれており、酸素投与も不要であり日常生活を行う事も差し支えないほど軽い。ただし一部の肺炎患者は重症となり酸素が必要になる。そしてそのなかでもごく一部（の患者が進行性の呼吸不全を来たし、人工呼吸や膜型人工肺による治療必要になる場合がある。基礎疾患として高血圧、心血管疾患、糖尿病、慢性閉塞性肺疾患のある患者群では致命率が高いことが報告されている。COVID-19 の治療として、レムデシビルは RNA ウイルスに対し広く活性を示す RNA 依存性 RNA ポリメラーゼ阻害薬である。アメリカ国立衛生研究所が主導する国際共同研究とでは、臨床的改善に要した時間がプラセボ群と比較し優位に短縮していることが示された。COVID-19 では疫系の調整不全が起こってサイトカインの異常放出が起こり、結果として全身で細胞障害が進行することが考えられている。この過程に介入するための治療として免疫調整薬による治療が行われている。デキサメサゾンについては、RECOVERY 試験が行われ、致命率の減少が示された。COVID-19 は全く新しい感染症である。しかも多くの人々に感染しうるし、死亡率も高い。COVID-19 が医療機関に与える影響は大きく、その影響は医療体制全般に及んでいる。ワクチンの普及とともに患者の発生動向、重症者の発生動向も変化しつつある。今後は社会としての出口を見据え、感染症としての扱いそして社会としての感染対策をどのように対応させてしていくかの議論とともに、次にまた来ることが予測される新興感染症に対して、公衆衛生体制・医療体制を検討していくことが必要である。

教育講演 2
EL2-2

当院における新型コロナウイルス感染症の現状
愛知医科大学 救命救急科 1）、愛知医科大学 災害医療研究センター 2）、愛知医科大学 感染制御部 3）○津田雅庸 1,2）、三鴨廣繁 3）、武山直志 1）

我々が新型コロナ感染症（COVID-19）のパンデミックと対峙し 1 年余り経過した。日本国内においても感染拡大と縮小を繰り返しているが未だ収束の見通しは立っていない。
当初はこのウイルスの感染性や治療法などの情報の乏しい中、各病院では手探りに近い治療を開始したが、当院においても重症患者対策として救急 ICU（EICU）の 12 床のうち、6 床を前室のある個別陰圧換気病床に改築し、HCU も 20 床のうち 10 床を前室付きの個別陰圧管理部屋、残りの 10 床をエリアでの陰圧管理（個室）に改築し、最大 26 床の重症ベッドを確保し患者受け入れを行った。挿管患者、または挿管管理が必要となりそうな重症患者は EICU で加療を行い、病態が落ち着いている患者や EICU での加療で改善した患者は HCU での加療を行うこととした。
2021 年 7 月末までに 207 名が当院に入院し、78 名が EICU で加療を行った。患者内訳は男性 137 名、女性 70 名であり生存退院 173 例、死亡率 15.5% であった。EICU に入室した患者は、入室しなかった患者と比べ BMI 高値（p<0.01）でありまた気管挿管を必要とした患者の BMI も高値であった（p<0.05）。基礎疾患の検討では糖尿病、維持透析、高血圧を持つ患者は EICU 入室となった症例が多く（p<0.01）、維持透析、高血圧の患者は死亡率も有意に高値（p<0.05）であった。入院中の D-dimer の値は EICU 入室患者で高値（p<0.001）であり、挿管患者（p<0.001）、死亡群（p<0.001）でも有意に高かった。
EICU 入室患者ではステロイド（デキサメタゾン）が 89.7%、レムデシビルが 69.2% に使用され、本年 4 月から認可された
バリシチニブも認可以降 37.0% に使用した。
今後も各機関、病院と情報共有を行いながら我々ができる最善の治療を行っていきたい。

－ 99 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 3EL3-1

理想的なバンコマイシンの使い方
兵庫医科大学病院 感染制御部 1）、兵庫医科大学 感染制御学 2）、常滑市民病院 感染症科 3）、兵庫医科大学病院 薬剤部 4）○植田 貴史 1）、中嶋 一彦 1,2）、竹末 芳生 2,3）、一木 薫 1）、石川
山田 久美子 1）、土田 敏恵 1）、高橋 佳子 4）、石原 美佳 4）

かおり 1）、抗菌薬 TDM ガイドラインの改訂にあたり，バンコマイシンに関する大きな変更点として，メタ解析の結果より，ト
ラフ値では 15µg/mL 以上で高い臨床効果が得られたが，15-20µg/mL は腎機能障害のリスクとなるため，有効性および腎機能障害のリスクから，トラフ値による投与設計から，AUC ガイド（目標値：400-600µg*h/mL）への移行が推奨されている。兵庫医科大学病院の 2011 年 4 月～ 2020 年 5 月の MRSA 感染症の 202 例では，AUC 400-600µg*h/mL のトラフ値の中央値は 12.0µg/mL，各濃度域分布は＜ 10µg/mL 13.3%，10-15µg/mL 73.9%，15-20µg/mL 12.8% で，トラフ値の 1015µg/mL の範囲から外れる症例も 1/4 の症例で認められたことから，トラフ値は AUC の代替指標と言えないと考える。
現在，感染制御部が介入して，バンコマイシンを投与する症例に対しては，初回負荷投与は 25-30mg/kg，維持量については PAT（Practical AUC-guided TDM for vancomycin）を用いて母集団平均 PK から求められる AUC 500µg*h/mL を達成する維持量を投与し，初回 TDM は定常状態前の 3 回投与前後として，PAT よりベイズ推定を用いた AUC 評価を行い，用量調整を行っている。重症 / 複雑性 MRSA 感染症，腎機能低下例では 2 ポイントの採血（トラフとピーク値）によりAUC を評価しており，TAZ/PIPC 投与例は腎機能障害を考慮して，原則バンコマイシンは投与せずテイコプラニンへ切
り替えている。2020 年 10 月～ 2021 年 5 月の期間で，バンコマイシンを 3 日間以上投与した症例は 67 例であり，2 ポイン
トの採血は 56.7% であり，投与初日，2 日目および定常状態（2 日目に用量調整した症例では調整後投与量での定常状態）の ACU の 400-600µg*h/mL の割合は各々 79.1%，92.5% および 98.5% であり，2 日目以降の AUC では高い達成率を示した。
発表時では，当院でのバンコマイシンの使い方について講演する。

教育講演 3
EL3-2

SSI 対策
市立豊中病院 外科 ICT

清水潤三

手術部位感染（Surgical Site Infections：SSI）は一旦発生すると患者の手術に対する満足度が低下するだけでなく、医療資源を消費し病院経営だけでなく国全体の医療費に影響を及ぼす可能性がある。できるだけ SSI を発生させないように防止策をとることが重要であるが、科学的根拠のある対策であるだけでなく費用対効果も求められている。SSI に関する論文は年間 2500 件以上と大量に公表されており、医療者が個人的に学習することは物理的に不可能である。そこで診療ガイドラインを参考に対策を立てることとなるが、ガイドラインも複数発行されており、どのようなガイドライン
を参照するかも課題となる。手術前の対策として問題となるのは MRSA の鼻腔保菌の確認と除菌についてや大腸手術の腸管処置については議論があると考えられる。手術時の対策として、手術部位の皮膚消毒に使用する消毒薬、予防的抗菌薬の術中追加投与、手術時グローブの二重装着、抗菌縫合糸の使用、予防的ドレーンについてはガイドラインでの推奨を臨床に適応していない施設もあり、改善の余地がある領域と考えられる。講演では、ガイドラインというものの有用性と限界をまず確認し、様々なガイドラインの相違点を検証し、日常診療にどのように取り込んでいくかを解説する。

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教育講演 4EL4

わが国における災害時の感染制御と今後の展望
東京大学医学部附属病院

高山和郎

災害時にはライフラインの途絶、交通の遮断、流通の停止など一瞬にして平時の生活環境から災害時の生活環境となる。
被災地住民の多くが避難所生活を余儀なくされ、平時の生活とはかけ離れた状況におかれることで様々な問題が生じていることは周知の通りだが、その中でも必ずや大きな問題となるのが被災地における感染症といえよう。災害時には必発といっても過言ではなく、被災地における感染症への対応は大きな課題としてようやく認知され国としての対応も始まっている。熊本地震後には厚生労働省防災業務計画に日本環境感染学会への感染対策チーム派遣要請についても言及され、当学会においては、災害時感染制御支援チーム（DICT）の運用を軸とする災害時感染制御支援体制の整備が委員会を中心に進められているところである。
本講演では、日本における災害時医療体制の現況と感染対策上の課題を提示するとともに、現在進められている災害
時の感染制御を考慮した様々な仕組みについて紹介し、今後起こり得る大規模災害において、感染対策に従事する皆様
方一人ひとりのアクションを自身で考えるきっかけになれば幸いである。

教育講演 5EL5カンジダ症の感染制御
福島県立医科大学 感染制御学講座 1）、福島県立医大附属病院 感染制御部 2）、福島県立医大附属病院 看護部 3）○仲村

究 1,2）、原

靖果 1,2）、小針

朱子 2）、北畠光希 2）、吉田明子 3）、金光敬二 1,2）

カンジダ属はヒトの皮膚、口腔、消化管、膣内などに常在菌する真菌であるが、臓器移植や幹細胞移植、長期のステロイド使用、重症熱傷や壊死性膵炎などの重症病態、血液透析や ICU 長期滞在者などの臨床的背景のある患者において、中心静脈カテーテルや尿道カテーテルといった体内異物の存在を契機に侵襲性感染を引き起こす。カンジダ菌血症のおよそ半数が C.albicans によるが、non-albicans Candida と呼ばれる C.tropicalis、C.glabrata、C.parapsilosis なども頻度が高い。抗菌薬適正使用支援チーム（AST）は各診療科での侵襲性カンジダ症の診断や治療方針の決定にも積極的に関与することが望ましい。これを適切に行う上で、侵襲性カンジダ症のリスクとなる患者の検出、血液培養よりの分離属に対しての適切な抗真菌薬の選択、持続感染のリスクとなる体内異物の除去、真菌性眼内炎など合併感染症の評価と対応、
適切な治療期間の設定、といった事項が重要となる。この例として、カンジダ血症患者では中心静脈カテーテルの抜去が強く推奨されるが、基礎疾患の状況から中心静脈カテーテル留置の継続が必要な場合は、感染判明時に存在していた
カテーテルを抜去し、別の部位からの挿入を行う。ガイドワイヤーを使用した同部位への再挿入は行わないことに注意する。各カンジダ菌種において抗真菌薬の第一推奨があるが、最近のアゾール系薬の投与歴がある場合、あるいは異物存在下ではバイオフィルム形成の可能性があり、初期治療としてポリエン系抗真菌薬などの選択が必要となる。本発表
では AST による侵襲性カンジダ症への介入例を示しながら、カンジダ症の感染制御における注意点を示す。

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教育講演 6EL6COVID-19 時代の呼吸器感染症診療のあり方
長崎大学病院 呼吸器内科（第二内科）

迎寛

COVID-19 の世界的流行により、呼吸器感染症診療を取り巻く環境は一変した。COVID-19 に関する新たな知見が連日世界中で新たなエビデンスが構築されている。感染症に対する社会の関心は今まで経験したことがないほどに高まってきており、一般市民にも手指衛生の励行、ソーシャルディスタンスが広く浸透した結果、インフルエンザを始めとした
COVID-19 以外の感染症患者数は急激に減少した。
COVID-19 に関しては、基礎疾患を持つ患者や高齢者を中心に重症例が発生し医療を逼迫してきたが、ワクチン接種
例における感染抑制効果がみられつつある。一方、変異株は感染性や重症化のリスクも高く、ワクチン未接種の若年者を中心に感染が拡大している。さらに変異株出現やワクチン非接種者も一定数存在することから、SARS-CoV-2 感染症
は今後も完全に根絶されることは容易ではないであろう。従って、After コロナにおいても、多数ある呼吸器感染症の鑑
別疾患の一つとして、今後も常に COVID-19 を考えていかなければならない。一方で、このコロナ禍においても、誤嚥性肺炎は、超高齢社会を背景に患者数に大きな減少傾向はみられず、依然としてわが国の呼吸器診療における大きな課
題のひとつである。
本講演では COVID-19 の疫学、ワクチンや新たな治療法などの現況について解説するとともに、COVID-19 流行に伴って新たに出現した呼吸器診療の課題について考えていきたい。また、誤嚥性肺炎に関するエビデンスや我々の研究内容についてもあわせて紹介したい。

教育講演 7
EL7

手術時の感染対策
東京女子医科大学 感染制御科

満田年宏【領域】手術時の感染対策は，周術期の抗菌薬の適正使用，二重手袋，輸液ラインの確保，腰椎穿刺時の衛生管理，手指衛生，
手術室の空調や床清掃・浄化などの環境感染予防（ファシリティマネージメント），貸し出し器具（loan instruments）の管理を含む手術時に取り扱う医療機器の衛生管理や再生処理，血管確保や気管挿管や腰椎穿刺等の麻酔科医による処置に伴う各種感染予防，空気感染性の病原体保有患者の手術時対応，医療従事者の針刺し切創・血液体液曝露予防など多岐にわたる（別演者による SSI 予防の教育講演も参照のこと）。
【ガイドライン】手術時の感染対策に関わる CDC ガイドラインには，隔離予防策（1996 & 2007），SSI 予防（1999 &2017），手指衛生（2002），環境（2003），消毒と滅菌（2006）等多岐にわたる。その他関連ガイドラインには，日本麻酔科学会翻訳の『WHO の安全な手術のためのガイドライン（2009）』，日本手術医学会の『手術医療の実践ガイドライン（2013）』，APIC の『Infection Preventionist’s Guide to the OR（2015）』，日本手術看護学会の『周術期看護業務基準（2017）』，
米国麻酔専門看護師協会（AANA）の『Infection Prevention and Control Guidelines for Anesthesia Care（2015）』，周術期看護師協会（AORN）の『Guidelines for Perioperative Practice（2021）』などがある。
【COVID-19】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）パンデミック禍にあっては，手術室における COVID-19 の職業感染予防は重要な課題である。このコロナ禍において，米国麻酔関連団体は連名で麻酔専門家の N95 または電動ファン付き
呼吸用保護具が使用できるように求めている。挿管・抜管時に発生する大量のエアロゾルの処理が課題となっている。
COVID-19 患者や感染リスクのある患者の術後の手術室のリセットに，用手的な清拭消毒に紫外線照射装置等による非接触的な処理も併せて試みられている。

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教育講演 8EL8微生物学から見た感染制御
帝京平成大学 健康メデイカル学部 医療科学科／帝京大学医学部 微生物学講座

斧康雄

感染制御は、標準予防策や感染経路別対策が基本であるが、病原体の病原性についても詳細に解析し、治療や予防対策に応用していくことが必要である。アシネトバクター・バウマニ Acinetobacter baumannii は、健常人には通常無害な細菌とされているが、免疫不全患者や外傷 / 熱傷 / 術後患者、人工呼吸器やカテーテル留置患者などに感染症を引き起こ
し、国際交流が進む近年において、多剤耐性アシネトバクター（MDRA）の国内持ち込み例が増加している。MDRA は
上記患者に敗血症や人工呼吸器関連肺炎を引き起こすと、難治化 / 重篤化することが多く、医療関連感染対策上の重要課題である。MDRA の病原性に関しては、乾燥環境や低温状態でも長期間生存できる特徴があり、病院感染を起こしやすい一因とされている。病原因子として、特殊な菌体外毒素の産生は報告されていないが、バイオフィルム形成能と気道上皮細胞や medical device への付着能、菌が保有するリポ多糖体（LPS）や外膜蛋白の機能、シデロフォアの産生性、莢膜形成による食細胞の貪食作用に対する抵抗性などが報告されている。我々は、MDRA と食細胞との相互作用を中心に検討し（帝倫 07-104，15-192，17-009）、LPS の病原性、本菌が好中球やマクロファージの貪食殺菌作用に抵抗すること、好中球細胞外トラップ（NETs）形成能を阻害すること、運動性の低い本菌が好中球に接着してその運動能を利用して浸潤 / 移動するなど新規の病原性を明らかにしてきた。その他、本菌の気道上皮細胞への接着性や老化マウス菌血症モデ
ルや昆虫モデルでの病原性や治療効果、問題となるコリスチン耐性株の病原性や MDRA バイオフィルムに及ぼす抗菌薬の影響などについても報告する。これまでの基礎的な知見に基づいて、本菌の病原性を考慮した宿主対策や医療関連感染対策について解説する。（発表に関連し開示すべき COI 関係にある企業なし）

教育講演 9EL9-1

水道シンクを介した ESBL 産生 Klebsiella pneuminiae の伝播事例
東京医科大学病院 感染制御部

中村造

医療施設内の水道システムを原因とした微生物伝播は、認識されている以上に存在していると考えられる。近年、欧米を中心に、水道シンクや水道排水口が原因となり、カルバペネム耐性腸内細菌科細菌 CPE が伝播したとする複数の報告がある。しかしながら、これは深刻な薬剤耐性菌である CPE の多発事例を調査する中で判明してきた事実である。一方で、より頻度が高く検出される ESBL 産生腸内細菌科細菌の伝播に関する報告は予想以上に少ない。これは Pubmedで該当論文を検索してみると明らかであり、CPE が水道システムを介して伝播したことを報告する論文は 2016 年 1 本、2017 年 1 本、2018 年 4 本、2019 年 5 本と急速に増加している。一方で ESBL 産生菌によるそれは、2001 年 1 本、2007 年 1 本、2014 年 1 本、2016 年 1 本のみである。これはつまり、under detection が存在すると推定され、我々が経験する ESBL 産生菌の院内伝播事例で、水道システムのリスク評価が不十分な可能性がある。
当院では 2019 年 9 月に 3 例の ESLBL 産生 K.pneumoniae 感染症を経験した。その際に環境調査を行い患者の使用していたシンク排水口から同菌を検出している。その半年後に別の患者から ESBL 産生 K.pneumoniae が検出され、再度行った別の共同トイレのシンク排水口からも同菌が検出された。次世代シークエンサーによるゲノム解析では、菌株間は 4塩基のみの変異であり、同一菌が水道システムを介して、半年にわたり伝播を続けたことを突き止めた。水道システムがもたらす微生物伝播のリスクを再考したい。

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教育講演 9EL9-2

バイナリートキシン産生 Clostridioides difficile 感染症多発事例から学ぶ感染対策
愛知医科大学病院 感染制御部

◯久留宮

愛、山岸

由佳、坂田

美樹、三鴨

廣繁

Clostridioides difficile 感染症（CDI）は、医療従事者の手指や環境を介して伝播してアウトブレイクを起こすことがあるため感染対策が非常に重要となる。C. difficile が産生する毒素としては、腸管毒素である「toxin A」、細胞毒素である「toxin B」、第 3 の毒素である「binary toxin」がある。当院では、以前より binary toxin に注目し、binary toxin を含めたルーチンの検査体制を整え実施してきたところ、binary toxin 産生 C. difficile による多発事例を経験した。C. difficile の芽胞は環境中に長時間生存可能であるため、接触予防策と手指衛生の徹底、環境清掃の強化（環境消毒薬の変更、蒸気過酸化水素による環境消毒）に加えて、環境培養、入院患者のアクティブスクリーニング、入院制限を行って対応した。
環境培養では、いくつかの環境表面から C. difficile が検出され、環境清掃の重要性を再認識することになった。環境清
掃では、用手的環境清掃は不完全になりやすく、ノータッチ方式の蒸気過酸化水素による環境消毒が有用であった。今回の事例から、通常の用手的環境清掃においてもタッチパネルやリモコンなどの構造が複雑なものの消毒を確実に行う
必要性があることを学んだ。

教育講演 10EL10-1

バンコマイシン耐性腸球菌アウトブレイクの経験から学んだこと
社会医療法人愛仁会井上病院

安田雅子

2017 年 4 月に A 病棟の入院患者の中心静脈カテーテル刺入部の浸出液の培養検査でバンコマイシン耐性腸球菌（VRE）
が検出された。同室患者 5 名の便と尿のスクリーニング検査を実施すると 1 名から VRE が検出された。その後、別の病室の患者の尿からも VRE が検出された。A 病棟の全入院患者と VRE 検出患者と同室歴のある転棟した患者の培養検査も実施し、転棟患者 1 名から VRE が検出された。4 月下旬、外部委員（大阪市立大学、大阪大学、吹田保健所）と VRE 対策会議を開催した。全入院患者の便培養を実施し、合計 118 名中 43 名（36.4%）から VRE が検出された。菌種は 42 名が E.
faecium、1 名が E. avium であり、耐性遺伝子は vanA 遺伝子だった。外部有識者の指導、助言のもと、標準予防策、接触感染対策の徹底、環境整備の強化、抗菌薬適正使用の推進を進めた。疫学調査の結果、低 ADL、オムツ交換等が水平伝播に関連があった。手指衛生を含む標準予防策の徹底、接触感染予防策の強化、便のスクリーニング検査、定期的な環境培養等を実施してきた。2019 年に入り、感染拡大は沈静化にむかい、11 月に「終息宣言」をすることができた。終息
宣言時点で VRE 陽性患者は累計 149 名と、国内で過去最大の VRE アウトブレイクとなった。終息宣言までの 2 年半、外部委員の指導・助言・協力のもと様々な感染対策に取り組み、その実際で学び得たことを報告する。

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教育講演 10EL10-2

インフルエンザのアウトブレイクを経験して社会医療法人嵐陽会三之町病院

安楽純子

2019 年 1 月、新潟県のインフルエンザ警報発令時期に、当院 A 病棟の職員と患者合わせて 3 人に、インフルエンザの感染を確認した。翌日にはさらに 4 人増えたため、アウトブレイク宣言を出した。2 日後には、感染はさらに病院全体に広がった。病院の対応として、面会禁止措置や患者の移動制限を指示し、感染患者と同室患者には予防投与を行った。
臨時感染対策委員会を開催し、患者や職員の体調管理強化や、新規入院の停止、全職員への抗インフルエンザ薬の予防投与などの対策を速やかに行い、その 2 日後には新規発生数を 0 にすることができた。当院のような地方の中規模病院では、どの職種も最小の人数で働いているため、部署の欠勤状況によっては病院全体の機能が破綻する。そのため、全職員への予防投与は、収束へ寄与したと考えている。収束から 1 週間後には、全職員対象に原因や対策について研修を行い、啓発活動にも力を入れた。アウトブレイクによる経済損失は、短期間でも高額であり、一人一人の感染対策が重要であることが職員に周知された。この経験が、今回の新型コロナウイルス感染症対策にも生き、面会禁止措置や外来の動線分離など、細かい指示であるにも関わらず、職員も患者も大変協力的である。また、近隣の病院とも連携しており、感染症の動向確認や、気軽に相談し合える、良好な関係を築いている。この経験を基に、更なる地域全体の感染対策の質の向上を目指している。

教育講演 11EL11-1クラスター対策班でのアウトブレイク支援の経験から考える COVID-19 感染制御
国立国際医療研究センター病院 AMR 臨床リファレンスセンター

坂口

みきよ

クラスター対策班の一員として、複数の COVID-19 アウトブレイク病院の感染対策支援を経験した。今回行った支援から COVID-19 感染制御を考えたい。
1）ゾーニング
あらかじめ感染患者の収容を想定してゾーニングを行っている場合には問題ないことが多かったが、入院中の患者に感染が判明し、急遽ゾーニングを行った場合に、清潔区域と汚染区域が混在していることがあった。このような場合には、疫学情報を元に、感染患者を一区画にまとめた上で、濃厚接触者とそうでない患者の病室を分けて、感染患者を広げない対策を講じることが重要であった。
また施設によっては、濃厚接触患者の病室を清潔と汚染の中間に設定するなど、清潔区域と汚染区域以外にも何段階ものゾーンに設けている場合があり、スタッフが混乱し決められた感染対策が実施できていない場合があった。このよ
うな病院では、清潔区域と汚染区域のシンプルでわかりやすいゾーニングに再編しなおすことが必要であった。
2）個人防護具（Personal Protective Equipment；PPE）の着脱と再使用のための保管
PPE の脱衣が安全にできないために、脱衣場所を移動したケースがあった。また再利用しなければならないマスクやフェイスシールドは使用人数に合わせたスペースを確保し、保管中の汚染を防止する工夫が必要であった。
3）基本的な標準予防策
アウトブレイク発生施設では、手指衛生や個人防護具の着脱、おむつ交換や痰吸引などの看護ケア時の標準予防策を指導することが多かった。

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教育講演 11EL11-2

感染対策が進まない現状改善のためにこんな支援がほしい
仁和会総合病院鸙野

美奈子

加算 1 の病院に望む事 ①提案するだけではなく、きちんと感染対策が出来ているか現場に来て実情の把握をしていた
だきたい。②感染対策を一緒に考えてほしい。③時には共感、応援してくれる感染対策の頼れる存在でいてほしい。
当院にはこれまで薬剤耐性菌のアウトブレイクなどの大きな感染管理上の出来事がない。そのためか感染対策改善の提案に「今まで何もなかった」「以前よりもよくなった」と現状に満足し上層部は難色を示す。感染の危機感に欠け、感染防御の重要性を十分理解していない人達に現状改善を説得するには、役職も発言力も、実績もない私には思うようにいかず。上層部の人達に必要性をわかってもらおうと、加算 1 の病院との合同カンファレンスでのアドバイスを上層部に言っても「その人誰？」と認識のない人からの意見はまったく響かない。ラウンドの提案も「来てもらうなんて」と否定的。
自分達の問題は自分達で解決しなければいけないとわかっている。しかしガイドラインや本をみても、現状にあてはまる事が書いてあるとは限らず、迷ったり、思ったようにはいかなかったりする。加算 1 の病院の感染対策の知識、情報、経験は当院のような加算 2 の病院にとって力となる。状況を変えるために発言力のある加算 1 の病院が追い風となる力を貸していただきたい。感染対策が進まずやっていることがわからなくなり、心が折れそうになる。そんな時、感染対策を頑張って取り組んでいる、理解してくれる加算 1 の病院の人達が心の支えになる。そんな頼れる存在でいてほしい。

教育講演 12EL12-1

新型コロナウイルス患者受け入れ準備における看護管理者および CNIC としての苦慮 ～今後の新興感染症対策に向けて～
国立病院機構 福山医療センター

岡本悦子

当院は感染症指定医療機関ではない。地域や県、市からの要請等により、4 月 6 日院長が受け入れを決断した。その意
志に沿い新型コロナウイルス（以下 COVID-19）患者受け入れ準備を開始。看護部長（CNIC でもある）として受け入れ部
署や看護スタッフに関して考え、幹部で検討を進め HCU の稼働を止め対応することにした。受け入れ開始日は未定であったが、HCU スタッフ全員に「受け入れの経緯と新型コロナウイルスとは、感染対策とは」について説明。4 月 15 日にな
り 4 月 21 日午後より稼働停止が決定。4 月 21 日までに COVID-19 患者が入る病棟のゾーニングを CNIC と考え委員会で説明。標準予防策、飛沫予防策、接触予防策に必要な物品の準備や対応スタッフに対し PPE 着脱の訓練の実施、患者入院の手順それに伴うシミュレーション内容を作成し、シミュレーション（患者入院受け入れから病室へ、食事や患者の搬送、廃棄物の取り扱いなど）を実施した。徐々に身近に感じる医師やメディカルスタッフが増えてきた。しかしそれが故に、マニュアルで決めたことがいつの間にか過剰対策になり、結局スタッフへの不安をあおることになった。本来の感染対策を説明するが CNIC の意見はなかなか受け入れられなかった。今回感染対策は冷静さより感情が先行することにより倫理的思考ができなくなり、ひいてはこれが過去の感染に関する差別に繋がるのではと危惧された。

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教育講演 12EL12-2

テレビ台本から探る COVID-19 のリスクコミュニケーションに資する考察～一般社会は「新型コロナ禍」の何に関心を寄せるのか～
関西福祉大学勝田

吉彰【背景と目的】演者は SARS 流行中に外務省医務官として北京に駐在し、現地邦人社会へのリスク（クライシス）コミュニ
ケーションにあたった。この経験から、今回のアウトブレイクでは初期段階よりメディア各社から要請があり、1 月 10日から 8 月 15 日時点までに 228 件の出演を担当した（スタジオ・リモート含）。TV 業界では日々熾烈な視聴率競争の中、一般社会に関心を持たれる事象（＝自番組にチャンネル合わせてもらえるテーマ）をその道のプロが必死に探っている。
そこで採用されるテーマは「市井の人々の関心」を反映している。一方、我々医療界がリスク（クライシス）コミュニケー
ションを行う中で、一般社会の関心にある程度チャネリングしてゆくことが効果をあげることに資すると考え、知見を共有したい。
【方法】出演時の台本（n ＝ 228）から、そこで採用されたテーマを抽出、時系列で分析した。また、打合わせの中で演者自身の提案から実際に有効と判断され採用に至ったプレゼンも併せ紹介する。
【結果と考察】初期段階では「一般的／基本的」情報が求められる。クルーズ船接岸や国内初感染例など、身近になれば近接性のあるものに関心が移行し、「現在目の前のもの」が中心となるが、状況に落着きが見られだすと「将来像」「隣国以外の海外」も視野に入りだす。しかし国内感染状況により逆戻りもあり。PCR や免疫など、専門家間で見解不一致生じ
ると、対立構造の演出にも乗り関心が急増する。

教育講演 13EL13-1

一般病院で発生した複数感染とその後の対応
宝塚第一病院

那須

文章

当院で腎盂腎炎に対して入院加療中の患者が入院 9 日後に肺炎症状を呈した。その翌日、近隣の介護施設利用者に複数の新型コロナウイルス感染者が判明したこと、また当該患者がその施設利用者であることが判明した。所轄保健所と相談のうえ PCR 検査を行ない、さらにその翌日に陽性の判定となり当該患者が新型コロナウイルス感染症と判明した。
疑似症と考えた時点で直ちに濃厚接触者の洗い出しを行い、職員は自宅待機、患者は個室隔離として感染対策を強化し、さらに関係者の PCR 検査を順次行った。職員 2 名および患者 5 名の感染が判明したことから、病院機能は外来診療および新規入院受け入れともに停止とした（後にさらに職員 1 名の感染が判明）。一方、当時は指定医療機関の感染症病床が逼迫しつつあるという段階で、県内で感染対策を講じた病床がさらに確保されていた状況にもかかわらず、陽性患者 4名の感染症病床への転院に約 2 週間の期間を要した。その間 40 名以上の職員が自宅待機となり、不十分な設備で人員も備品も不足するなか、陽性患者の治療や感染拡大防止に難渋しながらも新たな感染者はなく、さらに対応方法を模索し
約 4 週間後に診療再開に至った。最初の陽性患者を疑似症と考えて以降は新たな感染の広がりを抑止できており、当院で行なった新型コロナウイルス感染症患者に対する対応と、市中感染が見られるなかで診療を行なっていくうえでの工夫について報告する。

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教育講演 13EL13-2

新型コロナウイルス感染症流行に対する薬剤師の対応 −治療薬を中心に−
久留米大学病院 薬剤部 1）、久留米大学病院 感染制御部 2）

義朗 1）、内藤◯酒井哲哉 1）、三輪涼子 1）、片山

英希 2）、三浦

美穂 2）、渡邊浩 2）2019 年 12 月から中国を中心に広がった新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は日本において 2020 年 1 月以降に感染者数が増加し、指定感染症に指定された。当院は感染症指定医療機関ではないが、患者数が増加し、かつ重症患者が入院する可能性があるため、感染対策および治療薬の準備を進めた。薬剤師は主に治療薬の準備を行った。
2020 年 5 月に新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対して効能・効果を有するレムデシビルが特例承認となったが、それ以外は日本において SARS-CoV-2 に対して効能・効果を持つ薬剤は存在しない。薬剤師は治療薬について日本環境
感染学会「医療機関における新型コロナウイルス感染症への対応ガイド」や日本感染症学会「COVID-19 に対する抗ウイルス薬による治療の考え方」を参考に、治療薬の準備を開始した。薬剤師が行った内容を下記に示す。
1. 治療薬の適応外使用についての病院倫理委員会へ申請（3/1 より）
2. 治療薬の院内在庫確保
3. 使用方法（内服薬、注射薬、吸入薬等）の指導
4. 医薬品情報の提供
薬剤師は院内で治療薬を使用できる体制を整備する役目がある。その中で医師・看護師と連携し、治療薬の適正使用の支援を行うことが新型コロナウイルス感染症流行時における薬剤師の重要な業務であったと考える。

教育講演 14EL14-1COVID-19 診療における医療破綻しない HOW TO −地域における外来対応から重症患者管理まで
常滑市民病院 呼吸器内科

野﨑裕広

当院は中部国際空港近くに位置する特定感染症指定医療機関である。感染拡大時には、軽、中等症から ECMO 以外の重症例、並びに感染例の血液透析（HD）
・緊急手術を知多半島内で完遂する事が求められ、当院を中心に近隣の 4 病院が主に対応した（知多半島での感染、計 2904 例）。当院で診断および医療機関より紹介された患者入院対応に加え、当院が一括して保健所紹介の知多半島圏 COVID-19 例における入院・自宅待機の判定と、自宅待機者の外来フォローで病状変化を早期把握し入院対応も行った。2021 年 6 月までの COVID19 入院患者数は 359 例で、検疫からの入院は 24 例（6.7%）であった（フィリピン 14 例、ネパール 3 例、インドネシア 3 例、その他 4 例）。酸素療法必要例は 101 例（28%）で、低流量
酸素 91 例、高流量鼻カニュラ 8 例（3 波より積極的に使用）、人工呼吸器 3 例であり、プロトコル化した治療を実施した。
専任者による呼吸および廃用予防リハビリテーションも奏功した。HD は 5 例（1 例急性増悪）、持続的血液ろ過透析 1 例であった。また地域における COVID19 以外の診療維持のため近隣病院との役割分担を行い、当院には人的支援を頂いた。
COVID19 診療は、医療スタッフ安全配慮も大切であり、厳格管理により院内感染は経験していない。保健所や地域施設との連携により、知多半島における医療崩壊を防ぐことができた。

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教育講演 14EL14-2

新型コロナウイルス感染予防策としてのサージカルスモーク排煙システムの有用性
曙会シムラ病院 麻酔科

西田雄大

新型コロナウイルス感染および疑い症例の手術における感染予防策として、国内の外科系 12 学会、日本医学会連合、
米国内視鏡外科学会、欧州内視鏡外科学会は、エネルギーデバイスを使用する際に排煙装置を用いることを推奨する提言を発出した。欧米では既に排煙システムの使用が義務化されている地域があり、装置が徐々に普及しつつあるが、日本では整備が遅れている。
電気メス等のエネルギーデバイスを使用する際に発生するサージカルスモークは、約 95% が水で、残りの約 5% は微粒子やガスなどで構成される。新型コロナウイルス感染例の手術や観血的処置で生体組織や体液を凝固・切開・焼灼す
ると、ウイルスやウイルスを含む微粒子が飛散する可能性がある。飛散するウイルスや微粒子は手術用マスクを容易に通り抜けるほど小さく、医療従事者がウイルスに曝露する危険性がある。排煙システムを用いてサージカルスモークの発生源で十分に吸引すると医療従事者の微粒子曝露量は大きく減少し、ウイルス曝露の危険性が減少する。
当院では新型コロナウイルス流行以前から排煙システムを使用して手術を実施している。排煙システム使用の有無によるサージカルスモークの広がりの相違を動画を用いて供覧するとともに、電気メス使用時の微小粒子状物質濃度の時間的推移を示し、新型コロナウイルス感染予防策としてのサージカルスモーク排煙システムの有用性について述べる。

教育講演 15EL15COVID-19 時代の看護教育のあり方を考える
国立看護大学校

網中

眞由美

看護基礎教育は、講義や技術演習で知識と技術を学び、それらを臨地実習において患者受持ちを通して統合すること
で看護専門職としての基礎を学ぶ。しかし、COVID-19 流行によって対面講義や学内技術演習はオンライン授業へ、看護学生にとって重要な学びの機会である臨地実習も変更や中止を余儀なくされている。
慣れない中で始まったオンライン講義・演習、臨地実習の変更や中止に、学生は「自分がしっかり学べているのか」と不安を少なからず抱いている。教員もオンライン講義では学生の顔が見えないため、学生の反応や理解の状況が分かりにくいと感じている。オンライン技術演習では、実際の物品が使用できない、カメラ配置が難しい等の課題も多く、登校可能な時期に厳重な感染対策の上で技術練習を行っている。また、臨地実習は各看護領域でペーパー・ペイシェントを用いた看護過程の展開などの様々な工夫を凝らした代替学習を行っているものの、実際に患者受け持ちとのかかわりを通して得る学びと同等とは言えない。そのため、学生が不安を軽減し、卒業が迎えられるように知識面・技術面のサポートを行っていく必要がある。
COVID-19 流行は、これまでの対面を基本とした講義・演習・臨地実習による看護基礎教育の課題を明らかにした。
どのような状況下でも学生の学びに不足が生じないように、この経験を活かして新たな教材の開発や臨地実習の代替・補完する方策を検討するとともに、臨地実習施設との連携を強化していく必要があると考える。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 16EL16MRSA の感染制御
東京医科大学 微生物学分野

中村茂樹

約 10 年前は黄色ブドウ球菌に占める MRSA の分離率は 60% を占めていたが，現在多くの施設で減少傾向が認められている。これは昨今の院内感染対策の浸透と徹底が功を奏したものと考えられるが、厚生労働省院内感染対策サーベイラ
ンス（JANIS）によれば 2015 年以降は下げ止まりが認められ、2019 年時点における MRSA 分離率は 47.7% であり、耐性菌のなかでは依然として最も分離率が高く、感染対策上重視すべき病原体である。MRSA 感染対策の基本は、いうまでもなく保菌者や感染者に対する接触予防策の実施と、手指衛生をはじめとする標準予防策の徹底である。MRSA 分離率が高止まりでしている要因の一つに MRSA 感染症の病態の複雑化が挙げられる。従来は院内で分離される MRSA の大半は院内感染型 MRSA が主体であったが、現在では市中感染型 MRSA の占める割合が増加している。また高齢化に伴う背景
因子の多様化により医療介護関連の需要が高まり、院外からの MRSA の持ち込みが増加している。さらに海外からの報
告では、MRSA 獲得のリスク因子として 12 ヶ月以内の抗菌薬投与歴が挙げられており、MRSA に抗菌活性を有しない抗菌薬を投与された場合、常在菌が抑制され MRSA が選択的に増殖するためと考えられる。今後の MRSA 感染対策は、従来の MRSA 伝播予防策に加えて、Antimicrobial Stewardship に基づく抗菌薬の適正使用を推進し、基礎疾患を有する患者さんの治療・支援を十分に行い MRSA 感染症の発症リスクを高めないなど、組織的な対策が必要と考えられる。
本講演では MRSA 感染対策の基本について、最近のトピックや文献的考察も交えながら概説したい。

教育講演 17EL17ESBL の感染制御
金沢医科大学 臨床感染症学

飯沼由嗣

ESBL とは、基質特異性拡張型βラクタマーゼ（Extended spectrum β-lactamase）の略であり、元来腸内細菌目細菌が保有している class-A-β-lactamase が変異し、高度耐性化したものである。ペニシリン系、セファロスポリン系抗菌薬に広く耐性を獲得し、キノロン耐性率も非常に高く、多剤耐性傾向を示す。感受性検査では、PIPC/TAZ やカルバペネ
ム系、セファマイシン系（CMZ や FMOX）に感受性を示すことが多いが、重症感染症ではカルバペネム系抗菌薬が推奨されている。2018 年 JANIS 院内感染対策サーベイランスでは、第三世代セファロスポリン耐性は大腸菌では 27.5%、K.
pneumoniae では 9.4% となっており、その多くが ESBL 産生菌と考えられ、検出比率が高まっている。ESBL が増加すると、カルバペネム系抗菌薬の使用頻度が高まり、さらに耐性度の高い CRE（カルバペネム耐性腸内細菌目細菌）の増加の原因となるため感染制御が重要となる。感染制御策として、隔離予防策（接触予防策）および抗菌薬適正使用が挙げられる。ESBL 産生菌が検出された場合には接触予防策を行うことになるが、大腸菌や K. pneumoniae は腸管常在菌であり、糞便から検出されても通常感受性検査は行われない。入院患者から 10% 程度検出されるとの報告もあり、専用の培地を用いた積極的スクリーニングや無症状保菌者の隔離基準については議論がある。一方、尿や血液などの臨床検体から検出された場合には、他の耐性菌と同様の接触予防策を行うことが望ましい。メタ解析では、抗菌薬適正使用支援プログ
ラムにより、ESBL 産生菌の保菌と感染の発生率が 48% 減少したと報告されている（Baur D, LID, 2017）。患者背景および各施設の特性に基づく感染制御対策を行うことが推奨される。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 18
EL18

真菌感染症の感染対策
昭和大学医学部 内科学講座 臨床感染症学部門

時松一成

通常、真菌（カビ）は、環境中に普遍的に存在していることから、病院感染におけるその対策は極めて重要である。真菌症のリスクファクターは白血球の減少や免疫抑制剤の使用など、疾患の状態や治療法によるもののほか、中心静脈カテーテルの留置（カンジダ症）、病院工事や空調の不備などの環境因子（アスペルギルス症）も重要となる。わが国における深在性真菌症は増加し続けているが、特に、1990 年以降、原因となる主な真菌はカンジダからアスペルギルスへと変遷した。この変化は、新しい抗真菌薬の登場にもかかわらず、アスペルギルス症に対する現在の治療法には限界があり、いかに発症を予防するか、その感染防止対策の重要性を示している。一方、カンジダ症では、我が国から発表された「ACTIONs バンドル」の浸透により、早期の中心静脈カテーテルの抜去や眼科的精査が広く実施されるようになった。
また、「抗菌薬適正使用支援プログラム実践のためのガイダンス」が発表され、早期から antifungal stewardship（AFS）
を実践している医療機関も多くなった。一方、抗真菌薬に耐性や低感受性を示すものが国内外から報告されている。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により、国内外から、COVID-19 に併発、あるいは続発した肺アスペルギ
ルス症が報告されており、これらは、コロナウイルス感染症関連肺アスペルギルス症（CAPA：coronavirus diseaseassociated pulmonary aspergillosis）と呼ばれている。CAPA の発生要因として、ウイルス感染症による肺障害、COPDなどの既存の慢性呼吸器疾患に加え、デキサメサゾンなどのステロイド投与、付け焼刃の病院工事が影響していると報告されている。 本講演では、平時での真菌症の感染対策に加え、COVID-19 流行時における感染対策の留意点について述べる。

教育講演 19
EL19COVID-19 時代における周産期（新生児）の感染制御
愛知医科大学病院 周産期母子医療センター

山田

恭聖

COVID-19 時代において妊婦が感染した場合、本人の健康状態のみならず、胎児や新生児への影響が懸念される。流行発生から 1 年半が経過し、周産期に与える影響の報告が少しずつ蓄積されつつある。
妊婦の感染と児への影響を最初に報告したのは、武漢の 9 例で、いずれも母子垂直感染はなかった（doi:10.1016/S01406736(20)30360-3）。新生児への垂直感染を初めて報告したのも武漢からであった（doi:10.1001/jamapediatrics.2020.0878,
doi:10.1001/jama.2020.4621）。その後多くの報告が蓄積され、陽性妊婦から出生した新生児の PCR 検査等の陽性率は 0.04.7% と推測されている。経胎盤感染や経母乳感染の危険は極めて低いが、母親からの水平感染は起こると考えられている。
2021 年となり国規模のサーベイランスが報告されるようになり、陽性妊婦から出生した新生児の早産率は上昇するが、先天肺炎はほとんどないことがわかってきた。国際的にはこれらの状況を踏まえ、母児同室や直接授乳など通常のケアへ戻りつつあるが、国内ではまだ厳重な管理が続いている。
小児では感染一定期間後、川崎病類似症状を呈する多系統炎症性症候群（MIS-C）が報告されている。新生児においても陽性妊婦から出生した児が 2-4 週間後に同様の症状を呈する報告や、出生直後から発症する Neonatal Multisystem
Inflammatory Syndrome（MIS-N）も報告されており今後の症例蓄積が待たれる。
COVID-19 が周産期に与える影響が少しずつ明らかになりつつあるが、国内では厳重な母児分離が行われており、新生児が隔離解除になっても養育者が健康観察中であると退院先がない問題もある。これらが児の発達に与える影響や病床逼迫に与える影響が懸念される。

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教育講演 20EL20ICT として知っておきたい寄生虫の知識
静岡県立静岡がんセンター

倉井華子

寄生虫とはある動物が別種の生きている動物の体内または体表に生活の場を得、一時的あるいは生涯にわたって栄養を摂りながら生活することと定義される。寄生虫に含まれる微生物は狭義には原虫と蠕虫、広義にはダニやゴキブリといった衛生動物がある。衛生環境の整備に伴い、寄生虫感染症を見ることは少なくなった。一方アニサキスや赤痢アメー
バのようにいまだに多く経験する寄生虫もある。また海外や他の動物との距離が近くなった結果、ダニ関連の感染症（SFTS や日本紅斑熱）は増えている。寄生虫感染症は疑わなければ診断できないものであり、検査自体もできる施設 / 技師が減っている。
今回のセッションでは近年の寄生虫感染症の発生動向、臨床で疑うポイント、検査方法について解説する。感染管理上問題となる寄生虫疾患はまれであるが、疥癬、トコジラミ、SFTS など一部の感染症については対応が求められる場
合もある。

教育講演 21
EL21COVID-19 から学んだこと
東邦大学

舘田

一博

2019 年末、中国武漢市で原因不明の肺炎が流行、2020 年早々、その原因が新型コロナウイルスであることが報告された。
これまでにも新型コロナウイルスとして SARS、MERS が報告されていたこともあって、世界中に緊張が走った瞬間である。日本においても 1 月 16 日に第 1 例が、2 月初めにはダイアモンドプリンセス号における集団感染事例が確認され、世界中からその動向が注目される事態となった。その後の世界的蔓延はご承知の通りであり、これまでに 2 億人以上の感染者、400 万人以上の方がお亡くなりになっている（2021 年 8 月）。新型病原体ということもあり、感染症の特徴、診断、治療、感染対策に関して手探りの中での対応を余儀なくされた。この間、クラスター対策班などの努力により密集・密閉・密接、いわゆる 3 密が重要なリスク因子であることが明らかになっている。本感染症は基本的に飛沫、接触で伝播するが、会話・発声による唾液の飛散による感染の重要性が明らかとなっている。本ウイルスは咽頭・鼻腔だけでなく、唾液腺にも感染し、唾液中に高濃度のウイルスが排出される。また、本ウイルスは ACE-2 を受容体として感染することが明らかとなり、血管内皮細胞などを介して全身臓器に感染する本症の特徴が明らかとなっている。重症例でしばしば経験される凝固異常、血栓形成のメカニズムを考える上でも重要である。本症の診断法に関して、迅速遺伝子検査法に加えて、
抗原・抗体検査が利用可能となっている。新型コロナウイルス感染症では無症候性キャリアーもかなりの頻度で存在することから、これら検査法をどのように応用していくかは重要な課題である。無症状の感染者の存在が本感染症に対する感染対策を難しくしている。第五波ではリンクの追えない孤発例の増加が顕著であり、市中感染蔓延期を迎えているといっても良い状況である。誰もが感染している可能性があり、誰からでも感染が広がってもおかしくない状況である。
ユニバーサル・プレコーションが重要であり、ユニバーサル・マスキングが求められる時代となっている。本発表では、
これまでに分かっている新型コロナウイルス感染症の疫学、特徴を概説するとともに、本症に対する感染対策の在り方についてお話しできればと考えている。

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教育講演 22EL22COVID-19 時代に外科医に求められる感染制御
国立病院機構京都医療センター 外科・感染制御部

畑啓昭

COVID-19 が広がりだした 2020 年前半は，十分な根拠がない中で，手術は延期すること，開腹手術を優先することなどが示されていた．その後，COVID-19 の知見が集まり，現在はある程度根拠に基づいて外科治療について考えることができるようになっている．以下，COVID-19 患者に手術を行う際に外科医に求められる重要な点についてまとめる．
・術前スクリーニング：無症状患者に対する PCR 検査では偽陰性割合が 2 割程度あるため，PCR 検査結果だけで安心す
ることなく，地域の流行状況を考慮して対策を行う．
・術後合併症発生割合：COVID-19 患者では全身麻酔手術後の 30 日以内の死亡割合が 23.8%，肺合併症発生割合が 51.3%と高い．
・手術の適応：「新型コロナウイルス陽性および疑い患者に対する外科手術に関する提言」において，致死的でない，急を要さない疾患の予定手術は原則延期することとされている．
・手術のタイミング：COVID-19 発症から 10 日を過ぎれば周囲への感染性が低くなることがわかってきたことから，発症日から 10 日間経過して以降の手術であれば，医療者への感染リスクは避けられる．一方，患者の合併症低減のためには，発症から 7 週間以上延期することで，非 COVID-19 患者と同等のリスクになったと報告されている．
・手術アプローチ：最近の報告では，開腹手術・腹腔鏡手術のいずれであっても，ウイルスを含むサージカルミストが発生することから，アプローチに制限はないと考えてよい．
・術中の感染対策：エアロゾル発生手技に対する対策と同様に N95 マスクを含めた PPE を使用する．電動ファン付き呼吸用保護具（PAPR）の使用も考慮するとよい．
・術後は，肺合併症・血栓性合併症などのリスクが高いことに留意する．
これらの点に関して，アップデートした情報を加えて提示を行う．

教育講演 23
EL23

COVID-19 時代に求められる臨床検査技師の貢献
国際医療福祉大学成田病院 検査部

佐藤智明

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、2019 年 12 月に中国武漢市で原因不明の肺炎として初めて報告され、わが国では 2020 年 1 月に最初の感染者が確認された。その後、感染者数は増減を繰り返し、2021 年 7 月末に国内の感染者は900,000 人を超え、収束の時期は見えていない。このような状況の中で、感染者を把握するために新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の PCR 検査数を増加させることが当初より求められていたが、未だに十分な検査が実施されていないとの指摘もある。また、感染防止対策として期待の大きいワクチン接種は、2 回接種修了者が 7 月末で国民の約 3 割にとどまっており、今後のワクチン接種の加速が望まれている。本講演では、COVID-19 時代に求められる臨床検査技師の役割について考えてみたい。
当初、SARS-CoV-2 の PCR 検査は帰国者・接触者相談センターを介して実施されていたことと、検査実施施設が限られていたため検査数を増やすことが難しかった。その後、検査実施施設も増え検査体制はある程度整ったが、新たに検体採取者の不足が問題となった。検査材料として最も優れている鼻咽頭ぬぐい液の採取は「臨床検査技師等に関する法
律の一部改正」により 2015 年 4 月 1 日から臨床検査技師も採取が可能となっており、臨床検査技師が検体採取をすることは診断に貢献できる。また、検査の専門家として各種 SARS-CoV-2 検査法の特徴などについての情報提供も臨床検査技師の役割である。さらに、COVID-19 のパンデミックにより、多くの施設で PCR 検査が可能となったが、COVID-19 収
束後は、導入した PCR 装置を用いて新たな検査項目を実施することにより感染症診断・治療に貢献できる検査体制の構
築をすることが期待される。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 24
EL24

COVID-19 時代に臨床検査技師に求められること
愛知医科大学病院 感染制御部

○中村

明子、太田

浩敏、三鴨

廣繁

新型コロナウイルス感染症の検査件数の増加や新しい検査法の開発・普及が著しい。感染症の制圧において迅速かつ正確な診断は必須であり、検査結果に基づく適切な治療と効果的な感染対策が重要となる。そのため、臨床検査技師に求められることとして、以下が挙げられる。
1．検査の特性を正しく把握し、院内外の他職種と共有すること
新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の検査法は、抗原検査、遺伝子検査、抗体検査の 3 つのカテゴリーに大別される。
各カテゴリーの中には、様々な検出原理があり、各々に応じた検査機器・試薬がある。検査法毎の感度・特異性をはじめとする特性を理解し、感染制御を担当する他職種と共有したうえで、自施設で実施する検査のカテゴリーや検査法を定める必要がある。
2．検査の精度を担保すること
SARS-CoV-2 の検査に用いる機器・試薬は、開発されて間もない製品であることが多い。また、研究用製品からの転用も散見され、偽陽性・偽陰性結果などの分析的妥当性、検出感度、検出限界などの性能の違いによる施設間差が生じている現状がある。内部精度管理の実施に加え、安定した精度管理物質の開発による広範囲の外部精度管理体制の整備が喫緊の課題である。また、検査を担当する臨床検査技師の技量を一定水準以上に保ち、検査手技に起因する結果のブレを最小限とすることも重要である。
3．検査を円滑に実施すること
SARS-CoV-2 の検査に使用する機器・試薬だけでなく、検体採取用のスワブ、チューブやピペットチップ等の消耗品の供給状況は、安定しているとは言えない状況が続いている。円滑な検査には、供給状況や使用可能な代替品に関する情報を常に把握し、計画的に手配することが求められる。また、SARS-CoV-2 の検査が広く開始されてから 1 年以上が経過し、この間、休日対応等を実施している施設も多く、検査担当者も疲弊している。検査の質を保ちながら継続的に実施していくためには、人的資源の強化を図る必要がある。

教育講演 25
EL25

JANIS から見た院内感染対策

薬剤耐性菌を中心に

名古屋大学大学院医学系研究科 分子病原細菌学

柴山恵吾

日本においては院内感染の発生状況や薬剤耐性菌の状況を調査するために、厚生労働省院内感染対策サーベイランス（Japan Nosocomial Infections Surveillance、以下 JANIS）がある。JANIS は、検査部門、全入院患者部門、手術部位
感染（SSI）部門、集中治療室（ICU）部門、新生児集中治療室（NICU）部門の 5 部門から構成されている。JANIS は統計法に基づく調査であり、感染症法に基づく調査とは別の事業である。JANIS は 2021 年現在、5 部門を合わせると全国の2,418 病院が参加している。国立感染症研究所が事務局として各病院から提出されるデータを集計、解析し、院内における感染症の発生状況や薬剤耐性菌に関する情報をホームページ（https://janis.mhlw.go.jp/）で公開している。薬剤耐性のデータについてはさらに国立国際医療研究センターのホームページ（薬剤耐性ワンヘルスプラットフォーム、https://
amr-onehealth-platform.ncgm.go.jp/home）で都道府県別、年齢群、検体別の集計結果を分かりやすい図で見られるよ
うにしている。同時に国立感染症研究所ではこれらの元データをエクセルファイルで提供している（https://www.niid.
go.jp/niid/ja/from-lab/2415-amrc/9201-janis-glass-excel-jp.html）。ここでは主に薬剤耐性に関するサーベイランスである
JANIS 検査部門のデータを用いて、日本における薬剤耐性菌の状況を紹介したい。また、JANIS データと家畜由来のサーベイランスデータとの比較や、さらに外国の薬剤耐性菌の分離状況との比較についても紹介し、日本の医療機関における薬剤耐性菌の状況を概説したい。

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教育講演 26
EL26

B 型肝炎ワクチンの疑問に答える
信州大学医学部附属病院 感染制御室

金井

信一郎

B 型肝炎ウイルス（HBV）は血液媒介感染病原体として最も感染力が強く、乾燥した環境表面でも長時間にわたり感染
力を維持する。針刺しや患者に使用した鋭利物による切創、血液・体液の粘膜への曝露、傷のある皮膚への曝露で感染が成立する場合があり、B 型肝炎（HB）ワクチン接種は患者や血液、血液が付着した環境表面に触れる可能性があるすべての医療従事者が対象になる。日本でも医療機関や医療系教育機関などで HB ワクチン接種が行われてきており、本学会ガイドラインも広く利用され、重要な役割を担っている。
欧米のガイドラインでは、抗体を獲得した場合（HBs 抗体 10mIU/mL 以上）、以後 HBV 陽性血に曝露されても顕性の
急性 B 型肝炎の発症はないこと、経年による抗体価低下（HBs 抗体 10mIU/mL 未満）にかかわらずこの効果は持続するため、追加のワクチン接種は不要であると勧告されている。本学会ガイドラインでも、「ワクチンによって予防できる疾患に対してひろく防御できる体制を整備すべき」という観点から、免疫獲得者に対する経時的な抗体価測定や、抗体価低下に伴うワクチンの追加接種を不要とし、第 3 版においてもこの考え方を踏襲した。しかしながら、HBs 抗体価が低下した場合、急性 B 型肝炎の発症はないものの、HBV への曝露後に HBV DNA が陽性となったり、免疫抑制状態において
HBV 再活性化を起こしたりすることがあり、経時的な抗体価測定や抗体価低下に伴うワクチンの追加接種が必要であるという意見もある。本学会ガイドラインは発症を予防する最低限の要求事項であり、既に十分な体制が取られている医療機関においては一歩踏み込んで、血液体液曝露のリスクがある医療関係者全員、もしくは手術室、透析室などの血液・体液曝露の機会が多い部署に絞って免疫獲得者に対する経時的な抗体価測定や、免疫獲得者の抗体価低下に伴うワクチ
ンの追加接種を検討してもよいと考える。

教育講演 27EL27-1

インフルエンザの薬剤耐性と感染制御
愛知医科大学 感染症科

山下誠

インフルエンザの年間感染者数は 1000 万人を、死亡者数は高齢者を中心に 1 万人を超えるとされ、COVID-19 と同様に命に係わる侮れない感染症である。これらは RNA ウイルス感染症であるが、RNA ウイルスは変異スピードが極めて速く、ヒトのそれのおよそ 100 万倍である。速い変異スピードはウイルスがその生存環境に速やかに適応が可能である
ことを意味する。増殖速度の早い変異株、抗体からのエスケープ株、ワクチン耐性株、薬剤耐性株、あらたな機能を獲得した変異株など、すべてはゲノムの複製ミスを起源とし、結果として環境に適応した変異株が生残することになる。
ヒトはウイルスが本来持つ速やかな複製ミスという機能を制御することはできないが、ヒトの作製物である抗体、ワクチン、薬剤は、その性状や投与法に工夫を加えることでゲノムへの変異の導入を制御（変異株の生存抑制）することが可能である。例えばワクチンであれば変異が起きにくい抗原エピトープを使用したり、抗体であればカクテル療法を利用したりすることがそれにあたる。では薬剤ではどうか、インフルエンザ薬を例に考えてみたい。抗インフルエンザ薬
は、3 つの異なる作用機構をもつ計 7 剤が認可されている。本講演では有効性は同等とされるが薬物動態的特徴の大きく異なる 3 剤を例に挙げ、薬物動態が耐性ウイルス出現頻度にどのような影響をもたらすかを概説する。その出現頻度はヒトへの薬剤暴露濃度と持続時間に大きく依存するが、それを最小限に抑え込むには、安全性が許容される範囲で薬剤を長時間高濃度暴露することが好ましい。それはヒト側でコントロールできる薬剤の重要な性状の一つで、薬剤 target
product profile を設定する当初から考慮にいれるべき性状であろう。今後登場してくると思われる抗 SARS-CoV-2 薬にもその視点を欠かさないことが重要である。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 27EL27-2

施設内感染症を起こしやすい MRSA の特徴について
東京薬科大学薬学部 臨床微生物学教室

中南

秀将

近年、院内と市中の双方において、MRSA の特徴が大きく変化している。10 年前は、院内で分離される多くの MRSA が、
New York/Japan clone と呼ばれる典型的な院内型 MRSA（HA-MRSA）の遺伝子型［sequence type（ST）5-staphylococcal
cassette chromosome（SCC）mec type II（ST5-II）］であった。しかし、近年、HA-MRSA の遺伝子型が大きく変化していることが分かってきた。特に、SCC mec type の変化が著しく、市中型 MRSA（CA-MRSA）に多い type IV が主流となっている。
市中においては、USA300 clone と呼ばれる強毒型 CA-MRSA の流行が著しい。USA300 clone は ST8-IV の遺伝子型であり、強力な白血球溶解毒素である Panton-Valentine leukocidin（PVL）および皮膚への定着能を亢進する arginine
catabolic mobile element（ACME）陽性であることから、重症皮膚感染症や壊死性肺炎の起因菌となる。これまで、本邦においては USA300 の流行は限定的であり、大きな問題となることはほとんどなかった。しかし、最近、USA300 clone
が市中だけでなく院内にも伝播し、医療従事者を巻き込んだアウトブレイクが発生している。また、USA300 clone 以外にも、海外で流行している遺伝子型の PVL 陽性 MRSA も分離されている。
本講演では、これまでに我々が解析してきた HA-MRSA と CA-MRSA の流行型の変遷について概説する。また、HAMRSA の変化と院内の抗菌薬使用率の変化との関連性についても考察したい。さらに、USA300 clone を含む多様な
PVL 陽性 MRSA について、最新の情報を提供する。

教育講演 28
EL28-1COVID-19 アウトブレイクから学ぶ感染対策
浜松医療センター矢野邦夫

2021 年 2 月 22 日、浜松医療センターにおいて、クラスターが発生した。3 月 6 日、病棟から手術室を経て ICU に移動となった患者で陽性者が確認されたため、病院機能を停止した。結局、3 月 16 日までで院内感染によって、同じ階の隣接する 3 病棟と ICU で患者 62 人とスタッフ 32 人に感染が確認された。
発端患者は救急外来に受診した微熱の患者であり、抗原定量検査は陰性、CT 正常であった。一般病棟に入院したが、重篤ではなかったため、他の病棟に移動し、入院後に発症した。スタッフは、吸痰操作、口腔ケア、食事介助という医療措置によって感染した。患者は認知症であり、大声で話すこともあり、エアロゾルが産生されたため、アイガードやサー
ジカルマスクでは感染を防げなかった。
このクラスターが発生するまでも、浜松医療センターでは COVID-19 患者を 400 人以上受け入れていた。そのため、十分な感染対策の経験があると考えていた。しかし、市中感染した患者は発症から数日経過してから、入院してくる。感染性は発症前後 48 時間が最も強いので、ある程度感染性が低下してきた状態で我々は対応していたことになる。一方、院内での発症者は最も感染力の強い時期に周囲の患者や医療従事者に濃厚接触している。これが市中感染の患者と院内感染の患者の病棟内での感染性の決定的な違いである。
これまで、入院時には抗原定量検査を悉く実施していた。手術患者では全症例に RT-PCR を実施していた。それらが陰性であるからといって、感染者でないと言い切ることはできない。陰性であっても、入院から 14 日間は発症する可能性があるため、徹底的な感染対策が必要である。入院後のトリアージ、標準予防策の徹底、エアロゾル産生処置を実施するときに防護など、感染対策における改善策が求められる。教育講演では我々がクラスターを経験して学んだことについて述べる予定である。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 28
COVID-19 とイベルメクチン

EL28-2（学）北里研究所 北里大学大村智記念研究所

花木秀明

イベルメクチンは駆虫薬として 30 年以上前から全世界で使われています。服薬された延べ人数は 37 億人に達し、現在でも年間で 3 億人ほどが服薬されています。いわゆるオンコセルカ症（河川盲目症）、リンパ系フィラリア症（象皮症）、
疥癬、腸管糞線虫症の特効薬として使われてきました。
一方で、イベルメクチンはマクロライド系の構造を有しているため、ウイルスに対しても人体に対しても多種多様な作用を有す現象が知られています。過去にはデング熱ウイルスやエイズウイルスに対する効果が報告されており、最近になっては 2020 年には SARS-CoV-2 に対する in vitro 効果も報告されました。
この報告以降、世界中で、特に発展途上国を中心にイベルメクチンの COVID-19 に対する効果が報告されてきました。同時に治験も観察研究も活発に行われ、2021 年 7 月 13 日現在では予防効果が 85%、初期治療効果が 74%、後期治療
で 45% の効果が報告されています（ホーム | FLCCC | Front Line COVID-19 Critical Care Alliance（covid19criticalcare.
com）。
さらに致死率の改善は 69% です。ここに記載されている臨床研究は 62 個で RCT が 32 個含まれており、RCT のみに限った効果は 62% です。これら臨床研究のほとんどが発展途上国のデータという理由で信頼性に欠けるとされていましたが、貴重な臨床データはある程度は尊重されるべきと思います。現在、先進国であるイギリスは政府資金が投入されてオックスフォード大学で治験が行われます。同様に、アメリカの NIH も政府資金をデューク大学に投入して治験を始めます。
日本でも北里大学を中心に「医師主導治験」を行っていますが、あくまでストロメクトールの用法・用量に従った適応拡大を目的とした治験となっています。一方で興和株式会社が行う治験は、現在までの全世界の臨床結果を詳細に調査して、安全性と有効性が優れた「用法・用量」で実施する予定です。
本教育講演では、COVID-19 とイベルメクチンの抗ウイルス活性と Immunomodulator について説明いたします。

教育講演 29
EL29

ウイルス感染症の制御
国立がん研究センター中央病院 感染症部

小林治

空気感染予防策を講じるべきウイルス感染症として麻疹が挙げられますが、麻疹ウイルスはヒト白血球に感染し全身に散布されたのち、潜伏期を経て高熱をきたし皮疹が出現する頃に呼気中に散布されます。つまり、麻疹は症状が出現
し感染者が病院を受診する頃に特に感染性が高まっています。これを考えますと、外来で発熱性皮疹を診察する際には感染予防策を講じる必要性が高い事がわかります。飛沫感染予防を講じるべき COVID-19 は発症前数日前から感染性を有しますので、パンデミック下ではユニバーサルマスキングの予防効果が高い事は皆様ご存知の通りです。ウイルス感染症の臨床経過は、感染細胞に対する宿主反応によって決定づけられます。ウイルス感染症の感染性が高まるタイミン
グはウイルス感染症毎に特徴があリますので、私達はその事を踏まえて医療施設内のルールを作成し院内で遵守させる
スキルが必要です。本教育講演では、標準予防策＋感染経路別予防策という感染制御の原則からもうワンステップ進んだ、
ウイルス感染症毎の感染制御についてお話ししようと思います。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 30
EL30-1

プロバイオティクスと感染制御
ミヤリサン製薬株式会社

高橋志達

プロバイオティクスは、宿主に有益な作用をもたらす生きた微生物と定義され、乳酸産生菌やビフィズス菌、酪酸菌
等が食品から医薬品まで幅広い領域で応用されている。プロバイオティクスは、宿主細菌叢（マイクロビオータ）がダメー
ジを受けた状態である「ディスバイオーシス」を改善させることで宿主の健康に寄与するが、その代表的な効果に病原微生物に対する感染防御作用がある。そのメカニズムとしてプロバイオティクスが産生するバクテリオシンや有機酸による殺菌・静菌作用、病原体の付着・定着部位での競合による排除作用、宿主免疫応答の調節による感染防御及び栄養素の競合による病原菌の増殖抑制などが知られている。近年では遺伝子解析（ゲノミクス）や代謝経路（メタボローム）解析、遺伝子転写（トランスクリプトーム）解析等の統合オミックス解析を作用メカニズムの解析に応用することで、プロバイオティクスの研究は新たな時代を迎えつつある。プロバイオティクスによる感染制御の代表例として Clostridioides
difficile に対する感染防御作用が挙げられる。Saccharomyces boulardii は、産生する protease が C. difficile の産生するToxin A と Toxin A receptor の binding site を消化することで、腸炎の発症を抑制することが作用機序として示されており、複数の臨床的効果も報告されている。また、酪酸産生菌である C. butyricum MIYAIRI 588 株は腸管出血性大腸
菌 O157：H7 の増殖や毒素産生を in vivo において抑制し、致死性腸炎の発症を抑える効果が報告されている。本菌は C.
difficile についてもマウス腸管内での増殖や毒素の産生を抑制することが知られており、最近では、宿主免疫応答の調節を行うことで感染防御能を発揮することも詳細に検討されている。本講演では、プロバイオティクスによる感染制御の可能性を自験例を含めて概説したい。

教育講演 30
EL30-2

医療関連感染制御の地平から、災害時の感染制御を考える
前・岩手医科大学附属病院 感染制御部（現：SMD/ 静眠堂メディカルデザイン代表）

櫻井滋

大規模災害は概念上、自然災害と人為的災害に分けられる。しかし、被災した人々が置かれる状況では、それらを明確に区別し得ない。共通項は、意図するかに関わらず生じる人間行動にあり、すなわちそれは「避難行動」であり「集団行動」である。我々はこれまで典型的集団形成の場である医療環境において、感染制御が医療従事者の基本的技術であることを学び、改善に取り組んできた。一方、前提なく一般市民を巻き込む大規模災害では、突然出現する集団形成に関連する感染リスクを意識しつつ避難するためには、近代的衛生インフラを前提とする公衆衛生的知識のみでは充分とはいえない。2019 年初頭の「文明社会」に生きる人類を襲った COVID-19 パンデミックは、災害における感染対策の重要性を強く認識させる歴史的機会となり、否応なく全人類が対応を迫られる事態となった。しかし、ウイルス性呼吸器疾患のみ
ならず集団形成における感染リスクは既に広く知られるところであり、単に災害の場に居合わせた市民と医療提供者がそれを意識するかしないかに大きく依存する。ここでは集団を形成する行動（mass-gathering）がすべからく集団感染リ
スクを上昇させることを踏まえ、これまでの知見を整理しつつ、我々医療従事者が有する基本技能がなぜ災害という集団形成の場でも活かされなければならないかについて概説する。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 31
EL31COVID-19 時代に求められる薬剤師の役割
京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野

村木優一

2019 年 12 月に中国・武漢市で第 1 例目の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が報告されてから、わずか数か月ほどで世界的な流行となった。その後、1 年半ほどの短期間で、レムデシビルなどの新規治療薬や mRNA ワクチンが開発されたものの、2021 年 7 月時点においても流行は未だに制圧できていない。
人類は、これまでにも天然痘に始まり、ペストやインフルエンザなど数多くの感染症と闘ってきたが、新型コロナウ
イルス感染症も、現時点で死亡者数が世界で 400 万人を超えるなど歴史上に残る感染症となっている。感染症は、がんや糖尿病などの疾患と異なり伝播する。これまでも様々な感染症が身近に存在していたが、優れた治療薬やワクチンによる予防、各種の感染対策の推進により一般市民の危機感は低くなっていたと考えられる。
しかし、今回の新型コロナウイルス感染症により一般市民の感染症に対する関心は高まり、薬剤師においては、医療機関だけでなく保険薬局においても、抗微生物薬の適正使用や感染対策に関与することが益々求められている。現在、世界中で新型コロナウイルス感染症における薬剤師の役割について数多く報告されている。本講演では、それらの報告に基づき COVID-19 時代に求められる薬剤師の役割について考える。

教育講演 32
EL32-1

地域連携を基盤とした新型コロナウイルス感染症への対応
江戸川区感染対策コミュニティ／東京臨海病院 感染予防対策室

長井直人

東京都江戸川区では、平時より感染管理ネットワーク「江戸川区感染対策コミュニティ」で加算算定に関係なく、区内医療施設と保健所で連携して感染管理に取り組んでいる。江戸川区は中小規模の医療施設が多く、新型コロナウイルス
感染症が拡大すれば、医療施設の機能維持が困難になることは容易に想像できた。今回、地域連携を基盤にして、各医療施設の機能を保持しつつ、地域で新型コロナウイルス感染症に対応するため、区内医療施設と保健所で国内発生早期から協働した。患者受け入れが困難な医療施設には、受け入れの準備や方法等を地域連携で支援した。また、インターネッ
ト会議を開催し、地域の発生状況や各施設の受け入れ状況などの情報交換を密に行い、保健所が入院と転院の調整を行った。入院や転院調整にはタイムリーな患者搬送が必要となるが、感染症のため消防庁による搬送協力は得られず、民間搬送も高額で現実的ではなく搬送に苦慮した。そのため、搬送には、区内医療施設所有の救急車をスケジュール管理し、患者を搬送した。これらの取り組みにより第一波では、近隣の相談センターから依頼の患者を受け入れつつ、自宅での陽性待機者をほぼ出さずに第一波を乗り切ることができた。今回の活動を通して明らかになった成果と課題を報告する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 32
EL32-2

離島での新型コロナウイルス感染症クラスター発生に対する緊急保健支援
チーム活動の有用性
鹿児島県新型コロナウイルス感染症調整本部 感染症チーム 1）、国立感染症研究所 感染症疫学センター 2）

英樹 1）、吉森◯川村

みゆき 1）、中俣

和幸 1）、神谷

元 2）【背景】与論島は鹿児島県の最南端に位置する人口約 5000 人の離島である。2020 年 7 月 22 日に島内唯一の入院医療機
関スタッフに感染例が探知され、探知翌日から新型コロナウイルス緊急保健支援チーム（CHEAT；COVID-19 Health
Emergency Assistance Team）による支援を行った。
【方法】YORON-CHEAT は県から派遣された県職員（医療審議監・保健師・ロジ）
・感染症専門医・感染管理認定看護師・認定看護管理者と厚生労働省クラスター班および保健所職員・町保健センタースタッフで構成され、島外にある管轄保
健所およびクラスター発生医療機関とも連携し、1）県調整本部 DMAT や海上保安庁・自衛隊と連携した感染症患者の島外搬送、2）疫学調査、3）クラスター発生医療機関感染対策支援、4）PCR 検査体制支援、5）介護・社会福祉施設の感染予防策強化支援を主に活動を行った。
【結果】7 月 21 日～ 8 月 6 日に重症 1 例を含む計 56 例が島内で感染し、職員 4 例・入院患者 8 例で構成される医療機関クラスターに加え、複数の居酒屋でのクラスター発生が確認され、感染者すべてのリンクが認められた。島外搬送した感染者は 49 名に上ったものの全員が軽快に至った。
【考察】与論島でのクラスター発生は来島自粛要請や島民の行動自粛に加え、支援活動により早期収束に至り、CHEAT
活動は今後の離島でのクラスター発生対応に有用な可能性が高い。

教育講演 33
EL33-1

新型コロナウイルス感染症の院内伝播予防におけるフェイスシールドの重要性
東京医科大学病院 感染制御部

中村造

新型コロナウイルス感染症 COVID-19 の院内伝播予防には、手袋やガウン、医療用マスクが基本的な PPE が必要である。これまでの気道ウイルス感染症の対策でも目の防護は重要とされてきていたが、COVID-19 の特徴として目を介した伝播が推定される事例が少なくなく、より必要性が認識されてきているのではないだろうか。一方で、目の防護は
eye protection として一括されており、アイシールド、ゴーグル、フェイスシールドのどれがより有効かの検討はない。
当院では COVID-19 専用病棟でスタッフへの伝播が発生し、その原因分析のために、詳細な状況の聞き取りで関与した手技やケアの種類、時間などの情報を収集し、症例対照研究を行った。感染した看護師は 4 名、対照群とした感染していない看護師が 24 名であった。リスク評価の結果、全ての患者に対して差が出るのではなく、多くの COVID-19 患者に対しては eye protection で良いと判断された。高齢で看護度が高く、頻回な吸引処置や体位交換を必要とする重症呼吸不全の患者をケアする場合に face shield を使用したか、していないかでオッズ比が 12.0（95% 信頼区間 1.19-141.336）となった。Eye shield では目の防護面が患者との角度により不十分であり、頻呼吸の患者の呼気をスタッフの顔面皮膚で感じることがあった。患者呼気への十分な防護のためには、顔全体を覆う Face shield が有効と推定された。目の防護には、フェイスシールドがより安全である可能性を示唆した事例であり当日、文献考察も含め共有したい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 33
EL33-2

入院全患者に対する COVID-19-PCR によるユニバーサルスクリーニング
東京医科大学病院 感染制御部

中村造

東京都では 9 月 30 日現在、累積 COVID 患者は 25,335 人で、東京都の人口の 0.18% が感染した計算となる。新型コロ
ナウイルス感染症 COVID-19 の院内発生は、容易に医療機能の低下を引き起こす。一方で、症状が軽微である症例や無症状例が存在するため、症状による入院時スクリーニングのみでは不十分である可能性がある。当院では入院時の症状スクリーニングと PCR 検査に加えて、2020 年 5 月 11 日より無症状の全入院症例に対し PCR 検査を実施し、PCR 結果を確認後に入院するシステムを開始した。また、緊急入院の場合には、一時的に個室隔離を行い即日の PCR 検査を実施し判断した。9 月 30 日現在、合計 6,213 人に対し入院時の Universal PCR screening を行い、2 名の陽性者（0.03%）を確認した。2 名は陽性後も無症状で COVID を発症することは無かったが、COVID 専用病棟で管理後に感染性がなくなった時
点で一般病棟へ転床した。なお別に偽陽性例が 2 名いた。この無症状者への全入院患者 Universal PCR screening により
COVID を想起していなかった無症状例を検知し、早期に経路別予防策と隔離予防策が実施できたこと、また少なくとも入院時に COVID-PCR が陰性であることによる医療スタッフへの安心が得られる利点があった。一方で、2 例の患者に対し 6,000 件を超える PCR 検査を実施しており医療資源への負荷が無視できない欠点もあった。同時に入院時の PCR が陰性であったことが入院後に症状が出現した場合に COVID ではないという思い込みが生じるリスクも推定され今後の課題である。当日は文献も踏まえ、入院時 PCR screening について考察したい。

教育講演 34
EL34-1

病院と大学がワンチームで取り組んだ COVID-19 第一波への対応
大阪医科大学附属病院 感染対策室

〇浮村

聡、吉岡

恭平、柴田

有理子、川西史子

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の対応においては日本赤十字社が提唱する三つの感染症「病気・差別・不安」への対策が必要となる。「病気」に対して、別棟陰圧室を用いた帰国者・接触者外来を設置し 150 余名の診療を行った。
入院診療では行政の要請に基づいて当初は 3 床を、4 月 10 日には重症者用として ICU の 10 床と、病棟の全 43 床を準備し、総計軽症中等症患者 15 名と重症患者 6 名の入院患者を診療した。患者との接触機会を減らすため PHS や iPad を利用した。
SARS-CoV-2 の遺伝子検査体制の構築においては、大学の研究支援センターから RNA 抽出装置とリアルタイム PCR 装置を貸与され、定量的 PCR、LAMP 法、抗体検査の検査体制を立ち上げた。院内 PCR 検査は 84.2% で当日に結果が得られた。
治療では対症療法に加え、各種薬剤による抗ウイルス療法を行った。定量的 PCR による評価は治療効果の判定のみならず、PPE が不足する状況下での PPE の使用量抑制にも有用であった。「差別・不安」などの精神的課題については講習会での啓蒙に加え、多部門の職員が参加した「ワンチーム」の映像を作成し HP で共有し一体感を醸成した。診療に直接関わった職員の遺伝子検査や抗体検査を実施したことも不安軽減に有用で、第一波の対応後に関係職員全員の抗体検査を行い、全員の陰性を確認できた。精神科の協力による「こころのケアチーム」が入院中のみならず退院後の患者、職員の精神的サポートを行ったことも不安軽減に有用であった。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 34
EL34-2

民間病院における COVID-19 患者受け入れの経験
地域医療振興協会 東京北医療センター

前多香

当センターは東京都北西部の急性期医療を担う地域医療支援病院であり、東京都感染症診療協力病院である。都内における患者増加に対応するため、4 月 1 日 28 床の新型コロナ専用病棟と新型コロナ専用外来を立ち上げた。
職員からは、「突然部署がコロナ病棟になったことに困惑している」「親がコロナ患者を診ている病院で働いていると知られたら、子供が差別に合う」など、反発や不安の声が上がった。家族への感染を恐れて車内泊を始める者もいた。
外部委託の洗濯、清掃、廃棄物、葬儀社までもが COVID-19 患者の対応を拒否したことも、看護師の負担となっていた。
個人防護具不足のため、標準予防策を徹底する必要があるにも関わらず、再利用せざるを得ない状況があった。感染管理担当者に負担が集中し、現場対応が後手に回ることもあった。
めまぐるしい状況の中、職員が一致団結して COVID-19 に立ち向かうため、情報共有が重要と考えた。COVID-19 対策
本部を常設し、基本方針や経時活動記録、現在の入院外来状況などが一目でわかるよう掲示した。意見箱設置、定期的な報告会など、誰もが質問や意見を言える環境を作った。新たに発生した課題は Todo リストで共有し、分担して解決に取り組んだ。感染管理担当者は現場指導や手順作成に取り組むことができるようになり、その結果不在時でも患者搬入・搬送などが回るようになった。
指定医療機関ではない当センターにおける今回の経験を共有することが、少しでも皆様の参考となればと考えた。

教育講演 35
EL35-1

新型コロナ時代の「高齢者介護施設の感染対策力・底上げシステム」の構築について
日本赤十字豊田看護大学

下間正隆

新型コロナの時代を迎えて、高齢者介護施設の感染対策力の底上げは、火急の課題である。しかし、高齢者が入院している病院とは異なり、介護現場には、実用的な感染対策マニュアルや感染対策を指導する専門家が在籍していないのが現実である。
我々は、コロナ出現以前の 2019 年夏、豊田市保健部・福祉部、地域の介護施設と三者協働で、自作イラストを多用して介護施設用イラスト感染対策マニュアル（インフルエンザ感染、ノロ胃腸炎）を制作した。外国人職員向けに、要点箇所には英語を付記した。
マニュアルを基に 2020 年末までに、施設職員約 40 人に講義と演習を 5 回実施した（初回：インフルエンザ講義、手洗い、PPE の着脱、テーブル清拭の演習、2 回目：ノロ講義、吐物処理の演習、3 回目：コロナ対策講義、手指消毒の演習、4 回目：
食中毒講義、手指消毒の演習）。第 5 回目には介護施設の看護リーダーがコロナ対策などを講義した後、各フロアのリー
ダーが他の職員に PPE の着脱や吐物処理の実際を指導できるまでに成長した。
2020 年後半は、コロナ感染対策のイラスト・マニュアルと解説動画を日本赤十字社愛知県支部や愛知県福祉協議会と共に制作し、県下の介護施設の感染対策を支援した。
2021 年度は、年間を通して介護施設対象の講習会を開催し、修了者に「感染管理ケアスタッフ（Infection Control Care
staff，ICC）」の称号を与えるなど、「介護施設の感染対策教育システムモデル」の構築に取り組む予定である。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 35
EL35-2

高齢者介護施設における感染予防対策リーダーの養成
新潟大学地域医療教育センター・魚沼基幹病院

目崎恵

多くの高齢者が生活する高齢者介護施設（以下、施設）においては、平常時における感染予防対策が重要となる。しかし、施設において標準予防策を正しく理解し実施できているかというと独自の感染対策が行われている現状もあり、決して万全とは言えない状況が見られていた。施設においては感染対策の専門家が存在することも少なく、その中で感染対策を推進するためには、軸となり感染対策を実践するリーダー的存在が必要であると考えた。そこで当地域では 2016 年より保健所と協働し施設における感染予防対策リーダー養成研修（以下、研修）を実施している。
この研修は 1 シリーズ全 5 回を 1 年間で実施し、全ての研修に参加可能な施設職員を対象としている。ただ研修会を実施し終了する内容ではなく、受講生が研修会ごとに、施設の問題と課題を明確にし、自施設内で実践を促すプログラムとしている。最終回は実践報告会にて自施設の取り組みを発表し、保健所長より終了証が手渡され研修が終了する。また翌年以降も施設ラウンドやフォローアップ研修など継続支援に努めている。
取り組みを始め現在までに地域内に 82 名の感染予防対策リーダーが養成され各施設で活躍している。インフルエンザ、
感染性胃腸炎による集団発生報告施設数は取組前と比較し減少し、感染予防対策リーダー養成の取り組みが奏功してきたと考えている。この取組について報告し共有する。

教育講演 36EL36

感染制御における患者配置の重要性
長崎大学病院 感染制御教育センター

○寺坂

陽子、泉川

公一

「患者配置」は、感染制御の基本として知られる標準予防策および経路別予防策の主要な対策の一つである。本対策は、入院部門だけでなく外来診療部門にも適用され、特に呼吸器感染症が疑われる患者については、標準予防策の要素である「呼吸器衛生 / 咳エチケット」でもカバーされる。
標準予防策の患者配置に関する勧告では、他者への感染伝播リスクがある場合には個室を使用し、困難な場合は同室者への有害事象を考慮した上で、同じ病原体に感染している患者を同室で管理するコホーティングが推奨されている。
経路別予防策では、個室使用の優先度は高く、空気予防策においては空気感染隔離室を使用するなど物理的なバリアの重要性が示されている。
新型コロナウイルス感染症のパンデミックにおいて、多くの医療施設でクラスターが発生している。本ウイルスは、
潜伏期にある発症前の感染者や無症状病原体保有者からも他者へ感染するため感染制御が困難である。ユニバーサルマ
スキングという新たな対策が加わり、また従来の有症状者を対象とする標準予防策における患者配置に追加して、（本来の標準予防策が意図する）全患者を対象としたフィジカルディスタンスを基本とした対策が広く実践されている。入院部門においては、陽性者や疑似症患者に対して積極的に個室を使用し、さらに患者ゾーンを明確にしたゾーニングの概念と実践が浸透してきている。しかし本来は、日頃から患者ゾーンを意識した感染対策を行うことが重要である。
標準予防策や感染経路別予防策の構成要素の多くが感染経路を遮断するのに対し、「患者配置」は物理的なバリアを用いて感染源であるヒトと感染経路を同時に遮断するいわば強固な対策である。そのため、特に感染制御を目的とする個室配置では患者、家族への倫理的配慮が求められる。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 37
EL37

COVID-19：今後の感染対策
大阪大学大学院医学系研究科・医学部 感染制御学講座

忽那賢志

新型コロナウイルス感染症の感染対策においてはこれまでの感染対策とは異なるアプローチが必要となった。無症候性感染者からの感染伝播が起こる頻度が高いことから、無症状の人も含めてマスクを着用するユニバーサルマスクはこれまでの感染対策の常識にはなかった新型コロナウイルス感染症に対する新しい感染対策となった。病院内における感染対策については、確定患者に対する手袋・ガウン・ゴーグル・サージカルマスクの着用が行われ、また標準予防策も徹底されることで多くの医療機関において手指衛生の遵守率の向上が観察された。新型コロナウイルス感染症対策として一部の医療機関で行われた病院玄関でのサーモメーターの設置や、入院患者（または術前患者）の PCR スクリーニング
検査、などは有効であったのか、これらの科学的知見を元に検証を行うべき時期に来ているだろう。また、患者家族の面会制限や病院見学の中止、職員の会食の禁止なども多くの医療機関で実施されていたが、医療従事者、そして国民のワクチン接種が進んでいく中でどのように基準を緩めていくべきか議論する時期に来ている。本講演では、これまでに行われた新型コロナウイルス感染症の感染対策の有効性について評価し、また今後の感染対策のあり方についての考える。

教育講演 38
EL38

COVID-19 対応に学ぶ地域中核病院における感染症・感染制御教育
津山中央病院 総合内科・感染症内科

藤田浩二

当院は岡山県北部に位置し救命救急センターを有する救急医療の拠点であると同時に県内に 3 箇所ある 2 類感染症指
定病院の一つである。COVID-19 のパンデミックと向き合い既に 1 年半が過ぎ、見事なまでに我々のパンデミックに対する脆弱性があらゆる面で露呈した 1 年半であったが当院も例外ではなかった。この 1 年半を振り返り、医療現場で目についた脆弱性について主に次の 5 つについて考えてみたい：（1）変則性・二面性のある相手への脆弱性、（2）長期戦に対する脆弱性、（3）圧倒的な数に対する脆弱性、（4）情報に対する脆弱性、（5）感情の脆弱性の 5 つについてである。つまり、
まず SARS-CoV2 は virus の運び手となる軽症者を大量に作り出し続けると同時に、確実に一定の重症者と死者を出し続け医療現場を逼迫させ長期的に追い込み続ける。結果として、戦いの場が予防の場から、治療の場に移ると医療現場では人、物、箱（ベッド）はあっという間に不足し、長期戦で完全に疲弊することになる。また、ネット社会である現代では virus 以上にインフォデミックによる誤った情報の拡散速度が想像以上に速く、人の動きの統制がより困難になる。これにより誤った情報をもとに誤った安心材料を各自が集め始めることになるが、多くの場合、医学的安全は全く確保されていない。医療現場においてここまで脆弱性が露呈することはパンデミックでも起きない限りなかなか可視化されることは無かったかもしれない。ここから言えることは、ミクロな対応としては感染症の専門家の知識が必要ではあるが、むしろ災害などの緊急事態における戦略、マネージメント、オペレーションが正しく進められなければ組織は維持出来ないと言うことである。学会当日は、上記の 5 つの脆弱性に対して向き合った当院の泥臭い 1 年半の COVID-19 対応を院
内クラスター発生の経験も含めて共有し改めて感染制御教育について考えたい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

教育講演 39
EL39

環境整備の実際に関する調査
旭労災病院 感染対策室 1）、愛知医科大学病院 感染制御部 2）、公立陶生病院 感染制御部 3）、
藤田医科大学病院 感染対策室 4）

由紀子 1）、坂田○青山

美樹 2）、小林

有里 3）、中川雅貴 4）

新型コロナウイルス感染症流行に伴い、感染対策がいろいろ見直される中、飛沫、接触対策の一つである環境整備において、日常の清掃は重要な感染対策であると考える。今回、感染防止対策加算 1 取得病院 4 施設共同で、感染防止対策
加算 2 取得病院 19 施設に対して、環境整備の実施に関する調査を行った。内容は誰がどの程度の頻度で何を使って実施
しているか、また清掃エリアによって看護師は介入しているか、更に環境整備の質の評価を実施しているかなどを確認する機会とした。実際には清掃職員は採用されているが、環境整備の実施方法の指導を受ける機会は少なく、感染対策の研修についてはほとんどできていなかった。また清掃エリアは、トイレ清掃が中心であり、そのためトイレ以外の清掃は看護師または補助者に任されている。更に環境整備の質の評価となる清掃ラウンドは実施されていなかった。しかし、今回の新型コロナウイルス感染症流行に伴い環境整備の見直しをされた施設は多かった。19 施設ではあるが、環境整備の実施に関する調査を行った結果及び今後の課題について紹介する。

教育講演 40EL40COVID-19 時代の看護教育のあり方を考える −臨地実習の場における感染予防実践力の向上を目指した関わり−
順天堂大学医療看護学部／順天堂大学大学院医療看護学研究科

川上和美

国内で新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が報告された 2020 年以降、看護師等養成課程における看護教育の現場でも様々な対応に追われている。看護教育で最も影響を受けたのは病院等で行う臨地実習である。臨地実習では、病院や福祉施設、在宅等の場で学生が看護職者の立場になり看護実践を行う。学内の講義や演習で学んだ知識・技術を統合し、使う・実践できる段階への到達を目指す重要な学習過程と位置づけられる。日本看護系大学協議会の調査では、2020 年
度に臨地実習を通常通り実施できた教育課程は 7.2% であり、90% 以上が実習日数短縮、実習方法の変更など何らかの対応が必要であった。
本学部でも 2020 年度前期は病院等における臨地実習を見合わせ、オンライン演習または学内実習へ代替した。紙面の模擬患者による看護過程演習やオンラインカンファレンスの学習効果を認める一方で、患者との直接的な関わりを通して得られる学びが何かがより一層明確になった。2020 年度後期からは本学医学部附属病院と連携し、患者の安全を最優
先に実習期間や時間を短縮し病院実習を行っている。学生自身も実習で自分が感染する可能性、自身が感染源となり患者や病院関係者、他学生へ伝播させることへの不安が強い。そこで、実習前からの健康管理、手指衛生・個人防護具着脱等の感染予防技術を指導したうえで実習に臨んでいる。
実習では、学生の受持ち患者が易感染状態にあり、感染症罹患時に容易に重症化し死に至る可能性が高いことを目の当たりにし、感染予防への動機づけが高まっている。実習指導者や教員が手本になり感染予防策を実践することで、学生が手指衛生や個人防護具使用を適切な方法やタイミングで実施できるようになる効果も認めている。COVID-19 発生
により看護教育に多くの制約が生じているが、学生の感染予防実践力や倫理観を養う機会ととらえ、学びの機会を逃さずに学生と関わっていくことが求められている。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

教育講演 41
EL41-1

新感染症への備え −院内で取り決めること、教育、備蓄も含めて−
防衛医科大学校 防衛医学研究センター 広域感染症疫学・制御研究部門

加來

浩器

新型コロナウイルスが人類の前に出現してから 1 年 9 か月が経過したが、その間に我々は様々な危機的事態を経験し、対応し、そして実践してきた。医療に関わる例として、武漢市からのチャーター機や大型クルーズ船からの感染者受け入れ、保健所からの病床確保の要請、院内クラスターの発生、地域医療の逼迫、医療従事者の過労働、医療従事者とその家族に対する偏見と差別の発生などがある。また病原体や疫学に関する知見の集積によって、検査法が質的・量的に進歩した。当初の鼻咽頭ぬぐい液からの PCR 法といった感染リスクを伴う検査法から、より安全な唾液による PCR 検査、さらには他の遺伝子検査や抗原検査が利用可能となった。感染源・感染経路としては、無症状者のマイクロエアロゾル、
3 密などの感染リスクが高い状況の存在が明らかとなり、感染可能期間中の接触による濃厚接触者の特定などが可能となった。臨床面では、特徴的な CT 所見、臨床経過、重症化リスクなど判明し、段階的で重点的に病床が確保されるようになった。様々な医薬品試行の中で、一部の抗ウイルス薬と免疫抑制剤が保険適用となり、そしてついに新規開発のワクチンが国内でも利用されるようになった。さらに日本では、全世界において感染性の強いアルファ株やデルタ株などのウイルスがまん延する中で、国際的なマスギャザリング・イベントを如何に安全で安心に開催できるかを、ワクチ
ンの加速、医療体制の立て直しにくわえ、人流の抑制など国民の行動変容を促すためのリスク・コミュニケーションと啓発活動に力を注いだ。新感染症という全くの正体不明な感染症に向き合うためには、これらの経験をレガシーとして次に備える必要がある。本教育講演では、院内での感染症有事の端緒をどのようにして捉え対応するか、そのための平素の備えは如何にあるべきか、感染対策地域連携の医療機関との連携を如何に活用するかなどについて述べたいと思う。

教育講演 41
EL41-2

加算 2 施設の新型コロナウイルス感染症対策の実際
医療法人三九会三九朗病院 感染防止対策室

加藤

由紀子

中小病院は、感染対策の専門家がいない、感染対策に人員や時間が取れないなど、新型コロナウイルス感染症への対応もスムーズには運ばない現状がある。今回、140 床の回復期リハビリ病院での新型コロナウイルス感染対策について報告する。回復期リハビリテーション病院協会の平成 28 年の調査では、回復期リハビリ病院の患者の平均年齢は 75.8 歳、75 歳以上が全体の 62.6% を占めると報告されている。高齢者が多く新型コロナウイルス感染症を発症した場合、重症化するリスクが高いため十分な感染対策を講じておくことが必要である。しかし、回復期リハビリ病院では、感染者を受け入れることを前提としていないため、このコロナ禍を乗り切るためには様々な工夫や意識改革が必要である。通常行
われている面会の禁止や玄関での有熱者のスクリーニングなどに加え、業務の見直し、濃厚接触者のシミュレーションの実施、発熱外来の設置など、限られたスペース、人員での対応など中小規模の病院ならではの対策の実際を報告する。
さらに第 3 波では、入院患者複数人の感染症発生を経験した。全国的に医療崩壊に近い状況であったため転院ができず、継続して入院治療を行った。個室のない病棟で空床の確保に難渋しながらの隔離対策、リハビリとの協力体制の構築、隔離下でのリハビリなど実際に行った対策を報告する。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

英語シンポジウム 1
ESY1-1

Effectiveness of Pulsed-Xenon ultraviolet disinfection on thecontrol of multidrug-resistant organisms
山形大学医学部附属病院

森兼

啓太

薬剤耐性菌や新興・再興感染症の脅威が世界的に大きな課題となっている一方で、医療関連感染を制御する新たな方法も開発されており、医療従事者の感染対策実務の質向上と相まって薬剤耐性菌による医療関連感染が減少傾向にある
国もある。
近年注目されているのが、患者療養環境が医療関連感染に及ぼすリスクとその制御である。患者の療養環境の清浄化
は主に、埃や目に見える汚染を除去する日常的な清掃と、高頻度接触面を主体とする清拭を中心とした清掃によって達成される。しかし、清拭清掃は人手による作業であり、実施した人の違いによる作業成果の相違、清拭すべき箇所の拭
き残しなどが発生する。また、環境から除去するのが困難な C. difficile や多剤耐性アシネトバクターなどのアウトブレ
イク事例などを通じて清拭清掃の限界が認識され、環境制御の新たな方法が模索されている。
なかでも有望なのは紫外線照射装置である。その微生物学的効果のみならず臨床的効果も、大規模な無作為化比較試
験により明らかにされた。アメリカの多くの病院では既に導入され、日本も導入する施設が増加している。演者の施設
では集中治療ユニットを中止に本装置を運用し、同ユニットのみならず病院全体における耐性グラム陰性菌の水平伝播を制御することができた（Morikane K, et al. BMJ Infect Dis 2020）。

英語シンポジウム 1
ESY1-2The effect of ultraviolet light disinfection in Japanese hospitals
Department of Infectious Diseases, Hiroshima University Hospital, Hiroshima, Japan ／ Department ofSurgery, Graduate School of Biomedical and Health Sciences, Hiroshima University, Hiroshima, Japan

Hiroki Kitagawa
The hospital environmental is an important source of transmission of multidrug resistant organisms. However,previous studies showed that approximately half of surfaces in hospital rooms are not sufficiently cleaned duringterminal manual cleaning. Consequently, patients admitted to rooms previously occupied by patients harboring
multidrug resistant organisms or Clostridioides difficile significantly increase the risk of infection or colonization ofthese pathogens. Recently, no-touch disinfection technologies such as ultraviolet light (UV) has increasingly been used
as an adjunct to terminal cleaning. However, most of these studies has been reported from the United States.
In Japan, an increasing number of hospitals are introducing UV disinfection device with the epidemic of novel
coronavirus infection. However, there are few studies about UV disinfection in Japan. We have introduced a pulsed
xenon UV (PX-UV) disinfection device to the Hiroshima University Hospital since March, 2019. We have previously
reported the effect of PX-UV on environmental contamination of methicillin-resistant Staphylococcus aureus (MRSA)
and C. difficile in patient rooms. In addition, we have reported the clinical impact of PX-UV disinfection on reducing
MRSA infection and colonization. Recently, we showed the efficacy of 222-nm UV irradiation against SARS-CoV-2
contamination in an in vitro experiment. Other studies are being conducted to assess the effect of 222-nm UV
disinfection in clinical settings at our institution.
In this session, we are going to show the evidence of UV disinfection in Japanese hospitals based on our experience.

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

英語シンポジウム 2
ESY2-1First "Train the Trainer" (TTT) of Hand Hygiene in Japan
聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院

斎藤浩輝

2020 年 1 月、ジュネーブ大学感染管理チームを招いて日本で最初の手指衛生に関する "Train the Trainer"（TTT）、指導者育成セミナーを開催した。ジュネーブ大学感染管理チームは感染予防管理・手指衛生分野の先駆けとして WHO による手指衛生促進にも貢献してきた WHO 協力施設の一つである。彼らは、国際的な活動の一つとして、各国で指導的な立場となる専門家を養成すべく TTT を世界各地で長年開催してきた。
本 TTT には 23 都道府県から 78 名の参加者があり、3 日間の期間中、講義、ビデオをみながらの手指衛生の 5 つのタイ
ミングに関する討論、手指衛生観察者としてのトレーニングを行うためのシミュレーションなど、実践的なトレーニン
グが提供された。多くの参加者から「このようなセミナーでここまで活発な議論がされるものに参加するのは初めて」といった声も聞かれるほど、参加型のセミナーにすることができた。
この TTT を通してできたネットワークで、今回の参加者に次は指導者、講師として主体的に日本独自の TTT を展開していけるよう協力体制を構築中である。また、WHO の手指衛生キャンペーンへのより大規模な日本としての関わりや、必要な追加資料の翻訳／作成なども進めていく。昨今の新型コロナウィルス感染症の状況が物語るように、手指衛生は
感染予防管理の基本であり、その文化を日本の医療現場に根付かせる一端を担えればと考えている。

英語シンポジウム 2
ESY2-2

Hand hygiene promotion in a Japanese university hospital
名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部

◯森岡
八木

悠、安立
哲也

なぎさ、豊留有香、冨田

ゆうか、手塚宜之、井口光孝、

名古屋大学医学部附属病院では、感染対策・医療安全上の必要性に加えて、2019 年 2 月に国際的医療機能評価（JCI）
認証を取得するため、病院全体での手指衛生の遵守率を向上させる必要に迫られた。
従来のアルコール使用量測定に加え、2017 年 9 月より四半期毎に直接観察法による遵守率を調査した。開始した当初、遵守率は 31% と極めて低く、目標としていた 70% には遠く及ばない状況が続いたため、WHO 手指衛生自己評価フレー
ムワークに加え、下記取り組みを複合的に行った。
1．手指衛生サポーター制度の創設
2．クロスモニタリングデイの開催
3．教授・病院長の手指衛生動画撮影と公開
4．教授回診の同伴と手指衛生指導
5．各部門での手指衛生勉強会の開催
6．回診時のグループ・個人持ちアルコール使用量の貼りだし
7．定期的に各部門での取り組みを Hand Hygiene News で紹介
8．グリッターバグ講習会の開催（全病棟・部門・医局）
9．オンライン学習機会の提供（COVID-19 流行に伴い）大学病院は人の入れ替わりが激しく、取り組みの継続が難しい。しかし、各部門のキーとなる人材の育成とトップの理解・協力があれば、全体への協力が得やすくなる。JCI 受審時（2019 年 2 月）時の手指衛生遵守率は 62% まで上昇し、無事 JCI 認定を得た。その後、2019 年 7 ～ 9 月では遵守率は 49% まで低下したが、上記取り組みを継続し、60% 台を維持している。
本講演においては、名大病院の手指衛生遵守率向上への道のりと、現状の課題、COVID-19 流行期での取り組みを中
心に講演を行う予定である。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

英語シンポジウム 2
ESY2-3

Certificate for improvement of hand hygiene performance using IoT(Internet of Things) and evaluation of real time feedback to each
medical staff.
京都府立医科大学 感染制御・検査医学 1）、株式会社ケアコム 2）、福井大学医学部 感染制御部 3）◯重見 博子 1,3）、出野 義則 2）、松山
藤田 直久 1）、岩崎 博道 3）

千夏 3）、飛田

征男 3）、山下

芳範 3）、稲葉

亨 1）、

手指衛生遵守率は各施設によりデータの収集方法が異なり、包括的な比較が困難である。感染予防に重要な手指衛生
を IoT 技術で可視化し、医療スタッフへの即時フィードバックの遵守向上への有用性を評価するために、この研究に取り組んできた。
手指消毒剤に IoT 対応を施し、IoT gateway を天井に設置して、吐出操作、使用場所、使用時刻、使用者の位置を常時モニタリングした。2017 年は ICU にて、医療従事者の ICU 入室時、患者エリア進入時での手指衛生状況を可視化し、ICU 入室時の遵守率は看護師（37 名）95%、医師（10 名）41% であった。2018 年は、消化器外科病棟にて各医療従事者の遵
守回数、観察期間の日々の総数の変移、各定位置での手指衛生状況を解析し、2 次元表示、回診時の動画で可視化した。
廊下のパネル、ドアノブ、使用 PC の細菌学的検査も施行し、手指衛生遵守との関連性を検討した。2019 年は消化器外科病棟で看護師（32 名）に、IoT モニタリングを行い、モニタディスプレイに入室回数と手指衛生回数をグラフ表示し、7 月から即時フィードバックを開始しそれまでの手指衛生実施と比較した。1 訪室当たり手指衛生回数は、介入前後（2.10
回 vs 4.23 回）で有意（p=0.0003）に改善した。2020 年は ICU での即時フィードバック効果を検討中である。
IoT を活用した手指衛生のモニタリングと即時フィードバックは、医療従事者の手指衛生遵守向上に効果的である。
見やすい位置でのモニタディスプレイの設置、常時監視状態の周知と手指衛生遵守必要性の啓蒙も重要である。本研究は Strategic Information and Communications R&D Promotion Programme（SCOPE）（Grant 181605001）総務省委託研究である。

英語シンポジウム 2
ESY2-3

Adapting the WHO Multimodal Hand Hygiene Strategy in Japan
国立病院機構下志津病院

鈴木由美

国立病院機構下志津病院では、2011 年に未経験者のみの有志メンバーで ICT を立ち上げ、2014 年から WHO の「手指衛生改善のための多角的戦略」に則り、手指衛生改善に取り組んでいます。
取組前の 3 年間の手指消毒剤の使用量はおよそ 4L/1000 患者・日程度でしたが、WHO のガイドライン推奨の 5 年間継続により使用量は右肩上がりに増加し、2019 年度には病院全体で年間平均で 35L/1000 患者・日程度まで増加しました。
WHO の手指衛生戦略は「5 つの瞬間」だけが日本では広く活用されていますが、「5 つの構成要素」「5 つの段階的アプロー
チ」の 3 本柱で構成されています。
私たちはどの要素も等しく重視して取り組むことで大きな効果を上げることができたと考えています。
このガイドラインは発展途上国を含めた世界中で活用できるように作成されているので、日本でそのまま適用するには違和感がある部分もあります。このためこのガイドラインの存在はご存じでも「とっつきにくさ」を感じておられる日
本の ICT メンバーの方は多数いらっしゃると思います。
しかし、私たちは重要なポイントはおさえながら、日本の風土、病院の風土にあわせてアレンジ、つまり「Adapt」することで、効果的に活用することができました。このシンポジウムでは、私たちがどのようにこのガイドラインを「Adapt」
したのか日本国内の皆さんにシェアすることで国内への普及に貢献し、また世界に向けても日本での取組を発信していきたいと思います。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 1
SY1-1

COVID-19 職業感染ならびに針刺し切創についてのアンケート調査
聖マリアンナ医科大学 感染症学講座

國島広之

COVID-19 パンデミックでは、未知の感染症に多くの医療従事者が対応を迫られており、その診療においては医療従事者の安全確保が最も重要である。日本環境感染学会 職業感染制御委員会ならびに臨床研究推進委員会では、新COVID-19 診療における職業感染ならびに針刺し切創の現状を明らかにすることを目的として、2020 年 12 月から 2021 年
1 月に評議員を対象に Web アンケートを実施した。
職員の感染事例について回答は 88 名（施設）から得られた。職員の感染事例は 56 施設（63.6%）で報告がされていた。職員の COVID-19 が確認された 56 施設では、各施設で主な罹患職種は「看護師」が 34 施設、「医師」が 8 施設であった。推定される罹患場所は「職場外」が 31 施設と最も多くみられ、次いでコロナ専門病床が 5 施設であった。感染経路としては「職員同士以外との会食」は 16 施設、「同居家族から」は 11 施設から報告が見られた。職員の職場内での感染源としては「職員」
由来は 18 施設、「患者」由来は 11 施設であった。感染した職員から患者への伝播が 12 施設でみられた。
針刺し切創についての回答は 95 名（施設）から得られた。針刺し切創は 7 施設（7.4%）で報告がされていた。職種では「医師」が 6 施設、「看護師」が 1 施設であった。発生場所は「病室内」が 6 施設、「心臓カテーテル室」が 1 施設であった。原因
器材は「注射針」2 施設、「静脈留置針」2 施設、「メス」2 施設、「体液曝露」1 施設であった。事後対応としては、「受傷者の就業制限なし」が 6 施設と最も多く、「感染源の血清 PCR 検査」1 施設、「受傷者の就業制限（7 日）」1 施設、「受傷者を濃厚接触者と同様に検査と就業制限 10 日」1 施設であった。
今回の調査において、医療従事者の罹患状況の一端が明らかとなった。今後、COVID-19 の職員感染リスクの更なる低減、血液媒介リスクの評価や、対応方法について検討していくことが重要であると考えられる。

シンポジウム 1
SY1-2

COVID-19 ワクチンを想定した予防接種における個人防護具の使い方
独立行政法人労働者健康安全機構労働安全衛生総合研究所 1）、
一般社団法人職業感染制御研究会「医療用感染防護具の適正使用等に係る研究班」2）、東京女子医科大学 3）、
国立看護大学校 4）、国立感染症研究所 5）、聖マリアンナ医科大学 6）○吉川

徹 1,2）、満田

年宏 2,3）、網中

眞由美 2,4）、黒須

一見 2,5）、國島

広之 2,6）

一般社団法人職業感染制御研究会では COVID-19 に対する国内でのワクチン接種の開始前の 2021 年 2 月に「予防接種（筋肉注射）における個人防護具の使い方」を公開した。
手引き作成にあたって、想定される予防接種手順（1 受付・記録・誘導等、2 予診・接種可否判定、3 薬液調整・充填等準備、
4 接種、5 接種後の観察等）に従い、実施者の役割と主な必要物品、個人防護具（PPE）の適正使用方法を検討した。最終的に手引きの構成は「A はじめに」「B 予防接種に際して必要となる主な個人防護具等の物品」「C 参考となる資料」の 3 つのパートと、手引きの要点となる別添「予防接種における担当者ごとの個人防護具（PPE）表と留意事項」とした。主な議論となったのは「予防接種における感染リスクが高まる場面」「針刺しリスクを減じるワクチン接種の手順」「各手順における手袋着用の要否」「ガウン等防護衣の要否」「COVID-19 感染疑いの来所者を想定した対応」「不測の事態と緊急時対応」「会場で着用するフェイスマスクの性状」等であった。特に「手袋着用の要否」では「予防接種後の接種部位からの予期せぬ出血や注射針による皮膚損傷リスク低減のため、標準予防策として手袋着用は必要である。」と記載したが、これはエ
ピネット日本版サーベイランスデータの解析により、過去 10 年に約 80 施設で発生した経皮的な注射（静・筋・皮下・皮内等）に関連した針刺し切創の 0.7%（228 件）が筋肉注射手技関連であり、その 76% に受傷時の血液曝露が確認されていること、鋭利器材取り扱い時の手袋着用の国際動向等を踏まえ作成した。
当研究会の手引きは「新型コロナウイルスワクチンの接種体制整備に係る医療用物資の配布について」（厚労省マスク等物資対策班事務連絡令和 3 年 2 月 10 日）で活用された。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 1
SY1-3

職員の発熱時にどうするか
東京慈恵会医科大学附属柏病院

菅野

みゆき

職員の健康管理は感染対策における重要な因子である。特に COVID-19 が問題となっている現状では、職員は自身が感染しないよう日々の感染対策をしっかり行い、それでも体調不良を感じたときに組織として対応できる体制の整備と、職員自身がどのように行動したらよいかを理解できるよう周知しておく必要がある。
当院では、勤務前に検温や COVID-19 を疑う症状の有無を確認し、発熱や症状がある場合は部署の責任者へ報告を行うこととしている。責任者は発症者の勤務を停止し、受診できるよう調整する。COVID-19 が否定できなければ PCR 検査を行い、陰性確認後も一定期間は勤務停止を継続し経過観察を行っている。勤務再開時にはチェックリストを用いてCOVID-19 のリスク評価を行い、ICT が勤務再開の可否を慎重に判断している。職員本人だけでなく、同居者が発熱した場合の対応も決めている。
また、COVID-19 は発症前から感染力があるため、誰が発症しても濃厚接触者とならないためにはどのような対策をとっていればよいか、という視点で各職員が対策を行うよう啓発している。
COVID-19 から職員を守るための対策について、発熱時を中心に考えてみたい。

シンポジウム 1
SY1-4

COVID-19 クラスターからの職員の守り方
国立感染症研究所 薬剤耐性研究センター

黒須

一見

COVID-19 では職場や学校など様々な場所でクラスターが発生している。特に医療施設や介護施設等では、職員が陽性者あるいは濃厚接触者となることで働き手がいなくなるなど多くの問題が生じる。2021 年 5 月時点で国民へのワクチ
ン接種は加速しているものの、全国民への接種が終了するまでにはまだ時間を要することから、医療施設や介護施設への COVID-19 侵入を防止することは難しい。ウイルスが入り込んでも、いかにクラスターを発生させないかに視点を置き、対策を講じることが現在の最善策となる。
国立感染症研究所実地疫学研究センターでは、2020 年の COVID-19 発生当初よりクラスター対応にあたってきた経験を基に「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）医療施設内発生対応チェックリスト」を作成し公開している。本チェックリストは、自治体（保健所）が医療施設における COVID-19 集団発生の対応をする際、医療施設の現状に応じた体制整
備状況等把握や支援をする際の参考とすることを前提に作成しているが、医療施設が自施設の対応を自己評価する際にも積極に活用していただきたいと考える。
準備期、初期探知期、拡大期、コントロール・再開期の 4 段階に区分し、マネジメント、疫学調査、感染管理、連携の 4 項目について確認できるようになっている。職員対応としては、主にマネジメントと感染管理の項目となるが、感染管理では職員への感染対策教育（手指衛生、PPE 着脱等）
、マネジメントでは、健康管理、就業規則、情報伝達、メンタルヘルス等が挙げられる。大規模クラスターの事例では、職員の安全を第一目標として対応にあたることで、現場でも混乱なく実装することが可能となっている。いくつかの事例を紹介し、よりより方法を考える機会としたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 2
SY2-1

感染リンクスタッフの育成
名古屋大学医学部附属病院

安立

なぎさ

当院では以前、感染リンクナースは各部署の業務担当副看護師長が担っていました。感染リンクナースには感染防止の正しい知識と技術、指導者や役割モデルとしての能力が求められるからです。しかし副看護師長の仕事が多く、感染についての知識についてもばらつきが多く、活動も十分できない状態のため、部署での手指衛生推進活動が十分にできない状態でした。
そこで、2015 年から各部署の 3 年目以上で感染対策活動が推進できるスタッフの選出をお願いし、「感染リンクスタッ
フ」として部署での活動の中心を担ってもらうこととしました。「感染リンクスタッフ」の育成について試行錯誤をしながら進んできた 5 年間での成果についてまとめることで、当院の「感染リンクスタッフ」のすばらしさをお伝えできたらと思います。活動については 1 例を下記に示します。
1、ICT 主催の「手指衛生サポーター講習会」受講・現場へのフィードバック
2、部署における「クロスモニタリングデー」活動の推進
3、手指衛生についての学習会の部署での開催
4、「安全器材のチェック」のスタッフ全員実施
5、「感染ベストプラクティス」のチェック
6、「経路別予防策」の徹底
7、環境整備についての指導
大学病院の特徴として、人の入れ替わりが激しい中での継続教育の難しさがあり、そのような環境での工夫や、スタッ
フへの教育の工夫などをお伝えできたらと思います。

シンポジウム 2
SY2-2

リンクナース主導の主体的な取り組みで、あるべき姿を真の姿に変えていく
リンクナース達東京医科大学病院

奥川麻美

当院は 2019 年後期に新病院への移転を経験した。新しい環境での感染に関する問題点を抽出し、旧病院とは異なる「あるべき姿」を構築しようと奮闘するリンクナース達を紹介する。
2019 年度の後期活動は、新病院での感染対策上の問題点の確認と、解決するための活動を推進した。新病院では、これまでと異なる構造の病室や、これまでにはなかった点滴準備専用の部屋などの環境整備が不十分な現状があった。旧
病院では、施設構造上の限界で、曖昧だった清潔・不潔のゾーニングが、新病院で明確になった。その分、その理解が不十分である場合、望ましくない行為としてより目に付きやすくなった。
同じような悩みを持つリンクナース達は、他部署の状況把握と情報収集を目的としたディスカッションを望んでいた。
そこで、自由に意見し考えをまとめていく機会を設定し、リンクナースの成長と、前向きな取り組みへと発展するための「あるべき姿」の作成を提案した。汚物処理室や患者ベッドサイドの環境、PC カート、医療廃棄物の扱いなど、グルー
プディスカッションを通してそれぞれの「あるべき姿」を写真やイラストで作り出し、成果物として冊子にし、各所属に配布し継続活動を推進した。
2020 年度は、冊子をもとに自部署で遵守できるようにすることとした。取り組みの評価指標となる環境ラウンド結果の比較では、前年度より遵守率が上昇する結果となった。

－ 132 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 2
SY2-3

リンクスタッフに自主性を生み出した 3 つの戦略
長野医療生活協同組合長野中央病院 感染対策室

宮川佳也

2017 年度までのリンクスタッフ会は決定事項を自部署に伝達することが主であり、ラウンドは多種多様なチェックリ
ストに沿って行い、評価する形式的な議会であった。2018 年度からリンクスタッフがより主体的に取り組めるよう 3 つの戦略を立てた。その結果、自らが感染対策での問題点を発見し、積極的に改善策を発案できるリンクスタッフ会へと進化した。
リンクスタッフへ行った 3 つの戦略
1．ビジョン・問題の明確化
多種多様なラウンド表でチェックをすることは問題の明確化に向いていない。そこで感染対策室から共通の問題点、ビジョンを明確化し、その問題にチームで取り組んだ。
2．マネジメントやマーケティングなどに使用される理論の流用
リンクスタッフはマネジメントの経験がないため、マネジメントやマーケティングなどで使用される理論（イノベーター理論、スモール・ステップの原理）を流用し有効な実践ができるよう促した。
3．ガナバンス体制の見直し
感染対策室がチームと現場の仲介役となることでチームが考えた案にガバナンスを効かせた。
チームを作ったことでリンクスタッフ同士のディスカッションを促し、新たな発想を生んだ。各理論を基に実践し、良い結果が生まれることでチームに更なる活力が生まれた。ガバナンス体制の見直しはチームの施策をより施行やすくした。
自身で発見した問題に取り組みたいなどの意見があり、当院のリンクスタッフは更なる進化が期待できる。

シンポジウム 2
SY2-4

キラキラ輝いている当院リンクナースの活動
愛知医科大学病院 感染制御部○坂田

美樹、久留宮

愛、高橋

知子、村松

有紀、三鴨

廣繁

院内感染を防止するためには、組織全体での感染対策への取り組みが必要である。病院全体で感染対策に取り組むた
めに、リンクナースやリンクドクターを設けて感染対策に取り組んでいる施設は多いと思う。
当院のリンクナースは中堅の看護師が役割を担っており、全部署に 1 名以上配置し、年間目標を設定して部署での感染管理に関する活動をしている。年度毎にテーマを決めて、ケアバンドルの作成、標準予防策 DVD の作成、院内感染対策マニュアルの改訂、ベストプラクティスの作成、部署ごとの勉強会の開催、看護研究など様々なことに取り組んでいる。
1 ヶ月に 1 回開催しているリンクナース会ではグループ毎の活動を行い、1 年に 1 ～ 2 回、病院の環境ラウンドを実施している。毎月ベストプラクティスや手指衛生の直接観察の記録の提出、手指消毒用アルコールの使用量調査を行い、手指衛生遵守率向上・手指消毒用アルコール使用量上昇に向けて感染管理室と協働している。不定期でブリストル便スケー
ルや末梢静脈カテーテルの記録の遵守率調査等を行っている。また、ワーキンググループを作成し、院内の水回りの使
い分けに関する検討、環境クロス導入に関する検討等行っている。新規採用者研修では新規採用者に演習も含めた教育を行っている。
院内の感染管理における部署内での実践・教育・指導を担っており、積極的な活動をしている当院リンクナースの取り組みについて報告する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 2
SY2-5

サーベイランスできるリンクスタッフは脂がのって「きときと」なんです～他院から来た CNIC が評価したこと～
医療法人社団浅ノ川 浅ノ川総合病院

坂本信彰

当院のリンクスタッフ（以下、LS）会は、病棟・外来・手術室・透析センターの看護師と介護福祉士に感染管理認定看護師（以下、CNIC）3 名の計 21 名で構成、2016 年から活動している。
当方は 2020 年から当院で CNIC として在籍、LS 会に参加している。LS 自らデバイス / 手技関連サーベイランスを実施・
フィードバックする「きときと」（生き生きしている様）した活動に触れ驚いた。そこで、その育成過程を当方が他 CNICにインタビューした。
サーベイランスの実践にあたり、サーベイランスを学習し、判定支援を CNIC が行う。サーベイランスを実践することで、各部署の状況が数値として評価できるようになった。評価できると、医療関連感染低減の為、プロセスの問題点を LS は提起してくるようになる。本業の一環でその質を高められるサーベイランスの実践は、見えないものが見えるよ
うなるかの如く LS の視力を上げた。また、取り組みが成果発表され、2016 年以降薬剤耐性菌のアウトブレイクはなく、結果を出せる LS だ。
CNIC らは LS 会に対し、互いに笑い合える意思疎通をとり、共に考え、LS の問題提起と方策について実現まで支える
姿勢を頑なに崩さない。誰よりも寛容で聞き上手、会終了後も話が終わらず帰らない LS が多いのは、嬉しい悲鳴だ。当方もこの「きときと」な LS と活動でき、とても嬉しい。これからも LS と一緒に考えていきたい。

シンポジウム 3
SY3-1

新型コロナウイルス感染症対策を通して見える精神科における感染制御の特色
公益財団法人井之頭病院

◯永岡

知生、西村

和子

新型コロナウイルス感染症の流行により、医療機関は様々な対策を求められている。精神科においても同様であり、それぞれの医療機関が「これで大丈夫であろうか」という不安を抱えながら対策を行っている。考案の際には、他の領域での対策をそのまま取り入れることは難しく、様々なリスクの有無、患者や治療内容の特性、施設設備の特殊性などを考慮しながら検討を行った。その検討を通し、精神科の感染制御の特色や課題が浮かび上がってきた。
院内に持ち込まれた場合、感染の拡大を防ぐことは難しく、持ち込み防止対策が重要になる。しかし、外出や外泊が治療の一環として位置づけられており、院外との出入りが少なくない。マスクの使用や管理にも課題があり、患者教育が必須であった。
精神科では作業療法やミーティング、家族会など、一つの空間に多くの人が集まるような治療プログラムが少なくない。
また、食堂に集まって食事を摂取するなど、それまで当然のように行っていたことに対しても、三密対策を検討せざるを得なくなった。
地域での生活を支える支援者など病院に出入りする人は少なくない。それを制限することにより地域移行に支障を生じることにもなった。その対策として、Zoom などのオンラインによるカンファレンスやプログラムを新たに導入し、より効率的な方法として可能性を感じることとなった。
上に一例を挙げたが、各施設なりの工夫や難しさを共有する機会となればと考えている。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 3
SY3-2

精神科における疥癬対策
公益財団法人浅香山病院

金﨑

美奈子

当院は一般病床 223 床と精神病床 792 床をもつケアミックス病院である。そのため、一般科と精神科の特性の違いから、同様の感染対策では通用しない経験を何度もしている。また、主なガイドラインは一般科病院や高齢者施設の感染対策が中心で、精神科特有の感染対策に言及したものは少なく、現場は日々試行錯誤である。特に集団発生は対策を見直す
重要な機会となる。疫学的調査から原因・伝播経路を探り、調査結果を蓄積・集約しながら精神科の感染対策のあり方を模索している。
過去に当院の精神科では感染源と考えられる角化型疥癬患者が特定できず、濃厚接触が確認できない患者間で約 1 年
2 ヶ月にわたり通常疥癬患者が散発的に発生する事例を経験した。疥癬診療ガイドライン第 3 版では、通常疥癬は感染力が強くないため、発症者を的確に診断・治療し、角化型疥癬への進展を防げば集団発生は必ず終息するとしているが、この時は終息に向かわなかった。そのため、発症者と皮膚症状から疥癬が否定できない者に対し、濃厚接触に当たらな
い直接・間接的接触が生じる場面においても対策を強化し、集団予防投与については対象や時期を試行錯誤した。こうした経験から得たノウハウを、後の疥癬集団発生に生かし、早期終息に繋げることができたので報告する。

シンポジウム 3
SY3-3

精神科病院における AST 活動 ～尿路感染症に対する LVFX の適正使用に向けた活動～
医療法人社団碧水会長谷川病院

川内

健史

精神科病院では、感染症の専門スタッフのいる施設は少なく、検査室自体が存在しない施設も多い。そのため、同じ抗菌薬を使用したり、感受性が無い抗菌薬や不十分な用量で抗菌薬を使用することで耐性菌が発生するおそれもある。
2016 年の JANIS のデータによると LVFX の E.coli に対する感受性は約 59% であるが、当院における感受性は 50% であった。当院の AST では、感受性の検討が十分されないまま LVFX が処方され続けた結果ではないかと考え、尿路感染症に対する LVFX の適正使用の推進の必要性を認め介入を行った。
2019 年 12 月より AST では、①当院のアンチバイオグラムの公表 ②薬剤部が中心となり、尿路感染症に対して LVFX
以外の抗菌薬の処方を検討しやすいように、尿路感染症治療に推奨される抗菌薬の一覧表の作成と医師への周知 ③尿路感染症で LVFX が処方された場合に、target となる細菌の感受性を確認し、他の抗菌薬が使用できる場合には処方変更の依頼を開始した。
その結果、単純性膀胱炎に対して処方された LVFX は他剤へ変更されるようになり、介入以降の LVFX の処方は、それぞれ必要な根拠がある場合に限られるようになった。また、2020 年の LVFX の E.coli に対する感受性は 60.3% に改善した。
先行研究で小倉らは、LVFX 耐性株は多剤耐性化傾向の強いことを報告している。感染症の専門スタッフの少ない精神科病院は薬剤耐性菌を生み出しやすい環境にあるとも言える。精神科病院だからこそ抗菌薬の適正使用を推進する必要があると考えられる。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 3
SY3-4

病院と受託企業の連携による感染対策及び医療安全への貢献
ワタキューセイモア株式会社 営業本部 請負事業部 清掃・リネン管理課

大槻和弘

院内における清掃業務は感染対策として重要な位置付けにあり、9 割近い医療施設が外部委託している。つまり受託企業の質が感染対策効果を左右する。昨今では新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、より院内清掃の需要が高まっていると考える。その中で受託企業は“病院清掃のプロ”として自覚を持ち、根拠に基づいた感染対策を身に付ける必要がある。
精神科は建物の構造上、換気が悪い場合があり、床に埃（微生物）が堆積しやすい。また排泄物なども環境下に散見される場合がある。加えて患者の認知機能低下により、床に直接触れたり裸足で歩く患者もおり、一般病院以上に汚染が拡散する。拡散した汚染に対しては広範囲に清拭することが求められ、環境下を清拭する際、薬剤を使用する。しかし精神科での薬剤使用は誤飲・盗難などの事故リスクがあるため、事故予防策が必要となる。
弊社は精神科（医療施設）で常に求められる感染対策について、その場で疑問を解決し実行できる病院清掃 Q&A 集を作成した。
また精神科特有の事故を未然に防止するために、精神科病院業務運用マニュアルを作成した。
それぞれを現場に配備し、迅速かつ適切な感染・医療安全対策を実践できる環境を整備している。
精神科では、患者の特性から感染対策物品の設置や使用が限られ課題となっている。その中で受託企業として、医療施設の感染対策チームとより一層の連携を図り、感染対策強化への協働が求められている。

シンポジウム 3
SY3-5

精神科における新型コロナウイルス感染症対策 −精神科ならではの工夫−
昭和大学附属烏山病院

池ヶ谷

訓章

一般的に精神科病院は施設の構造上、閉鎖的環境が多く感染症が蔓延しやすい環境にある。接触・交差感染の温床となるドアが数多く存在することに加えて、頻回に鍵を使用するという特徴もある。また、安全性から廊下やベッドサイドに手指消毒剤や個人防護具を設置できないことも精神科病院の特徴と言える。更に、病状により患者から感染対策の協力が得られにくいことや、患者が症状を表出しにくい場合もある。療養環境としては、食事や入浴、作業療法や集団精神療法などの集団行動も多く、3 密の環境が多く存在する。更に患者は、外出・外泊を繰り返しながら退院に向かうため、市中から感染症を持ち込むリスクが高まる。これらのことから、精神科病院では感染症が「持ち込まれやすく」「広まりやすい」特徴があるため、これらの「精神科ならでは」の特徴を考慮した感染対策を講じる必要がある。
当院では、新型コロナウイルス感染症の流行に合わせて、一般的な対策に加え、「精神科ならでは」の感染対策を強化してきた。日々変化する状況の中で、速やかに対策を決定し、その決定した感染対策を速やかに現場スタッフに周知することが新型コロナウイルス感染症対策では重要である。精神科における新型コロナウイルス感染対策について対策事
例を紹介したい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 4
SY4-1

COVID-19 のケアに当たる医療スタッフが感じた環境に対する不安
北里大学看護キャリア研究・開発センター

藤木

くに子

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、2019 年 12 月に中華人民共和国湖北省武漢市において確認された。世界保健機関（WHO）から 2020 年 1 月 30 日に「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」を宣言され、3 月 11 日にはパンデミック（世界的な大流行）の状態にあると表明された。神奈川県では、2020 年 1 月 15 日の武漢からの帰国者の感染事例から、クルーズ船内での感染事例の対応が始まり現在に至っている。マスコミからは、連日、新型コロナウイルス
PCR 検査陽性例の数と、死亡件数の報告がされることで、市民の多くが「死の病」と捉え、不安を増長させている。
この状況は、医療スタッフも同様である。当初は、症状や感染経路、潜伏期などの感染メカニズムの正体が解らないものに対する恐怖・不安によって、根拠のない対応や過剰と思われる対策が散見された。その後も、新しいエビデンスデー
タが提出されても、不安は軽減されず、過剰と思われる対応が続いている。特に、医療者の取り巻く環境は COVID-19が指定感染症であること、自分自身が感染するのではという不安や家族や周囲への感染伝播への不安がある。このような状況を、少しでも軽減させるために、医療施設における飛沫や飛沫核などの浮遊粒子の拡散状況や防護具の効果を可視化したデータを提供し、不安の軽減につなげていきたいと考えている。

シンポジウム 4
SY4-2

感染対策に用いる防護具
信州大学繊維学部 特任教授

篠原克明

感染症対策としては、病原体の特徴や感染のメカニズムを理解して対応することが重要である。
病原体は種類により感染発症した場合の疾病や重篤度が異なる。接触感染、経口感染、飛沫感染、空気感染が主要な感染経路である。感染が成立する病原体量（感染必要量）は個々の病原体で異なる。感染成立には、患者との濃厚接触や病原体による環境汚染（器材、床、作業台など）が起こり、それが拡散し、ヒトが曝露（接触、吸入）され、病原体が体内に侵入するという過程がある。体内侵入量が感染必要量を超えると感染が成立する。それぞれの時点おいて、適切な処置、消毒・滅菌、封じ込め、曝露防護、宿主免疫強化などを実施することが有用である。曝露リスクとしては、感染性液体（病原体を含む血液、体液、分泌物、培養液など）、感染性飛沫粒子、感染性飛沫核（感染性エアロゾル）などである。
新型コロナウイルスに対しては、呼吸用保護具の性能と適切な使用が重要である。また、医療現場においては大量の
感染性飛沫や高濃度感染性物質（病原体を含んだ血液、体液、吐瀉物、排せつ物など）への曝露防止のためにガウンや防護服を装着する場合もある。
本講演では、1. 感染成立の要素、2. 感染防護、3. 個人用防護具、4. 防護性能評価、5. 防護服汚染、6. SUCAM（Select、
Use、Care and Maintenance）について紹介する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 4
SY4-3

病院施設における COVID-19 予防のための建築及び空調・換気設計
株式会社竹中工務店 技術研究所 環境・社会研究部

天野

健太郎

病院施設内の COVID-19 の感染管理においては、医療スタッフの標準予防策に加え、ゾーニングや動線、換気・空調、気流制御、病室の室間差圧の設定など環境の対策が不可欠である。一般的な感染経路として、ウイルスが付着した表面を手や目、口などで触ることによる「接触感染」、咳やくしゃみにより放出されたウイルスを含んだ飛沫が直接相手に到達することによる「飛沫感染」、そして飛沫が空気中に長く漂うことにより遠く離れたヒトに感染が起こったり、換気が悪い空間で濃縮されたりすることで、クラスターを引き起こす要因ともなる「空気感染」に分類されるが、空調・換気設計の立場からすると、空気中に放出され、浮遊する粒子の挙動やウイルスの性状に着目し、感染のリスク、そして対策の有効性について正しく理解していくことが重要となる。
実際の病院空調・換気設備の設計方法については、日本医療福祉設備協会による“病院設備設計ガイドライン（空調 設 備 編 ）HEAS-02-2013”や ア メ リ カ の ASHRAE（American Society of Heating, Refrigerating and Air-Conditioning
Engineers）の病院空調設計マニュアル“HVAC Design Manual for Hospitals and Clinics，Second Edition，2013）”などに則って行われるが、本報告では、個々の病室や診察室など計画や運用における留意点や、実環境における換気や気流の状態、飛沫などの汚染粒子の拡散状況など、医療従事者の気になる情報について、実験・実測データや最新の研究成果を整理し、感染予防に寄与する知見を提供することとする。

シンポジウム 5
SY5-1

感染症危機管理におけるリスク・コミュニケーション
大東文化大学中島一敏

感染症危機管理対応おいて、リスク・コミュニケーションは中心的な役割を果たすとされているが、日本における実践経験は乏しい。一方、食品衛生分野では、WHO/FEO 合同の CODEX（国際食品企画）委員会が提唱した、リスク管理、
リスク評価、リスクコミュニケーションの役割分担と連携の仕組みであるリスクアナリシスが長年実践されてきた。すなわち、厚生労働省、農林水産省、消費者庁等の行政機関がリスク管理を行い、専門家集団である内閣府食品安全委員
会がリスク評価を行い、行政や専門家を含め、様々な関係者（ステークホルダー）が相互の情報・意見交換を行うリスク
コミュニケーションを行うことで、透明性の高い、サイエンスベースの食品衛生管理の仕組みが構築されている。一方、新型コロナ対応においては、リスクマネージメント、リスクアセスメント、リスクコミュニケーションの明確な役割と構造が確立しておらず、リスクコミュニケーションでは、戦略、計画的な実践など大きな課題があったと考える。今回は、
リスクコミュニケーションについて何が重要かについて改めて考察する。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 5
SY5-2

東京 2020 大会とワクチン後の社会作りに向けて
国際医療福祉大学医学部 公衆衛生学

和田耕治

この抄録は東京 2020 オリンピック競技大会の始まる前に執筆をしている。無観客が決まり、矛盾したメッセージとならないような決断を組織委員会や政府にしていただいた。しかしながら、緊急事態宣言の効果については疑問視する見方もあり、その後がどうなるかはわからない状況である。
講演では、その後の経過を踏まえて講演するが、以下に、その後の見通しについての見解を記す。
今後の社会との連携においては、ワクチン接種完了者数の増加と、社会活動の再開や正常化の速度のバランスにもよるが、想定しなければならないのは、青壮年層における感染者数のこれまで以上の増加である。
高齢者のワクチン接種が進んだことにより死亡者や重症者の人数は低下傾向が見られるようになってきたものの、65歳未満のワクチン接種はこれからである。しかしながら、感染対策への関心や対策への納得感が薄れてきている。
冬場に大きな流行が起きることを想定すると、11 月末までにはできるだけ多くの成人に対してワクチン接種を進めたい。しかし、どこまで達成できるか。成人では 7 割程度の接種を目指したいが、5 割程度で止まるのではないかという悲観的な見立てもある。
感染症法での新型コロナウイルスの扱いについて出口戦略を、という話題が再び出ている。緊急事態宣言では「緊急」という言葉が現状に合わず、特別措置法の適用も 1 年半が過ぎるなかで見直しが求められる時期である。
東京 2020 オリンピック競技大会の後には、日本は大きな国政選挙を迎えることになり、感染症対応がここにも影響をしうるであろうことを我々は目撃することになるのであろう。しかしながら、いずれにせよ、命を守るための施策を提言する我々医療職はぶれないようにしたい。

シンポジウム 5
SY5-3

新興感染症対策における自治体行政との連携
沖縄県立中部病院

高山義浩

新興感染症の対策は、地域の流行状況や医療資源、社会背景などをもとに、地域ごとに戦略的に実施される必要がある。
自治体行政と臨床現場が密接に連携しながら、住民から信頼される対策を提示していくことが求められる。
行政担当者と連携するに当たって、現場の医療者として心がけておきたいポイントを、演者の限られた経験からではあるが紹介する。
〇現場は多様である。自分の現場感覚がすべてと僻見せず、知っている気になって行政担当者に押しつけない。専門性が現場を総攬することはない。自分が限られた殻の中にいることを理解する。
〇新たな施策を提案するとき、期待される成果しか言わない専門家は信頼されない。どのような施策にも副作用があり、それを見抜くのが現場の専門性である。生じうる副作用を明確に説明したうえで、そのリスクを誰が管理し、どのように負担するのかを事前に決定しておく。
〇行政担当者は、過去の成功体験にこだわる傾向がある。しかし、新興感染症対策は、変異株の出現や新たな技術開発
で刻々と変化する。こうした変化を真っ先に肌感覚で知るのが臨床現場である。この感覚をデータで明示するなどして、臨機応変に施策を組み替えるようアドバイスする。
〇施策の試案が取りまとめられた段階で、担当者から相談される関係を作っておく。要求や批判ばかりする専門家は敬遠され、施策が決まってから知らされ、さらに批判するという悪循環に陥っていく。行政担当者から、相談して良かったと思われる専門家であるよう心がける。
〇公務員も人間である。批判ばかりでは萎縮していく。施策の良い面を見出し、肯定的な評価もしっかりフィードバッ
クする。行政担当者がチャレンジを恐れない雰囲気とは、現場との一体感から醸成される。チャレンジには失敗がつきもの、そのとき行政担当者だけが孤立すると感じさせないこと。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 5
SY5-4

基幹病院・大学病院からの情報発信
大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学

掛屋

弘

新型コロナウイルス感染症は院内だけではなく、老健施設や障害者施設および職場内でもクラスターを形成して感染拡大の原因となる。基幹病院における感染対策の専門家には自施設のみならず、地域での活躍が期待される。大阪市保健所を中心とした大阪市感染支援ネットワーク（OIPC）は、大阪市域に所在する医療機関等の施設において、感染対策に関する必要な助言や支援等を受けることのできる体制を整備し、地域における感染対策の向上に寄与するための組織である。大阪市内には感染防止対策加算 1 施設（34 施設）、加算 2、さらに加算を有さない施設を含め約 180 の病院があるが、基本医療圏を東西南北の 4 つのブロックに分けて、2 施設の幹事病院を設定している。各ブロックにて幹事病院が中心となり、地域の耐性菌アウトブレイクや COVID-19 のクラスター施設への支援を行う。その事務手続きは大阪市保健所が担うが、幹事病院の ICT チームが保健所スタッフとともに訪問・指導を行う。特に COVID-19 の院内・施設内クラスター対応には、現場の知識が必要である。我々は、市内唯一の大学病院として、OIPC の中心的役割を担う心意気であるが、担当ブロックのみならず、ブロックを超えてクラスター施設へ訪問している。訪問しないと分からない現場の問
題が浮き彫りになることが多いが、特に高齢者施設や障害者施設では病院と同レベルの感染対策は難しく、現場に応じた提案が必要である。一度のみの訪問では徹底できないために、クラスターが終了するまで Web 会議で相談を継続している。その他、個人的には大阪府の新型コロナウイルス対策本部専門家会議および感染対策協議会の委員として、大阪府の感染状況や施策、病床確保等への意見を述べる機会を頂いている。大阪府下には人口 10 万あたりの感染症専門医は
全国平均より少ない。今後、感染症に関わる人材育成を含め、大学病院・基幹病院としての役割を考える。

シンポジウム 6
SY6-1

伴侶動物獣医療における薬剤耐性菌の現状と対策
酪農学園大学 獣医学群 獣医学類

○臼井優

犬や猫などの伴侶動物（いわゆるペット）は、人間の生活と非常に関わりが強い動物であり、近年の少子高齢化や核家族化により伴侶動物に対する社会的ニーズは高まっている。加えて、新型コロナウィルスによる外出自粛を求められる生活様式において、伴侶動物に対するニーズはさらに高まっている。一方で、伴侶動物に対しては、ヒトの医療でも使用される重要な抗菌薬が使用されることもあり、抗菌薬の使用に伴い選択される薬剤耐性菌を伴侶動物が保有することもある。伴侶動物が保有する薬剤耐性菌は、ヒトとの密接な生活において、ヒトへ伝播し、ヒトの細菌感染症の治療を困難とする可能性があり、その実態について把握する必要ある。このような背景から、伴侶動物が保有する薬剤耐性菌に関するモニタリング（JVARM）が農林水産省を中心に実施されている。本講演では、伴侶動物獣医療における抗菌薬の使用実態、薬剤耐性菌の保有状況について JVARM の成績を中心に紹介したい。さらに、伴侶動物からヒトへ伝播する可能性のある重要な薬剤耐性菌（ESBL 産生菌、Clostridioides difficile、MRSA 等）について、分子疫学解析を中心とした我々の研究成果を中心に国内外の研究成果を示し、その伝播の可能性についてのこれまでの知見を紹介したい。最後に、伴侶動物獣医療における薬剤耐性菌問題の対策および今後の展望について論じたい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 6SY6-2

野生動物に分布する薬剤耐性菌
岐阜大学大学院連合獣医学研究科

浅井鉄夫

One Health に基づいてヒト―動物―環境分野で薬剤耐性の調査が取り組まれ、国内における薬剤耐性菌の分布実態が明らかにされてきた。抗菌薬が主に使用されるヒト - 動物分野が環境における薬剤耐性菌の分布に影響することは容易に想像できるが、その程度についてはよく解っていない。1970 年代の調査で、スズメ、カラス、ムクドリなどヒトに身近な野鳥にテトラサイクリンやストレプトマイシンなどに対する耐性菌が分布することが報告された。一方で、1980 年代の調査では、山奥に生息するニホンカモシカでは薬剤耐性菌がほとんど認められない。このように、野生動物に分布す
る薬剤耐性菌は、人間の社会活動と関係することが指摘されてきた。野生動物との関わりの中で私たちが気を付けなければならないのが、餌付けである。意図的であれ、非意図的であれ、人間との接触である。2013 ～ 2117 年に国内の野生哺乳類 475 頭から分離した大腸菌 963 株の薬剤感受性を調べ、シカやイノシシ、小型哺乳類に薬剤耐性菌が分布することを明らかにしてきた。特に、奈良公園のシカでは山林で捕獲された個体より耐性菌を保有し、意図的な餌付けが影響する可能性を考えなければならない。大学内で捕獲されたイタチから基質特異性拡張型βラクタマーゼ（ESBL）産生菌が分離され、学内で飼育する動物からも分離された。大学の横を流れる河川からも ESBL 産生菌が分離され、VEB-3 産生
Aeromonas は継続的に分離され、CTX-M 型 ESBL 産生菌は断続的でるがあった。一方で、大学で採取した昆虫から分離した腸内細菌科細菌では、ESBL 産生菌を含めほとんど耐性が見つからなかった。このように、薬剤耐性菌の分布には動物の種類が影響するなどその状況は複雑である。一方で、我々の身の回りの野生動物が薬剤耐性菌を保有することから、
我々の生活環境に侵入する危険性があることを認識しなければならない。

シンポジウム 6
SY6-3

人獣共通感染症
川崎市健康安全研究所三㟢貴子

人獣共通感染症とは、もともとは「Zoonoses」の訳であり、世界保健機関（WHO）はこれを「脊椎動物とヒトの間を自然な条件下で伝播する、微生物による病気あるいは感染症」と定義している。
「ヒトと動物の共通感染症」とも言われるが、
厚生労働省では、人の健康問題という視点に立って「動物由来感染症」という言葉を使用している。既に知られている人
獣共通感染症は実に 200 種類以上もあり、ヒトに感染する病原体の約 6 割を占めると言われている。近年世界各地で出現している新興感染症も、そのほとんどが人獣共通感染症であり、野生動物を自然宿主とするものが多く、ヒトとの接触機会の増加に伴って出現したと考えられる。2020 年に原因ウイルスが特定された新型コロナウイルス感染症も、起源はコウモリと言われており、全世界で猛威を奮い人間社会に重大な健康被害と社会機能の麻痺をもたらした。人獣共通感染症には、動物に直接触れたり噛まれたり、あるいは糞便や飛沫を介して直接伝播する疾患だけでなく、ベクターや環境、動物性食品を媒介として間接伝播するものもあり、疾患によっては大きなアウトブレイクを引き起こすこともある。
原因はウイルス、細菌、リケッチア・クラミジア、真菌、寄生虫、プリオンなどさまざまであり、国内の発生動向調査事業で医師の届出が義務付けられている疾患も多い。人獣共通感染症の対策には、ヒトと動物の健康維持に向けた取り
組みすなわち One Health の考え方が必要であり、医療関係者と獣医療関係者の連携が重要となる。その上で、早期に必要な検査を実施して診断を確定し、疾患の特徴を知って適切な治療を行い、十分な疫学調査を実施して感染経路を断ち
感染の拡大を防止することが必須となる。人獣共通感染症の一つであるオウム病について、実際のアウトブレイク事例
をもとに、公衆衛生学的な側面も含めて解説したい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 6
SY6-4

南極環境に生息するレジオネラ属菌
東邦大学医学部 微生物・感染症学講座 1）、東京医科歯科大学 呼吸器内科 2）

良和 1）、島田

○石井

翔 2）

レジオネラ属菌は土壌や水に広く分布しているが、本菌を含むエアロゾルを吸い込むことで重症肺炎を引き起こすことがあり、感染症対策上、重要な細菌の一つである。当教室はこれまで、国立極地研究所からの依頼で昭和基地やドームふじの浴槽やシャワーヘッド、上水配管、昭和基地周辺の砂礫などを調査してきた。“しらせ”で持ち帰った検体からレジオネラ属菌を培養することは出来なかったが、PCR 検査ではいくつかの検体から、レジオネラ属菌由来の遺伝子断片を検出していた。昭和基地やドームふじ、昭和基地周辺から分離されるレジオネラ属菌が定着した経緯や、昭和基地から離れた人の影響のない環境でのレジオネラ属菌の生息については不明であった。
当教室の島田および国立極地研究所などの研究チームは、病原菌の網羅的な調査を目的として、第 60 次南極地域観測隊において昭和基地の貯水ダムなどの上水設備と南極大陸沿岸の湖から採取した試料の細菌叢の解析を実施した。その結果、レジオネラ属菌由来の遺伝子断片は、基地の上水設備と、調査したすべての湖沼で確認された。さらに、基地と湖沼の双方から検出された同一のレジオネラ属菌種があり、昭和基地で分離されるレジオネラ属菌は、南極の自然環境から基地に侵入し、定着したと考えられた。一方、基地のみから検出された菌種は、観測隊員が南極外から持ち込んだ可能性がある。
南極の自然環境でレジオネラ属菌に由来する遺伝子が検出されたのは初めてであり、この菌属が低温にも適応できる
多様な菌種を含む可能性が示唆された。また、人の活動により持ち込まれた菌種が基地に定着していることは、南極や宇宙など、隔離環境で活動する人々へのリスクの可能性を示している。

シンポジウム 7
SY7-1

透析室の環境整備 ～施設に合わせた対応～
独立行政法人労働者健康安全機構神戸労災病院

吉川

美智代

2019 年の日本透析医学会統計調査報告より、わが国の慢性透析患者数は 34 万人を超えた。2012 年をピークに患者数が減少すると予測されているが、有病率は年々増加傾向であり、国民 366.1 人に 1 人が透析患者である。患者の高齢化に加え、原疾患として糖尿病性腎症が多いことから、透析患者の感染リスクは高く、感染症は死因の第 2 位となっている。透析患者の感染の防止は、透析患者の生命予後を左右する重要な課題である。2020 年には透析施設における標準的な透析操
作と感染予防に関するガイドライン（五訂版）が刊行されたが、全ての施設でガイドライン通りに環境を整えることは難しい。60 床の透析ベッドで外来の維持透析患者へ透析を行う施設と 10 床の透析ベッドで紹介された入院患者へ短期間透析を行う施設では、ベッド管理も違ってくる。施設の規模や特性に合わせた環境整備と感染対策について、当院の現状と取り組みについて報告し、透析室の環境整備を整えるための一助となることを期待する。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 7
SY7-2

救急 ICU における環境整備
岡山大学病院

木口隆

救急 ICU は、外傷、熱傷、中毒、敗血症、意識障害など様々な病態の重症患者が収容され、重症で易感染状態である患者に対し、侵襲度の高い処置が行われる。患者の年齢層は広く、診断がついていない状態もあり、患者情報は少ない。
このような状況に対応する為には標準予防策は重要である。その対策の 1 つに環境整備がある。今回、救急 ICU において熱傷患者の水治療が行われる場所の環境整備を行った。熱傷患者は、受傷直後から免疫が低下し早期に易感染状態になるため、感染防止対策は重要である。熱傷ガイドラインでは、水治療は創傷治癒の効果が期待できるため有効とされているが、感染のリスクも高く、十分な感染対策を行なった上で実施することが望ましいとされている。救急 ICU では
水治療を共用の介助浴室で行ってきた。共用の介助浴室を使用した後は、環境に血液や滲出液、角質などあらゆる汚染物が付着し、湿潤しやすい。そのため湿潤環境を好む細菌が特に繁殖しやすい。細菌繁殖や感染伝播を防ぐためには、確実な洗浄・消毒・乾燥が求められる。しかし、共用の介助浴室で使用するシャワーの機械は、構造が複雑であり十分な洗浄・消毒や乾燥は困難である。一方、ベッド上で使用する物品は清潔に管理できる。そこで、水治療の場所を、共用の介助浴室からベッド上で行うことに変更した。それ以降、熱傷患者において緑膿菌検出が少なくなっていると感じ、
介助浴室群とベッド上群に分け、緑膿菌の検出について検討した。その結果、水治療の場所と緑膿菌の検出には何らかの関連があることが示唆された。熱傷患者の水治療は必要であるが、易感染状態の患者を守るために、どこに感染リスクがあるかを考え対策を行なう必要がある。

シンポジウム 7
SY7-3

院内保育園における環境整備
地方独立行政法人大阪市民病院機構大阪市立総合医療センター

今﨑美香

院内保育園とは医療機関で働く医療従事者のために設置された保育園のことである。職員は基本的には地域の保育園などに子どもを預け、夜間や休日など二次的に保育を依頼していることが多いため、一般の保育園と比べて、園児の定員が少ないという特徴がある。厚生労働省「2017 年医療施設（静態・動態）調査」によると、院内保育を実施している病
院数は全病院の 4 割程度である。
保育園は乳幼児が長時間、集団で生活する場であり、遊びや食事、午睡など濃厚な接触の機会が多く、感染症が伝播しやすい環境にある。さらに乳幼児は手に触れたものを舐めてしまう、マスクも着用できない、1 人で適切な手洗いができないなど衛生行動がとれないため、常に感染リスクに晒されている。そのため保育園における感染予防対策は容易ではない。
今年 7 月からは新型コロナウイルスの変異株による影響で乳幼児を含む小児への感染が急速に拡大している。また、
今年は RS ウイルス感染症の爆発的な感染拡大もあり、新型コロナウイルス感染症だけでなく、保育園内への様々な感染症の侵入を完全に阻止することは困難である。そのため、院内保育園に子どもを預ける職員側も感染リスクを含めた正確な情報提供を行うことが重要である。保育園側は乳幼児の行動や特徴を理解した上での環境整備や感染予防対策を講
じ、感染症が発生した場合の感染リスクの低減および流行規模を最小限にすることが求められる。子どもの安全面を考慮し、消毒だけに頼らず、消毒前の洗浄の重要性や効果的な清拭方法などを伝え、より安全な院内保育園の環境整備に寄与したいと考える。
今後も保育の専門家である保育士と感染管理の専門家チーム（ICT）が連携することで院内保育園の環境整備を中心に
感染予防対策のサポートや介入を行っていきたい。

－ 143 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 7
SY7-4

耳鼻科ユニットの環境整備
昭和大学病院 看護部 1）、昭和大学病院 感染管理部門 2）

香織 1）、秋間

○中根

悦子 2）

耳鼻科の診療では咳嗽を誘発する処置も多く、飛沫が周囲の環境や処置をする人に付着する可能性がある。耳鼻科ユニットは患者と隣接する位置にあり、吸引やスプレー、通気など処置に必要な器材と機能が備えられ、薬液や滅菌器械を設置するスペースがあるもの、内視鏡や光源、ライトを備えられるものなど、さまざまな機能がユニットに集約可能である。便利であるがユニットと患者間を医療従事者が行き来する頻度が多くなり、患者の体液等がユニットや器械、環境に付着するリスクが高くなる。ユニットに設置されているスプレーノズルや吸引の接続部は体液や粘膜が付着するリスクと操作者の手を汚染するリスクが高く、ユニットに設置された薬液やスプレーノズルの細菌汚染の報告がみられる。環境整備の基本は整理整頓を行い、清掃しやすい環境にすること、そしてゾーニングを行い、清潔区域と不潔区域を明確にし、不潔区域から清潔区域に器械や人の手がそのまま移動しないようすることである。ユニットの配置と人の動線、薬液管理や器械の梱包と管理方法、清潔不潔のゾーニングを周知し、それらの運用を継続するための教育と実施状況の確認やフードバックが必要である。複数の患者に使用する耳鼻科ユニットの交差感染の要因となるリスクを減らす環境整備について考えてみたい。

シンポジウム 8
SY8-1

環境培養から改善策を示し収束に至った NICU における MRSA アウトブレイ
ク事例
東邦大学医療センター大森病院

塚田

真弓

NICU/GCU にて MRSA の新規検出が増加傾向にあり、手指衛生遵守や防護具着用の徹底や MRSA 患者の隔離などに取り組んでいた。しかしアウトブレイクがおき、行政や私立医科大学病院感染対策協議会からの助言に基づき改善に努めた。さらに、環境培養を実施することにより効果的な改善策につなげることが可能となり、アウトブレイクは収束したため、成果を報告する。環境培養調査を 2 回実施し 1 回目は、62 ヶ所のうち 13 ヵ所より MRSA が検出された。13 ヵ所のうち、5 ヶ所は MRSA 陽性患者の周囲環境からであったが、MRSA 陰性患者の周囲環境，点滴作成台，投薬車，冷蔵庫といった共有物品からも検出した。環境，スタッフ，患者由来の MRSA70 株について、遺伝子タイピング検査（POT 法：
PCR － based ORF Typing）を実施したところ、15 タイプの MRSA に分類された。患者－環境－スタッフの検体で同一POT 値を示すものがあり、水平伝播の可能性が示唆された。この結果を基に感染対策の強化を図るため、入院制限，患者間のスペース確保，清潔と不潔の区分化，環境消毒を用いた感染経路の遮断方法の教育などを実施した。4 ヵ月後に 2回目の環境培養を実施し、1 回目の調査で MRSA が陽性であった 13 ヵ所を含む計 45 ヶ所の環境培養をおこない、MRSA
陽性は投薬車の 1 ヵ所のみになった。投薬車の清掃方法を改定し、その後 MRSA 新規患者の検出が連続 8 週間なく経過し収束することができた。NICU の患者は基本的にクベース内で管理されており、MRSA の伝播経路は医療従事者を介した患者や環境への伝播が主となる為、環境培養を実施することにより遮断方法を立案することが可能となり、医療従事者の意識改革につながることから効果的な感染対策を選択できることを実感した。

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シンポジウム 8
SY8-2

NICU・GCU のアウトブレイクへの介入から学んだ事 ～「継続は力なり」携
わり続けること・対策を継続させること～
埼玉医科大学総合医療センター

池田知子［はじめに］当院は総合周産期母子医療センターと高度救命救急センターを併設する総合病院であり、周産期センター 4F
病棟は、Neonatal Intensive Care Unit（以下 NICU）は 51 床、Growing Care Unit（以下 GCU）は 30 床の NICU/GCU 病棟である。MRSA やセラチア、ESBL 産生菌などのアウトブレイクがあり、2009 年に感染管理認定看護師（以下 CNIC）の資格を取得したその年から、院内の感染制御室専従 CNIC として、NICU/GCU の感染対策に携わってきた。介入により学んだことを述べたい。
［携わった感染対策］2009 年セラチア菌アウトブレイク時に水回りの衛生管理を徹底し、セラチア菌検出数が減少した。
2010 年 MRSA のアウトブレイク時に、手指衛生の変革「石鹸手洗いからアルコール擦式手指消毒薬優位への意識付け」と「手指消毒薬の携帯」により、アルコールを用いて手指衛生が浸透し、MRSA 新規検出率は 9.87 から 6.19 へ減少した。
2017 年 MRSA アウトブレイク時に「手指衛生と 5S（整理・整頓・清掃・清潔・躾）を継続していくこと」を行い、1 患児 1
日当たり手指衛生実施回数 80 回が目標値として維持され、環境管理チェック表遵守率が 100% となった。2019 年 MRSA
アウトブレイク時に、リーダーナースによる現場確認により各種感染対策の徹底を行い、手指衛生遵守率 80% 以上の維持、5S 維持ができるようになり、アウトブレイクが収束した。
［おわりに］最初は現場に行く足がすくんだが、現場に行ってどのような看護・医療が行われているか知る、そこでの問題は何か探す、改善するときは現場の協力者とやる、現状を崩さない方法をスタッフと考える、対策の追加ばかりではなく、引き算もうまくやる、ということを念頭に置きながら行動することで、多くの学びを得られた。当院で重要なことは、
手指衛生と 5S の徹底・継続であるが、徹底・継続は簡単にはいかない。スタッフの意識・行動変容のために携わり続けることが CNIC としての責務であると感じている。

シンポジウム 8
SY8-3

NICU/GCU における MRSA アウトブレイク −院内発生リスク因子に基づく対策の検討−
兵庫医科大学病院 感染制御部 1）、兵庫医科大学 感染制御学 2）、常滑市民病院 感染症科 3）、兵庫医療大学 看護学部 4）○一木 薫 1）、石川 かおり 1）、竹末
山田 久美子 1）、土田 敏恵 4）

芳生 2,3）、中嶋

一彦 1）、植田

貴史 1）、【目的】NICU/GCU での MRSA アウトブレイク報告は多い。当院では 2018 年に MRSA のアウトブレイクを経験した。
MRSA 院内発生のリスク因子を分析し、その結果に基づく介入を行ったので報告する。
【方法】当院 CU/GCU に入院した患者を対象に、入院後 48 時間以降に MRSA が検出された症例を院内発生例、未検出例
をコントロールとして、出生時体重、クベースの使用など 17 項目のリスク因子を分析した。また、2016 年 11 月～ 2018
年 12 月を対照期間、MRSA 院内発生リスク因子分析に基づく介入を追加した 2019 年 1 ～ 8 月を対策追加期間として、
MRSA 院内発生率、手指衛生遵守率など 5 項目について比較した。
【結果】MRSA 院内発生の独立したリスク因子は、NICU への入室（オッズ比：33.8，95% 信頼区間：2.4-470.3）、オープン
ベッド使用（23.9,4.3-132.6）、口唇口蓋裂（28.4,1.7-460.7）であった。このリスク評価を基に、口蓋裂用乳首と哺乳瓶の管理方法を改善、オープンベッド以外の清掃 / 消毒を見直すと共に、スタッフの教育体制を改善した。また、単変量解析では、他科の診療科診察やリハビリを受けた新生児は有意に MRSA を獲得していたため、NICU/GCU に出入りするスタッ
フの入室ルートや教育体制を変更した。1 日 1 患者あたりの手指消毒回数は 54.0 から 89.4 回、手指衛生遵守率が 64.1 から
83.1% と有意に上昇し（P=0.001、0.003）、MRSA 院内発生数は 3.30/1,000 患者日から 1.70 と有意に低下した（P=0.031）。
【結語】リスク因子分析による介入は一定の効果があったと考える、しかし、2021 年 3 月に再び MRSA の新規発生が増加しており、新たなリスクに注目して介入する必要がある。倫理委員会承認－ 145 －

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シンポジウム 8
SY8-4

アウトブレイクから学ぶ NICU の感染対策 － MRSA によるアウトブレイクの感染対策－
愛知医科大学病院 感染制御部

○村松
三鴨

有紀、坂田
廣繁

美樹、久留宮

愛、高橋

知子、塩田

有史、山岸

由佳、

新生児集中治療室（Neonatel Intensive Care Unit 以下、NICU）における MRSA 感染の発生は多数報告されている。厚生労働省院内感染対策サーベイランス事業（Japan nosocomial infections surveillance 以下、JANIS）の 2019 年度の新生児集中治療部門の報告では、MRSA は 11.6%（89 例）を占めており、NICU において MRSA の感染対策は重要である。
NICU はオープンフロアであることが多く、患者エリアが明確になっていない場合が多い。クベースやモニターなどの患者環境に接触しながらケアを実施することが多いため、環境整備は重要な感染対策の一つである。また、NICU に入室している児は免疫機能が低く、易感染状態であるうえに、血管確保、挿管などの侵襲的な処置を必要とする場合が多いため、多くの医療従事者が頻回に患児と接触することになり、手指を介した交差感染のリスクも高い。
当院では、NICU 開設当初から MRSA はほとんど検出されていなかった。しかし、2018 年 8 月に NICU で 6 名の MRSA
陽性患児が発生し、アウトブレイクと判断し感染対策の見直しを行った。環境培養の結果、さまざまな場所から MRSAが検出され、環境整備、手指衛生が十分にできていないのではないかと考え、各種ケアや環境整備などの直接観察を行った。その結果、手指衛生は実施されているが、タイミングが理解されておらず手指衛生が十分に実施できていない、環境整備はスタッフによって清拭をする箇所が異なっている、忙しい時には環境整備をしていないこともあるということが明らかになった。マニュアルの見直し、直接観察の実施とフィードバック、環境整備のためのチェックリストの作成、クベースのターミナル清掃の実施など、感染対策を徹底することでアウトブレイクを収束させることができた。

シンポジウム 9
SY9-1

わが国の予防接種 −集団から個別接種へ、そして今回の大規模集団接種−
川崎市健康安全研究所

岡部信彦

わが国の法に基づく予防接種は、かつては義務接種（強制接種）であり、保健所や学校などで一律に集団接種として行われていた。しかし予防接種後に生じた健康被害について裁判において国の予防接種行政に責任ありとされ、本人（保護者）の意向を重視し、また集団ではなく基本的には個別接種となった。一斉に行う集団接種ではそれぞれの健康状態を知るのは不十分であり事故に結びつく可能性があり、かかりつけの医師などにより出来るだけそれぞれの体調と都合のよいときを見計らってより安全に予防接種が行われるようにする、そのためには「予診を尽くす」ということが重要である、とされた。また、定められた予防接種を受けるか受けないかの最終判断は、個人（もしくは保護者）の意思を反映できるという考え方になった。しかし、これは接種するしないを自由気ままに決めてよいということではなく、国・自治体には接種に関する必要性を十分説明し適切な勧奨を行うことが求められ、被接種者（保護者）にはできるだけ接種を受けるという努力義務が課せられている。
新型コロナウイルスワクチン接種については、予防接種法に基づいた臨時接種として集団接種でまずスタートするとなった。パンデミックインフルエンザが発生した時のワクチン接種に備えるという想定でガイドライン作成、訓練なども行われてきたが、大規模集団接種として実施されたのは今回が初めてである。短時間でできるだけ多くの人に接種を行う一方、個別接種と同様、問診票の記載、予診（問診、診察）、接種の意思の確認、接種後の安静期間の設定など、かつてのインフルエンザワクチンの集団接種などとは大きく異なるところであり、海外の予防接種風景とは全く異なっている。これまでのところいくつかの問題点はあるものの、少なくとも会場で大混乱が生ずるようなことはなく実施されており、安堵しているところである。

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シンポジウム 9
SY9-2

当院でのワクチン接種および地域でのワクチン接種から見た実際と課題
国立病院機構東京病院

永井英明

当院では 2021 年 2 月 17 日より新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワクチンの接種が始まった。先行接種として全国の国立病院機構病院などの医療従事者約 40,000 人を対象に接種し、20,000 人については有害事象の記録をとった。当院では 3 月中にスタッフの接種が終わった。清瀬市では、住民接種の予約は市が各施設の日程表を把握し、予約を受け入れるシステムをとり、各施設が予約を受け付ける必要がなく、負担は軽減された。当院では平日 102 人、土日
300 人の接種を行った。接種会場は大会議室を使用し、一度に 50 人が座れるように椅子を配置し、接種者が被接種者のところに行き、移動しながら順に接種する方法をとった。被接種者はワクチン接種後も椅子に座ったままで 15 ～ 30 分経
過を観察できるというメリットがあった。7 月 6 日現在、7,000 人に接種を行った。医療従事者の接種はスムーズに進んだが、高齢者接種では予診票を記載しないで来る人、袖をまくれない衣服の人、予約時間や予約日を間違える人などがおられ、しばしば時間をとられた。今回の臨時接種の実施主体は市町村であったため、都内でも自治体毎に方針が異なり、1 回目と 2 回目の予約が同時にできる自治体、1 回目をまず予約する自治体、接種券の配布が早く 64 歳以下の人の接種が早まった自治体などがあり、通院中の患者からは居住地によって差があることに不満の声が挙がっていた。2 月から接種を続けているが、ワクチンの保存条件の当初の厳しさ及びその変更、シリンジにより 1 バイアルから取れる本数の違いによる混乱、ワクチンの配布量と予約患者の数合わせの煩雑さ、など対応に追われた。今後、当院でも 64 歳以下の接種が始まるので、その経験も踏まえた内容を発表する。今回の経験は次にやってくるであろう新興感染症に生かされる
ように、後ほど総括すべきである。

シンポジウム 9
SY9-3

地域における新型コロナワクチン接種の取組み
医療法人メファ仁愛会マイファミリークリニック蒲郡

中山

久仁子

新型コロナウイルスのワクチン接種に備えて各自治体が集団接種に取り組んでいる．ワクチンの流通方法，対象者への接種券配布，予約方法，会場内での 3 密を避けるなどの感染対策を行いながら、いかに利用者の滞留時間を減らしてスムーズに接種するかなど，各自治体での工夫が求められている．また，実際の接種に当たっては，医師の問診票の確認方法，医療従事者の筋注手技，ワクチンの診療報酬請求の方法など，具体的な手技や方法の周知が必要であった．全国で新型コロナワクチン接種が一斉に実施される中での，地域での取組みを紹介する．

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シンポジウム 10
SY10-1

コロナの時代の抗菌薬適正使用神戸大学大学院医学研究科 感染治療学

岩田

健太郎

「コロナだから、、、」で思考停止になる人はとても多い。が、頭真っ白になってベターな判断ができることはまずない。
未曾有のパンデミックを恐怖する気持ちは分からないではないが、怖いときこそ落ち着くことで、ベターな判断の可能性が広がる。
正しい判断のためには正しい診断が欠かせない。コロナ患者の二次細菌感染は多いが、適切な検体を取らなければ適切な診断はできず、適切な診断なしに適切な治療はありえない。メロペン・バンコ、ステロイドバルス、と唱えるだけの診療には「診断」というパズルのピースが欠けている。
「コロナ疑い」の発熱患者対応も、慌ててはいけない。ここでも大切なのは「代替診断」であり、「PCR やりたい」や「隔離を解除したい」という「欲望」が意思決定の根拠となってはならない。なお、「PCR やりたい」と「隔離を解除したい」の
欲望は同居することが多いが、両者は必ずしも同じ方向を向いていない。代替診断が抗菌薬適正使用の一助になるのは言うまでもない。
コロナの時代の抗菌薬適正使用は、コロナの時代以前の抗菌薬適正使用と原則上は何ら変わりはない。よって「コロナだから」というエクスキュースは存在しない。そういう話をする予定である。

シンポジウム 10
SY10-2COVID-19 治療薬に関する Antimicrobial stewardship
東京女子医科大学病院 薬剤部

浜田幸宏

病院薬剤師が COVID-19 診療の最前線でカギとなる具体的な役割として、1. 薬物療法の専門家、2. 薬剤の管理、3. 治療プロトコルの作成、4. COVID-19 治療の管理、5. 抗菌薬適正使用支援（AS）の 5 項目を挙げている 1）。COVID-19 治療
薬は未だ特効薬と言われる薬剤はなく、ワクチン対応含め感染制御と並行しながらの治療管理が求められる。しかしながら、限られた人員の中で医療従事者不足や院内感染リスク軽減の観点から、スタッフの病室への訪問回数を減らした
薬物療法支援も重要である 2）。これは感染管理を実践する上では、感染に従事してきた医療従事者には理解が概ね得られるものの、そうでない場合には医療スタッフ間でのコミュニケーションや調整が重要となる。本シンポジウムでは、
COVID-19 治療薬に関する AS について当院の事例を交え紹介する。
1）Elbeddini A, et al. J Pharm Policy Pract. 2020; 13:36.
2）Nguy J, et al. Int J Clin Pharm. 2020,; 42(5): 1379-1384.

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シンポジウム 10
SY10-3

COVID-19 禍における AS 活動
兵庫医科大学病院 薬剤部 1）、常滑市民病院 2）

佳子 1）、竹末

○高橋

芳生 2）

感染第 1 波と言われる 2020 年 3 月頃，COVID-19 の治療の選択肢がほとんどない中で，抗菌薬はウイルスには効かないことを知っていながらも，米国の多くの医師たちは，不適切に広域抗菌薬という手段に救いを求めたという。ピーク時には，運び込まれた患者の推定 80% 以上に抗菌薬が投与され，抗菌薬の使用量が激増したとされる（新型コロナ感染症の後に起こる耐性菌パンデミックの脅威，The New York Times，2020/06/11）。このように抗菌薬が不適切に使用されれば，薬剤耐性菌の増加が懸念される。しかし，人工呼吸器を使用する COVID-19 重症患者では，細菌による 2 次感
染がおこる可能性も少なくない。当院では感染制御部が救命救急スタッフの COVID-19 患者のカンファランスに参加し，COVID-19 自体の治療の情報を聴取し，さらに人工呼吸器装着患者における細菌性肺炎（VAP）合併時には，抗菌薬治療に対するコメントを on time で行っている。基本，画像で COVID-19 様肺炎が証明された PCR 陽性症例に対しては，抗細菌薬の投与は行われなかったが，2020 年 2 月から 2021 年 6 月の期間に受け入れた患者 138 名中，入院期間中に抗菌薬投与があった患者は 64 名，46.4% と約半分に見られた。使用理由の多くは，人工呼吸器関連肺炎，誤嚥性肺炎，敗血症であったが，とくに高齢者における長期呼吸器装着例では抜管後も誤嚥性肺炎で再び呼吸管理が必要になる症例も見られた。また通常，救命救急患者では稀な糸状菌感染の報告もみられ，その診断，治療も常に念頭に置いておく必要がある。
このようにコロナ禍においても独特な AS 活動の在り方もあり，同時に COVID-19 症例以外の患者に対する活動も怠ってはならない。

シンポジウム 10
SY10-4

連携は治療薬；Antimicrobial Stewardship をシンプルに動かすために
東京医科大学 八王子医療センター 感染症科／東京医科大学 八王子医療センター 感染制御部／東京女子医科大学 感染症科／東京都保健医療公社 多摩北部医療センター 内科 ICT

平井由児

東京医科大学八王子医療センター（610 床、第二種感染症指定医療機関）は高尾山（ミシュランガイド掲載）の麓にある。
応需 98% の三次救急、がん診療、臓器移植を軸とし、感染症科では HIV、結核、輸入感染症、感染症コンサルテーションを行っている。三次救急を含む当院の通常診療を縮小しないとの方針のもと、2021 年 6 月末までに 525 名の COVID-19
患者（2021 年度 61% が中等症 I 以上）を受け入れた。八王子市は 10 万人あたり精神病床数が多く（655.4 床、全国平均
254.42 床）、クラスタ発生時を想定した地域連携を進めた。2020 年 5 月より医療、福祉、教育、行政による「COVID-19
対策 web ミーティング / セミナー in 八王子」が開催され、感染対策、治療等の情報共有が行われた。その結果、複数の民間病院が急性期 COVID-19 患者の入院診療を開始し、その後「10days ルール」
（発症から≧ 10 日経過で転院）の運用が開始された。当院でも 103 名がスムーズな転院、施設入所に至った。地域での COVID-19 治療の標準化が進みつつある。COVID-19 患者の 8% に細菌感染症を合併、3% は呼吸器感染症、14% は ICU での医療関連感染症［J Infect 2020］と報告され、COVID-19 患者の 74% に抗菌薬（多くは広域抗菌薬）が投与されている［CMI 2020，CMI 2021］。さらにパンデミック期に尿路感染症、呼吸器感染症のコンサルーション、抗菌薬処方が減少［Br J Gen Pract 2021］した。一方で COVID-19 の診断のみが先行され、適切な診断と抗菌薬投与が遅れた複数のケースもある。COVID-19 は不要な抗菌薬投与の増大と必要な抗菌薬投与の遅延・抑制の双方に関与している。このような状況下、かつ限られたリソースでAntimicrobial Stewardship を動かすための「無理せずできること」について考えるきっかけになることを期待する。

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シンポジウム 11
SY11-1

ダプトマイシンの投与設計
愛知医科大学病院 感染制御部 1）、愛知医科大学病院 薬剤部 2）、愛知医科大学病院 感染症科 3）

有史 1,2,3）、浅井○塩田

信博 1,3）、山岸

由佳 1,3）、平井

潤 1,3）、三鴨廣繁 1,3）

本邦において適応菌種に MRSA を有する抗 MRSA 薬には、グリコペプチド系抗菌薬（バンコマイシン、テイコプラニン）、アミノグリコシド系抗菌薬（アルベカシン）、環状リポペプチド系抗菌薬（ダプトマイシン）、オキサゾリジノン
系抗菌薬（リネゾリド、テジゾリド）の 4 系統 6 薬剤が存在する。これらの抗 MRSA 薬は、作用機序、作用様式が個々で異なり、使用すべき場面や投与設計も異なってくる。本発表においては、ダプトマイシンの投与設計におけるポイン
トについて解説する。ダプトマイシンは、2011 年 9 月に上市された、濃度依存的な薬力学的特性を有する薬剤である。
MRSA をはじめとするグラム陽性菌の細胞膜に脱分極を引き起こすことにより抗菌作用を発揮する。皮膚や骨への組織移行が良好で、糖尿病患者においても健常人と同様の組織移行が期待できる。ただし、肺サーファクタントと結合し抗菌作用を失活するため、肺炎には使用すべきではない。また、バンコマイシン等の他の抗 MRSA 薬と比較して腎機能への安全性は高いが、CPK 上昇の副作用が報告されている。加えて、好酸球性肺炎を生じる場合があり、好酸球、呼吸器
症状のモニタリングも必要なことに注意が必要な薬剤である。当日は、最新の報告、自施設の経験を交えながら解説する。
本発表が MRSA 感染症治療の一助となれば幸いである。

シンポジウム 11
SY11-2ST 合剤とリファンピシン投与の考え方
東北医科薬科大学大学院薬学研究科 臨床感染症学教室

藤村茂

スルファメトキサゾール / トリメトプリム（ST 合剤）とリファンピシンは、欧米では MRSA 感染症に使用されているが、日本では MRSA は両剤とも適応菌種となっていないため、その治療は適応外使用になる。しかしながら、両薬剤ともに MRSA を含む Staphylococcus aureus に優れた抗菌力を示すことから、実臨床では以前より投与されてきている。日
本化学療法学会・日本感染症学会の MRSA 感染症の治療ガイドライン改訂 3 版でも、両薬剤について記載されており、JANIS の報告でも ST 合剤の耐性株は殆ど報告されていない。しかしながら最近、S. aureus の中に ST 合剤耐性の smallcolony variants（SCVs）を含むヘテロ株の存在が報告された。一方、リファンピシンは S. aureus や S. epidermidis のバ
イオフィルム形成が想定される感染症の治療に選択されることがある。すなわちデバイス関連感染症で用いられることが多く、こうしたケースでは比較的長期に投与されている。本シンポジウムでは、当研究室での基礎データを含め両薬剤投与の現状と課題について述べる予定である。

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シンポジウム 11
SY11-3

カルバペネム系薬は本当に切り札だけの使用で良いか
佐賀大学医学部附属病院 感染制御部

浦上宗治

カルバペネム系薬はレンサ球菌属、黄色ブドウ球菌、腸内細菌科細菌、ブドウ糖非発酵菌、偏性嫌気性菌に抗菌スペクトルを有する最も広域な抗菌薬の一つである。中でも ESBL 産生腸内細菌科細菌をはじめとする多剤耐性グラム陰性菌には最も安定した抗菌活性を有しており、臨床的な有効性のエビデンスも豊富である。さらに、カルバペネマーゼ産
生のグラム陰性菌に対しても MIC が 8mcg/mL 以下である場合にはメロペネムが併用療法のうちの一剤として推奨されており、耐性でも必要とされる切り札的抗菌薬である。そのため、国内では耐性化阻止を目的として多くの医療機関がカルバペネム系薬を許可制で運用し、必要最小限の使用量に留める努力がなされている。一方で、行き過ぎたカルバペ
ネム系薬の温存策には弊害も見られる。今日、大腸菌に占める ESBL 産生菌の割合はおよそ 30% であり、外来を含めて稀な細菌であるとは言えなくなってきている。何より ESBL 産生菌は事前に検出を予測することは困難であり、カルバ
ペネム系薬の温存は腸内細菌科細菌に対するエンピリックセラピーの適正率の低下につながる。また、許可制の運用はカルバペネム系薬からタゾバクタム / ピペラシリンへの横滑りを生むだけで、Squeezing a balloon に例えられるように本質的な適正使用には至らない現象も見られている。本講演ではカルバペネム系薬が切り札として徹底的に温存されることのメリットとデメリットを提示しながら、今後我々が実践すべきカルバペネム系薬の適正使用のあり方について議論したい。
そして今あらためて問います、私たちはカルバペネム系薬に何を求めているのでしょうか。

シンポジウム 11
SY11-4

セフトロザン／タゾバクタムの選択
東北大学病院 薬剤部／東北大学病院 感染管理室

鈴木博也

近年、基質拡張型β - ラクタマーゼ（ESBL）産生菌、カルバペネム耐性腸内細菌目細菌（CRE）など、薬剤耐性グラム
陰性桿菌が世界中で問題となっている。中でもカルバペネム耐性菌は、世界保健機構（WHO）の抗菌薬開発の緊急性が高い薬剤耐性菌のリストの中でも最も優先度の高い「critical」に位置付けられている。カルバペネム耐性菌に有効な新規抗菌薬の開発が望まれる一方で、耐性化を遅らせ、カルバペネム系を有効な抗菌薬として長く使用できるよう、カルバ
ペネム系を温存する戦略も重要視されている。
セフトロザン / タゾバクタム（CTLZ/TAZ）は本邦では 2019 年に製造承認・発売された新規抗菌薬である。セフトロ
ザンは AmpC 型β - ラクタマーゼに比較的安定な構造を有する新規のセファロスポリン系抗菌薬であり、β - ラクタマー
ゼ阻害剤であるタゾバクタムの配合により ESBL に対する安定性も高められている。さらにポーリン欠損や薬剤排出ポ
ンプ発現の亢進した緑膿菌に対しても抗菌活性が保たれている。従って、本剤は、これらの耐性機構が複合的に関与した、
カルバペネム耐性を含む高度耐性菌の治療のために温存すべきとの考え方がある。一方で、カルバペネム系を温存するために、ESBL 産生菌や AmpC 過剰産生型 CRE による感染症の治療選択肢として積極的な使用を考慮すべきとの考え方もある。本シンポジウムでは、当院での使用経験を紹介しながら、本剤の位置づけや適正使用について考察したい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

シンポジウム 12
SY12-1

器材の洗浄
済生会横浜市東部病院 感染管理対策室／神奈川県医療危機対策本部室

大石貴幸

医療分野では、手術で使用する鋼製小物等、再生可能な医療器材を使用している。これら医療器材は洗浄によって汚染物質などの有機物を除去した後に、微生物を殺滅するための消毒または滅菌することが求められる。適切な消毒 ･ 滅菌の実現には洗浄が欠かせない。しかし、医療器材が確実に洗浄されたかの評価方法は、各国での基準に差があり、国際的に整合された規格がないのが現状である。
鋼製小物等の洗浄評価としては、ISO/TS 15883-5 や AAMI TIR30 などの参考価値が高いが、両者ともにテストソイル（疑似汚染物質）や評価指標、指標残留物の定量測定法、残留許容値などの評価基準が統一されていないため、客観的な評価ができない。さらに、便器や尿器、軟性内視鏡の洗浄評価方法の標準化は手つかずの状態である。
現状では洗浄のバリデーションを確実に実施し、概ね洗浄ができているであろうと傍証するのが、妥当な評価方法といえる。しかし、バリデーションは年 1 回程度しか実施しないため、約 1 年の間に、洗浄機器の不具合や、洗浄剤の製品
不良 ･ 希釈不良などが発生していた場合、不適切な洗浄が見逃されてしまう可能性がある。また、用手洗浄では実施者
による個人差もあり、バリデーションを確立することすら困難を極める。
このような現状を考慮して、各メーカーは洗浄評価を傍証できるインジケータや、鋼製小物に固着したタンパク質、アデノシン三リン酸を検出するキットなどを開発 ･ 販売している。これらのキットを利用した洗浄評価の取り組みについては、日本が世界的にみて先進国といえる。
本セクションでは、学会などから発出されているガイドラインを中心に、現在の日本における医療器材の洗浄評価方
法の状況を考慮しながら、医療機材種ごとの洗浄評価方法と評価基準について提案する。

シンポジウム 12
SY12-2

消化器内視鏡の感染対策−本邦における取り組みと課題
JCHO 山梨病院

○佐藤
白勢

公、末木
大門

良太、進藤

邦明、小澤

俊一郎、見本雄一郎、若尾聡士、

消化器内視鏡診療においては、1980 年代から感染対策の重要性が指摘され、1990 年代にかけて各国から消化器内視鏡の洗浄・消毒に関するガイドラインが作成された。これにより 2000 年代には内視鏡を介した感染事例の報告は減少し、感染事例の多くはガイドラインを逸脱した取り扱いが原因と考えられてきた。2014 年以降、十二指腸鏡を介した多剤耐性菌の感染事例が相次いで報告された。ガイドライン遵守によっても、交差感染が多数報告されたことの真のインパク
トは、こうした事例が新たに出現したのではなく、従来は感受性のある抗菌薬投与でマスクされていたものの、耐性獲得による難治化や、分子疫学的解析が院内感染対策に取り入れられ、交差感染と確認されたことにある。改めて消化器
内視鏡の構造的な複雑性や内視鏡の洗浄・消毒に残された課題が示された。内視鏡の清浄度の評価には、洗浄液中の蛋
白濃度や ATP などが指標として用いられている。洗浄手順を統一して蛋白濃度を指標に清浄度を評価した多施設共同研
究によれば、内視鏡外表面やチャンネル内の蛋白濃度は概ね良好な洗浄結果を示した。一方で、別の ATP を指標とした十二指腸鏡の検討では、同一のスコープにおいても洗浄後の清浄度に変動が大きい傾向があり、スコープ毎に洗浄効果の違いも推定される結果であった。各施設において実際の洗浄効果を確認することが重要と考えられる。消化器内視鏡は粘膜病変のみならず、粘膜下病変や壁外病変にまで治療適応を拡大しており、早期診断や低侵襲治療に大きく貢献している。上部・下部内視鏡では一定の洗浄効果を得ることが比較的容易であるが、十二指腸鏡などでは複雑な構造や処置具の使用に伴うチャンネル内の損傷なども想定され、ガイドラインに沿った再生処理を遵守しつつ、内視鏡の特性を踏まえた洗浄・消毒法および清浄度のモニタリング方法を確立することが今後の課題である。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

シンポジウム 12
SY12-3

歯科領域の器材管理
北海道医療大学 歯科クリニック 看護部

畑了子

日本の歯科領域における使用済み器材の再生処理は、医科の水準に及ばず大幅に遅れていると言われている。筆者が中材業務に携わるようになったのは 20 年以上前であるが、当時は正しいとされていたことが次々と変更され、間違った方法として修正されてきた。科学の進歩に伴って、常識が刻々と塗り替えられている。
ところが日本の歯科においては、20 年以上前の古い知識のまま再生処理や感染制御を行っている施設がいまだに存在している。歯科医療従事者の独特の思い込みが根強く残っている印象が強い。
歯科領域における再生処理の抜本的な改革には、広く現状を把握して問題を認知し解決に当たることが必要であると考える。そのうえで、国の果たす役割、歯科医師会、歯科の専門教育、歯科医院、歯科関連企業が、それぞれの果たす役割をしっかりと担ってゆくことが重要となってくる。医療安全と感染制御を理解してマニュアル等を整備し、主体的に業務改善する組織運営が、医療の安全性を高めるために不可欠である。
使用済み器材の再生処理の過程：洗浄・乾燥・点検 / メンテナンス・包装と滅菌または消毒・保管・供給は医科歯科の区別なく共通のものである。「人の命を守る」という医療の目的は同じである。歯科における再生処理をしっかりと見直し、歯科医療に従事する方々の一助になれば幸いである。

シンポジウム 12
SY12-4

洗浄 ･ 滅菌分野の課題と対策
東京大学医学部附属病院 手術部／同 材料管理部／同 病態栄養治療センター

深柄和彦

医療の現場においてリユース品の再生処理は、クリニックから大病院までほとんどすべての施設で行われている。その担当者には特別な資格は必要でなく、滅菌バッグやコンテナの中に収納された器材は、病棟や外来・手術室で無菌であることが当たり前のように、必要な時に提供されることが当たり前のように、患者に使用されている。この「当たり前」を提供することが、いかに大変であるかを医師を始めとする医療従事者はほとんど理解していない。時には、担当者自体が理解していない場合もあり、恐ろしい状況である。
一方で、ロボット支援手術で使用されるインスツルメント、腹腔鏡手術器械など、再生処理に難渋する器材が次々と開発・導入されている。
医療器材関連の感染症を決して起こさないために、器材の損耗を防ぎ高品質を保って使い続けることができるように、洗浄・滅菌分野で働くスタッフには大きな負担がかかっている。
今回、1）洗浄・滅菌分野で働くスタッフの教育と処遇、2）外科医など器材の使用者側の教育、3）適切な再生処理のための工程の見直し、4）必要な大型機器とスペース・人材の充足、5）業務の効率化、6）医療機器開発にあたって再生処理を重要なポイントとして認識するよう企業への働きかけ、といった課題と対策を考えていきたい。

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シンポジウム 13
SY13-1

スポーツイベントと感染リスク ～ COVID-19 から学んだこと～
東邦大学

舘田

一博

2019 年末、中国武漢市で原因不明の肺炎が流行、2020 年早々、その原因が新型コロナウイルスであることが報告された。
これまでにも新型コロナウイルスとして SARS、MERS が報告されていたこともあって、世界中に緊張が走った瞬間である。日本においても 1 月 16 日に第 1 例が、2 月初めにはダイアモンドプリンセス号における集団感染事例が確認され、世界中からその動向が注目される事態となった。その後の世界的蔓延はご承知の通りであり、これまでに 2 億人以上の感染者、400 万人以上の方がお亡くなりになっている（2021 年 8 月）。新型病原体ということもあり、感染症の特徴、診断、治療、感染対策に関して手探りの中での対応を余儀なくされた。この間、クラスター対策班などの努力により密集・密閉・密接、いわゆる 3 密が重要なリスク因子であることが明らかになっている。本感染症は基本的に飛沫、接触で伝播するが、会話・発声による唾液の飛散による感染の重要性が明らかとなっている。本ウイルスは咽頭・鼻腔だけでなく、唾液腺にも感染し、唾液中に高濃度のウイルスが排出される。また、本ウイルスは ACE-2 を受容体として感染することが明らかとなり、血管内皮細胞などを介して全身臓器に感染する本症の特徴が明らかとなっている。重症例でしばしば経験される凝固異常、血栓形成のメカニズムを考える上でも重要である。本症の診断法に関して、迅速遺伝子検査法に加えて、
抗原・抗体検査が利用可能となっている。新型コロナウイルス感染症では無症候性キャリアーもかなりの頻度で存在することから、これら検査法をどのように応用していくかは重要な課題である。無症状の感染者の存在が本感染症に対する感染対策を難しくしている。
COVID-19 は改めてマスギャザリングにおける感染リスクの重要性を示したと考えられる。COVID-19 以外にも唾液中の病原体が歓声にともないマイクロ飛沫を介して感染が伝播されるリスクがあることを考えておかなければならない。
スポーツ観戦などのマスギャザリング時における感染対策の在り方に関して再考する必要があるように思われる。ユニ
バーサル・プレコーションが重要であり、ユニバーサル・マスキングが求められる時代なのかもしれない。本発表では、
スポーツイベントと感染リスクに関して、COVID-19 から学んだ経験を中心にお話ししてみたい。

シンポジウム 13
SY13-2

ラグビーの大会開催における感染制御東京慈恵会医科大学 感染制御科

堀野

哲也

ラグビーは未就学児から高齢者まで、幅広い年齢層によってプレーされているスポーツのひとつであり、さまざまな地区大会、さらに全国大会が開催される。全国大会では感染症の流行状況が異なる地域から出場チームが参加するため、開催地での感染者数の増加、さらに、参加者が開催地で感染することによって、非流行地での感染者数が増加することが懸念される。そのため、大会の開催に当たっては、感染症の流行状況や移動制限などの国の方針を確認した上で、開催地の自治体や医療機関と協議し、開催の可否、開催方法、保護者を含む関係者の人数制限、観客の有無などを事前に決定する必要がある。日本で開催されるラグビーは主に 7 人制と 15 人制であり、15 人制の試合では、1 試合ごとに少な
くとも 30 人がグラウンドに集結することとなる。大会期間中は開催地に多くのチームが集結し、いくつかの会場を使用
して、1 日に数試合が行われることがあるため、使用できるミーティングルームや更衣室、シャワールームなどの数を確認し、それぞれのチームがこれらを使用する際の時間帯や動線を設定して、可能な限りチーム同士が交差しないように管理するとともに、有観客で開催される際は、会場の規模に合わせた観客数の設定、観客の来場から観客席まで、観客席から退場までの動線も確認する必要がある。また、大学および社会人では、数ヶ月に渡ってリーグ戦およびトーナ
メント戦による大会が開催されるため、開催期間中の選手および関係者の体調管理に加え、感染症をチームに持ち込まないために、選手やチーム関係者の日常生活にも介入した行動制限が必要となることもある。
本シンポジウムでは、ラグビーの大会開催における感染制御について、実施されている感染対策および今後の課題について発表する。

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シンポジウム 13
SY13-3

新型コロナウイルス感染症とサッカー
北海道大学病院 感染制御部

石黒信久

スポーツ選手の新型コロナウイルスへの感染リスクはどれくらいあるのだろうか。カタールのプロサッカーチームでシーズン中に新型コロナウイルス感染症に罹患した選手 36 人の感染経路を解析すると、練習や試合で感染した例はな
かったという報告がある。また、デンマークの研究では、サッカーの試合中に他の選手との距離が 1.5m 以内になる時間
は、ポジションによっても異なるが、平均 87.7 秒であった。ECDC（欧州疾病予防管理センター）の基準によれば、「2 メー
トル以内で 15 分以上のマスク無しの対面接触」が新型コロナウイルスの感染リスクが高いとされているが、（87 秒程度の接触では）サッカーの試合中に新型コロナウイルスに感染するとは考えにくい。
従って、競技以外の時間の過ごし方が重要となる。米国の大学サッカーチームで新型コロナウイルス感染症の集団感染が起きたが、共同生活、懇親会、家族、マッサージなどが感染経路と考えられている。選手のみならず、コーチやスタッ
フにも日常生活における感染対策の順守が求められる。なでしこリーグでは、各チームに対して、感染対策責任者を選び、選手とスタッフには毎日の行動記録をつけるよう求めている。また、選手・スタッフの家族や同居人、競技場職員、試合運営に関わるボランティア、メディアまで（感染防止対策に関する）注意喚起を求めている。
当面、我々はコロナ禍のなかでサッカー競技と関わることになるが、サッカー競技に関わる（観客やサポーターも含めた）全ての人が「ここまではよいが、これ以降はだめ」という感染対策のルールを知り、実行することが重要で、そこから逸脱すれば、新型コロナウイルス感染症のクラスタ化に結びついてしまう。言うまでもなく、これらはコロナ禍のなかの社会活動全般に当てはまることでもある。

シンポジウム 15
SY15-1

周産期感染症対策 ～早産対策を含めて～一般財団法人平成紫川会小倉記念病院 感染管理部

宮﨑博章

周産期の感染症は、流早産の原因の 1 つでもある。本邦での早産は 5% 程度である。早産の原因について、以前から妊娠中の感染が関連していると考えていたが、現在では、早期流産の 15%，後期流産の 65% に感染が関与していると言われている。感染の経路として、上行性感染と経胎盤感染と血行感染があるが、前者が多い。腟内の細菌は上行性に絨毛と脱落膜の間に侵入し、さらに進むと羊膜を通過して羊水内に侵入する。子宮内で細菌感染が起こると流早産が発症するメカニズムは以下のように考えられている。細菌由来の種々の物質は Toll-like receptor を介して局所のマクロファージなどに作用して炎症性サイトカイン（IL-1、TNF-α、IL-6、IL-8 など）の産生を促進させ、その結果脱落膜、絨毛等
での cyclooxygenase type 2（COX-2）が誘導され、子宮平滑筋で PGF 2αが産生されて子宮収縮が起こる。同時に、顆
粒球エラスターゼの産生も促進され、卵膜が脆弱化して破水が起こりやすくなる。早産の羊水から検出される微生物に
Mycoplasma hominis や Ureaplasma urealyticum が知られている。しかし、Ureaplasma urealyticum 単独では、早産のリスク因子としては不十分であり、Ureaplasma urealyticum の病原性因子に加え、他の細菌との混合感染、母体の免疫反応や遺伝的背景などが加わり炎症を起こす可能性が考えれている。今回、早産対策を含めた周産期感染対策について解説と考察を提示する。

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シンポジウム 15
SY15-2

生殖医療の最近のトレンド：生殖機能障害に関する諸問題
岐阜大学大学院医学系研究科 産科婦人科学分野

古井辰郎

近年の少子化傾向の進行は著しく、出生数は初めて 100 万人を下回った 2016 年以降も減少を続け、いわゆるコロナ
禍の影響も加わり 2020 年には 83 万 832 人まで低下した。また、晩婚・晩産化も進行も影響し、女性では卵巣予備能の低下、子宮内膜症や骨盤内感染症や子宮内膜炎による難治性不妊患者の増加などが深刻化してきている。それに伴い、生殖補助医療（Assisted Reproductive Technology：ART）の適応となるカップルも増加しており、2018 年には 56,619
人、すなわち全出生児 91 万 8400 人の 16.2 人にひとりが ART によってこの世に生を受けるようになっている。卵管因子
や男性因子などとは異なり、子宮内膜炎をはじめとした子宮内膜の異常を原因とする場合には、ART の成功率は低下する。また、抗癌剤治療や骨盤放射線照射などの医学的理由で高度な卵巣機能低下をきたした場合には、極めて厳しい
妊孕性低下状態となることが知られている。これらのがん治療にともなう妊孕性低下やそれらに対する医療や支援体制
を、Oncofertility= がん・生殖医療という。本邦では、2012 年に日本がん・生殖医療研究会（現学会）が立ち上がり以降、
2017 年には日本癌治療学会の「小児，若年がん患者の妊孕性温存に関する診療ガイドライン」の発刊、2018 年の「がん対策推進基本計画（第 3 期）」による AYA 世代の生殖機能に関する支援体制の言及などと、この分野の患者支援体制の進展は目覚しい。2021 年度からは厚労省の「小児・AYA 世代のがん患者等の妊孕性温存療法研究促進事業」が開始され、この分野のエビデンス構築のための枠組みづくりと患者への経済助成が開始された。本シンポジウムでは、生殖医療の最近の話題として、これらの妊孕性低下を伴う難治性不妊の診療の現状について言及する。

シンポジウム 15
SY15-3

子宮内膜炎と早産
愛知医科大学 分子疫学・疾病制御学寄附講座 1）、愛知医科大学病院 感染症科 2）、三重大学医学部附属病院 薬剤部 3）萩原

真生 1,2）、加藤秀雄 2,3）、平井

潤 2）、山岸

由佳 2）、三鴨廣繁 2）

子宮内膜炎とは、子宮内膜局所の炎症を伴う疾患で、異常性器出血、内膜ポリープや子宮筋腫などの子宮形態異常、不妊、反復着床不全（RIF）、および不育症などと関連が指摘されている。また、多くの子宮内膜炎症例で、細菌やウイルスによる子宮内感染が起きており、経口抗菌薬療法は慢性子宮内膜炎の治療に関しては否定的な見解も多い。また、以前は子宮内は無菌状態であるといわれていたが、最近の研究で子宮内にはラクトバチルス（乳酸桿菌）を含む細菌叢が存在し、腸内細菌叢のように細菌バランスがあるとわかってきた。既報によると、ラクトバチルスの割合が多いほど子宮内の環境が良いと評価され、ラクトバチルスが 90% 以上の場合、着床率やその後の出産率が高いとの報告もある。子宮内の細菌叢にラクトバチルスの割合が少ない場合、子宮内で増殖した細菌により子宮が慢性的な炎症状態になると、自身の免疫活動に変化が生じ受精胚を異物と認識して攻撃するようになる可能性も指摘されており、これが妊娠率や出産率の低下に繋がるのではと考えられている。そのため、子宮内膜炎の治療に抗菌薬療法やプロバイオティクス療法が選択されることもあるが、その有効性については意見が分かれている。本発表では、抗菌薬治療が慢性子宮内膜炎の治癒だけでなく、生殖成績の改善に有効であるかについて、これまでに得られている知見と我々が行なったメタ解析の結果についての報告と、子宮内膜炎治療の一環として、プロバイオティクスなどによる、子宮内の細菌叢の制御の有効性について、
これまでに得られている知見ついて紹介したい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ワークショップ 1
WS1-1

感染制御リスクアセスメントと ICD の役割
順天堂大学大学院医学研究科 感染制御科学

堀賢

建築・改築においては、屋根裏や壁裏など、普段人の手が及ばない環境（ecological niche）に生息する微生物を散布す
る絶好の機会となるので、病原体の伝播により、環境を介した医療関連感染症の合併リスクが高まる。特に、侵襲性ア
スペルギルス感染症（invasive Aspergillosis）については、外科創部感染や、吸入による院財政アスペルギルス感染症などが問題となる。従って、病原体の侵入と拡散を阻止するような封じ込め対策が必要になる。しかもこの対策には、リ
スクアセスメント実施し、必要なグレードについて費用対効果を考慮しながら選択する必要がある。
また、工事に伴って、電気、水道、換気などのライフラインを意図的に、あるいは偶発的に途絶する場合があるが、そのような事態においては、衛生的な療養環境を維持するとが困難になる。たとえば、水道が使用できないことで手指衛生が困難になるなどの感染制御プラクティスの運用上の問題が発生する。また電気途絶することで医療機器の動作に影響が出たり、夜間であれば歩行が困難になる。このほか、換気量が低下すれば、陰圧・陽圧のカスケードが維持できなくなり、清浄度の低い区域から高い区域へ空気が逆流することにもなる。
こういった工事に伴う様々な影響を想定し、リスクアセスメントを行うことで、必要な建築上の感染予防計画を包括的に行えるツールとして、感染制御リスクアセスメント（Infection Control Risk Assessment：ICRA）があり、さらに最近は工事中の患者及び職員への快適性も考慮し、（Preconstructive Risk Assessment：PCRA）が導入され始めている。
本講演では、これらのツールを使用した後、工事に影響するこれらの案件を、ICD としてどう対処していくべきかについて、期待する役割を解説する。

ワークショップ 1
WS1-2

建築・改築における ICT の役割
大阪大学医学部附属病院 看護部 感染制御部

鍋谷佳子

医療施設における建築・改築・解体工事においては、工事の前に空気の質やユーティリティへの影響、騒音や振動のリスク評価を行い、医療環境に及ぼす影響を軽減するための対策を講じる必要がある。
感染対策としては、建築・改築などの工事により生じる粉塵中には大量のアスペルギルス胞子が含まれているため、医療施設で工事を行う際には、アスペルギルス症に対する対策が重要となる。工事の際のアスペルギルス飛散については、
インフェクションコントロール・リスクアセスメント（Infection Control Risk Assessment：ICRA）マトリックスを用い、工事内容と施工部署ごとにリスク評価を行い、リスクレベルに応じた対策を行う。ICRA は、工事内容を発生する粉塵の量や工事期間、工事の規模などから 4 タイプ、施工部署で影響を受ける患者集団を低水準から最高水準リスクの 4 段階に分け、必要な対策のレベルを判断する。
工事に関しては、施設管理を行う事務が担当するため、医療施設での工事には、感染対策が重要であることを事務が理解し、工事の際には ICT と担当事務が連携して感染対策を講じる。ICT は感染制御の専門家として、工事前のリスク
アセスメントにかかわり、工事施工業者等の関係者に具体的な対策を示す。必要に応じて、工事施工業者に研修を行い、感染対策の確実な実施に繋げる。工事開始後も対策が確実に実施されているか担当事務と確認を行い、工事施工業者へ
フィードバックを行う。
また、検査室と連携し、院内のアスペルギルスの発生状況を把握し、工事との関連がないかなど、監視しておくことも重要である。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ワークショップ 1
WS1-3

感染管理における設計者・施工者の役割
鹿島建設 建築設計本部 1）、日本医療福祉設備協会 理事 2）

明宏 1,2）

郡

本年 4 月に出された厚労省事務連絡「新型コロナウイルス感染症の治療を行う場合の換気設備について」では、メンテ
ナンスの不足や省エネ等により設計時の換気能力を維持できておらず、院内クラスターの要因になっている病院があったことが報告された。これは設計の意図や建築の性能が継続的にスタッフに伝わってないことも一因ではないかと考える。病院の設計者・施工者から見た感染管理は、感染源から、感受性宿主に至るまでの感染経路を的確に遮断する設え、標準予防策が適切に行える設え、拡散を防ぐための感染経路別予防策を行うのに必要十分な建築性能を担保すること等が大きな役割と考えている。先の通知を鑑みると、加えて建築の性能が十分維持されているかの確認や設計意図の継続的伝達も必要ではないかと考える。設計や施工のフェイズにより感染管理への有効な手段を選択できるタイミングは決まってくる。米国の場合、病院設計のガイドラインが示されており、計画初期の段階において感染管理リスクアセスメ
ント（ICRA）を行うことが求められる。感染管理の専門家、臨床スタッフ、設計者や施工者のチームにより設計上の推奨事項が決められ、感染管理上のリスク低減のための勧告を行うことになっている。ICRA という言葉自体は医療関係者の方々には周知の事項となってきていが、増築や大規模改修が行われるとき以外、設計者に声がかかることは少ないのではないだろうか。また、施設課のスタッフも ITC 院内ラウンド等に参加していない病院もある。ICRA という言葉
は ICRA に対応するチームが機能して、初めて本当の意味で理解されたと言えるのではないだろうか。今後は ICRA を通じて病院の感染管理担当者と設計者・施工者が緊密な連携を取っていくことが必要と思われるし、これは工事の際だ
けでなく日常的な ICT の環境ラウンドにおいても相互に有益なサポートが行えるのではないかと考える。

ワークショップ 2
WS2-1

病院で注意する耐性菌の特徴とは？
東邦大学医学部 微生物・感染症学講座

石井良和

院内感染型メチシリン耐性黄色ブドウ球菌、多剤耐性の緑膿菌やアシネトバクター属菌などは、入院中の患者から分離されても市中の健常人から分離されることは多くない。その理由として、耐性因子を保有する菌は、保有しない菌と比較すると余分なエネルギーが必要なため、生存に不利益が生じてしまうと考えられていた。病院内という抗菌薬に暴露され続ける特殊な環境で多剤耐性菌が分離されることに必然性はあると考えられる。
市中感染型メチシリン耐性黄色ブドウ球菌や、基質拡張型βラクタマーゼ産生菌、フルオロキノロン耐性大腸菌、カ
ルバペネム耐性腸内細菌科細菌などは入院患者からも健常人からも分離される。そして、市中あるいは病院内で分離される耐性菌は、何れも複数の耐性因子を保有する、いわゆる多剤耐性菌が少なくない。このようは抗菌薬に暴露される機会が少ない市中という環境から多剤耐性菌が分離されることは理解しにくい。
遺伝子解析技術の進歩から、主要な多剤耐性菌は共通の祖先を共有する菌株が多いことが分かってきた。そのような共通の祖先を共有する耐性菌の中にハイリスククローンと呼ばれる特殊な一群が存在する。ハイリスククローンは、病原性の一つである、組織に対する定着性に優れるという特徴を有している。そして、カルバペネム分解酵素産生菌は、多剤耐性に密接に関連する可動性の耐性遺伝子集積システムの一つであるインテグロンが関与していることが少なくな
い。インテグロンは、サルファ剤やアミノ配糖体系薬などに対する耐性因子をコードする遺伝子が共存することが少な
くない。このようなインテグロンを搭載したプラスミドが伝達された菌株は、複数の耐性因子を一度に獲得することになる。
一昔前までの感染管理では対応できない院内感染の事例を紹介し、病院内でどのような注意を払って耐性菌に対応していかなければならないのか考えてみたい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ワークショップ 2
WS2-2

抗菌薬適正投与のための医師との連携～病棟でよくみかけるこの抗菌薬処方の意図とは？
東北大学大学院医学系研究科 総合感染症学分野

青柳哲史

近年、薬剤耐性菌（AMR）に対する取り組みの一環で、病院内において従来から行われてきた感染管理に加え、抗菌薬の適正使用が重要な柱のひとつとして取り組みが望まれている。そこで、医師、感染管理看護師（ICN）だけでなく薬剤師、臨床検査技師など多職種からなる抗菌薬適正使用推進チーム（AST）を立ち上げプログラムを実施している。しかし、そのようなチームにおいて感染症を専門にしている医師は必ずしも多くはなく、ICN の感染症の診療へ介入の期待は大きい。細菌感染症の治療において、病原体検索を含めた的確な感染症の診断を行い、適切なタイミングで効果的な抗菌薬を投与する事が重要である。抗菌薬の適正使用というアウトカムに目が行きがちであるが、的確な診断を行うことが非常に重要であり、患者から微生物検査を行うための検体採取を看護師が実施していることが多く、適切な検体採取に取り組むことも重要である。病院内で発生する感染症の 80% が尿路感染症、術後創部感染症、肺炎、血流感染症、
クロストリジオイディス・ディフィシル感染症（CDI）で占められる。これらを早期に探知し介入を行うことで、患者の予後改善および適切な抗菌薬への変更だけでなく、アウトブレイク予防にもつながる。また、AMR の保菌と感染症発生および CDI 発生の抑制のために、AS プログラムだけでなく、AS プログラムに手指衛生や感染対策を加えることで効果が高くなることも報告される。このような観点から AST における ICN の果たす役割は非常に大きいと考える。そこで、
本講演では病棟でよくみかける抗菌薬処方の裏側（そこに医師の意図があるのかどうか不明であるが）について、解説を行いたい。

ワークショップ 2WS2-3

副作用観察のポイント～感染症化学療法における副作用をどうみる？
綾部市立病院 薬剤部

杉田直哉

感染管理認定看護師（以下 ICN）が誕生して数年となり、今や感染制御には欠かせない存在である。多くの病院でも同じと思われるが、感染症専門医のいない病院では、感染制御チーム（ICT）での唯一の専従であり非常に頼りになる存在である。しかしながら、専従と言え ICN それぞれではあるが、感染制御分野の中でも強い部分と弱い部分とがあり、看護師の立場と考えると環境管理・環境整備に関しては、非常に能力を発揮する場面が多いが、治療に絡むとなるとなか
なか難しい面もあるようだ。ましてや副作用に関しては、ICN にとって、難しい仕事の一つとと聞いている。そこで、我々薬剤師が、感染症化学療法における治療はもちろんの事、副作用についても確認・発見するの事で ICT のメンバーとして役割であると考える。本来、感染症化学療法だけでなく、薬全般の副作用防止、副作用発見というのが薬剤師の仕事であり、特に病棟薬剤業務の一つでもある。また、薬剤師は、感染制御専門薬剤師、認定薬剤師、化学療法認定薬剤師と更にライセンスを持つ者もおり、深堀の出来る立場にある。今回は、一般的に注意しなければならない副作用や薬剤師ならではの視点での副作用発見・防止について症例に合わせて報告する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ワークショップ 2
WS2-4

感染症治療における ICN のかかわり方～何をどうする？誰とどうする？
東京慈恵会医科大学附属柏病院

菅野

みゆき

感染症治療における ICN のかかわり方は、抗菌薬適正使用支援チーム（Antimicrobial Stewardship Team：AST）の医師や薬剤師の配置など施設の状況によって様々であると考えられるが、ICN の主な活動であるサーベイランスを活用し、薬剤耐性菌による感染症や医療関連感染のモニタリングとフィードバックを行い早期治療につなげること、また感染症予防のための現場のケア改善を推進することが大きな役割ではないだろうか。さらに血液培養などの検体採取法や感染症治療の基本的な考え方、臨床症状や抗菌薬投与による副作用などに関する患者の観察についての教育活動も ICN がかかわる必要があると考えている。
当院では、特定抗菌薬使用症例、血液培養陽性例、薬剤耐性菌検出症例、集中治療室在室患者症例を対象とし AST によるモニタリング、フィードバックを行っている。血液培養陽性例、薬剤耐性菌検出例は ICN が情報を整理し AST で共有している。具体的な治療の介入を医師、薬剤師が行い、医療関連感染が疑われる場合の対策への介入を ICN が行っている。教育活動は AST で企画し、ICN は検体採取法や看護師への教育を中心にかかわっている。
当院における活動を提示しながら今回のテーマである ICN の実践的な行動について考えてみたい。

ワークショップ 3
WS3-1

C. difficile 感染症患者の隔離予防策
名古屋市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学 1）、名古屋市立大学病院 感染制御室 2）、
名古屋市立大学病院 薬剤部 3）、名古屋市立大学医学部附属東部医療センター 感染症科 4）○中村 敦 1,2）、田上
長谷川 千尋 4）

由紀子 2）、小川

綾花 2）、河内良太 2）、朝岡

みなみ 2,3）、

C. difficile は抗菌薬関連下痢症の主要な原因菌であるとともに，乾燥，熱，アルコール系消毒薬などに耐性を示すた
め医療環境に長期間残存して医療関連感染を引き起こす．おもな伝搬経路は接触感染であり，C. difficile 感染症（CDI）の患者は可能な限り個室に隔離して石鹸と流水による手指衛生の徹底と手袋，ガウンなどの個人防護具の装着による接触予防策で対応する必要がある．個室の運用が困難な場合には．便失禁がみられたり排泄介助が必要な患者を優先して個室に収容し，患者が多数の場合には CDI 患者同士をコホートする．ただしコホートされた患者は非コホート患者に比べ重度の CDI を発症し，再発率が高いとの報告もあるため，コホート隔離をする場合には徹底した患者動線の管理が必要である．
隔離・接触予防策は CDI 患者の下痢・泥状便が持続している間は継続する．下痢症状が消失した後も便中に C.
difficile が排出され環境を汚染する可能性があるため，下痢が治まってから少なくとも 48 時間は接触予防策を継続することが望ましい．一方，アウトブレイク時のように CDI の発生率が高い施設・部署では，CDI の症状消失後も退院まで接触予防策を継続するなど，徹底した隔離対応をとるべきである．
当院での CDI の診断には，NAAT 検査を導入するまで EIA 法と嫌気培養による 2 Step 法を用いていた．EIA 法は毒素の検出感度が低いため，抗原が陽性と判明した患者は毒素陰性の結果であっても，培養検査で発育したコロニーを用いた再検査で毒素陰性を確認するまでは個室に収容し，接触予防策による対応を行なっていた．毒素の検出感度が高い
NAAT を導入した現在は，NAAT 検査で毒素陰性結果であれば原則として個室隔離することなく標準予防策で対応しており，適切な感染対策と効率的な個室の運用が可能となっている．

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ワークショップ 3
WS3-2

カルバペネム耐性腸内細菌科細菌（CRE）感染症対策と隔離と解除
鹿児島大学病院 B 棟 2 階病棟

折田

美千代

カルバペネム耐性腸内細菌科細菌（CRE）感染症は、イミペネムやメロペネムなどのカルバペネム系抗菌薬に耐性を獲得した大腸菌や肺炎桿菌などの腸内細菌科細菌による感染症である。また、カルバペネム系以外にも複数の抗菌薬にも耐性を獲得していることが多い。腸内細菌科細菌は肺炎・尿路感染症、術後手術部位感染症や腹膜炎、膿瘍などの主要原因病原体であり、敗血症などを引き起すと重篤化することが多く、世界的にも問題となっている。中でもカルバペネ
マーゼを産生するカルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌（CPE）感染症が、医療機関における集団感染事例として多く報告されている。日本では 2014 年 9 月より 5 類感染症に指定され保健所への全数報告対象となっている。伝播様式は基本
的には手指や皮膚による接触または医療器具などを介した接触感染であり、標準予防策を徹底すること、検出者に対しては個室隔離を含む接触予防策の遵守が重要である。伝播リスクは、侵襲的処置、人工呼吸器、カテーテル留置等の濃厚な医療処置を受ける患者、食事・排泄・清潔ケアの介助を受ける患者で高いため特に注意が必要である。また湿潤環境を好み、水周りを介してアウトブレイクを起こすことが多いため、環境を清潔に管理する必要がある。また、同室者
やリスクのある周囲の患者に対しては保菌検査を行い、新規検出者の有無を確認する。隔離解除に関する明確な基準はなく、接触予防策は解除しない、あるいは複数回の培養検査陰性確認後に解除するなどについては、施設の状況（個室の数、職員数など）と患者の状況（抗菌薬の使用状況、排菌の状況、受けているケアや処置は周囲に耐性菌が伝播しやす
い状況か、など）に応じた検討が望ましいとされる。一方、非カルバペネマーゼ産生の CRE 伝播リスクに関しては評価が定まっていない。今回は、CRE 感染症の個室隔離と解除についての当院の状況について報告する。

ワークショップ 3
WS3-3

インフルエンザの隔離予防策
久留米大学病院 感染制御部 1）、久留米大学病院 薬剤部 2）、久留米大学病院 臨床検査部 3）○三浦 美穂 1）、片山 英希 1）、内藤 哲哉 2）、酒井
坂本 透 1）、後藤 憲志 1）、渡邊 浩 1）

義朗 2）、堀田

吏乃 3）、三宅

淳 1）、

毎年、冬期はインフルエンザウイルスが猛威を振う時期であり、特に 1 月から 2 月にかけては、国立感染症研究所ホームページに掲載される「インフルエンザ流行レベルマップ」において、日本列島は警報レベル（赤色）、注意報レベル（黄色）で染まるのが常である。しかし、2021 年第 7 週（2 月 15 日～ 2 月 21 日）時点での定点当たりのインフルエンザ患者の報告数は 0.01（患者報告数 49）であり、全国で警報レベル・注意報レベルを超えている地域は認めなかった。これは新型コロ
ナウイルス感染症（COVID-19）の流行に伴い、医療機関への受診控えやインフルエンザ検査実施数の減少、国民全体の感染対策行動（手指衛生励行やマスクの着用、ソーシャルディスタンスの実施）、海外からの持込が少なかったことなど
様々な要因が考えられる。
現在も医療現場は COVID-19 対策（飛沫感染対策や隔離予防策）がメインとなっているが、次は新型インフルエンザウ
イルスの発生も想定し、今後も医療施設においてインフルエンザに対する隔離予防策（隔離と解除）は継続的に吟味する必要がある。
当院では入院患者においてインフルエンザ抗原検査が陽性と判明した場合は、個室隔離とし飛沫感染対策を開始する。
解除は、入院中であることを考慮し「発症後 7 日（発症日は 0 日目とする）、かつ、解熱した後 2 日を経過するまで」を原則とした対応を行っている。しかし、病院内において 2019 年冬にオセルタミビル耐性のインフルエンザが疑われる症例を経験してからは、隔離解除後も再度発熱する場合には、感染制御部に相談の上、個室隔離を検討することにしている。
今後もインフルエンザ患者の隔離と解除基準は大きく変わることはないと考えられるが、COVID-19 と併せて更に厳密な隔離と解除を求められる時代になると考えられる。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ワークショップ 3
WS3-4

老健施設での隔離予防策
社会医療法人畿内会岡波総合病院

松島由実

介護老人保健施設（老健施設）は、病院と在宅の中間的な役割を持ち、医療ケアや充実したリハビリテーションを提供する施設で、在宅復帰を目的とした介護保険制度の要介護 1 ～ 5 の該当者が入所対象となっている。また、入所者 100 名に対して常勤医師 1 名、看護職 9 名、介護職 25 名などの人員配置が義務付けられている。老健施設においても、入所者の高齢化が進んでおり、認知機能の低下や、見守り行動の必要など、医療機関で実施する基本的な隔離予防策が困難な状況である。また、医療機関が治療の場であるのに対して、老健施設は生活の場面であり、共用の食堂やデイルームなどを利用するなど、集団で行動する時間が長い。さらには、医療機関の併設ではない施設では、感染症の検査や、専門家のアドバイスが容易に受けられないことなどもあわせ、隔離予防策の実施に対する難渋が見受けられる。このようなことから、隔離予防策を実践するためには、入所者の安全性や倫理的問題を踏まえつつ、優先度と状況に応じた隔離予防策を実施していく判断が必要ではないかと考える。また、施設内で感染症の検査が実施できないことや、隔離予防策
を継続することによる弊害が生じないよう、感染症状の有無や傾向を観察しながら、解除の判断に活かす工夫が求められる。本ワークショップでは、老健施設の入所者という対象を考慮した隔離予防策について、皆さんと一緒に考える機会にしたい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

パネルディスカッション 1
PD1-1

薬剤耐性菌の接触感染対策は退院時まで続ける − Pros の立場から−
大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学 1）、大阪市立大学医学部附属病院 感染制御部 2）

康一 1,2）、掛屋○山田

弘 1,2）

多剤耐性菌に対する接触予防策を行う期間に関する明確な基準は存在しない。接触予防策は解除しない、あるいは複数回の培養検査で陰性が確認されたら解除するなど各施設で対応方法を決めるしかなく、施設の状況と患者の状況に応じて判断しているのが現状である。一方 CDC ガイドライン「医療環境における多剤耐性菌の管理 2006 年」では、患者に浸出液の多い開放創や多量の気道分泌物がなく数週間以内に抗菌薬投与を受けていない場合、1 ～ 2 週間の間に実施された培養検査が 3 回以上連続して陰性であれば接触予防策を解除することは許容されるのではないかと述べている。
当院では MRSA、2 剤耐性緑膿菌、ESBL を通常の「薬剤耐性菌」、CPE、VRE、MDRP、MDRA を「高度薬剤耐性菌」に分類し、感染対策にメリハリをつけている。「高度薬剤耐性菌」は通常ほとんど検出されない菌であり、絶対に院内伝播させたくない菌である。そのため、病室は個室とし、接触対策を行う。環境清掃は次亜塩素酸を用いて行い、退院まで隔離解除せず、接触予防策も継続している。一方、「薬剤耐性菌」に対しては感染症発症時もしくは周囲環境汚染リス
クが高い場合のみ個室管理とし、同じ検体種で 3 回連続（異なる日の検体）で培養陰性を確認した場合、隔離ならびに接触感染対策を解除としている。このような対策を行ってから現在まで当院では「高度薬剤耐性菌」のアウトブレイクはほとんど起きていない。
当日は当院での症例を通じて高度薬剤耐性菌に対して「薬剤耐性菌の接触感染対策は退院時まで続ける」ことの意義を提示したい。

パネルディスカッション 1
PD1-2

薬剤耐性菌の接触感染対策は退院時まで続けるべきか − Cons の立場から−
長崎大学病院 呼吸器内科／長崎大学大学院 医歯薬学総合研究科 臨床感染症学

髙園貴弘

薬剤耐性菌の接触予防策を行う期間に関する明確な基準はない。接触予防策は解除しない、という施設や、あるいは複数回の培養検査で陰性が確認されたら解除する、など各施設で対応方法が決められているというのが実情であろう。
薬剤耐性菌が分離された患者を退院時まで続けるというのはリスク回避という観点からはもちろん妥当であると考える
が、COVID-19 のパンデミックでも多くの感染症指定医療機関が実感した様に、病床を含めた医療資源は限られたものであり、感染症に携わる医療者には、そのリソースを十分に効率的に運用していく責務が有る。CDC ガイドライン「医療環境における多剤耐性菌の管理 2006 年」では、患者に浸出液の多い開放創や多量の気道分泌物がなく数週間以内に抗菌薬投与を受けていない場合、1 ～ 2 週間の間に実施された培養検査が 3 回以上連続して陰性であれば接触予防策を解除することは許容されるのではないかと述べており、この条件だけが重要ではないが、総合的に判断し、接触感染対策は解除してもよいのではないか。そもそも、薬剤耐性菌が分離されていない患者においても、実際に積極的に検体採取し監視培養すれば薬剤耐性菌が見つかってくる可能性もあり、適正な標準予防策（適切なタイミングでの手指衛生、すべての湿性生体物質（血液、体液、分泌物、排泄物）による汚染から防護する目的での PPE 装着など）を確実に実施していくことが院内感染を防ぐにはより重要なことである。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

パネルディスカッション 2
PD2-1

COVID-19 術前 PCR 検査は必要か − Pros の立場から−
慶應義塾大学医学部 感染症学宇野俊介

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、院内感染を引き起こすと、患者の予後の悪化や、病院機能の低下を引き起こす。そのため、院内感染を起こさないための感染対策が重要である。
病院内に SARS-CoV-2 が入り込む媒介者として、教職員、面会者、および入院患者自身が挙げられる。教職員や面会者は一定の制限を設けるなど、概ね似たような対策がとられることになると考えるが、入院患者を媒介としたウイルスの侵入をどのように防ぐかは、病院によって様々であろう。
COVID-19 の潜伏期間中に手術を受けることで、術後の経過が悪化した可能性を示唆する報告がある。そのため、手術を受ける患者において COVID-19 のスクリーニングを行うことは、患者自身の予後のため、および院内感染対策のために重要であり、その一つの手段が術前 PCR になるだろう。
本セッションでは、術前 PCR は必要である、という立場で議論を行うが、よりよいスクリーニングのあり方を模索するきっかけとしたい。

パネルディスカッション 2
PD2-2

COVID-19 術前 PCR 検査は必要か − Cons の立場から−
名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部

井口光孝

SARS-CoV-2 感染者に対する手術は術後予後が悪いとの報告があることに加え、担当する医療従事者の感染リスクが高まることから、施設によっては全術前患者に対し術前 SARS-CoV-2 検査を実施している。
当該患者が COVID-19 を疑う症状を呈している場合や COVID-19 患者との接触歴を有している場合の検査は診療の意
味合いを強く帯びるため、本討論では「無症状かつ接触歴を有しない術前患者」に対する検査を対象に考察する。
一般的に検査性能は感度・特異度で評価されるが、有用性は検査対象の検査前確率（検査前にどれだけ疑われる状況なのか）により変化する。「無症状かつ接触歴を有しない術前患者」における検査前確率を見積もる上で、愛知県が 2021
年 3 月に行った一律 PCR 検査が参考になる。検査対象は高齢者・障害者施設職員という「無症状かつ接触歴を有しない術前患者」と見做しうる集団であり陽性率 0.009%（5/55,430）であった。
この結果を SARS-CoV-2 PCR 検査感度 70% と仮定し解析すると、真の陽性患者（検査前確率）は 3 名（0.005%）で、特異度を 99.995% まで高めても陽性 5 名中 3 名は偽陽性、真の陽性患者 3 名中 1 名は逃していることになる。事実、当院では複数の遺伝子検査機器を導入することで回避できているものの、偽陽性と判断する件数が術前検査真陽性の件数を上回っている。検査で検出できる真の陽性患者数を偽陽性者数が上回る状況では、手術延期・入院勧告・濃厚接触者の行動制
限といった偽陽性者への権利侵害が無視できない。また、検査をすり抜ける陽性患者はなくならず、個人防護具（PPE）
が不足なく供給される状況下であれば検査結果を PPE 着用の判断材料にすることは不適当であろう。
以上より、2021 年 3 月時点での日本の有病率では「無症状かつ接触歴を有しない術前患者」に対する SARS-CoV-2 検査の有用性は低く、推奨されない。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

パネルディスカッション 3
PD3-1

医療環境が医療関連感染に与える影響
東北大学大学院医学系研究科 内科病態学講座 総合感染症学分野

金森

肇

病室の汚染された環境表面は薬剤耐性菌の伝播のリザーバーであり、清掃後であっても薬剤耐性菌による頻繁な汚染が生じることが知られている。SARS-CoV-2 を含むコロナウイルスにおいても実験により環境表面で数時間から数日間生存することが示されており、新型コロナウイルス感染症患者の病室における SARS-CoV-2 RNA の環境汚染が複数の研究で報告されている。SARS-CoV および MERS-CoV などのコロナウイルスで示されているように、汚染された医療環境を介して SARS-CoV-2 伝播を引き起こす可能性も否定できない。また、薬剤耐性菌に感染あるいは保菌していた患者の病室に新たな患者が入院する場合、耐性菌を獲得するリスクが増加する。環境表面や医療器具の汚染を介した直接的あるいは間接的な微生物の伝播、院内感染事例が世界中で起こっており、過去の研究で医療環境が適切に清掃されていな
いことや、医療環境の汚染に関連したアウトブレイクが不適切な消毒プラクティスに関係していたことが報告されている。このように、汚染された環境表面や医療器具が医療関連感染の感染源やリザーバーとして働くことを理解し、医療施設における清掃・消毒のプラクティスを改善していく必要がある。適切な清掃・消毒を行った上で、さらに医療環境におけるバイオバーデンを減少させ、環境衛生を強化するために紫外線照射装置などのノータッチ・メソッドが臨床応用されている。本講演では微生物伝播における医療環境の役割と医療関連感染に与える影響について概説し、議論を深めたい。

パネルディスカッション 3
PD3-2

環境表面殺菌システムの基礎と臨床
高知大学医学部附属病院 感染症科 1）、高知大学医学部附属病院 感染管理部 2）、愛知医科大学病院 感染症科 3）、
愛知医科大学病院 感染制御部 4）○山岸 由佳 1,2,3,4）、村松 由紀 4）、坂田 美樹 4）、久留宮 愛 4）、宮崎 成美 4）、
坂梨 大輔 4）、大野 智子 4）、山田 敦子 4）、中村 明子 4）、太田 浩敏 4）、大高
三鴨 廣繁 3,4）

通代 4）、環境を介した伝播対策として、特に耐性菌や消毒薬抵抗性の微生物については高頻度接触表面の環境整備が重要である。しかし用手的清掃では消毒薬の適正や不十分な清掃など問題となる。そこで近年ヒトの手を介さない紫外線照射や、過酸化水素を使用した環境消毒が見直されている。ただし紫外線照射や、過酸化水素いずれを用いる場合も使用前に除塵や汚染除去は必要である。紫外線装置の場合は、有機物や微生物の種類、環境表面の種類、病室の大きさと紫外線装
置からの距離、ランプの配置、照射が直接的か間接的か、照射時間、強度、用量などの因子によって効果が変化するとされており、直接・間接的に照射される部位にのみに効果があり装置から距離が遠いほど効果が期待できないことに留意が必要である。当院ではモデル病室内で UV -C 紫外線照射と用い Clostridioides difficile（CD）、カルバペネム耐性腸内細菌科細菌（CRE）、多剤耐性アシネトバクター（MDRA）を塗布した培地をキャリアとして実験を行ったところ、ベッドの高さや照射条件を調整することで UV -C 紫外線照射システムは有用である可能性が示され、現在当院で使用している。
蒸気化過酸化水素水発生装置は空間に広く消毒ができるが、空間を密閉する必要や、空調システムを停止させる必要がある。当院ではモデル病室内で過酸化水素ドライミストを用いて基礎的検討を行い CD、CRE、MDRA いずれも十分な結果が得られ、現在臨床応用している。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

パネルディスカッション 3
PD3-3

紫外線装置の基礎と臨床
広島大学病院 感染症科

北川浩樹

清掃後であっても多剤耐性菌や C. difficile が環境表面に残存し，院内伝播の一因になりえることから，紫外線や蒸気化
過酸化水素を利用した NO-TOUCH DISINFECTION に注目が集まっている．近年日本でも導入施設が増加してきているが，今後は導入した装置をどのように有効に利用していくかが課題となる．紫外線殺菌装置は，所要時間が比較的短時間である一方，紫外線が当たらない影になる部位には効果ない点が問題である．そのため実臨床で使用する際には，これら紫外線照射装置の特徴を理解した上で，照射位置や対象物の配置などの工夫が必要である．当院では 2019 年 3 月よりパルス方式キセノン紫外線照射装置を導入し，主にクリティカル部門で全患者退室後に通常清掃に加えて紫外線照射を行っている．当科では，紫外線の in vitro における殺菌効果や病院環境における清掃後および紫外線照射後の多剤耐性菌や C. difficile の残存程度を報告している．さらに，紫外線照射の介入病棟における MRSA の新規獲得患者を有意に低下させるとことを報告した．本講演では，紫外線照射装置の特徴を理解した上で，どのように臨床で有効に利用していくかを考察したい．

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会長企画：Expert が斬る 1
PE1-1

無症候性細菌尿を斬ってみます
札幌医科大学 医学部 感染制御・臨床検査医学講座 1）、札幌中央病院 泌尿器科 2）、函館五稜郭病院 泌尿器科 3）、北
海道立子ども総合医療・療育センター 泌尿器科 4）○高橋聡 1）、安田

満 1）、市原浩司 2）、桧山

佳樹 3）、上原央久 4）

この日本環境感染学会の学術集会で尿路感染症を斬るとすれば、尿中細菌に対して監視培養をすべきかどうか、また、治療が必要かどうか、という点、また、尿中細菌により特殊な状態を呈する Purple Urine Bag Syndrome（PUBS：紫色
蓄尿バッグ症候群）と呼ばれる現象、いずれも、無症候性細菌尿の理解が必要であり、このことについて解説したい。
尿路カテーテル留置中の患者における無症候性細菌尿は、当然ありうるものとして十二分に理解されていると考える。
症状がなければ治療をしないということについても本学術集会に参加されていらっしゃる方には強調することも不要であろう。ただ、海外のガイドラインに記載されている治療をしないのであれば培養検査も不要という点については同意しかねる。そもそも、培養検査をしなければ、無症候性細菌尿と定義することもできないわけであり、定期的な監視培
養はその後の尿路感染症発症時の迅速な対応に寄与する。無症候性細菌尿は若年女性でもみられることがあるが、頻度は高くないものの、その後の尿路感染症発症に関連するとされている。さらに、尿路カテーテル留置を避けるための自己導尿においても無症候性細菌尿は生じ、監視培養で大腸菌が分離された場合に尿路感染症に進行する可能性が指摘されている。無症候性細菌尿に対して、ただ単に治療をしない、という単純な結論を導き出すことは適切ではないだろう。
この点について掘り下げてお伝えしたい。PUBS については、その着色の機序を知ることで、こちらも無症候性細菌尿への対応が必要と理解できる。この点について詳しくお伝えしたい。

会長企画：Expert が斬る 1
PE1-2

Mycoplasma genitalium 感染症を斬る
国立感染症研究所

大西真

Mycoplasma genitalium は、人工培地で培養可能な最小の生物である。 1981 年に分離報告がなされた比較的新しく認識された病原細菌である。培養の困難さもあって、細菌学的にも感染症学的にも未解明の部分が多く残されている。
Mycoplasma は系統的にはグラム陽性菌の一群となるが、細胞壁を持たないためグラム染色で陽性になることはない。男性では急性および慢性の非淋菌性非クラミジア性尿道炎を引き起こす性感染症として認識されており、女性では子宮頸管炎や骨盤内炎症性疾患の原因となることを示唆するデータが蓄積されてきた。
診断方法が限られていることに加えて、細菌学的な特性によって、我々が気に留めていない間に抗菌剤耐性化が急速に進んできた。そのため、M. genitalium に有効な抗菌剤がほとんどないと言っても過言ではない状況になっている。治療不可能な菌株の出現が世界的に懸念されている。
国内での M. genitalium 感染症の正当な評価が進むことが待たれる。その上で、検査診断や治療選択のための検査等がより広く提供する必要があると考える。国内外の公衆衛生サーベイランスは、変化する疫学的傾向を監視し、それに対応するために不可欠である。M. genitalium に関する現在の知識を要約し、多剤耐性増加の時代における治療の課題について論じたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

会長企画：Expert が斬る 2
PE2-1

渡邉 学が日本における術後感染の現状と管理の課題を斬る
東邦大学医療センター大橋病院 外科

渡邉

学

術後感染性合併症は手術部位感染（SSI）と遠隔部位感染（RI）に大別される．SSI は，その発生部位により切開創 SSI（表層切開創 SSI、深部切開創 SSI）
，臓器 / 体腔 SSI に分けられる．一方，RI は呼吸器感染，尿路感染，カテーテル血流感染，抗菌薬関連性腸炎などが含まれる．
SSI は国内外のガイドラインによる様々な感染対策が行われ，その発生率は減少している．また，内視鏡外科手術の普及により，教室の 30 年にわたるサーベイランスデータ（Surgery Today（2020）50：258-266）でも切開創 SSI 発生率は著明に減少している．しかし，消化器外科領域における臓器 / 体腔 SSI は，そのほとんどが縫合不全による腹腔内感染症であり，ほとんど増減がない．腹腔内感染症は，早期に適切な治療を行わなければ重篤となる可能性があり，その診断・治療および感染対策が SSI における今後の課題であると考える．腹腔内感染症治療の基本は，外科的治療や IVR（Interventional
Radiology）によるドレナージなど感染巣の適切なコントロールと抗菌薬治療である．抗菌薬治療に関しては日本においても耐性菌への対策が重要となっており，これからの耐性菌時代を見据えた適切な抗菌薬使用を行わなければならない．
一方，RI は ERAS（Enhanced Recovery after Surgery）を中心とした早期離床やカテーテル類の早期抜去など，周術期管理の変化により減少傾向にある．SSI と RI は原因も起因菌も異なるので，その感染対策についても分けて考えなけ
ればならない．また，術後感染性合併症サーベイランスは SSI に対してのみ行われていることが多く，RI については行
われていないのが現状である．そこで，RI についてもサーベイランスを行い，各施設での感染対策を行うことは術後感
染性合併症全体の発生率を減少させるためには重要と考えられた．
本セッションでは，消化器外科領域における術後感染性合併症の症例を呈示し，術後感染性合併症の現状と管理の課
題について述べる．

会長企画：Expert が斬る 2
PE2-2

セプシスを斬る− J-SSCG2020 は敗血症診療のニューノーマルか？
慶應義塾大学医学部 救急医学

佐々木

淳一

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する危機が長期化し，医療界においても様々な面からニューノーマルを考えざるを得ない状況である．感染症診療，とりわけ高度な救急・集中治療が必要となる敗血症（Sepsis）診療の現場においても，その影響は大きい．COVID-19 の主たる重症化機序は血管内皮障害からの臓器不全で，サイトカインストー
ムが深く関与しているとされている．敗血症はその定義（Sepsis-3）で感染症に対する制御不能な宿主反応に起因した生命を脅かす臓器障害であり，その主病態は高サイトカイン血症である．COVID-19 はまさに SARS-CoV-2 を原因病原体とした敗血症の病態であるといえる．敗血症に関する診療ガイドラインは 2016 年に公開されたものを臨床現場で広く使用してきた．今回 2020 年 9 月に，日本救急医学会・日本集中治療医学会より，「日本版敗血症診療ガイドライン 2020
（J-SSCG2020）ガイドライン」先行公開版が発表され，この数年間に発表されたエビデンスを受け，新規項目を含め大幅に改訂が行われている．新たなガイドラインの中では，Hour-1 バンドルの妥当性，感染症診断や治療期間の設定におけるバイオマーカーの意義，適切な抗菌薬療法，ステロイド投与の意義，免疫グロブリン療法の是非，抗凝固療法の意義など，多くの CQ が設定されている．本講演ではその骨子を紹介し，今後臨床現場において広く普及していくことが予想される新しい敗血症診療ガイドラインを正しく理解するための道標にしたいと考えている．

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会長企画：Expert が斬る 3
PE3-1

掛屋 弘がムーコル症を斬る
大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学

掛屋弘「ムーコル症」は、主に血液疾患や悪性腫瘍、重症の糖尿病患者などに発症する深在性真菌症である。肺や副鼻腔、皮膚、全身播種を引き起こし、命に関わる深在性真菌症である。現在、COVID-19 の世界的な流行下で特にインドにて
COVID-19 と合併する致死的なムーコル症が報告されている。治療薬はアムホテリシン B 製剤とポサコナゾールに限られ、キャンディン系やアゾール系薬は抗真菌活性を有さない。2019 年欧州より提案されたムーコル症診療のグローバル
ガイドラインでは、高用量のリポソーマルアムホテリシン B が強い推奨薬として挙げられ、ポサコナゾールは腎障害を有するときや初期治療で病態が悪化するときなどに推奨されている。ムーコル症は真菌の培養や病理組織検査で診断されるが、ムーコル症患者は全身状態が不良で、十分な検査を行うことができず、剖検にて判明することも多い。その他の代表的な深在性真菌症には、抗原検査やβグルカン検査がスクリーニング検査に利用されているが、ムーコル症にも簡便で迅速に診断できる早期診断法の開発が望まれている。現在、末梢血を対象とした遺伝子診断法の成功例も報告されており、さらなる開発が期待される。我々は血清診断法の開発を試みている。真核生物の細胞の表面蛋白や分泌蛋白を網羅的に検索する「シグナルシークエンス・トラップ（SST）法」を用いて、ムーコル症を引き起こす代表真菌である
Rhizopus oryzae の蛋白から抗原（RSA と命名）を選出した。RSA を精製して、ウサギに免疫し、抗体を作らせて精製し、
ELISA キットを作製して評価を行った。その結果、R. oryzae を肺感染させた免疫不全マウスの血清中に RSA 抗原を検出できることを確認した。本検査は世界初めて開発された「ムーコル症の血清診断法」であるが、臨床応用までにはヒトの検体を使用した臨床研究が必要である。講演ではムーコル症のトピックスを含め、その診断・治療のポイントを概説する。

会長企画：Expert が斬る 3PE3-2

CRE 検出時の院内感染対策
広島大学病院 感染症科大毛宏喜

カルバペネム耐性腸内細菌科細菌検出時のマネジメントについて概説する．
【検出時の対応】検出の一報が入った際は，カルバペネム分解酵素（carbapenemase）産生の有無を確認する．我が国で分離される菌株の多くは IMP 型のカルバペネム分解酵素と ESBL の両者の遺伝子をプラスミド上にコードしている結果，多くの抗菌薬を加水分解して多剤耐性となっている．近年では NDM 型の酵素を産生する株も登場しており，感染管理者は地域での主要な検出株のパターンを把握しておくことが望ましい．
カルバペネム分解酵素産生株であることが判明したら，個室管理の上，接触予防策を行う．腸内細菌科細菌であるため，陰性化することは考えず，以後再入院する場合も最初から個室隔離が望ましい．特に注意すべき手技は汚物処理，ストー
マ管理，経管栄養物品管理などである．
一方カルバペネム分解酵素を産生していない場合は，AmpC 過剰産生など染色体上の耐性メカニズムである場合が多く，
基本的に院内感染対策を必要としない．抗菌薬の長期投与の影響の場合もあり，抗菌薬の適正使用推進チームとの相談が必要である．
【転院調整の注意点】カルバペネム分解酵素産生株の検出例は，転院先に適切な情報提供が必要となる．感染対策の専門家が不在の医療機関や高齢者施設では，過剰な対策につながることがある．例えば食器を紙にする，リハビリ・入浴を禁止する，家族の面会時にフル装備の個人防護具を義務づける，等といった対策を見かける．むしろ経管栄養関連物品の再利用や，洗浄をその他の入所者の物品と一緒に行うような，あまり望ましくない業務が行われている場合もある．
具体的に必要・不要の対策を箇条書きにし，感染対策に関する問い合わせ先を付すなどすると，受け入れ側の安心感が高まると考える．

－ 169 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

会長企画：Expert が斬る 4
PE4-1

荒川、尾上、古林が梅毒の古い常識を斬る
三田市民病院 1）、プライベートケアクリニック東京 2）、そねざき古林診療所 3）○荒川創一 1）、尾上泰彦 2）、古林敬一 3）

梅毒という疾患が多くの医家に正確に理解されていない可能性がある。その背景を斬り、是正された点を述べる。梅毒に使う用語が混乱の要因のひとつであった。そこで「日本性感染症学会 性感染症診断・治療ガイドライン 2020」では言葉の統一を図るため、新たに定義した用語として、活動性梅毒、陳旧性梅毒、梅毒一次病変、梅毒二次病変、後期梅
毒、妊娠期梅毒、非トレポネーマ脂質抗体、梅毒抗体検査を挙げている。従来、日本では第 4 期梅毒や晩期梅毒といった、国際的に使用されない用語が教科書でも記載されていた。それらを廃し、国際標準としての用語、言い換えれば英訳できる言葉を用いることを上記ガイドラインでは基本としている。硬性下疳という用語は梅毒性一次潰瘍とでも一般化して言いたいところであるが、下疳は英語で chancre という対応用語があり、CDC case definition や guideline にも多用されているので残さざるを得ない。検査用語は、CDC で nontreponemal test および treponemal test と分別しているが、日本では保険適用検査名として、梅毒血清反応（非トレポネーマ抗体、事実上 RPR）、梅毒トレポネーマ抗体（TPLA その他）と 2 つを分別している。両者を総称する場合、梅毒抗体検査とするのが適切である。ごく初期の梅毒では梅毒トレポ
ネーマ抗体のみ上昇し、RPR 陰性のことがあるが、未だに RPR が先に上昇すると書かれている書籍がある。治療に関しては、わが国では長い間、AMPC0.5g × 3 回 / 日が標準薬とされてきたが、投薬期間は早期梅毒では第 1 期、第 2 期とも4 週間が一般的という見解が 2018 年の「梅毒診療ガイド」でようやく標準化した。ただし、この投薬期間は、RPR の減衰の程度によって個別化させてもよい余地はある。RPR も梅毒トレポネーマ抗体も自動化法が普及し、RPR が半減すれば治癒とみなして、ただしその後、最低 1 年間は 1 ～ 3 か月毎、検査値のリバウンドがないことを確認して、治癒を確定するべきである。

会長企画：Expert が斬る 4
PE4-2

安田満が淋菌感染症を斬る
札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座 1）、北海道立子ども総合医療・療育センター 泌尿器科 2）、
函館五稜郭病院 泌尿器科 3）、札幌中央病院 泌尿器科 4）、ていね駅前泌尿器科 5）○安田満 1）、上原央久 2）、桧山

佳樹 3）、市原

浩司 4）、砂押研一 5）、高橋聡 1）

淋菌感染症は日本環境感染学会にとってはなじみが薄いあるいは興味が無い感染症かもしれない。なぜなら淋菌感染症のほとんどは性感染症であり、およそ院内感染とはかけ離れたものだからである。しかしながら薬剤耐性菌問題の見地からすれば淋菌感染症は世界的な大問題であり、米国 CDC の ANTIBIOTIC RESISTANCE THREATS 2019 において
薬剤耐性淋菌は、カルバペネム耐性 Acinetobacter、Clostridioides difficile や CRE と共に最も上位の Urgent Treats にランクされている。一方 ESBL 産生菌、VRE、MDRP、MRSA といった耐性菌は下位ランクの Serious Threats にランクされており、薬剤耐性淋菌はこれらの院内感染で重要とされる耐性菌よりもさらに脅威であると認識されていることがわかる。従って薬剤耐性淋菌の問題点および対策を理解することは他の薬剤耐性菌対策の参考になると考えられる。
淋菌はこれまで淋菌感染症の初期治療薬として推奨されてきた各種抗菌薬に対し悉く耐性を獲得している。そのためわが国のガイドラインでは CTRX および SPCM の 2 薬剤のみが初期治療薬として推奨されているにすぎない。しかし
SPCM は咽頭感染には移行性が悪く使用できず、また CTRX 耐性菌も出現、さらに低感受性株も散見されている。このように現在では淋菌に対し適応を取得しているほとんどの抗菌薬が初期治療薬として選択できない事態となっている。
そこで新規の抗菌薬開発が行われているがすぐには上市されないため現在では既存の抗菌薬の有効利用が考えられている。初期治療時に耐性菌ではないこと、逆に言えば感受性菌であることが判明すれば淋菌に適応があるものの例えガ
イドラインの推奨薬でなくとも使用可能と言える。そのためには抗菌薬の感受性が判明する検査機器もセットで開発が必要である。この検査機器は限りなく小さく、簡便かつ低価格でなくてはならず、また診察時間内に結果が判明する
POCT（Point of care testing）でなくてはならない。しかしこれらの機器の開発、認可されにはまだ長い時間必要と考えられる。そのため感染予防およびその教育・啓発活動は現在においてはより重要度が増している。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会長企画：Expert が斬る 4
PE4-3

川名 敬が HPV ワクチンを斬る～ HPV ワクチンは今どうなっているのか？
日本大学医学部 産婦人科

川名敬

ヒトパピローマウイルス（HPV）の性行為感染は、子宮頸がんをはじめとする HPV 関連がんや尖圭コンジローマの原因となる。2007 年に、その感染予防のための HPV ワクチンの接種が開始された。HPV ワクチンの臨床的効果が一番期待できる接種対象は性交経験前の思春期の男女である。彼らに定期接種として HPV ワクチンを接種している国が海外 90カ国ある（接種勧奨を中止している国は日本だけである）。スウェーデンでは、HPV ワクチンを 17 歳までに女子に接種した場合、子宮頸がんの発生が 88% 減少した。フィンランドでも、HPV 関連がんの発生が減少した。日本でも HPV ワ
クチン接種世代（1994 年～ 2001 年生まれの女子）において HPV 感染、子宮頸部前がん病変の発生率の減少が証明されている。一方、安全性について間違った報道により国民に植え付けられてしまった。厚労省が安全性を確認するために、
HPV ワクチン接種の勧奨を一時的に差し控えたのが 2013 年であり、この 8 年間は事実上の中止状態である。しかし、今でも HPV ワクチンは定期接種ワクチンであり、12-16 歳女子は無料で接種できる状態である。最近、従来の HPV ワクチン（2 価、4 価）より更にブロードに HPV 感染を予防できる 9 価 HPV ワクチンが国内承認された。また厚労省から一般の方に向けたリーフレットが発刊され、子宮頸がんについて、HPV ワクチンの効果、安全性についてわかりやすく解説されている。しかも厚労省より全自治体にリーフレットを各家庭に郵送するように指示された。少しずつ HPV ワクチンを取りまく国内の状況は変化してきている。世界では、子宮頸がん予防効果が証明され、世界保健機関（WHO）が 2060 年までに子宮頸がんを HPV ワクチンとがん検診によって「排除（10 万人あたり 4 例以下）」に持ち込むという目標を掲げた。
日本だけが世界の流れに取り残されてはいけない。

会長企画：Expert が斬る 5
PE5-1

泉川公一がアスペルギルス症を斬る
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床感染症学分野

泉川公一

斬新な企画にご指名を頂き大変、ありがたく思いますが、私からすると、アスペルギルス症を斬るどころか、いつも、斬られている、という表現が正しい感染症です。細菌と比較してもきわめて高等な真核生物であるアスペルギルスを研究のテーマとすると、様々な困難が出現してきます。臨床的には、life threating な感染症であることは、間違いありませんので、基礎、臨床、両面からアプローチし、なんとか制圧したい感染症です。最近の COVID-19 に続発する真菌症としても、十分、注意をすべき感染症で、COVID-19-associated pulmonary aspergillosis（CAPA）という新しい概念まで出現しております。特に欧米では、挿管された患者や ICU の COVID-19 患者において、高い報告では 30% に及ぶ患者にアスペルギルス症を合併し、きわめて高い死亡率を示しています。このように急性に組織侵襲の激しさが窺える病型だ
けではなく、時間をかけてゆっくりと進行していく慢性型も存在します。我々は、この慢性型のアスペルギルス症の病態解明に取り組んでおります。この講演においては、アスペルギルス症の最近の話題から、感染対策上の注意点、さらには我々の基礎、臨床研究内容などについてご紹介したいと思います。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

会長企画：Expert が斬る 5
PE5-2

Cryptococcus 症をきる
国立感染症研究所 真菌部・ハンセン病研究センター

宮﨑義継

クリプトコックス症の主な原因真菌は Cryptococcus neoformans と C. gattii であるがわが国では C. neoformas が殆どである。本症では菌腫の違いによる治療反応性の違いが指摘されているため菌種の同定も必要である。侵襲性真菌症は日和見感染症として発症する疾病が多いがクリプトコックス症は基礎疾患の有無にかかわらずみられる市井感染症であり、基礎疾患を有することが発症の前提となるカンジダ症やアスペルギルス症、ムーコル症とは異なる。コクシジオイデス属やヒストプラスマ属などの真菌に近い病原真菌と考えてよい。
クリプトコックス症の主な患者背景は国や地域、医療水準によって異なっており、たとえばエイズ患者が多い国では
HIV 感染が最も重要な疫学上の背景因子であり、クリプトコックス脳髄膜炎はエイズ指標疾患の一つでもある。ただし、わが国では 2019 年のエイズ動向委員会によれば年間の発症は 6 名にとどまっている。一方、JANIS（日本院内感染サーベイランス）では年間 100 株以上の脳髄膜炎分離株が登録されており、わが国では HIV 以外のクリプトコックス脳髄膜炎が多いことがわかる。
感染源は自然環境や堆積糞が知られている。環境中の木くず、腐木から培養されることから樹木に生息していると考
えられ、ユーカリ等が有名だがユーカリに限らず松など多くの種類の樹木から分離されると報告されている。したがって感染経路は経気道感染、あるいは経皮感染である。頻度が高いと考えられるのは経気道感染であり、空中をただよう
分生子を吸入することで感染する。鳥類の糞中で増殖するため堆積糞が感染源として有名だが、実際にはどこで感染したか不明な場合が少なくない。
以上のほか、診断治療を含め患者さんをケアするうえで注すべきこと、我が国の疫学や実情と課題などを議論したい。

会長企画：Expert が斬る 6
PE6-1

青木洋介が AST を斬る
佐賀大学医学部 国際医療学講座 臨床感染症学分野

青木洋介【抗菌薬は患者に投与するのではない】抗菌薬は患者体内にいる病原細菌に対して投与することを AST は周囲に伝えて行かねばならない。臨床的改善は細菌増殖が抑制された結果のホストの二次的反応であり、抗菌薬の間接的作用である。
患者病態のフォローのみで、抗菌薬の奏功を論じることはできない。
【抗菌薬のホストへの直接作用は“毒性“である】抗菌薬作用の標的分子はヒトには無い。従って、抗菌薬のヒトへの直接作用は副作用のみである。病原菌がいなければ抗菌薬の効果は表れないが、副作用のリスクは必ず生じる。
【抗菌薬を使わずにいることができる】抗菌薬投与は、抗菌薬に対する病原菌の集団免疫獲得を助長するワクチン接種と同等である。発熱や白血球上昇というホストの反応を利用し、AST に抗菌薬を投与させ immune となろうとする病原菌の習性を熟知すべきである。
【Turn statistical evidence into action】単一の原因菌が判明する、という多くの経験、あるいは自施設の疫学を活かすことが真の“経験的治療”である。常に可能性のある菌を全て網羅しようとする初期治療は、pseudo-empiric therapy である。
【Turn policy into action】院 内 政 策 の 充 実 よ り も、 抗 菌 薬 使 用 量 を 減 ら す 結 果 を も た ら す こ と が 求 め ら れ る。
Antibiogram の改善と直結させようとする必要はない。広域スペクトル薬の使用を減らすことこそ end point である。感受性を取り戻すことができるかは判らないが、適正な治療であることには違いない。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会長企画：Expert が斬る 6
PE6-2

ICT 主導の危機管理のポイント
東京慈恵会医科大学附属病院 感染対策部

中澤靖

感染対策部が、これまで直面した事例は、多くが既知の耐性菌やウイルスのアウトブレイクや結核の院内発生であった。
ICT は現場でマニュアル通りに実践されているか注意を払い、今までのエビデンスなどを元に PDCA サイクルを回すよ
うに指導していけば、それなりに事は収束していった。
しかし新型コロナウイルス感染症は違った。当院で経験した 2020 年 4 月のクラスターは今までに経験したことのない
想定外の事態だった。検査体制も不十分で、感染対策の物品の枯渇も危惧された。病棟閉鎖や待機手術の延期で、経営的にも大きな打撃となった。
また当院は特定機能病院であるため高度医療も両立しなければならず、ワクチンもない状況でスタッフが安心して診療できる体制作りに苦心した。早期から検査体制を拡充し入院全例 PCR 検査と CT 検査を導入するとともに、疑い患者専用病棟を設置し持ち込みを防ぐ対策を行った。また再利用を促進しながら感染物品を確保し空気感染対策を積極的に実践させた。これらにはエビデンスを越えた対策も含まれているが、事業継続上やむを得ないことであったと考える。
このように ICT が危機管理を主導していく際に重要な点が三つあると思う。第一に ICT が幹部や現場の信頼を得ていること、第二にノンテクニカルスキルを意識して良好なコミュニケーションができていること、第三に ICT がクラスター
発生前に経験した症例をよく観察し、他院で発生した事例も参考にして、想定外の事案がイメージできることである。
これらから危機管理の礎はクラスター発生前の平時の対応において築かれていくと言うことを強く感じた。様々なアウトブレイク対応においても重要な視点と思う。当院での事例を振り返りながら、危機管理の視点から ICT として必要な能力について改めて考え、次の想定外の事例に備える糧としたい。

会長企画：Expert が斬る 7
PE7-1

長谷川直樹が非結核性抗酸菌症を斬る
慶應義塾大学医学部 感染症学教室

長谷川

直樹

非結核性抗酸菌（nontuberculous mycobacteria：NTM）は水系、土壌などに存在する環境常在菌で、現在約 200 種類が知られその数は増え続けている。栄養要求性や酸素要求性は低く、消毒薬、抗菌薬にも抵抗性である。人は誕生から常に環境菌である NTM に曝露されているが、一般的に人への病原性は低く、人に感染し、感染症を発病するものは一部で、人から人への感染はないとされる。多くは呼吸器系から感染し、免疫機能に明らかな異常がない者に発生する呼吸器感染症が最も多い。家庭内の水系（浴室など）や土壌（ガーデニングなど）などとの関連性が示唆されている。一方、細胞性免疫に関連する因子（インターフェロンγ、インターロイキン 12 の受容体、細胞内情報伝達系など）の先天的欠損
例や、進行した HIV 感染症、抗インターフェロンγ自己抗体保有例、生物学的製剤使用例などでは呼吸器系以外からも感染し播種性感染症を惹起することがある。バリア機能が低下した皮膚や粘膜からも感染するが、近年、医療技術の進歩に伴い様々な医療や美容外科などに関連した皮膚、軟部組織感染症など様々な感染症が増加している。眼科の近視矯手術、内視鏡手術のポート挿入部、腹膜透析のカテーテル挿入部、美容形成術、刺青術、などに伴う医療関連感染症である。また人工心肺装置のヒーターの冷却装置や病院の飲料水など、医療機器や病院環境への混入による問題も指摘されている。診断には培養にて菌を検出することが重要であるが、同定、薬剤感受性については最近質量分析法の導入や迅速発育菌の感受性パネルの実用化などの進歩がある。一方、NTM に有効な薬剤は乏しく、一部を除き使用薬剤やその組み合わせ、治療期間については定まっていない。病態にも未だ不明な点も多いが、多彩な病態を呈しながら NTM 感染症は確実に増加しており、感染制御上も注目すべき疾患である。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

会長企画：Expert が斬る 7
PE7-2

結核を斬る「結核は普通の病気！」
あきしまクリニック 呼吸器内科／日本結核・非結核性抗酸菌症学会 名誉会員

森下宗彦

結核は、主に若年者を侵し、将来を担うべき人材を奪うため、かつては亡国病と呼ばれ、社会的に大きな問題であった。また、戦前には治療薬もなく、一旦、結核に罹患すれば、予後は天に任せることになり、若者に人生を考えさせる
特別な病気でもあった。現在の癌に比して若年者の罹患が多いことや、感染性の故に癌よりも深刻な病気であったと考えられる。戦後には、治療薬の開発が進み、経済発展に伴う公衆衛生の向上、国を挙げての対策等により結核は急速に減少した。治療期間も、それまで数年を要したものが、40 年前には 6 ヶ月へと短縮された。人々の結核に対する恐怖は次第に薄れ、その意味では普通の病気になってきたのである。現在、やっと、我が国は低蔓延国の仲間入りができそうな所まで辿り着いた。しかし、集団感染は現在でも確実に一定の件数が起こっており、感染性の患者は一定期間の入院治療が必要なことには変わりがない。結核患者の減少により結核療養所はベッド数の削減など、その態勢の変容が図られてきた。また、結核患者の減少に伴い、医療従事者全体の結核に対する関心が次第に薄れてきた。結核に限らず、一般に病気は早期に診断し、治療することが肝心である。現在の日本では、結核患者はどの医療機関にも受診する可能性があるので、医療者全体の結核に対する関心を向上させることが緊要である。このような情況のもとに日本結核病学会
は 2010 年に結核・抗酸菌症認定医・指導医認定制度を制定し、ついで保健師、看護師、薬剤師、技師などのためのエキ
スパート制度を開始した。これらの制度には、今や多くの医療関係者が参加し、医療従事者には結核に対する意欲が強いことが窺われた。講演では、「普通の病気」とは何かを考え、今後の結核医学の進歩と相俟って、医療態勢の進化により、結核がさらに普通の病気になる情況を考えてみたい。

会長企画：Expert が斬る 8
PE8-1

朝野和典がこれからの感染制御のあり方を斬る
大阪健康安全基盤研究所

朝野和典

日本の“院内感染対策”の黎明期から今日まで伴走してきて、その歩みを振り返るときに、今日の日本の感染対策を確立した幾人かの先人を挙げることができる。その中でも、名古屋大学の故武澤純先生の存在を忘れてはならないと考えている。
私がこの領域に足を踏み込んだのは 2003 年であり、当時武澤先生は初代の国立大学医学部附属病院感染対策協議会の会長であった。武澤先生は、院内感染の情報公開と医療機関における感染対策の質の向上を目指されていた。情報公開は重大な院内感染事例の公表であり、医療機関の質の向上は第三者による監査であった。国立大学附属病院においては、
2004 年以降起こった MRSA、MDRP などの重大なアウトブレイクを公表し、第三者による改善支援を受けるようになった。この改善支援を定期的行うようにしたのが大学間の相互チェックであった。相互チェックは第三者の目を通してそれまで気づかなかった点を指摘してもらい、訪問する側も自院にない対策を持ち帰り実践し、その結果各大学附属病院
相互のボトムアップがもたらされた。病院機能評価も同様であり、このような第三者による監査システムは 2012 年には感染防止対策加算として全国に広がった。重大なアウトブレイクの事例の公表も一般的となり、感染対策は医療安全と同じ目線で医療安全を支えることとなった。
感染対策は、ガイドラインによって発展してきたのではなく、仕組みを作った先人の叡智でここまで進んできた。私たちが学ぶべきことは社会を変える情熱と、患者のためにという医療者の使命感だと思う。私は、武澤先生の近くで、未来を変える仕組みづくりを経験することができ、少しだけお手伝いができたことを誇りに思っている。
一人でも多くの患者を院内感染から救うためにあなたは未来に何を伝えますか？

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

会長企画：Expert が斬る 8PE8-2

環境整備を斬る ～パンデミックに備えた建築とは～
順天堂大学大学院医学研究科 感染制御科学

堀賢

安全な医療を実践するためには、最も身近な合併症である医療関連感染症のリスクを低減しなければならない。医療関連感染症で問題になりやすい薬剤耐性菌は医療施設内で水平伝播するが、それには医療従事者を介した直接的な経路と、医療機器や日用品などを介した間接的な経路と、さらに環境を介した間接的な経路がある。直接的な水平伝播リス
クは、手指衛生と標準予防策の徹底で低減できる。物品を介した間接的な水平伝播リスクは、供用物品の除染やディスポー
ザブル化で低減できる。これらに対し、環境を介した間接的な水平伝播は、①清潔・不潔のゾーニングとワンウェイルールの徹底と、②日常清掃のプログラム化、および③建築上の工夫で低減できる。①については、清潔と不潔を物理的に分離することで接触による交差汚染を防止し、さらにワンウェイルールによって、物流を一方向性にすれば、一度使用した物品を誤って使いまわす事故を構造的に防止することができる。②については、すべての環境表面について清掃の方法および頻度を明記したプログラムを策定し、それぞれの担当者を明確化し記録残すことで、清掃漏れによる交差汚染のリスクを排除できる。③については、我が国の高温多湿な気候に配慮して、清掃性が良く湿潤環境を減らすようなシンクやバスルームのデザイン、および換気の設定が重要である。さらに換気については、最近問題となっているエア
ロゾル感染のリスクを低減させるために、1 人当たり 30m3/ 時間の換気風量、あるいは室内気の CO2 濃度を 1,000ppm 以下に維持するなどの基準も普及してきた。
本講演では、環境維持の重要な制御ポイントを示し、環境を介した水平伝播リスクの制御のコツについて解説する。
また最後に、“パンデミックに備えた建築”（Pandemic Ready Construction）を新しく研究テーマに据えて取り組んでいるので、その現況を報告する。

会長企画：Expert が斬る 8
PE8-3

山本善裕がこれからの感染症教育を斬る
富山大学附属病院 感染症科

山本善裕

新型コロナウイルス感染症の世界的流行によって、わが国の感染症医療の多くの課題が浮き彫りとなった。その中でも特に重要な課題の一つは、感染症専門医の絶対的な不足と実感している。今後わが国における感染症医療の充実を図るためには、卒前卒後の一貫教育が可能であり、研究者も養成できる大学病院と各医療機関が連携しながら、感染症専
門医を含む感染症医療人材を養成し、地域の感染症指定医療機関等に配置していくことが極めて重要であると考えている。
また、感染リスクのない環境下における教育体制の構築も重要である。新型コロナウイルス感染症等の新興感染症および再興感染症に関する最新の知識や、微生物検査（質量分析、遺伝子検査等）の技能・技術、医療関連感染対策、多職種連携等が身につく専門的かつ実践的な教育・実習などの能動的学修が必要とされてきている。それに対応するため、オンライン学修システムやシミュレーション教育システム等を導入し、「統合的に感染症診療を実践する能力を修得する」
カリキュラムを導入することが必須であると考えている。
当日は、富山大学における感染症教育の取り組みを紹介しながら、私が想う「これからの感染症教育」について述べてみたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

会長企画：Expert が斬る 9
PE9-1

竹末芳生がカンジダ血症を斬る
常滑市民病院

竹末

芳生

孫氏は兵法として、「彼を知り己を知れば百戦して殆うからず」と述べている。カンジダ血症を斬るための切口として、彼（敵軍）は侵襲性カンジダ症であるのは間違いないが、己（友軍）は、感染症と戦う医師、薬剤師、武器として使用する抗菌薬、守らなければならない患者ととらえ、カンジダとの戦いで、彼の何を知り、己の何を知らなければならないか、について考えてみたい。1. 彼を知る：a. 攻守の戦力分析：守りが得意か（バイオフィルム感染）、攻めが得意か（C. tropicalis は死亡リスク高い） b. 武器に抵抗性を有していないか（C. glabrata におけるキャンディン耐性） c. 飛び道
具を隠し持っていないか（カンジダ眼病変、心内膜炎、骨髄炎） d. 新たな刺客か（C. auris） e. 姿を隠して奇襲攻撃していないか（エンピリック治療の必要性） f. 真に戦わなければならない相手か（colonization） 2. 己を知る：a. antifungal
steward ship team 1）兵法書を熟知し（ガイドライン）、実行を確認しているか（バンドルチェックリスト） 2）先手必勝を心掛けているか（早期のソースコントロールと抗真菌治療） 3）敵の出現を常に監視しているか（サーベイランス） 4）
命令系統は正しく機能しているか（臨床医への介入） b. 抗真菌薬 1）使用する武器は正しいか（第一選択薬）、使い方は（投与設計） 2）もろ刃の剣となっていないか（抗真菌薬の副作用） 3）戦力補強の必要性は（3-5 日目に抗真菌薬変更の検討）
4）伝家の宝刀を抜くタイミングは（liposomal amphotericin B） 5）情報の有効活用を行っているか（TDM） c. 患者 1）深傷を負っていないか（sepsis/septic shock） 2）致命的な戦略ミスはないか（中心静脈カテーテル継続留置） 3）鎧など装具に不備はないか（好中球減少患者、免疫能低下患者） 4）戦力分析は（重症度スコア、予後予測ツール）

会長企画：Expert が斬る 9
PE9-2

槇村浩一が Candida auris を斬る
帝京大学医真菌研究センター

槇村浩一

新型コロナウイルス感染症蔓延下の院内環境は真菌感染症の高リスクに違いないが、今日まで我が国の本流行下における真菌感染は話題に上がっていない。しかし、海外においては既に各種真菌よるアウトブレーク報告例が各国より増加の一途にある。その中で、我々が 2009 年に外耳道検体から分離・新種記載された C. auris も、本流行による易感染宿主の増加と医療資源の枯渇・混乱に乗ずるように二次感染としての流行を広げている。本菌は従来、欧州および北米の医療施設におけるアウトブレークが知られていたが、COVID-19 がこれに拍車をかけた形である。一般に深在性真菌症
は診断治療が困難であるが、特に C. auris に関しては MALDI-TOF MS が唯一保険適用となる同定法であるため、当該機器がない施設では単純に見落とされていることを警戒したい。C. auris には少なくとも 4 つの遺伝型があり、我が国の「在来株（Clade II）」は比較的感受性・低病原性であるが、今後侵入が予想される海外の「パンデミック株（Clade I，III，および IV）」は皮膚（主に腋窩・鼠径）定着症例の 30% 程度が真菌血症を生じ、真菌血症例の 30% 程度が致命的であることが知られている上、多剤耐性傾向が示されている。本菌は環境生残性が高くその制御が困難であることも報告されている。この抄録を作成している時点で、我が国は未だ C. auris アウトブレーク前夜である。しかし、今後の国際的人的交流再開に伴って我が国への本菌パンデミック株流入は必至と言えよう。但し、その鑑別は未だ一部の研究者にのみ可能である。国家のインフラたるべき基礎微生物学が寸断・矮小化された中にも、かかる事態にあって研究者として果たすべき役割を考えたい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

委員会企画 1CP1

［JHAIS 委員会］あつまれ サーベイランスの森

座長のことば
医療法人社団大坪会東和病院 副院長

針原康

慶應義塾大学病院 感染制御センター

高野

八百子

日本環境感染学会 JHAIS 委員会は本邦における質の高い医療関連感染サーベイランスの普及および全国集計によるベンチマークデータの提示を通して、各施設が行う医療関連感染対策を支援することを目的として活動しています。
現在、手技関連感染に分類される手術部位感染（SSI）サーベイランスと医療器具関連感染サーベイランス（ICU および一般病棟での尿道留置カテーテル関連尿路感染（CAUTI）、中心ライン関連血流感染（CLABSI）、人工呼吸器関連肺炎（VAP）、人工呼吸器関連イベント（VAE）と NICU での CLABSI、VAP）に関して、診断定義と方法を定めて、それに基づいたサーベイランスの普及に努めています。
SSI サーベイランスは SSI の発生を常時監視して、SSI の発生率や原因を把握し、さらにその分析結果を関係するスタッフで共有して、SSI の発生を減少させることを目的とする積極的な感染対策の活動です。米国 NHSN システムを基本として、本邦の事情に合わせて一部改変した JHAIS システムに基づいての SSI サーベイランスを運用しています。年間40000 件を越えるサーベイランスデータを収集して、集計し、その結果を参加各施設にフィードバックして、各施設での SSI 減少に寄与することを目指しています。
医療器具関連感染サーベイランスは、尿道留置カテーテル、中心ライン、人工呼吸器に関連した感染症の発生に関する集計情報を参加施設に提供して、感染対策を推進することを目的としています。収集するデータは、医療器具関連感
染発症患者数、延べ入院患者日数、延べ医療器具使用日数で、感染の診断は米国 NHSN の診断定義に準拠しています。
本委員会は、厚生労働省院内感染対策サーベイランス事業（JANIS）と協力し、または補完する立場で、医療関連感染サーベイランスの質の向上と普及の活動を行っています。
今回の企画が、会員の皆様に医療関連感染サーベイランスに関しての有用な情報を提供できる機会となれば、有難いと思います。

委員会企画 2
CP2-1

本邦における消毒薬有効性評価基準標準化の必要性
丸石製薬株式会社 学術情報部

和田祐爾

人類はこの 15 年ほどの間に H1N1pnd2009 と SARS Cov-2 ウイルスによるパンデミックを経験した。そのたびに感染対策に必要な消毒薬、個人防護具が不足するとともに多種多様の消毒・除菌製品が市場に提供されてきた。しかしながらその中には感染対策に有効と言い切れない試験法や試験結果が使用者を惑わす原因の一つとなり、それが医療・福祉現場における適正選択・使用に混乱をおこす可能性もあった。その混乱は有効性評価が統一標準化されていないことが一因と考えられる。欧米では医療現場に適用する消毒薬の承認には試験方法、評価クライテリアが定められており、その基準に適合することが承認要件となっている。これに対し、本邦では申請側がその都度独自の試験によるエビデンスに基づき有効性を証明する形で申請を行うのが通例で多くは既存承認薬との同等性、非劣性などをエビデンスとしている。
医薬品は審査基準に基づきその科学的有効性は保たれているが少なくともその評価は一定ではない。消毒・除菌製品は医療用医薬品から一般用医薬品、医薬部外品、その他の一般工業製品にまで広範囲に及び、使用者から見ればその区別や有効性評価の質まで正しく判断することは非常に困難であると推測される。この問題を解消するひとつの方法として欧米で行っている有効性評価の標準化が必要であると考える。均質な試験系とクライテリアによる有効性評価は製品の客観的選択に大きく寄与する可能性を持つ。一般工業製品まで消毒・除菌製品をすべてこの評価にかけることは実際上難しいが、誤った試験系や紛らわしい数値に惑わされることなく適正な製品選択の一助となる。海外からの輸入品も同一試験系で有効性評価データの比較検討が可能になることを期待する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会委員会企画 2
CP2-2

諸外国における評価方法・基準
吉田製薬株式会社 研究開発本部

梶浦工

医療施設等にて使用される消毒薬の有効性を評価するための公的、標準的な試験方法及び基準が我が国には存在しない状況を鑑み、本学会の消毒薬評価委員会では、生体に用いられる消毒薬の評価方法及び基準について、欧米の試験方法や基準を参照して指針を制定し、公表してきた。医療施設等の環境に用いられる消毒薬についてもこれらと同様に、諸外国にて規定されている評価方法や基準を参照しつつ、国内の実状や対応可能性等も勘案して、評価委員会としての指針を策定し、「環境消毒薬の評価指針」として公表した。
医療施設等の環境等（非生体）に適用される消毒薬に要求される活性要件として、諸外国では、基礎的な殺菌活性を薬
液中（懸濁状態の菌体）で確認するとともに、実使用を想定して硬質表面上（乾燥状態の菌体）における活性を確認するのが標準的なアプローチである。基礎的な殺菌活性として、細菌に対しては負荷菌数から 5 log10（99.999%）以上の、ウイルスに対しては負荷感染価から 4 log10（99.99%）以上の各低下を要求する規定が多い。
本講演では、我が国の医療環境における消毒薬の評価指針策定に際し、当評価委員会が参照した諸外国のドキュメント、
具体的には、欧州（European Norm（EN））、米国（American Society for Testing and Materials（ASTM）、Associationof Official Analytical Chemists（AOAC）及び米国環境庁（Environmental Protection Agency（EPA）））、さらに経済協力開発機構（Organization for Economic Cooperation and Development（OECD））のそれぞれにおいて規定されている関連評価試験方法及び基準について、概要を紹介する。

委員会企画 2CP2-3

「環境消毒薬の評価指針 2020」を活用してみて
山陽小野田市立山口東京理科大学 薬学部 薬学科

尾家

重治

【目的】
“除菌”，“アルコール”，“99.9%”などの表示から殺微生物効果を連想させる市販製品（環境用または環境・手指用）の殺細菌効果について調べた．
【方法】用いた菌株は Enterococcus faecalis ATCC 29202（腸球菌）で，効果判定法は「一般社団法人 日本環境感染学会
環境消毒薬の評価指針 2020」を準用した．清浄条件下（0.03% ウシ血清アルブミン含有）および汚濁条件下（0.3% ウシ血
清アルブミン含有）でのサスペンジョン法（5 分間接触）で，いずれの条件においても 4 log10 以上の減少が得られれば殺細菌効果ありと判定した．
【結果】28 製品中 13 製品（46.4%）が 5 分間接触で殺細菌効果を示さなかった．これら 28 製品のうちのエタノールを含有す
る 14 製品（実測値で 7.9 ～ 65.7vol% エタノールを含有）では，14 製品中 1 製品（7.1%）が殺細菌効果を示さなかった．また，塩素系薬剤を含有する 10 製品（実測値で 0.06 ～ 144ppm の遊離残留塩素を含有）では，すべての製品（100%）が殺細菌効
果を示さなかった．
【結論】殺微生物効果を連想させる市販製品の半数近くが殺細菌効果を示さなかった．すなわち，これらの製品の半数近
くが新型コロナウイルスにも無効と推定される．

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

委員会企画 2
CP2-4

COVID-19 流行で明らかとなった環境消毒の重要性
東京大学 医学部 感染制御学

森屋恭爾

SARSCoV-2 による感染症（COVID-19）の流行はワクチン接種のもと大きな節目を迎えつつある。またインフルエンザ
ウイルスとノロウイルスの特性を併せ持ったかのようなこのウイルスは医療関連感染（院内）を起こしやすく、対応において常時不織布マスクを正しく着用し、適切な手指消毒を行う必要がある SARSCoV-2 ウイルスは環境に長期存在する一方界面活性剤、アルコール消毒で感染性を失う。しかし今ノロウイルス、また致死率の高い Clostridioides difficile の海
外からの流入も危惧される中、医療現場では適切な消毒剤の選択の重要性が高まるとともに事前に病原性微生物に応じた消毒薬の種類と濃度について評価基準決定は重要である。この消毒薬評価基準作成に努力された先人努力について紹介する。

委員会企画 3CP3-1

耐性機序 理解に役立つ基礎知識
富山大学学術研究部 医学系微生物学講座

森永

芳智

薬剤耐性菌の感染対策や診断に活かされている微生物の基本的な性質について、薬剤耐性グラム陽性菌の代表である、
黄色ブドウ球菌と腸球菌を中心にその特徴と、薬剤耐性機序の超基本を整理する。
黄色ブドウ球菌は、私たちの皮膚の上や鼻腔にいることがあるが、温度や乾燥などの変化に比較的安定なため、環境中で比較長期間生存できるという性質が感染しやすさにも影響している。メチシリン耐性黄色ブドウ球菌（MRSA）のβ- ラクタム系薬への耐性は、作用標的としている細胞壁構造に変化が生じていることが関係している。これには、もとは外来の遺伝子が黄色ブドウ球菌の染色体に取り込まれたことが始まりと考えられている。この外来遺伝子の中に細胞壁構造に直接関係する mecA 遺伝子があり、黄色ブドウ球菌の場合は MRSA であることをほぼ意味する。MRSA はメチシ
リン耐性と言いながらも多剤耐性で、メチシリン以外のβ - ラクタム系薬、ニューキノロン系薬、アミノグリコシド系薬などに広く耐性であり、抗 MRSA 薬でなければ治療できないというのはそのためである。
腸球菌の薬剤耐性では、バンコマイシン耐性腸球菌（VRE）が重要である。バンコマイシン耐性に関わる遺伝子である
vanA あるいは vanB を持っていることが特徴である。国内では、VRE が検出される地域とされない地域がある。もともと腸内環境に定着している菌であるため、実は無症候性キャリアが拡散に関与していたということもありうることと、両遺伝子がトランスポゾンという“移動する遺伝子”によって細菌間を移動することがあるため、管理の視点上大切となる。
MRSA も VRE も、これまでの培養検査で見つけることができるが、薬剤耐性遺伝子があるかないかでも判定可能である。核酸検査（遺伝子検査）も活用する時代に入り、遺伝子のキーワード、mecA と vanA・vanB はぜひ押さえておきたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会委員会企画 3CP3-2

細菌検査の基本と活用、そして、進歩
札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座

高橋聡

日本環境感染学会の多剤耐性菌感染制御委員会から出された多剤耐性グラム陽性菌感染制御のためのポジションペー
パー（第 1 版）では、多剤耐性グラム陽性球菌について詳細が記載されている。この中から、多剤耐性グラム陽性菌である Methicillin resistant Staphylococcus aureus（MRSA）に関する検査についてポジションペーパーの一部を紹介し、実際の運用について、また、より迅速な対応に貢献できる新規検査法の現状について解説したい。検査の現場では、MRSAの検出法として感受性による方法と PBP’2 もしくは mecA 遺伝子を検出する方法が行われている。感受性による方法
は、ディスク拡散法、微量液体希釈法、寒天平板法があり、PBP’2 の検出はラテックス凝集法、mecA 遺伝子の検出は、PCR 法と LAMP 法がある。基本的な流れとしては、血液培養と血液培養以外の一般細菌で異なっている。我々は、検体を提出した診療科へ可能な限り迅速に結果を伝えるために血液培養で S. aureus が同定された場合には、迅速核酸増幅機器にて 70 分程度で MRSA であるかどうかを判定している。この方法は、翌日まで同定を待つことと比較すると治療における利益が大きいと言える。このような、細菌検査の基本、活用、新しい検査の流れについて、自施設での具体的な方法を紹介しながらまとめたい。

委員会企画 3CP3-3

感染制御 抑えるべきポイント
東京医療保健大学大学院医療保健学研究科 感染制御学

菅原

えりさ

昨今、医療施設内の薬剤耐性菌は CRE や MDRP のような薬剤耐性グラム陰性菌が注目され対策および監視が強化されている。一方、薬剤耐性グラム陽性球菌の代表選手である MRSA は依然として医療施設内に存在しているが、その対策
は接触感染対策の遵守というより、現実的には標準予防策で対応している施設も多い。実際、市中にも MRSA 保菌者は多く存在していると考えられ、MRSA は施設内に持ち込まれ、入院時のスクリーニングを実施しない限りその保菌者を区別することは簡単ではない。このように MRSA が常在化しているとはいえ、MRSA を原因とする感染症の発生を阻止しなければならないことは言うまでもない。日本環境感染学会は 2020 年 9 月に「多剤耐性グラム陽性菌感染制御のためのポジションペーパー」を発表した。MRSA 対策を見直すことは、医療関連感染対策全体を見直すことに他ならず、今回、
ポジションペーパーを紹介しながら、感染対策の超基本を確認していきたい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

委員会企画 3
CP3-4

職種連携 日常とアウトブレイク
鹿児島大学病院 感染制御部

川村英樹

医療関連感染対策において、多職種連携によるチーム活動は欠かせない。チーム活動では、日常管理では課題解決が円滑に行われることが、またアウトブレイク時には迅速な異常事態発生の共有・対応が望まれる。そのためには日常時
アウトブレイク時共に感染管理に関わる医師・看護師・薬剤師・臨床検査技師・事務スタッフ等がそれぞれの専門性を発揮しつつ、連携した活動を行うことが必要となる。アウトブレイクは、サーベイランスを活用し通常の検出状況を把握し、異常を早期に探知することが必要である。院内に微生物検査室がある場合は臨床検査技師との連携が重要である
一方、中小医療機関では院内に微生物検査室がない施設が多く、病棟・主治医から ICT へ報告するなど、誰がどのように検出や異常事態を把握し対応するかのルール設定が必要である。アウトブレイク時の要因解析・感染源の探知・対策の現場への落とし込みで、業務の流れを広い視野で知る看護師が、日常管理における抗菌薬適正使用活動に加えて手指消毒薬使用量や抗菌薬使用量といった指標のデータ収集にあたっては薬剤師が、それぞれ役割の中心となる。一方、アウトブレイクの状況では複数のステークホルダーが存在し、対応は複雑かつ、終息予測が難しい。チーム全体でゴール
指向性アプローチに基づくコンセンサスの形成が必要で、リーダーあるいはマネージャーである医師の役割は大きい。
平時からもさまざまな環境変化に対し PDCA サイクルをまわして価値基盤を確立し、院内外の関係者と信頼関係を築き、好循環戦略をたてることは、円滑・迅速な有事対応につながり、有事・平時の両輪の組織的対応を組み合わせたチーム
活動につながる。そのためには、施設内での異常探知の定義となるルール設定や課題の共有、対策・対応・評価をすすめるための組織体制の確立、職種間の役割分担、情報共有、マニュアル化が必要である。

委員会企画 4CP4-1

Vaccine Rollout in Japan: Progress, Current Challenges and Future
Directions
聖路加国際病院 QI センター感染管理室

坂本

史衣

COVID-19 vaccine rollout in Japan started in February, months behind the United States and many other nations.
Since then, we have seen much progress in our vaccination uptake, resulting in lower mortality among the elderly
and fewer outbreaks in healthcare institutions. However, many challenges remain, such as the rapid spread of
misinformation, unpredictable and inadequate supply of vaccines, and the exponential increase in new infections amongunvaccinated age groups. Reflecting on our experiences will help highlight the similarities and differences in the twonations’approaches to promoting vaccination, identifying key issues that need to be addressed to realize successful
COVID-19 vaccine campaigns.

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会委員会企画 4
CP4-2

COVID-19 Vaccination Experience in the United States
University of Rochester Medicine, Highland Hospital

Ann Marie Pettis
In this presentation we will review the current epidemiology of COVID-19 in the USA as well as the development
and rollout of the vaccine. Challenges that we are experienced will be highlighted. Strategies used to increase vaccine
uptake will be shared including making vaccination as a condition of employment for health care providers. We will
discuss how the current surge caused by the Delta variant has affected vaccination including boosters and third doseof vaccine for immunocompromised individuals.

委員会企画 5
CP5-1

The caveats for infection control practice for COVID-19
Department of Population Medicine, Harvard Medical School and Harvard Pilgrim Health Care Institute,
Boston, MA, USA ／ Department of Medicine, Brigham and Women's Hospital, Boston, MA, USA

Michael Klompas
The Covid-19 pandemic has catalyzed a wealth of new insights into respiratory virus transmission. Many of these
insights challenge the assumptions underlying traditional approaches to preventing respiratory virus transmission
in healthcare. Historically, most infection control programs have dichotomized respiratory pathogens into agents
transmitted by droplets (e.g. influenza) and agents transmitted by aerosols (e.g. tuberculosis). Droplets are said torapidly fall to the ground by virtue of gravity and hence are only a risk to healthcare workers in close proximity
to patients (1-2m) and surgical masks alone are protective. Aerosols by contrast are smaller particles that canremain suspended in the air for long periods and carry over long distances. Healthcare workers have been advised
to put patients with aerosol-based pathogens ("Airborne" conditions) into negative pressure rooms and to wear
N95 respirators to prevent transmission. In addition, traditional dogma holds that some procedures generate large
amounts of aerosols and thus effectively turn some Droplet conditions into Airborne conditions for the duration of theprocedure. In practice, most of these assumptions have turned out to be incorrect. People routinely emit respiratory
particles in a range of sizes including both droplets and aerosols (although aerosols predominate), both droplets andaerosols can carry respiratory viruses, and most aerosol-generating procedures generate little or no additional aerosols
relative to quiet breathing. Talking, labored breathing, exercise, and coughing by contrast substantially increase
aerosol generation. Transmission risk is still greatest immediately adjacent to patients, however, even though mostemissions are aerosols. The reason is that with good ventilation respiratory emissions rapidly diffuse and dilute withincreasing distance leading to a sustained decrease in viral concentration and an exponential decrease in transmission
risk. These insights have critical implications for infection control programs: surgical masks alone will allow for someinstances of transmission, risk stratifying via aerosol generating procedures will lead to misallocation of resources,and negative pressure spaces may provide little meaningful marginal protection relative to good baseline ventilation.
Providers should be taught instead that the key determinants of infection transmission risk include the community
incidence of disease, proximity, duration, ventilation, viral load, symptoms, and mask fit and filtration. Better
appreciation of the science of transmission and the true risk factors for transmission will help providers make more
informed choices and help institutions to better allocate limited resources to stop new cases.

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

委員会企画 5CP5-2

Antimicrobial Stewardship and COVID-19
Virginia Commonwealth University School of Medicine

Michael P. Stevens
Antimicrobial Stewardship Programs (ASPs) have not traditionally been involved in pandemic response efforts. Earlyon in the COVID-19 pandemic opportunities for ASPs to significantly contribute to relief efforts were identified.
ASPs have played roles in the diagnostic stewardship of SARS-CoV-2 testing, in creating and maintaining treatment
guidelines and in managing access to novel therapeutics. More data are needed to inform the best ways ASPs cancontribute to COVID-19 response efforts by setting.

委員会企画 5
CP5-3

Environmental infection prevention against COVID-19 in healthcare
settings
Duke Center for Antimicrobial Stewardship and Infection Prevention

Deverick J. Anderson
A great deal has been learned about transmission of SARS-CoV-2 during the global pandemic. This lecture willsummarize current understanding of the transmission of SARS-CoV-2 through environmental surfaces and evidencebased disinfection strategies to reduce the risk of transmission.

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会委員会企画 6CP6-1

制定された「災害時感染制御支援チーム（DICT）活動要綱」の概要
前・岩手医科大学附属病院 感染制御部（現：SMD/ 静眠堂メディカルデザイン代表）

櫻井滋

JSIPC 災害時感染制御検討委員会は 2014 年の「手引き」発行後直後から、災害時感染制御支援チーム（DICT）の組織化に向けた検討を開始した。検討途上においては実際の自然災害に次々に遭遇し、当時の理事長指導のもとで被災現地の状況や感染制御活動のニーズを調査して支援内容と手段を模索する活動を繰り返しながら、2017 年に漸く具体計画に着手した。その後 2 年にわたる厚生労働省や日本医師会との折衝や調整を経て、2019 年 6 月の理事会において報告され、DICT の組織化が正式了承された。同年 11 月にはメンバー登録を開始して第一回の研修会を開催し、組織の全国展開を前提に登録活動要綱が整備される運びとなった。活動要綱は 2019 年に理事会の承認を得たものの、新型コロナ感染症の発生によって公表が遅れ、新しい活動マニュアルの発行に合わせて公表されることとなった。
要綱には活動目的や現時点において想定される活動内容を記し、DICT メンバーの行動規範として活かされることを目標としている。内容は、組織運用の基本方針に始まり、用語の定義、活動内容（準備活動、初動、災害医療調整本部活動、被災地医療機関と避難施設 ICT 支援、被災域内活動、後方支援、地域ブロック活動、輸送中の感染制御支援など）、費用の至便について記述している。本要綱は今後とも必要な調整がなされ、改訂されながら実際の災害の態様に即して随時進歩するが、当面はメンバー研修における基本的な資料として共有されるべきものである。

委員会企画 6
CP6-2

DICT における支援チームと受援チームの役割
熊本保健科学大学 保健科学部 医学検査学科

川口

辰哉

本学会では、2016 年の熊本地震をきっかけとして災害時感染制御支援チーム（Disaster Infection Control Assistance
Team：DICT）の体制整備が進み、大規模災害時の DICT 活動の全容がほぼ固まりつつある。現在、改訂作業が進む「大規模自然災害の被災地における感染制御支援マニュアル 2021」では、DICT を構成するチームを役割に応じて 4 つに分けている。すなわち、（1）災害時の DICT 展開の必要性を評価するために少人数で予備調査を行う「迅速評価チーム（Rapid
Assessment Team：PreDICT）」、（2）DICT 展開が決定後に、自治体に設置された保健医療調整本部にリエゾンとして止まり、DICT の現地活動を統括する役割を担う「連絡調整チーム（Head Quarter Team：HQT）」、（3）被災地内の避難所ラウンドなど現地での制御活動を行う「被災現地チーム（Field Infection Control Team：DICT unit）」、（4）被災地からの要望を受けて感染制御資材に特化した物資の調達・搬送を行う「物資支援チーム（DICT-Logistic Support Team：
LST）である。この中で高度な判断が必要な（1）や（2）については学会本部のメンバーが直接関与することになると思われるが、（3）や（4）の活動は被災地内の ICT メンバーで構成される「受援 ICT」や、被災地外からの ICT メンバーで構成
される「支援 ICT」によって担われることになる。本発表では、DICT の根幹をなす HQT や DICT unit の活動において、受援 ICT や支援 ICT がどのように役割分担をしながら関わっていけば良いか、熊本地震での経験も交えながら解説したい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

委員会企画 6
CP6-3

COVID-19 クラスター制御支援活動
岩手医科大学附属内丸メディカルセンター 感染制御部

高橋幹夫

2020 年 2 月 11 日、日本環境感染学会災害時感染制御支援チーム（JSIPC-DICT）が横浜港のグルーズ船ダイヤモンド・
プリンセス（DP）号に乗船し、COVID-19 感染制御支援が開始された。演者自身は翌 2 月 12 日から乗船し、DP 号クルー
への PPE の着脱、手指衛生方法の指導を実施、乗客へのマスク着脱、手指衛生方法を配布された携帯端末（LINE アプリ）
での閲覧動画作成を担当した。更には、災害派遣精神医療チーム（DPAT）の船内業務感染対策マニュアル作成への支援、乗船前の埠頭ターミナル内での PPE 着脱訓練への支援、船内での対面診察時の感染対策支援等であった。短期間ではあるが貴重な経験となった。
その後、岩手県内の医療機関クラスター 2 件、高齢者施設でのクラスター 2 件（4 施設）への感染制御支援活動に参加した。この活動は、いわて感染制御支援チーム（ICAT）としての派遣である。ICAT は全国初の県所管常設機関として、
岩手医科大学附属病院、岩手県立病院等で構成された感染対策専門家支援組織で、3.11 東日本大震災津波での避難所感染対策支援活動が始まりである。DICT とは異なり、県所管機関であることが迅速かつ継続的な支援が実施可能であると考えられる。
医療機関クラスターにおける支援は 21 日間延べ 42 名が支援を実施した。施設内のゾーニング、コホーティング、PPE
着脱、陽性患者への業務マニュアル作成支援、日本環境感染学会の「COVID-19 の院内・施設内感染対策チェックリスト」
を活用して院内感染対策委員会との共有を図った。高齢者施設クラスターでは 18 日間、延べ 37 名の支援を行った。内容
は医療機関支援に準じて行なったが、医療機関と比較して施設職員への感染対策概論講義が必要な上、メンタルケアが必要であった。感染対策用品等も不足しており、確保には保健所や県との緊密な連携が重要であった。更には、派遣メンバーの支援内容の統一性の為、毎回支援報告書を作成して情報の共有を図った。

委員会企画 6
CP6-4

DICT 研修会と新規募集計画
東京大学医学部附属病院

高山和郎

26 年前の阪神淡路大震災を教訓に我が国の災害時医療体制が急速に整備され、その後発生した中越地震、東日本大震
災ならびに熊本地震などの大規模災害を通して災害の都度、災害時医療体制が進化し続けている。国はもとより、多くの団体で災害時の支援体制整備が進められているが、その中でも重要なのが人的資源の確保である。国が保有する災害時医療に関連したチームとしては災害派遣医療チーム（DMAT）、災害派遣精神医療チーム（DPAT）、災害時健康危機管理支援チーム（DHEAT）があり、チーム隊員の養成研修や技能維持研修ならびに定期的な訓練など、人的資源の確保と質的担保を目的とした教育が継続的に行われている。国のチーム以外にも様々な団体で組織されたチームが存在するが、人的資源の確保と教育は重要視されている。日本環境感染学会においても、災害時感染制御検討委員会が担当となり、
災害時感染制御支援チーム（DICT）の結成と募集登録が進められており、2019 年 11 月には第 1 回の研修会が開催された。
コロナ禍においても自然災害は待ってはくれない。今後来るべき有事においても DICT による感染制御支援活動ができるよう、2021 年度より DICT メンバーに対する研修会の開催を行う計画である。そこで本講演では、災害時医療に携わるために必要なスキル、災害時の感染制御に携わるために必要なスキルに触れながら、DICT 研修会の内容について概説する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会委員会企画 7
CP7

［教育委員会講習会］あなたの病院にもアウトブレイクがやってくる：生放送中

座長のことば
奈良県立医科大学附属病院 感染症センター

笠原敬

静岡県立大学大学院看護学研究科

操華子

医療関連感染サーベイランス、アウトブレイク調査は、医療疫学、特に実地疫学に含まれる手法である。この手法と統計学を上手に活用することで、院内の感染の問題の可視化、アウトブレイクの早期発見や発生の原因追及が可能となる。
日本環境感染学会教育委員会では、2009 年から医療疫学トレーニングコースとして基礎編、集団発生調査編を開催してきている。受講者からの要望を受けて、2020 年には基礎編と集団発生調査編に加え、導入編、上級編を開催し、コース全体の内容を充実させてきている。上級編では、集団発生調査に活用される統計学的手法を取り上げ、その修得を目標においている。
これまで教育委員会主催で開催をしてきた医療疫学トレーニングコースのエッセンスを学会参加者に伝える意図で本セッションを企画した。実際のアウトブレイク事例をロールプレイと解説をまじえ、医療疫学ならびに統計が感染管理活動の基盤として重要であることの理解を促したいと思っている。
なお、第 35 回日本環境感染学会学術集会時のセッションが好評であったので、そのセッションの再演である。
文責 操 華子（静岡県立大学）－ 186 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

機構専門医講習 1
ST1

感染症の裁判事例から学ぶ医の倫理
仁邦法律事務所桑原博道

生命倫理の 4 原則は，無危害原則，善行原則，正義原則，自律尊重原則である。このうち，自律尊重原則は，患者の法的な権利という側面からみれば，自己決定権ともいえる。そして，自律尊重原則や自己決定権から，医療者の患者に対する説明義務が倫理的にも法的にも導かれる。他方，医療的な処置や医薬品の投与においては，その内容によっては，その危険性として感染症が挙げられる場合もある。そうすると，こうした処置や投与を行うにあたり，医師は患者に対して，感染症という危険性を説明すべきかが問題となる。この点は，感染症発症に関する危険性の程度による。なぜなら，
説明義務は自律尊重原則や自己決定権から導かれる以上，危険性の程度が大きければ，その処置や投与を受ける意思決定に影響を与え得ることになるので，情報提供が必要であるのに対し，小さければ影響を与えることにはならず，必ずしも情報提供は必要でないからである。もっとも，同じ処置や投与を繰り返し行うことが予定されている場合に，危険性についての説明は，初回の処置や投与を行うにあたってしておけば足りるのか，それとも，処置や投与を行う都度，説明する必要があるのか，という問題がある。この点については，変形性膝関節症に対する関節穿刺に伴ない化膿性膝関節炎を発症した事例において，「同一の医師が同一の傷病に対する治療として継続的に同じ内容の注射を行っていること，その間，一年を超えるような長期間の治療中断や注意事項を変更すべき事情がなかったこと」から，患者が「説明内容を理解しているものと信頼して良い状況にあった」として，処置や投与を行う都度，説明する義務を認めなかった裁判例があるので，参考になる。また，糖尿病などの患者背景によっては，感染症発症に関する危険性の程度が高まることもあり得るので，そのような場合には，感染症という危険性について，特に強調して説明すべき場合もある。

機構専門医講習 2
ST2

医療安全の今愛知医科大学 医療安全管理室

杉本

郁夫

医学は紀元前から始まり、古代ギリシャの ｢ヒポクラテスの誓い｣ が医の倫理の原点と言われています。近代ではニュルンベルグ綱領（1947 年）、ジュネーブ宣言（1948 年）、リスボン宣言（1981 年）、ヘルシンキ宣言（1996 年）など患者の権利や臨床倫理に関する宣言・綱領が発表されました。これらは医療安全の精神と通じるものですが、当時の医療安全に対する意識は現在と比べるとかなり希薄であったと思われます。1999 年に米国医療の質に関する委員会が発表した「TOERR IS HUMAN」の中で、米国の医療事故死亡者数は年間 44,000 人と驚くべき数値を示し、改めて医療の危険性や不安定性が認識されました。本邦では 1999 年頃にいくつもの大きな医療事故が発生し、連日のように医療事故について報道されたことは記憶に新しいと思います。国もこの事態を重く見て、2001 年「患者安全推進年」制定、2003 年「医療安全支援センター」、「医療に係る事故報告範囲検討委員会」設置、2004 年「事例検討作業部会」設置、2009 年「産科医療保障制度運用」開始、2015 年「医療事故調査制度」施行と多くの対策が進められました。それにともない 2000 年以後、医療者の医療安全意識は向上しましたが、それでも様々の医療事故は発生しています。診断や治療の技術は日々進歩していますが、医療事故の大半はヒューマンエラー、コミュニケーションエラー、知識・経験不足といった基本的なところが引き金となっていると考えられます。2020 年になってから COVID-19 感染症の蔓延に伴い医療環境も大きく変わりました。当院で発生したインシデント・アクシデントから COVID-19 感染症との関係性についてもお話ししたいと思います。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

特別企画 1
SP1

抗菌薬供給不足の状況における大学病院の抗菌薬使用量の推移
私立医科大学病院感染対策推進会議 薬剤師／北里大学北里研究所病院

小林義和

我が国の大学病院では感染対策の実施状況の把握として、抗菌薬使用状況の把握などが行われている。一方、感染対策の実施状況と薬剤耐性菌検出率との関連について、十分な成績が得られていない。そこで、私立医科大学病院感染対策推進会議において、感染対策の実施が耐性菌発現に及ぼす影響を検討した。薬剤師専門職部会では、抗菌薬使用量の集計を実施しており、これを報告する。
私立医科大学病院感染対策推進会議の参加施設において、静注用抗菌薬の使用量を調査した。Antimicrobial use
density（AUD）は 2012 年 4 月から、Days of therapy（DOT）は 2014 年 4 月から調査し、その推移を集計した。全国規模のセファゾリン（CEZ）供給低下が発生した 2019 年は、その影響を検討した。
参加施設は経年的に増加し、AUD 調査では 2013 年から約 50 施設、DOT 調査では 2017 年から約 40 施設を維持していた。
全抗菌薬の DOT は大きな変動なく推移したが、AUD は漸増傾向がみられた。抗 MRSA 薬は AUD・DOT ともに漸増傾向であった。2019 年に CEZ の使用量が大きく減少した施設は全体の 3 割未満であり、6 割以上の施設は 2018 年比で 90%以上の使用量を維持していた。CEZ の代替薬として、比較的多くの施設で使用されたのは、セフメタゾール、セフトリ
アキソン、フロモキセフ、クリンダマイシン、バンコマイシンであった。
参加施設において、静注用抗菌薬の使用量に減少は見られなかった。2019 年の CEZ 供給低下の影響は、施設間で大きな差がみられた。

特別企画 2
SP2

大学病院における薬剤耐性菌の発生状況について
私立医科大学病院 感染対策推進会議 臨床検査技師／川崎医科大学附属病院

河口豊

私立医科大学病院感染対策推進会議は 2012 年から抗菌薬使用量と薬剤耐性菌の調査を行っている。病院の薬剤耐性菌対策を検討するため、薬剤耐性菌の発生状況とその検出に与える要因について検討した。
薬剤耐性菌の発生状況について、2012 年から 2019 年における年次推移をみると、入院の S. aureus に占める MRSA の割合は 43% から 40% へわずかに低下した。ESBL 産生菌は E. coli において年次的に増加傾向であり 2019 年は 25.1% を占めていた。緑膿菌におけるカルバペネム系薬耐性率は 2017 年以降 12% 台で横ばいであった。多剤耐性緑膿菌および多剤耐性アシネトバクターは 1% 以下の低率を維持していた。CPE は E. cloacae で最も多く 1.3% であったが、他の菌種はいずれも 1% 未満であった。多剤耐性緑膿菌などに改善は認められたが MRSA 等の検出は多く、更なる感染対策の強化が必要と考えられた。
2018 年および 2019 年、500 床以上と 500 床未満とで薬剤耐性菌の発生状況を比較すると、入院におけるカルバペネム
系薬耐性緑膿菌の分離割合および分離密度率は 500 床以上で高い傾向を認めた。500 床以上で重症患者が多いことやカル
バペネム系抗菌薬使用量が多いことが原因と考えられた。
また、MRSA の分離割合は 500 床未満で高く、MRSA 分離密度率は 500 床以上で高くなった。1,000patient-days あたりの培養検査数は 500 床未満で有意に少なく、かつ MRSA 分離密度率との間に正の相関関係にあることが確認された。培養
検査数が少ないと潜在的に存在する菌を検出できない可能性があり、それらによる院内伝播の機会が増えるため、500
床未満で MRSA 分離割合が高くなったものと考えられた。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

特別企画 3
SP3

大学病院における手指消毒薬消費量の推移
私立医科大学病院 感染対策推進会議 看護師／順天堂大学医学部附属順天堂医院

小松崎

直美

私立医科大学病院感染対策推進会議は、私立医科大学病院による任意参加の組織であり、現在 78 施設が参加している。
2012 年から抗菌薬使用量と薬剤耐性菌の調査を開始し、2015 年から手指消毒薬消費量調査も追加実施している。
本セッションでは、手指消毒薬消費量の推移と COVID-19 の流行が手指消毒薬の消費量に及ぼした影響について考察した。参加施設数は、2015 年 21 施設、2016 年 50 施設、2017 年 30 施設、2018 年 29 施設、2019 年 47 施設であった。
1 日 1 患者あたりの使用量（ml/ptd）の中央値は、2015 年～ 2019 年の 5 年間で 13.00 から 16.40（増加率 26%）、1 日 1 患者あたりの推定使用回数（回 /ptd）の中央値は、8.37 から 13.06（増加率 56%）と漸増した。本調査により、施設ごとに手指消毒薬使用に対する意識が向上し、消費量増加が示唆された。
2020 年はデータ集計中だが、COVID-19 が流行し、各施設の手指消毒薬消費量の増加が予測される。2020 年のデータを踏まえて、COVID-19 の流行前後で手指消毒薬消費量の比較検討し、COVID-19 の流行が現場の手指衛生に及ぼした影響について考察する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

第 353 回 ICD 講習会
ICD-1

当院で経験した多剤耐性アシネトバクター症例から感染対策を考える
鹿児島大学病院 感染制御部

川村英樹

アシネトバクター属菌は、乾燥に比較的強い性質を持ち、特に臨床で問題となる Acinetobacter baumannii は ICU など
でアウトブレイクにつながる病原体である。一方、日本での耐性アシネトバクター検出は比較的稀であり、初発例は海外からの持ち込み例が多い。カルバペネム耐性には、A. baumannii が生来持っている OXA 型カルバペネマーゼ OXA51-like の遺伝子の上流にプロモーター活性配列（ISAba1 など）の挿入や、外来性 OXA-23-like や OXA-58-like などのカル
バペネマーゼ遺伝子獲得が関与する。特に院内感染を起こしやすい流行型クローン（IC II）には外来性カルバペネマーゼ
遺伝子を保有する株が多いとされる。当院では 2017 年 4 月に ICU 入室患者から多剤耐性 A. baumannii（MDRA）が検出され、アウトブレイク対応を開始した。カルバペネム系・アミノグリコシド系 2 剤に耐性を示す A. baumannii（2DRA）
もそれ以前に 3 名から検出されており、これら MDRA や 2DRA は IMP-1 遺伝子保有 A. baumannii であることが判明し、2DRA も含めた集積像と考えられた。積極的監視培養、塩素系消毒薬による環境清掃等を開始するも、全病院的なリス
ク共有や対策の実行は困難な点も多く存在した。2018 年 4 月までに ICU を中心に IMP-1 遺伝子保有 A. baumannii が 15 例検出され、ICU 入院制限と次亜塩素酸 Na を用いた清拭消毒・環境検査を実施した。複数のエアマットレスから IMP-1 遺伝子保有 A. baumannii が検出され、リザーバーと考え交換した。5 月に国公立大学附属病院感染対策協議会改善支援を受審し、その後新たな検出例は確認されない。本事例は手指衛生・抗菌薬適正使用・5S（整理・整頓・清潔・清掃・しつけ）に関するプロセス指標も終息判断評価に組みいれ、全病院的な取り組みへ展開すると同時に、外部からの意見を基に、組織の改善に取り組むことで 2020 年 1 月終息判断に至った。問題共有と明確な指標を組み入れた対策は組織全体の感染対策改善に有用と考えられる。

第 353 回 ICD 講習会
ICD-2

カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌のアウトブレイク事例紹介
長崎大学病院 感染制御教育センター／長崎大学医歯薬学総合研究科 臨床感染症学分野

泉川

公一

院内感染において、カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌（CPE）のアウトブレイクは、世界中で非常に大きな問題になっている。薬剤耐性微生物対策の 3 本柱として、（1）抗菌薬の適正使用、（2）感染制御の実践、（3）環境の整備が重要である。これらのいずれか、あるいは複数が破綻すると、アウトブレイクが発生する。当院では、以前、多剤耐性緑膿菌のアウトブレイクが発生し、上記の 3 条件のいずれにも、問題があったことが判明し、その後に、様々な改善を行った苦い思い出がある。感染対策に関わる皆さんは、院内の様々なネガをつぶしながら、安心、安全な院内環境を保つよ
うに尽力されているが、耐性菌は思わぬ隙間から忍び込んでくる。ICD 講習会などで、case study として実際の事例の情報を共有することで、自施設の対策に役立てることができ、非常に有意義だと思われる。本講習会では、長崎大学病院の NICU ならびに GCU で発生した CPE のアウトブレイク事例について紹介させていただきたい。NICU と GCU において、高いプロフェッショナル意識をもつ職員が多く、一般病棟と比較してより強力な感染対策が行われていることが多い。
そのようなタイトな環境において、アウトブレイクが発生した場合、原因究明、対策はもちろん重要であるが、併せて、職員のメンタルケアも大事なことである。現在のコロナ禍においても、同じようなメンタルケアが求められていることについて、似た構図にあると思われる。我々の苦い経験が、先生方のお役に立てれば幸いである。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

第 353 回 ICD 講習会
ICD-3

自施設で経験したアウトブレイクから学ぶ感染制御
高知大学医学部附属病院 感染症科 1）、高知大学医学部附属病院 感染管理部 2）、愛知医科大学病院 感染症科 3）、
愛知医科大学病院 感染制御部 4）○山岸 由佳 1,2,3,4）、坂田 美樹 4）、久留宮 愛 4）、高橋 知子 4）、宮崎 成美 4）、
坂梨 大輔 4）、大野 智子 4）、山田 敦子 4）、中村 明子 4）、塩田 有史 4）、太田
末松 寛之 3）、村松 由紀 4）、大高 通代 4）、有瀬 和美 2）、三鴨 廣繁 3,4）

浩敏 4）、【緒言】当院は ICT として積極的な院内感染対策に尽力している。これまで当院では、複数の多発事例を経験したので報告する。
【事例 1】A 病院 X 病棟において、入院時スクリーニング陰性確認済の入院中の症例が COVID-19 発症した。同室者のスクリーニングで有症状者含め陽性者が認められ、短期間に同病棟に関連する複数の入院患者が陽性となった。陽性者はすみやかに隔離し濃厚接触者を含む関係者（職員・患者）のスクリーニングを接触から 2 週間定期的に実施し終息した。
【事例 2】B 病院 B 病棟で入院中の症例に COVID-19 が発症した。スクリーニングで同室者が新たに複数陽性となり、当該病棟に関連するマススクリーニングにて複数名が陽性となった。2 週間定期的なスクリーニングで終息した。
【事例 3】A 病院 Y 病棟で X 年に MRSA の新規検出例を 2 例同時に認めた。調査にてアウトブレイクし、複数の環境培養
では MRSA が検出され、PFGE 解析により院内伝播と判定された。NICU・GCU の新規受け入れを中止、入院時アクティ
ブスクリーニングの頻度を週 2 回に増加し鼻腔のみであったのを鼻腔、臍、便の 3 か所とした。種々の対策を実施し終息した。
【事例 4】A 病院 Z 病棟で短期間に当該病棟から binary toxin を含む複数の陽性例が認められアウトブレイクと判断された。環境培養で複数個所から CD が検出され、non-touch disinfection も使用した種々の対策を実施し終息した。
【結論】夜間・休日に関わらず、早期の察知と速やかな感染対策が重要であった。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ランチョンセミナー 1
LS1-1

COVID-19 の怖さ ～感染対策における学び～
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床感染症学分野

泉川公一

COVID-19 のパンデミックが始まって、1 年以上が経過しました。多くの感染者と死亡者が報告され、ワクチンは開発されたものの、特効薬はいまだない状況にあります。多くの医療機関で様々な経験をされてこられたと思いますが、感染対策と診療に携わってきた立場から振り返ると、やはり、平時の感染対策が如何におろそかにされてきたか、あるいは、教育がなされていなかったかが、浮き彫りにされたと思っております。ICT があって、感染症のエキスパートのいる医療機関は、それなりの対応ができたかと思いますが、多くのそうでない医療機関では、クラスターが発生すると、患者も医療従事者も次々と倒れていくという大変なことが現場で発生しました。悲惨な状況を見るにつけ、感染防止対策加算や、地域連携加算のシステムや相互チェックによる取り組みが、十分でなかったことを痛感いたしました。このセミナー
では、これまでに我々が経験した自験例を紹介し、全医療機関、さらには、高齢者・介護・福祉施設における感染対策の課題を再度、見つめ直し、COVID-19 が終息して以降も継続的な感染対策の維持や、さらなる向上を目指すにはどうあるべきか、皆さんと検討できればと思います。

ランチョンセミナー 1
LS1-2

当院での COVID-19 対応と抗ウイルス薬の臨床試験の解釈について
日本赤十字社 成田赤十字病院 感染症科馳亮太

当院は 714 床を有する地域の基幹病院、感染症指定医療機関であり、第一波の初期から様々な重症度の COVID-19 症
例を受け入れ、2021 年 5 月時点で 400 人を超える COVID-19 入院患者の治療を行なってきた．当初は治療薬がなく、酸素投与を含めた支持療法のみで対応せざるを得なかったが、パンデミックの中、世界各国で実施された大規模臨床試験において、レムデシビル、デキサメサゾン、バリシチニブなどの有効性が証明された．これらの薬剤は、国内でも承認され、利用できる治療薬の選択肢が増えた．しかしながら、現時点では特効薬と言えるまでの薬剤は存在しないため、病態や重症度に合わせて、適切な治療薬を選択することが治療戦略として重要である．当院の COVID − 19 対応について紹介しながら、レムデシビルを中心とした主要な抗ウイルス薬の臨床試験の解釈と現場での応用について議論したい．

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 2
LS2-1

パルスドキセノン UV 有効性のエビデンス
広島大学病院 感染症科

北川浩樹

病院環境に残存する薬剤耐性菌や C. difficile は，院内伝播の一因と考えられている。しかし，すべての高頻度接触面を手作業により隈なく清掃することは難しく，欧米を中心に紫外線照射装置などの non-touch disinfection system が普及しつつある。
当院では 2019 年 3 月よりパルス方式キセノン紫外線照射装置 LightStrike を導入し，ICU を中心としたクリティカル部
門の全患者退室後に通常清掃に加えて紫外線照射を行っている。当科では，これまでに薬剤耐性菌や C. difficile に対す
る in vitro での効果や病室における MRSA と C. difficile の清掃前後および紫外線照射後の環境培養を検討し，その有用性を報告している。また，LightStrike 導入により介入病棟における MRSA 伝播率を有意に低下させることも報告した。
新型コロナウイルス感染症の流行に伴って，多くの病院に紫外線殺菌装置が導入されたが，今後はどこを・だれが・
どのように運用していくのかが課題となる。日本の病院は大部屋が多く，薬剤耐性菌の発生頻度も異なることから海外でのエビデンスを参考に，日本の病院における紫外線殺菌装置の効果的な運用を検討していく必要がある。本講演では，当院における研究成果，運用面での工夫を共有させていただく。

ランチョンセミナー 2
LS2-2

COVID-19 対策での実際
都立墨東病院 感染症科

中村

ふくみ

2020 年 1 月末、都立墨東病院では中国武漢市からのチャーター便帰国者の受け入れから COVID-19 対応が始まった。
感染対策、特に COVID-19 確定・疑い患者が使用した病室の環境消毒・清掃は、フル PPE を着用した看護師が実施していた。しかし入院患者が増加するにつれて消毒が必要な場所や回数が大幅に増加し、作業に割ける人数も限られていたことから身体的な負担が増していった。さらに手作業による不確実性の不安も大きかった。2020 年 5 月からパルス方式
キセノン紫外線 UV 照射ロボットを導入した。この時期は N95 マスクの供給が不安定で使用ごとの破棄ができず、N95
マスクを再利用するために本機を除染にも活用した。キセノン紫外線が新型コロナウイルス不活化に有効であるとのデー
タは、環境消毒を担当する看護師と N95 マスクを再利用する職員の安心につながった。環境消毒に要する作業時間の短縮と効率化が可能になり看護師の労力が軽減された。現在はキセノン紫外線照射後に、N95 マスクフィットテストとPPE 着脱のトレーニングを行った清掃員に病室の清掃を実施してもらっているため、さらに看護師の労力が軽減されている。本機の使用により看護師のマンパワーを本来業務に投入できていると考える。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ランチョンセミナー 2LS2-3

多剤耐性菌対策での運用
一般財団法人平成紫川会小倉記念病院 感染管理部

山下恵美

近年、様々な研究から医療環境の汚染は医療関連感染に関与していることが報告されている。その原因である多剤耐性菌や Clostridioides difficile は、長期間環境表面に生存でき、患者は病室環境から直接的に或いは医療ケアを介して間接的に原因微生物を獲得する。このため、今、環境衛生は手指衛生とならぶ重要な感染対策として注目されている。しかし、患者退室後のターミナル・クリーニングの精度は 50% とも報告されており、用手清掃の課題が明らかとなっている。
当院は、2019 年 11 月に A 病棟の患者からバンコマイシン耐性腸球菌（VRE）が新規検出され、環境消毒や監視培養な
ど強化対策を講じたにも拘らず、患者退院後 2 か月が経過してから同病棟でアウトブレイクが発生した。この対応の中で、パルス方式キセノン紫外線照射ロボット（LIGHTSTRIKE）（販売元：テルモ社）を活用し、同社が提案する多剤耐性菌制
御プログラム "Zero-Out Protocol" を実行した。病棟運用を続けながら、全病床の消毒完了後、患者退院毎の消毒プロト
コルをスタートさせて 1 年が経過する。この間の新規 VRE は検出されていない。今回、多剤耐性菌制御のニューノーマ
ルな戦略として認められてきたパルス方式キセノン紫外線照射ロボットの病棟での運用について紹介したい。

ランチョンセミナー 3
LS3【常識を覆す】「サージカルマスク」や「サージカルテープ」に潜む危険性と対策
方法
国際医療福祉大学成田病院 感染制御部

大友陽子

医療現場で日常的に使用されている「サージカルマスク」や「サージカルテープ」に潜む感染リスクについて気にした事がありますか。
先日、カナダの ISO 認証機関によって行われた実験により、どれだけ優れたフィルター性能をもつ医療用マスクであっても、“生きたウイルス”がフィルターを透過している結果が示されていたことから、マスクの着用者は常に感染のリスクに曝されているといえます。加えて、無意識のうちにマスク外側の表面に触れることで感染を拡げてしまうリスクも存在します。事実、医療現場で使用した 10% のサージカルマスクの外表面より感染性のウイルスが検出されたという報告もあるため、マスクの着脱時だけでなく、着用中にもマスク表面に触れないよう充分に注意する必要があります。
また、1.5 ～ 7 日間 ICU で使い続けたサージカルテープの 100% から病原菌が検出されたという報告がありますが、気にしたことがありますか。世界的には半世紀前よりサージカルテープの交差感染リスクが問題視されていますが、医療スタッフがサージカルテープをポケットの中にそのまま入れたり、腰にぶら下げたりしている光景を目にして、危機意識を持っているスタッフはどれだけいるのか疑問に思います。
本セミナーでは、医療現場の日常に潜む感染リスクへの対策方法について、従来とは“全く異なる視点”から解説していきます。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 4
LS4

救急領域における感染対策とその実践
慶應義塾大学医学部 救急医学

佐々木

淳一

救急外来（ER）は医療機関の門戸として非常に重要である．新興・再興感染症も含め救急受診を必要とする感染症は，新たな抗菌薬の開発，各種感染症関連のガイドラインの整備などにもかかわらず，むしろその勢いを増し，昨今の本邦における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行への危機などの現状を鑑みると，感染対策（感染制御）面で世界のボーダーレス化が急速に進行し，急速に高齢化が進むわが国において社会的脅威となっている．一方で，ER を受診する患者の重症度・緊急度は極めて多彩であり，その診療には日常的に早急な判断が求められ，初療時の患者情報が乏しい中で，各種の病原体の感染が疑われる患者を如何に効率良く抽出し，患者 - 患者間や患者 - 医療従事者間の感染防止策を講ずるかが，大きな課題となる．日本救急医学会は日本環境感染学会，日本感染症学会，日本臨床救急医学会，日本臨床微生物学会と連携して 5 学会合同で，『救急外来部門における感染対策チェックリスト』を公開し（日救急医会誌．
2020；31：73-111），英語版（Acute Medicine & Surgery 2020；7：e540）を併せて公開した．これは救急の専従医が少数
あるいはいないような小規模な救急部門であっても本チェックリストに従っていけば，大きな間違いをせずに感染対策を行えるものを目指したものである．未だ出口の見えないコロナ禍の状況においても，本チェックリストが救急外来部
門における感染対策の充実を図る一助になれば幸いである．

ランチョンセミナー 5LS5コロナ禍における発熱患者の診療と検査の意義について
東海大学医学部付属病院 総合診療学系 総合内科学小澤秀樹

当院（東海大学医学部付属病院）は神奈川モデルの中で重症患者を重点的に診療する高度医療機関であり、救命救急科、呼吸器内科、総合内科が協力して、COVID-19 診療を行っている。周辺の帰国者・接触者外来を受診したが、診断がつかない多くの発熱患者が総合内科の外来を受診した。COVID-19 の初期症状は、発熱・咳嗽・倦怠感・呼吸器困難などで、他の呼吸器感染症と類似しており、特徴的とされる嗅覚、味覚障害も COVID-19 に特異度が高い所見とは言い難い。外来診療の場においては、症状だけで鑑別することは困難で、核酸増幅検査のみ繰り返し行われ、他の発熱・呼吸器疾患が見逃された例が散見された。コロナ禍においても、市中細菌性肺炎、COVID-19 と類似の画像検査所見を呈するマイコプラズマ肺炎、時期や地域の流行状況などを考慮しインフルエンザ感染症などを的確に診断し、迅速に治療することが重要である。
SARS-CoV-2 の検査においては感度、特異度が重要なことは言うまでもないが、実臨床、特に外来診療では、より簡便かつ迅速に診断できる方法が望まれる。また、敗血症、甲状腺疾患、炎症性腸疾患、自己免疫性疾患など他の発熱疾患についても見逃してならない。これらのコロナ禍における発熱疾患の鑑別疾患と検査について自験例を用いて解説する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ランチョンセミナー 6
LS6

SARS-CoV-2 検査は PCR 法しか信じません？
札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座

髙橋

聡

検査とは、診断の一つの方法であり、必要と判断して実施するものである。しかし、SARS-CoV-2 検査については、
感染リスクの全くない場合でも検査をすべき、との声もあるようで、率直に驚く。検査には、その原理により特性があり、残念ながら完璧な検査法は存在しない。SARS-CoV-2 検査においても、いずれの検査であっても偽陽性や偽陰性の可能性がゼロにはならない。しかし、根深く一つの検査法にこだわっている医療者も多くいて、またも、率直に驚く。しかし、これだけ、さまざまな検査法が乱立すると、どれを選ぶべきか迷ってしまうことは率直に理解できる。
SARS-CoV-2 検査は、初期には大変煩雑で手間がかかるリアルタイム PCR 法検査で始まり、徐々に手間が省けるように進歩してきたと言える。特に、迅速に検出が可能となった小型機器による核酸増幅法検査の登場で、保健所頼みだった検査が、病院内でも可能となった。また、多検体の処理が可能な自動化機器による抗原定量検査も登場し、検査の選
択肢は一層広がった。
我々は、附属病院検査部において、COVID-19 患者と、行政検査として保健所から検体を受け検査を行ってきた。そして、臨床研究審査を経て、残余検体を用いて様々な検査機器や試薬の評価を行ってきた。そこで本セミナーでは、検査の特性と共に、我々が性能評価をしてきた機器や試薬の研究結果を示したい。

ランチョンセミナー 7
LS7

今冬のインフルエンザの治療戦略を考える ～ COVID-19 との鑑別も含めて～
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 病態解析・診断学分野

栁原克紀

2019 年 12 月から中国・湖北省武漢市で発生した原因不明の肺炎は、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）が原因であることが判明した。ヒト - ヒト感染によって流行が広がり、パンデミックとして、甚大な被害がもたらされている。新型コ
ロナウイルス感染症（COVID-19）は、地域の流行状況、感染者との接触歴、臨床症状ならびに画像所見等から、ある程度の臨床診断は可能である。しかしながら、確定診断のためには、微生物学的検査が必要となる。コロナウイルスを検出する検査として、遺伝子検査（核酸）検査、抗原検査ならびに抗体検査の 3 つがあり、適切に使い分けていくことが望まれる。
冬期には、インフルエンザと COVID-19 の同時流行（ツインデミック（Twindemic））も懸念される。診断および治療の進め方に関しては、感染症学会の提言をご紹介したい。インフルエンザ診療のポイントは、早期診断および治療であるが、With コロナ時代にはその重要性が増している。治療においては、長期に亘って多くの方に処方され、安全性も有効性も確立しているノイラミニダーゼ阻害薬は大きな役割を果たす。
講演では、①昨シーズンのインフルエンザと COVID-19 の流行状況、② COVID-19 の感染対策、③ With コロナ時代におけるインフルエンザ診療、についてお話したい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 8LS8

ゼロ

翼状針による針刺し０を維持するための戦略
公立大学法人 大阪市立大学医学部附属病院 感染制御部

岡田恵代

近年、様々な安全装置付き針刺し防止器材が開発され、多くの施設で使用されている。安全装置には、使用者が自分で作動させる Active タイプと自動的に作動する Passive タイプがある。Active タイプは、作動に数段階のステップがあるため Passive タイプの方が針刺しリスクは低くなるがコストが高い傾向にある。
当院は、2017 年に Active タイプの安全装置付き翼状針による針刺しが増加したため、Passive タイプを導入した。コストの関係上、院内全体の変更を断念し、針刺し事故のほとんどを占める病棟・外来のみで導入することとした。院内に Active・Passive 両方のタイプが存在するため、使用者が混乱しないように、全職員に導入目的や使用方法を教育し、Passive タイプ翼状針による針刺し事故は「0」となった。器材変更でコストは増加したが、今後も針刺し 0 を維持することができれば費用対効果は大きいと言える。
導入から 2 年半、現在も「0」を維持しているが、これは安全装置の作動が簡単なだけでなく、使用者が正しく使用できるように教育を継続していることも有効と考える。導入当初は、全職員対象に教育を行ったが、現在は動画研修や ICT
ラウンド時のミニレクチャー等、使用者に合わせた効率的な方法で教育を行っている。本セミナーでは、器材導入の経緯を風化させず、正しく使用するための教育の工夫について紹介する。

ランチョンセミナー 9LS9

地域中核病院における新型コロナウイルス感染症の診断と検査体制
東海大学医学部付属大磯病院 総合内科 1）、東海大学医学部付属大磯病院 臨床検査科 2）、
東海大学医学部付属大磯病院 呼吸器内科 3）◯島田恵 1）、荒川聡 2）、田尻さくら子 3）2020 年は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックにより多くの医療機関で診療の軸足を変更せざるを得ない状況になった。当院でも神奈川県湘南西部地域の中核病院の 1 つとして 2 月の中旬よりまず帰国者、接触者外来を開設し、その対応が始まった。当時は今では当たり前になっている N95 マスク、ガウン、手袋、ゴーグルを装着しての標準個人用防護具（PPE）を徹底し、主に救急外来の蘇生室において鼻咽頭ぬぐい液を PCR 検査用（行政用）に採取した。
その後 3 月からは民間の検査機関を利用しての PCR 検査を、4 月からはドライブスルー方式の検体採取、5 月からは新型
コロナウイルス抗原定性迅速検査の施行を開始して感染対策を行ったが、PCR 検査の結果に頼らざるを得ないため、疑似症扱いの入院件数が増加していった。しかし、7 月から院内で RNA 抽出 LAMP 法を、8 月から抗原定量検査が開始され、この 2 つの検査を組み合わせて検体採取（鼻咽頭ぬぐい液）を行い、疑似症扱いでの入院が激減した。また、11 月から
院外のプレハブ棟を利用しての発熱外来の運用を開始し、救急対応以外の検体検査を一元化した事で感染対策がより柔軟に行えるようになった。その際、簡便かつ迅速に結果が得られるイムノクロマト法を一部用いた。特に冬期は SARSCoV-2 とインフルエンザウイルスの鑑別が問題になっていたため、同じ懸濁液を用いて検査できる診断キットは非常に有用であった。特に院内職員や透析室内での感染が疑われる患者が発生した場合でも多くの対象者の検査を簡便かつ迅
速に行う事ができ、未然に院内クラスターの発生を防ぐ事ができた。本講演では、我々の経験から得られたいくつかの知見から今後の COVID-19 診断における検査体制について講演予定である。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ランチョンセミナー 10
LS10藤田医科大学病院での CRBSI 対策の取り組みについて
藤田医科大学病院 看護部

梶川智弘

今回お話しさせていただく項目は、①当院に於ける AST 活動のご紹介②当院の CRBSI 対策について③コロナ禍での CRBSI 対策の課題④今後の CRBSI 対策への取り組みとなります。
私は日々、医療関連感染対策は 3 つの予防がポイントだと考えます。それは発症予防、重症化予防、伝播予防です。
これらを実施するために当院では、感染管理組織（ICT）と抗菌薬適正使用支援チーム（AST）が車の両輪となって支援を行っています。
その中でも AST は、院内で発生しやすい 5 つの感染症（血流感染、手術後創部感染症、尿路感染症、人工呼吸器関連
感染症、CDI 感染症）発生率低減に向けて活動しております。しかし、WHO が警鐘を鳴らしている多剤耐性グラム陰性菌に対する予防策を実施していく中で、新型コロナウイルスによるパンデミックが発生し、医師・薬剤師・臨床検査技師・看護師の業務は増加の一歩をたどり疲弊している現状です。
このような状況を改善するために、特定行為に係る研修をおえた看護師が対策と治療の両面を組織横断的に支援し、物品の選択（クロルヘキシジン含有ドレッシング材など）と教育計画を立案して実施することで CRBSI の感染発生率を低減する事ができました。
この経験を生かして、今後は特定看護師の活動をさらに広げ地域活動にも努めていきたいと考えております。

ランチョンセミナー 11
LS11-1～ SARS-CoV-2 抗体検査の位置づけ～
高知大学医学部附属病院 感染症科 1）、高知大学医学部附属病院 感染管理部 2）、愛知医科大学病院 感染症科 3）、
愛知医科大学病院 感染制御部 4）○山岸

由佳 1,2,3,4）、三鴨廣繁 3,4）

SARS-CoV-2 はヒトの ACE2 受容体に結合して感染が成立する。またアンドロゲン応答性セリンプロテアーゼである
TMPRSS2 は、SARS-CoV-2 スパイク蛋白を切断し、ウイルスの侵入と活性化を促進することが知られている。ウイルスの構造には、受容体結合ドメイン（RBD）、スパイク（S）蛋白、ヌクレオカプシド（N）蛋白の他、膜蛋白（M）、エンベロー
プ蛋白（E）、赤血球凝集素エステラーゼ（HE）があり、特に S 蛋白に対する抗体はそれぞれ S1 と S2 で構成され、ACE2（受容体）と結合するのは S1 部分である。抗体検査を実施することで、一つは感染の既往が確認できることと、もう一つは免疫獲得の指標となり得ることである。流行から 1 年以上が経過しワクチンが広く導入されたことから、抗体価測定によってこの既往と免疫獲得の 2 つの指標が示されることは臨床的にも期待される。測定法はイムノクロマトグラフィ法
や酵素免疫測定法、自動測定機器があり、定性あるいは定量法となっている。それぞれ試薬によって対象となる抗原や検出する抗体の種類が異なることから、感度と特異度がまだ十分検討されていないものもある。さらにもともと SARSCoV-2 はコロナウイルスであり、他のコロナウイルスとの交絡性を考慮した検証が必要である。また抗体価のうち中和抗体は煩雑性が高くまだデータは少ないが、国内で調査された先の抗体検査に関する結果における検証に用いられている。我々はこれまでクラスタ―集団における 1 年間の追跡検査を実施した。また SARS-CoV-2 陽性者における免疫グロブ
リン別にみた抗体価の推移を検討した。また SARS-CoV-2 確定・疑い例における唾液中の抗体測定を実施した。本セッショ
ンでは自験例を交えながら抗体検査の位置づけを考える機会としたい。

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ランチョンセミナー 11
LS11-2～ワクチン接種後の抗体保有率調査～
手稲渓仁会病院 救命救急センター

大西新介

2020 年 COVID-19 が世界中に蔓延する中で、SARS-CoV-2 に対する抗体検査は早期の病原体診断の一つとして登場した。その後個人の早期診断としてはメーカーごとの精度のばらつきなどの問題点が指摘されたが、集団における血清疫学調査目的としては有用な手段として認識されるようになった。当院においても第 3 波直後の 2021 年 1 月に救命センター
職員 137 名を対象に抗体検査を行い、感染歴のない職員 1 名（0.7%）で抗体が陽性であることが判明した。同時期から海外、そして日本でも SARS-CoV-2 mRNA ワクチン接種が開始され、このころから抗体検査の目的は大きく変化した。すなわ
ちワクチン接種者や既感染者における免疫指標としての役割が期待されるようになった。この意味では抗体の感染予防効果を直接測定する中和検査の信頼度が高いと考えられるがこの検査の実施には高度なバイオセーフティレベルが必要とされる。このため中和抗体の主要なターゲットであるスパイクタンパク質に対する抗体の測定が普及している。抗体測定法のうち ELISA 法、CLEIA 法は実験室で行われ定量測定が可能であるが静脈採血の施行と結果判定までの時間を要する。当院では指の穿刺による少量の全血を用い現場で即座に結果の判明する Lateral Flow Immunoassay 法（Wondfo
SARS-CoV-2. Antibody Test）を中心的に用いて抗体測定を行っている。定性検査であるが目視による判定ラインの色の濃さにより抗体価の大雑把な推定は可能であると考えている。現在ワクチン接種後の医療従事者を対象に 3 ヶ月ごとに抗体保有率の推移を調査中であり、得られた知見を報告し今後の課題を考察する。

ランチョンセミナー 12LS12血管内留置カテーテル関連血流感染ゼロを目指した取り組みと輸液システム
変更の効果
金沢医科大学病院

野田洋子

血管内留置カテーテル関連血流感染（CRBSI）は、重篤なデバイス関連感染症であり、徹底した衛生管理が求められる。
当院では、カテーテル管理ラウンドを行い、カテーテル挿入前の皮膚保清の段階から、挿入部の衛生管理、ベッドサイ
ドにおけるカテーテル管理環境、輸液回路の取り扱い技術にいたるまでの総合的な教育・指導および確認・評価を行っている。その中で、2018 年にカテーテル関連カンジタ血症が有意な増加を認め、その原因精査を行っていく中で当時使用中の輸液回路の衛生管理の課題が挙げられ、更新を契機に輸液回路と輸液ポンプの変更を行った。回路の変更および関連する全職種スタッフへの教育の結果、CRBSI 総数（CV・PICC・ポート・末梢静脈カテーテル）およびカンジタ血症は、
2018 年 67 件 /13 件から 2019 年 35 件 /3 件に減少した。また、輸液ポンプは通信機能が搭載されており遠隔管理が可能の為、コロナ病棟では、レッドゾーンでの業務が効率よく遂行できる、とスタッフからも高評価を得ている。
一方で、2020 年の発生件数はやや増加傾向が見られ、特に市中発症の CV ポート感染が増加していた。これは、コロ
ナ禍における外来フォロー患者の衛生管理の困難さを反映しているものと考えられた。一方で院内感染発症はほぼ同程度にとどまっており、コロナ禍での継続的かつ効果的な職員トレーニングについて検討中である。

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ランチョンセミナー 13
LS13水害と CV-19 パンデミックの経験で実感した PPE で重要なこと ～あなたの着脱スキルは大丈夫？～
久留米大学病院 感染制御部

三浦

美穂

2020 年に新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が流行するまでは、個人防護具（Personal Protective Equipment：
PPE）といえば「袖なしエプロン、サージカルマスク、使い捨て手袋」が主流で、この 3 種の神器があれば標準予防策や経路別予防策も、ある程度こなすことが可能であった。しかし、状況は一変し COVID-19（疑い含）患者には「長袖エプロン、
N95 マスク、フェイスシールド」が追加されることとなった。
そもそも、当院では 3 種の神器さえ適切に使用できているかどうか微妙な状況の中、この新たに追加される PPE についての物品の確保は常時検討し、職員教育は全診療部門毎に着脱レクチャー（演習）を行った。当院では病院施設が第一級河川に隣接しており、災害（水害）対策のために約 6000 着の「長袖エプロン、キャップ、フェイスシールドの 3 点セット」を備蓄していたため、2020 年 2 月に当院へ COVID-19 疑い患者が入院して以降、自施設の過去の PPE 使用状況から必要
最低限の備蓄量を検討・購入するまで時間を十分稼ぐことができた。
また、当院では以前から眼粘膜曝露の発生率が高いことを問題視しており、シールド付マスクの着用について数年にかけて教育活動を行っていたため、飛沫感染対策としてシールド付マスクを着用することは日常化しており、導入に抵抗はなかった。
通常、PPE については「スペックが高く、安いこと」を求める傾向にあるが、COVID-19 のような新興感染症対策時のPPE 入手はスペックや値段は度外視で、それ自体を購入することが困難であった。まず普段から自施設の PPE の使用状
況と備蓄について見直し、通常使いの PPE を使いこなすスキルを磨いておくことが重要であると感じた。
今回、COVID-19 対策では「PPE はそれ自体のスペック重視より、必要な PPE 選択知識と着脱スキル」が必要であることを踏まえ、当院での対策を紹介する。
Key word：スペックよりもスキル、災害対策（当院の災害：水害対策を例に）、安全保障（日常使用から推測される備蓄量の検討）、フェイスシールドの通常使用（当院バージョン）

ランチョンセミナー 14
LS14

感染対策における病院環境管理の重要性 ～多剤耐性菌アウトブレイクからコロナ禍までの経験を経て～福岡大学病院 感染制御部

橋本丈代

感染対策上の快適で清潔な環境とは、清浄な空気、水が供給され、有機物や埃などの汚染が取り除かれた状態を指す。
2000 年以前は、医療環境において病原微生物が、病室環境や、医療従事者の手指を介して感染することは稀であり、病室環境は、清潔の保持さえ考慮すれば良いと考えられていた。しかし、国内外で多剤耐性菌のアウトブレイクが散見されるようになり、医療環境の汚染が多剤耐性菌の伝播や、アウトブレイクに寄与することが示されて以降、適切な製品を用いて清拭消毒することが推奨されるようになってきた。アウトブレイクが発生した際に、環境消毒を強化するプログラムを実践することでアウトブレイクの収束につなげることができたとする報告も多い。しかし、人の手による環境
清拭消毒は、作業に用いる消毒薬や清掃用具の管理、清掃技術のばらつきなど多くの課題がある。
近年、環境消毒の方法として、紫外線照射装置を用いた方法が注目され普及しつつある。従来の環境清拭消毒のプロ
グラムとこのような技術をうまく組み合わせるとともに、環境管理に関わるスタッフの教育を充実させることで、環境管理の質の向上に寄与すると考える。コロナ禍においても環境管理の重要性について再認識したところである。本セミ
ナーでは、様々な情報がある中で、施設の取り組み事例を紹介し、多剤耐性菌、COVID-19 に対応した環境管理について考える機会としたい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 15
LS15

SARS-CoV-2 に対する病原体核酸検査の POCT と結果解釈の注意点
東邦大学 医学部 微生物・感染症学講座 感染制御学分野

石井良和

COVID-19 の診断には SARS-CoV-2 に対する非常に多くの病原体核酸検査（NAAT）が汎用されている。これまで
NAAT は、我が国の微生物検査の分野では十分に活用されていなかったが、COVID-19 の拡大に伴い、多くの検査室が導入することになった。NAAT の一つである「PCR 検査」という言葉は、この 1 年で一般の人が日常的に使う言葉になった。
NAAT は、検体からの核酸抽出、抽出した核酸の増幅、増幅された核酸の検出、結果の解釈という多くの工程を経た
のちに結果が報告される。また、NAAT は迅速且つ高感度な手法であると考えられているが、通常は検体処理から結果の報告まで数時間を要し、その感度も決して高いとは言えない。本邦では、SARS-CoV-2 の病原体核酸検査に使用する様々な核酸抽出試薬や核酸増幅試薬、検査機器が市販されている。その組み合わせによって検査に要する時間や検査の感度が大きく異なることはあまり知られていない。
今回は PCR 以外の NAAT を含めてその特徴と SARS-CoV-2 の病原体核酸検査（RT-PCR）を例にその妥当性評価の方法について概説する。さらに、我が国でも市販され始めたベッドサイドやクリニックなどで使用できる NAAT を利用した
POCT の現状と将来性に関して私見を交えて議論する。

ランチョンセミナー 16
LS16

環境洗浄／消毒の変化 ～いまだから出来ること、いまでも出来ないこと～
兵庫医科大学病院 感染制御部

一木

薫

MRSA や VRE、C.difficile など、接触により伝播する病原体は患者の周囲環境を汚染しており、特に医療従事者や患者が頻繁に接触する高頻度接触箇所の洗浄／消毒の徹底が重要である。いつの時代にも重要なポイントである環境の清
掃／消毒の変化について、当院の現状も踏まえて述べる。
1．いまだから出来ること
環境清掃 / 消毒に繰り返し使用する雑巾やモップとバケツを使用していた時代から、クロスタイプの洗浄 / 消毒を使用する時代となった。環境清掃 / 消毒に使用される製品は変化している。病院全体で多用する医療材料や物品の変更には大変な労力を要するが、より効果が高く、誰が使用しても一定の効果が得られる使いやすさ、コストパフォーマンスを見極め、自施設にあった製品を選択することは重要である。COVID-19 の流行により、環境消毒の自動化（紫外線照射ロ
ボット等）がすすんでいる。これは COVID-19 流行があったからこそ、いまだから実現できた対策の一つである。
2．いまでも出来ないこと
当院では、数年前に環境除菌洗浄剤を変更したが、環境整備の手順の見直しや、動画やマニュアル等の整備などの院内での手順の徹底に多大な労力を費やした。環境洗浄 / 消毒は、医療者ではない外部委託者や助手が担当する場合もあり、手順の標準化とそのチェックが必要である。環境清掃 / 消毒の意味や重要性を理解して、正しい手順を遵守してもらうにはまだまだ課題は多い。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ランチョンセミナー 17
LS17

感染対策チームが知っておきたい滅菌供給業務（CSSD：Central Sterile
Service Department）の実際
スリーエム ジャパン株式会社 医療用製品事業部

久保木修

手術医療を行う医療施設では、多くの滅菌物が使用されている。その滅菌物は、メーカーで製造された単回使用医療機器（SUD：Single use device）や病院内で再処理された再生使用可能医療機器（RMD：Reusable medical device）など様々
存在している。医療機器の使用目的や役割は異なるが両者とも“滅菌済”の医療機器であることは変わりなく同じ品質が要求される。メーカーの滅菌とは異なり、医療現場の滅菌は使用した RMD を再処理するという前提条件があり品質管理が難しい状況と考える。RMD の再処理は、病院内の滅菌供給業務部門（CSSD：Central Sterile Service Department）
が一括で洗浄から組立・性能点検、包装、滅菌・滅菌効果の判定、供給などを担っている。CSSD の業務は人が多く介在することからヒューマンエラーのリスクも存在している。滅菌物の供給までには多くの防御壁を設けヒューマンエラー対策を講じているが、その防御壁が適切に機能しているかも評価しなければならない。今回のセミナーでは、CSSD に求められる品質保証のポイントや部門運用に必要なヒト（マンパワー・教育・資格）、カネ（運営費・メンテナンス）、モノ（機器の保有数・RMD の保有数）、情報（他部門との関係構築）や課題について情報提供したい。

ランチョンセミナー 18
LS18

施設内における呼吸器系ウイルス感染症への対応 − SARS-CoV-2/ インフ
ルエンザを中心に−
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 病態解析・診断学分野（臨床検査医学）栁原克紀

インフルエンザや SARS-CoV-2 などの呼吸器系ウイルスは、しばしば院内感染を引き起こす。感染対策を適切に進めるためには、目的とするウイルスと迅速かつ正確に検出することが求められている。
SARS-CoV-2 の検出においては、核酸検査や抗原検査を用途に応じて使い分けることが大切である。核酸検査はごく微量あっても検出でき、高い感度が最大の長所である。一方、特殊な機器が必要であること、手技が煩雑であり 3-5 時間
以上かかること、といった短所がある。簡便な迅速検査機器も上市されており、活用していきたい。抗原検査は、30 分程度で結果がでることに加えて特殊な機器がいらず、ベッドサイドでできることが長所である。一方で、ある程度病原体が多くないと検出できず、感度が低いことが短所である。専用機器を用いた抗原検査（定量）も承認されており、定性検査に比べ、感度も高い。
冬季には、インフルエンザと新型コロナウイルスの同時流行が懸念されるが、適切な診断と早期治療が重要になる。
治療薬としては、ノイラミニダーゼ阻害薬に加え、Cap 依存性エンドヌクレアーゼ阻害薬が新しい選択肢となった。
講演では、①施設内におけるウイルス感染症に対する予防策、② SARS-CoV-2 の検査、③今冬のインフルエンザ対策について、お話したい。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 19
LS19

迅速 PCR を生かしコロナから病院を守る 〜慶應義塾大学病院の SARSCoV-2 検査と感染管理〜
慶應義塾大学医学部 臨床検査医学／慶應義塾大学病院 感染制御部

上蓑義典

慶應義塾大学病院は、新型コロナウイルス第 1 波時に院内アウトブレイクを経験した。この反省と経験を生かし、厳格な新型コロナウイルスに対する感染制御の体制を構築し運用を行なっている。その中心となるのは、手指衛生の徹底
や防護具の適正使用、職員の健康管理、そして、徹底した検査である。2020 年 4 月より全国に先駆け始めた入院前の全例 PCR スクリーニングや、軽微な症状も含めて症状のある患者や職員に対する PCR 検査を徹底することで、早期発見、早期隔離を行い、診療機能に大きく影響を与えるような院内クラスターの発生を防いできた。しかしながら、コロナ禍の長期化により、PCR 検査に要する時間や運用時間などの制限が、診療の妨げとなり問題となる事案も出て来ている。
新型コロナウイルスから病院を守りつつ、必要な医療をストレスなく提供できる環境を構築するため、進めている戦
略が、cobas Liat SARS-CoV-2 & Flu A/B などの POCT 型全自動遺伝子検査を用いた PCR 検査の迅速化である。速く正確な結果をオンデマンドで得ることにより、タイムロスを最小限に感染対策と日常医療の提供を両立させるための当院の取り組みをご紹介したい。

ランチョンセミナー 20
LS20

COVID-19 の感染対策と地域連携
福島県立医科大学医学部 感染制御学講座

金光敬二

本邦では 2020 年 1 月から新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が報告され、様々な感染対策が行われる中、2021 年
4 月に 3 度目の緊急事態宣言が発出されるに至った。感染状況には大きな地域差があり、病床使用率の逼迫度合いにも歴然とした差がみられた。福島県においても病床利用率が 9 割を超えた時期においては中等症以上であっても入院調整は困難を極めた。特に病院や老健でクラスターが発生すると当然ながら病床を一気に圧迫する。また、施設でクラスターが発生することは死亡率を押し上げることに繋がる。
そこで我々は、COVID-19 が発生した病院や老健施設を支援するために ICD と ICN を派遣してきた。そこでの業務は、感染者の確認、聞き取り調査、検査のタイミング、濃厚接触者の特定、感染者や濃厚接触者の隔離、入院調整、患者の搬送、施設における感染対策講習会、施設内ラウンド、感染性廃棄物の管理、PPE の運用、職員の休業要請、行政との調整など多岐に及ぶ。クラスターをできるだけ小さく収束させるためには、検査によっていかに早く陽性者を検出し、濃厚接触者を隔離することによってウイルスの伝播を防ぐことである。COVID-19 診断のスタンダードな検査は PCR 方法であるが、特にクラスターが拡大しているような時期において抗原検査が有用であった。ここでは地域連携によるクラスター対策を中心に述べたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ランチョンセミナー 21
LS21-1

フィルター付き 222nm 紫外線の安全性
神戸大学 名誉教授（皮膚科）

錦織

千佳子

紫外線の生物作用はその波長特性に基づいており、紫外線の功罪も同じ作用の両面である。紫外線によって生物効果が生じるには、紫外線が対象物質に吸収されることが必要条件で、紫外線を吸収した物質が、そのエネルギーによって光化学反応が生じることで生物効果が及ぶ。紫外線によって微生物 DNA に傷がつき突然変異が生じたり、複製できない（生存できない）ことが紫外線による微生物の不活化の機序であるが、同じことがヒトの皮膚の細胞でおこると、皮膚の細胞の遺伝子の傷は突然変異を誘発し、それが積み重なり皮膚がんが生じる。すなわち紫外線による DNA 損傷は殺菌やウイルスの不活化の原理でもあり、皮膚がんの原因でもある。上記のコンセプトを元に安全性の高い紫外線殺菌を考えてみると、要点は① DNA に吸収される波長であること、②微生物の遺伝子には確実に届き、ヒトの皮膚や目の遺伝子には到達しない、ことに集約される。254nm 紫外線は①は満たすが②を満たさない。一方、222nm の波長は①と②をともに満たす波長であり、254nm より安全性の高い殺菌灯と考えられる。

ランチョンセミナー 21
LS21-2222nm UVC のヒトに対する安全性と有効性
神戸大学大学院医学研究科 外科系講座整形外科学

◯新倉

隆宏、福井

友章、大江

啓介、黒田

良祐

当科では 222nm UVC の医療への応用についてウシオ電機と共同研究を行っている。外科手術において手術部位感染は重大な合併症であり、治療成績に多大な悪影響を及ぼす。我々が最初に考えた 222nm UVC の臨床応用は手術部位感染の予防・治療である。この用途に 222nm UVC を応用していく臨床研究の第一段階として、健常人 20 名を対象に臨床試験を行った。被験者の背部に最大 500mJ/cm2 の 222nm UVC を照射したが、紅斑の出現を認めなかった。照射部位皮
膚組織を採取し cyclobutane pyrimidine dimers 量を測定したところ、ポジティブコントロール（1mJ/cm2 の 254nm UVCを照射したウシ胸腺 DNA）に比べて有意に低値であった。また、皮膚スワブ培養で測定した細菌数が照射によって有意に低下した。この臨床試験でヒトにおける 222nm UVC の安全性、殺菌効果という有効性を示すことができた。加えて、新型コロナウイルス感染症が蔓延している昨今、感染予防策として 222nm UVC を応用する研究にも取り組んでいる。
神戸大学病院内の患者が利用する場所において実験を行い、222nm UVC 照射によってバクテリオファージφ X174 を不活化できることを示した。神戸大学病院では患者利用スペースに 222nm UVC 照射装置を設置し、新型コロナウイルス
感染症対策として実用化している。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 22
LS22

COVID-19 を経て、予防接種を日本の文化に！
静岡厚生病院 小児科

田中敏博

2 種混合（DT）ワクチンの、女子の場合は HPV ワクチンの接種を終えるや否や、保護者の皆さんから決まって発せられる言葉があります、「予防接種はこれでおしまいですね」。
たしかに、小児期の定期接種としては一区切りです。でも、それは予防接種の一区切り、“おしまい”を意味するもの
ではありません。
中学生の女子だけが予防接種の対象となっていた時代のある風しんは、成人の男性を中心にした流行、そこから妊婦の感染、そして先天性風疹症候群の児の出生という流れにブレーキをかけるために、第 5 期の定期接種が導入されました。
制度化されて 3 年目に入っていますが、対象の 1962 年 4 月 2 日～ 1979 年 4 月 1 日生まれ、すなわち現在の社会を支える世代の男性における受診率は低迷したままです。
近年、年長児での流行とそこから感染したと考えられる予防接種開始前の乳児の重症化が問題になっている百日咳。
目立たないだけでその保護者世代も実は「長引く咳」を経験していることが少なくありません。乳幼児期の 4 回に加えて、諸外国同様に就学前の 5 回目、思春期の 6 回目の百日咳含有ワクチン接種の制度化が待望されます。並行して、やはり諸外国同様、百日咳のハイリスク者である新生児をこれから出産しようという妊婦、そしてその周囲の家族への同ワクチンの接種も普及させていく必要があります。現在、成人への接種の適応を有する国内唯一の百日咳含有ワクチン、DPT
ワクチン（トリビック）には、破傷風トキソイドも含まれており、破傷風の予防にも一役買うことが期待されます。
2014年に水痘ワクチンが小児の定期接種に組み込まれて、水痘患者は激減しています。一方で、これまで当たり前に水痘に罹患していた世代が高齢者になって帯状疱疹を発症する限り、そこから孫世代である定期接種前の乳児に感染させるルートは残存することから、当分の間、水痘の患者はゼロにはならないでしょう。50歳以上の方が帯状疱疹予防のためにワクチンを接種することは、自身が帯状疱疹に苛まれることを防ぐに留まらず、こども達を水痘から守ることにもつながります。
COVID-19 が世界を震撼させて 1 年半余り経過し、ワクチンを求めての混乱がしばらく続きそうです。困った時だけすがる習慣こそ一区切りにして、ワクチンで予防可能な疾患（VPD）に年齢に応じて正しく対応していくように予防接種を位置付ける、それが文化として定着する日本でありたいと思う次第です。

ランチョンセミナー 23
LS23-1MRSA 菌血症の適正治療
京都大学大学院医学研究科 臨床病態検査学

長尾美紀

MRSA 菌血症は 30 日死亡率が高い重症感染症であるが、ソースコントロール、適切な抗菌薬投与、適切な治療期間という基本的な治療方針を守ることにより、相応の予後の改善が期待できる感染症である。本邦で使用可能な抗 MRSA 薬には、バンコマイシン、テイコプラニン、ダプトマイシン、リネゾリド、テジゾリド、アルベカシンの 4 系統 6 薬剤がある。それぞれの薬剤には利点と課題があり、菌血症の原因となる感染フォーカスと患者の基本的な病態によってこれらの薬剤の選択を考慮する必要がある。本講演では文献的考察を交えつつ、MRSA 菌血症における適切な治療戦略について概説する。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

ランチョンセミナー 23
LS23-2MRSA 感染症（皮膚・軟部組織感染症）
鹿児島大学病院 感染制御部

川村英樹

皮膚軟部組織感染症には、毛包炎といった軽度の感染症から、壊死性筋膜炎といった致死性の高い重篤な感染症、褥瘡や熱傷などから二次性に発症する感染症など多彩である。その症状も免疫正常者での皮膚軟部組織感染症では発赤・腫脹・圧痛・浸出液・排膿などで診断されるが、基礎疾患を有する患者では臨床像も非典型的なことが多い。さらに治療においては深在性でも軽症例では切開・排膿のみで抗菌薬が不要なケースもある一方、急速に進行する壊死性筋膜炎
では緊急のデブリードメントが必要となる。
一次性の皮膚軟部組織感染症では黄色ブドウ球菌やβ - 溶血性レンサ球菌が原因菌として多い。しかしながら、黄色ブドウ球菌においては市中感染型 MRSA も問題となっている。二次性では、緑膿菌・腸内細菌科細菌・嫌気性菌などと共に、こちらも MRSA をはじめとしたブドウ球菌が問題となる。したがって、抗 MRSA 薬が選択されることも多い。軽症例では ST 合剤やテトラサイクリン系が使われることもあるが、深在性・二次性感染ではバンコマイシン・ダプトマイシン・
リネゾリド・テジゾリドなどが抗 MRSA 薬の推奨薬として挙げられている。ただし、原因病原体の評価については検査
材料・菌量などを含めた細菌検査結果に加え、創部の状況を適切に判断する必要がある。
従って、皮膚軟部組織感染症においては適切な診断・抗菌薬選択・適切な創部マネジメントを組み合わせ治療にあたることが望ましい。

ランチョンセミナー 24
LS24

意外と知られていない微生物検査のプロセス！ 斯くの如く AMR は検出・共有される
刈谷豊田総合病院 臨床検査・病理技術科

藏前仁

薬剤耐性（AMR）の脅威が増す近年、我が国では“AMR 対策アクションプラン 2016-2020”が策定され抗菌薬適正使用、各種感染対策等の多くの取組みがなされてきた。
その中で我々、臨床検査技師は正確かつ迅速に薬剤耐性菌を検出し、その得られたデータを有益情報へと変換し、チーム医療に貢献する責務を担う。いわゆる AMR 情報の発信源として感染症診療に携わっている。その様な重責の反面、細菌培養同定検査、薬剤感受性検査には時間を有し、その進捗管理は多職種では把握しかねている懸念が否めない等の課題もある。例えば、培養検査で分離された腸内細菌科細菌が Esherichia coli と同定され、薬剤感受性結果が得られ、ESBL 産生菌やカルバペネマーゼ産生菌と判定されるのにはどの様な検査工程や報告日数を有するか等、情報がブラックボックスであれば各種対応の初動は遅れ、本質を欠くことになりかねない。本セミナーでは微生物検査室でどのような業務プロセス等を経て AMR 検出の情報が診療の場へ届けられるかを時間軸毎に詳しく解説する。また、得られた情報を如何に ICT、AST、更には診療現場に提供・活用するかを、当院の感染管理支援システム BACT Web（栄研化学）の運用事例を基に講演する。
本セミナーが聴講いただいた先生方のご施設における AMR 対策の一助となれば幸いである。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

ランチョンセミナー 25
LS25

COVID-19 および耐性菌対策として考える陰部洗浄方法の見直し（陰部清拭用ワイプを導入して）久留米大学病院 感染制御部

三浦

美穂

当院は 2016 年に高度救命救急センター（以下、救命）において Carbapenem-Resistant Enterobacteriaceae：CRE のア
ウトブレイクを経験した。その後は、手指衛生と環境清掃の強化、排水口消毒、CRE 対応従事者の固定化など、考えられる範囲での対策を実施しているが、それでも断続的に新規 CRE が検出されている。その要因の一つとして、陰部洗浄
ボトルを使用したオムツ交換による環境汚染が考えられた。その背景として、CRE が腸内細菌科細菌であり排泄に係わる処置やケアによる環境への伝播の可能性があること、陰部洗浄に使用した器材などを汚物処理室で洗浄しており、その排水口から CRE が検出されていることが挙げられる。
そのため、救命内でオムツ交換時の陰部洗浄の改善を検討している中、2020 年 4 月に救命で新型コロナウイルス感染症（CIVID-19）患者を受け入れることになった。CIVID-19 部屋では陰部洗浄ボトルを病室に持ち込まないことを原則としたため、その代用として陰部清拭用ワイプシート（以下、ワイプ）を用いた方法を選択した。使用後の現場の意見としては「清拭だけなのでケアの時間が短縮された」「陰部洗浄ボトルの管理をしなくていいから楽」「水を用いた洗浄の代用になるのか疑問」など様々な意見がでた。また、清拭ワイプでは肌荒れしないことも重要であるため、皮膚トラブルの有無も確認したがびらんなどの発生は認めなかった。
この経緯を踏まえ、褥瘡専従看護師等にアドバイスを仰ぎ、ワイプ使用に際して当院独自の患者選択アルゴリズムを作製し、ワイプ使用が可能な患者が分かるように配慮した。その上で、費用対効果を鑑みてワイプ導入に踏み切った。
導入までの工夫と使用状況、その評価方法などを紹介する。
Key word：耐性菌対策、陰部洗浄ボトル廃止、ワイプ使用のアルゴリズム、洗浄概念のパラダイムシフト

ランチョンセミナー 26
LS26

ワクチン接種が進む環境における抗体価の評価
北里大学大村智記念研究所 ウイルス感染制御学

片山和彦

我が国で承認され、接種が開始された SARS-CoV-2 ワクチンは、いずれもウイルスのスパイクタンパク質（S タンパク質）に対する免疫を誘導する。ワクチンは、重症化を防ぐことができるが感染防御能があるか否か疑問視されていた。しかし、ワクチン接種率が 50% に迫る欧米諸国、其れを遙かに超え 80% に迫る国々では、SARS-CoV-2 感染事例数の著しい減少がみとめられ、ワクチンには、感染を防御する力、感染防御力があると考えられている。ワクチン接種によって生み出されるこのような感染制御効果（免疫力・集団免疫の効果）を我々はどのように評価すれば良いのだろうか。
SARS-CoV-2 の感染経路は、呼吸器粘膜経由若しくは消化管粘膜経由が主な経路である。いずれにしても感染制御において期待される免疫は、粘膜分泌型抗体の主力である sIgA と、粘膜上皮細胞の感染細胞に対する細胞性免疫応答だと思われる。細胞性免疫応答を定量的に評価するのはなかなか難しいので、液性免疫応答を測定して、そのウイルス中和
能力を推定して評価することになる。また、鼻腔や消化管に分泌されてくる抗体量を定量するのも難しいこともあり、血清中の抗体価を定量して、ワクチンによる免疫誘導を評価することになる。
本セミナーでは、ウイルスの中和と血清抗体価の測定結果を比較しながら、ワクチン接種が進む環境における免疫力の評価について考える。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

スイーツセミナー 1
SS1

地域連携で取り組む新型コロナウイルスの感染対策
沖縄県立中部病院 感染症内科

高山義浩

本抄録を執筆している 6 月中旬時点で、新型コロナウイルス感染症が世界で確認されてから 1 年半が過ぎようとしている。すでに世界で 1 億 7 千万人が感染し、380 万人が死亡したとされる。その一方で、想定していたより早くワクチンが開発され、地域での接種が急ピッチで進められている。ただし、ウイルスは変異を繰り返しながら、その勢力を維持しようとしているかのようだ。
筆者が対策に従事している沖縄県では、数次の流行を経験しながら、コロナ対策への地域連携を強化してきた。中等症以上の患者は病院による入院措置とし、軽症者についてはホテルでの宿泊療養を基本とするが、軽症であっても医療的な見守りを要する患者、認知症や発達障害などで入院療養が困難な患者については、訪問看護と在宅医との連携で見守っている。また、高齢者施設で感染者を認めたときは、できるだけ 24 時間以内に感染対策の指導に入り、併せて PCR
検査をフロア単位で実施するなどの支援も行っている。
一定以上の流行となると、もはや病院の枠組みのみで支え切れるものではなく、地域連携が不可欠なものとなっていく。
感染対策についても、家庭ごとに施設ごとに実行可能なものを、多職種で検討することが定着してきた。
新型コロナウイルスの流行で疲弊することも多いが、この苦労の先には、強固な地域連携に立脚した地域包括ケアシ
ステムがあると信じて、これからも取り組んでいきたい。

スイーツセミナー 2
SS2-1

感染対策

あなたの疑問に答えます！

山陽小野田市立山口東京理科大学 薬学部

尾家重治

1．感染防止のための各種マスクの選び方
2．手指消毒のための各種高濃度エタノール製品の注意点
3．「除菌」、「抗菌」、「ウイルス」、「99.9%」などの表示とその有効性－ 208 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

スイーツセミナー 2
SS2-2

術野消毒薬の最新知見
慶應義塾大学医学部 外科学（一般・消化器）

尾原秀明

手術部位感染（SSI）は最も一般的な術後合併症の 1 つであり、患者の予後や QOL の低下のみならず、入院期間の延長や医療費の増大など様々な問題点が指摘されている。この SSI に対する最も基本的な対策は、手術直前に行う切開部位の外皮消毒である。オラネキシジン消毒薬は日本で開発され、2015 年に発売開始となった新規消毒薬で、強い殺菌力と速効性が非臨床試験で確認されている。しかしながら、エビデンスレベルの高い、従来の消毒薬との比較試験はなされていなかった。そこで今回われわれは、医師主導の前向き無作為化比較試験を立案し実施した。587 名（消化器外科領域の準清潔創）の全身麻酔患者をオラネキシジン消毒薬群（294 名）と、従来から国内で汎用されているヨウ素系消毒薬群（293 名）とに割り付け、SSI 発生率を比較した。その結果、オラネキシジン群ではヨウ素系消毒薬群と比較して SSI 全体の発生率（6.5% vs. 13.3%）、表層切開創 SSI の発生率（1.3% vs. 4.4%）ともに有意な減少を認め、オラネキシジン群の優位性が示された。さらにオラネキシジンは安全性でも新たな懸念はみられなかった。手術部位消毒は簡便に導入できる手術部位感染予防策であり、本研究成果は、消化器外科領域のみならず、産婦人科や整形外科などあらゆる領域の手術や医療処置に応用可能と考えられる。現在、オラネキシジン消毒薬は国内のみの販売であるが、今後は世界各国での販売準備が進むものと期待される。

スイーツセミナー 3SS3

呼吸器感染症における嫌気性菌の重要性とその予防・診断・治療
名古屋大学医学部附属病院 呼吸器内科

進藤

有一郎

本邦が直面している超高齢化社会の中で、呼吸器感染症、とくに肺炎は増加の一途をたどっている。さらに 2020 年初から世界的に問題となっている新型コロナウイルス感染症（COVID-19）もあり、現在、呼吸器感染症は最重要トピックのひとつである。
高齢者肺炎の中でも問題となるのが ADL 不良者の肺炎であり、これらの病態には誤嚥が関与しており、嫌気性菌はその病態の中で重要な病原体のひとつである。さらに嫌気性菌が病原体として問題となる呼吸器感染症には、上記の誤嚥が関与する肺炎のほかに、肺膿瘍（肺化膿症）、膿胸／複雑性肺炎随伴性胸水がよく知られている。これらの疾患では嫌気性菌以外の病原体も重要であるが、どのようなケースで嫌気性菌もターゲットに入れた抗菌薬を使用するかどうかは以前から議論されているところである。
また、微生物叢における嫌気性菌の役割も重要なトピックである。上気道微生物叢、腸内微生物叢における嫌気性菌の意義、これら微生物叢と免疫応答の関わりを知ることは疾患制御のために重要である。また微生物叢の dysbiosis と免
疫応答の変化は呼吸器感染症の病態に深く関わっていると示唆する結果もある。
本セミナーでは、嫌気性菌における意義と重要性、診断・治療における考え方、現在のトピックを概説し、今後の課題を明確化するとともに、今後のよりよい診療の方向性を論じたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

スイーツセミナー 4
SS4

医療関係者の帯状疱疹予防の重要性について考える
医療関係者のためのワクチンガイドラインより
乾燥組換え帯状疱疹ワクチン シングリックス筋注用を中心に
愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学

三鴨廣繁

帯状疱疹は水痘帯状疱疹ウイルス（varicella-zoster virus，VZV）が病原体の疾患である．VZV の初感染は水痘として発症するのに対して，帯状疱疹は潜伏状態にある VZV が宿主の免疫力低下を期に再活性化することで発症する．帯状疱
疹の患者からウイルス伝播により帯状疱疹を発症することはないが，帯状疱疹の水疱中には VZV が存在するため，主に接触感染により VZV 感染症「水痘」を発症する．医療機関には多くの免疫不全状態の患者が入院・受診しており，それらの患者が VZV に感染した場合には重症化するリスクが高い．帯状疱疹の発症は 50 歳代から増えはじめることから，
50 歳以上の医療関係者は帯状疱疹の発症を予防し，自らが帯状疱疹を発症させないだけでなく，自分自身が院内感染の運び屋になるリスクを事前に回避しておくこが重要と考える．また，帯状疱疹罹患による欠勤も考慮すべきと考える．
日本環境感染学会では昨年 7 月に医療関係者のためのワクチンガイドライン（第 3 版）に帯状疱疹ワクチンを加えた．
本講演では VZV の特徴，帯状疱疹の疾病負担や疫学について示したうえで，ガイドラインに組入れられた帯状疱疹ワク
チン「シングリックス」を中心に 2 つのワクチンの特徴にについて述べる．

スイーツセミナー 5
SS5

医療関係者の予防接種 ～接種シーズンを迎えるインフルエンザワクチンを含めて～
川崎医科大学 小児科学

中野貴司

日本環境感染学会は 2009 年 5 月に「院内感染対策としてのワクチンガイドライン」初版を発刊した。本指針は、2014 年
9 月に「医療関係者のためのワクチンガイドライン」（第 2 版）として改訂され、その後 2020 年 7 月「医療関係者のためのワクチンガイドライン」（第 3 版）が最新版となっている。本指針では、医療機関という集団での免疫度を高める（massprotection）ことを基本的な概念とし、あくまで標準的な方法を提示している。そして、個々の少数の事例において、それぞれの考え方による別の方法を排除するものではない。改訂に際しては、昨今の感染症の流行状況を踏まえたうえで、新たに使用可能となったワクチンの追記や予防接種制度の改定事項を反映した。また、会員から多く寄せられる接種の間隔や回数、抗体価の解釈に関する照会事項に対応できる内容を目指した。本セミナーでは、ガイドライン第 3 版の内
容を参照し、ワクチンによる医療関係者の感染予防策として重要な事項について解説する。また、間もなく接種シーズ
ンを迎えるインフルエンザワクチンについては、今シーズンに向けてアップデートされた事項を紹介する。さらには、1年半以上にわたって対応に追われている COVID-19 に対するワクチンを用いた予防策について、医療関係者として知っておきたい最新の内容を盛り込むつもりである。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

スイーツセミナー 6
SS6

新型コロナで変わった / 再認識した感染対策の常識
名古屋大学大学院医学系研究科 臨床感染統御学

八木哲也

新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（COVID-19）の 流 行 は、 私 達 の 感 染 対 策 の 考 え 方 に 大 き な 影 響 を 与 え た。 一 つ は、
COVID-19 では無症候性感染者の存在があり、標準予防策の重要性が再認識されたことである。手指衛生と適切な個人
防護具の使用は感染対策の基本である。また、新型コロナウイルスの感染経路として、エアロゾル感染が注目された。
病院や一般施設での換気の重要性に目が向けられた。COVID-19 の診断を通じて、PCR 検査など検査の精度について注
目が集まったことも挙げられる。陰性か陽性か？だけではなく、偽陽性、偽陰性そして事前確率の影響など検査についての理解が進んだと考えられる。PCR 検査では陰性化しないが他人には感染しない、など COVID-19 の複雑な病態の一面が浮き彫りになった。今回の COVID-19 の流行においては、医療従事者だけでなく国民一人一人が当事者となり、感染対策や公衆衛生的施策を遵守することになるが、その際のコミュニケーションの困難さが痛感させられた。しかしコ
ミュニケーションの問題は日常的にもよく直面する問題であり、新型コロナというプリズムを通して、より拡大され鮮明になっているように感じられる。今回のスイーツセミナーでは「新型コロナで変わった / 再認識した感染対策の常識」と題して、甘いだけじゃないビターな話も交えてお届けしたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

イブニングセミナー 1
ES1

Update! HIV 感染症 〜 HIV 感染制御に関する最新事情と 2030 年のエイズ流行終結に向けた世界戦略〜
国立国際医療研究センター エイズ治療・研究開発センター

田沼順子

近年、HIV 感染症においては、治療により血中 HIV-RNA を低下させ他者への感染を防ぐ効果が確立された。この知見は U=U（Undetectable=Untransmittable ウイルス量検出限界値未満なら感染しない）という国際的スローガンに発展し、単に HIV 感染対策という意味をこえ、HIV 感染者自体が“性行為を含めて”感染していない人と同様の社会生活を送ることができるというメッセージとなった。
国連合同エイズ計画は、2014 年“90-90-90 by 2020”という目標を掲げた。90-90-90 とは、HIV 感染者の 90% を診断し、診断された 90% を治療し、治療中は 90% で血中 HIV-RNA 量を低く抑えるという数値目標で、この流れをケア・カスケー
ドと呼ぶ。2030 年にはそれぞれ 95% とすることが目標とされている。このケア・カスケードにおいて、日本では早期診断の部分に最も課題を抱えており、感染前からのセクシャルヘルスケアへのアクセス向上や一般診療の中での HIV 検査
促進をもってその課題解決に取り組む必要がある。また、HIV 感染症の院内感染対策はスタンダードプリコーションにより可能であるにも関わらず、HIV 感染者の診療に消極的な医療機関が多いことは、それらの阻害要因となっている。
世界各国は 2030 年までのエイズ流行終結と HIV 感染者に対する差別根絶を目指しており、積極的に取り組む国際的な都市のネットワーク Fast-track Cities イニシアチブが広まっている。日本においても、スタンダードプリコーションの推進により、一般診療の中での HIV 検査促進と HIV 感染者に対する差別根絶を確実に進めていくことが期待されている。

イブニングセミナー 2
ES2

エアロゾル感染対策
東京慈恵会医科大学 感染症科

中澤靖

世界中で COVID-19 は未だ感染拡大が止まらない状況である。ワクチン接種も進んでいるが、その一方でウイルスは賢く変異を続けブレークスルー感染も増加しており、この戦いは容易ではない。ワクチンによる防御のみでは戦えず、やはり感染対策の基本である感染経路の遮断が最も重要であることを改めて認識させられた。
このウィルスの感染経路はインフルエンザウィルス等と同様に接触・飛沫感染と広く認識されてきたが、WHO や
CDC、そして海外の学術誌の BMJ、LANCET、JHI 等では空気感染を示唆する論文が多く発表されている。これら感染経路の解釈は議論のあるところであるが、エアロゾル産生手技や換気不備によるエアロゾル空中浮遊に感染リスクがあるのは明白である。我々は感染対策を指導していく上で、室内の換気やマスクによる感染防御について十分な理解を求められている。本プログラムでは海外の論文や感染症例を紐解きながら、COVID-19 はもちろん、今後の呼吸器感染症
をいかに制御していくか、当院の対策を交えながら紹介する。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

イブニングセミナー 3
ES3

コロナ禍での Clostridioides difficile 感染症のマネジメント 〜診断・治療・
感染管理〜
大阪市立大学大学院医学研究科 臨床感染制御学

掛屋弘

重症の新型コロナウイルス感染症では抗ウイルス薬や抗炎症薬とともに抗菌薬が併用されることが多い。また重症例では入院期間も長くなり、院内肺炎や血流感染症の合併例も散見されるが、抗菌薬の使用に伴って CDI の発症例も経験される。CDI を伴いやすい機序として、SARS-CoV-2 の感染により腸内細菌叢を形成する優位な共生微生物の減少と供に、日和見病原体が増加して、腸内細菌叢の変化が持続することが報告されている。2019 年に発表された我が国の CDI 診療
ガイドラインでは、重症度別や再発例・難治例に分けて推奨薬が示されている。メトロニダゾール経口薬は非重症例に、バンコマイシン経口薬は重症例の第 1 選択薬として推奨されているが、再発例や難治例にはフィダキソマイシンが期待されている。バンコマイシンは非重症例の第 2 選択薬もしくは重症例に使用されるが、最新の研究ではバンコマイシンによる腸内細菌叢への影響が報告されている。バンコマイシンはグラム陽性菌に広く抗菌スペクトルを有するために腸内細菌叢の恒常性・多様性の乱れを生じる可能性が示唆されている。一方、フィダキソマイシンはバンコマイシンに比較して抗菌スペクトルが狭く、CD を標的とする抗菌薬で、腸内細菌叢への影響が少なく、再発抑制効果が期待される。
講演ではコロナ禍での抗菌薬適正使用を含め、CDI のマネジメントについて概説する。

イブニングセミナー 4
ES4

私たちの病院は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応で変わった！
～柔軟な編成、ICT 推進、地域の応援～
稲沢市民病院 看護局

住田

千鶴子

2020 年 3 月 6 日から 2021 年 5 月 31 日までの 451 日間、陽性患者 170 人（延べ 1,893 日）を受け入れた。COVID-19 専用病
床 16 床を確保するために 46 床の急性期病棟を 2 つ休床した。未知なるウイルス等に対するすべての感染経路別予防策を加えた看護師の負荷と患者の重症度を考慮し、看護配置は 4 対 1 とした。個人防護用具を装着した看護師が、輸液ポンプ、
ネーザルハイフロー設定、皮膚発赤などをスマートフォンに映し出し、室外の看護師と確認し、感染対策と事故防止対策を両立させた看護を実践した。
COVID-19 に対する強い不安から、陽性患者の受け入れに対して一部の職員から反対意見があった。リーダーが常に内部環境の危機意識を高め、外部環境に対応できる組織を目指さなければ、その組織は必要とされなくなる。院長は、病院の使命と方針を何度も職員へ説明した。看護師は、COVID-19 専用病棟、高い稼働率の一般急性期病棟、発熱相談
外来、PCR 検体採取、繰り返す病棟編成と勤務移動に柔軟に対応した。看護局長として「最前線の看護師を守る」という姿勢を常に示し、看護師が直面している感染への恐怖とさまざまな非日常の不安に対応した。また、市民へのワクチン接種のために 28 名の当院 OG 看護師らが協力してくれた。ホームページで COVID-19 受け入れ方針を公表した後には、市民からたくさんの応援メッセージが届き、職員の大きな励みとなった。
私たちは、COVID-19 受け入れ経験を通して、当院が目指す『地域に密着した医療・看護を提供し、市民に信頼され選ばれる病院』に近づいたことを実感した。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

イブニングセミナー 5
ES5

CLEAN3 スタディ ～末梢静脈カテーテル関連合併症予防におけるカテーテ
ルケアアプローチの有効性および皮膚消毒効果の評価を目的とした大規模ランダム化比較試験の結果～
ポワティエ大学医学薬学部 麻酔・集中治療・救急医学／ポワティエ病院 救急部

オリバー

ミモズ

末梢静脈カテーテル（PIVC）は、病院において最も一般的に使用されている侵襲性の医療機器である。しかし、PIVCのうち 35% から 50% は、感染、閉塞、静脈炎、カテーテルの抜浅、浸潤などの予防可能な合併症のために、予定していた留置期間より早く抜去されていることが報告されている。この予防可能な合併症によって、入院期間の延長、入院費用の増加、患者死亡リスクの上昇につながる可能性が示唆されている。合併症発生にともなって行われる PIVC の交換（再留置）は、患者にとって苦痛であり、追加のコストにつながる可能性がある。特に血流感染症（BSI）は、入院期間を延長させ、治療費および死亡率を増加させることにより、さらに大きな影響を与える可能性がある。
そこで我々は、PIVC 関連の合併症予防におけるカテーテルケアアプローチの有効性および皮膚消毒剤の効果性を評価することを目的に、「CLEAN3」という大規模ランダム化比較試験を行った。48 時間以上 PIVC を留置する成人患者 1000
人を、アプローチ及び消毒剤の組み合わせによる 4 つのグループにランダムに割りつけ、カテーテル先端部の培養を行うことで有用性と効果性の検討を行った。カテーテルケアアプローチについては、標準的な PIVC と非閉鎖式の三方活栓の組み合わせを標準型アプローチ群とし、革新型アプローチ群では、一体型 PIVC と陽圧機構付きニードルレスコネ
クタ、消毒キャップを組み合わせ、輸液ラインを操作する際には毎回滅菌済フラッシュシリンジを使用することとした。
また、皮膚消毒剤の効果については、5% ポビドンヨード＋ 69% エタノールと、2%CHG ＋ 70% イソプロパノール溶液とを比較した。
結果は、革新型アプローチでは、カテーテル合併症が 27% 低減し、より長期間留置できることを示した。また、皮膚消毒剤は 2%CHG ＋ 70% イソプロパノール溶液の使用が、感染性合併症のリスクを 92% 減少させた。我々は PIVC 関連合
併症低減のために、この CLEAN3 の結果を標準化すること推奨する。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

共催シンポジウム 1
SSY1-1

バイナリートキシン産生 Clostridioides difficile 感染症多発事例から学ぶ感染対策
愛知医科大学病院 感染制御部

◯久留宮

愛、山岸

由佳、坂田

美樹、三鴨

廣繁

Clostridioides difficile 感染症（CDI）は、医療従事者の手指や環境を介して伝播してアウトブレイクを起こすことがあるため感染対策が非常に重要となる。C. difficile が産生する毒素としては、腸管毒素である「toxin A」、細胞毒素である「toxin B」、第 3 の毒素である「binary toxin」がある。当院では、以前より binary toxin に注目し、binary toxin を含めたルーチンの検査体制を整え実施してきたところ、binary toxin 産生 C. difficile による多発事例を経験した。C. difficile の芽胞は環境中に長時間生存可能であるため、接触予防策と手指衛生の徹底、環境清掃の強化（環境消毒薬の変更、過酸化水
素ドライミスト発生装置による環境消毒）に加えて、環境培養、入院患者のアクティブスクリーニング、入院制限を行って対応した。環境培養では、いくつかの環境表面から C. difficile が検出され、環境清掃の重要性を再認識することになった。環境清掃では、用手的環境清掃は不完全になりやすく、ノータッチ方式の過酸化水素ドライミスト発生装置による環境消毒が有用であった。今回の事例から、通常の用手的環境清掃においてもタッチパネルやリモコンなどの構造が複雑なものの消毒を確実に行う必要性があることを学んだ。

共催シンポジウム 1
SSY1-2環境を介した新型コロナウイルス感染症伝播予防に向けた過酸化水素噴霧装
置の使用経験
神戸市立医療センター中央市民病院 看護部

新改法子

神戸市の基幹病院である神戸市立医療センター中央市民病院では、新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）患者の指定医療機関として、2020 年 3 月から重症中等症患者を受け入れてきた。当初は、COVID-19 感染対策の情報や知見が少なく、日々思考錯誤しながら感染対策を実践してきた。今回、COVID-19 の環境を介した伝播リスクの低減を目的として過酸化水素噴霧装置（Halofogger による HaloMist 噴霧）の環境消毒を実施した。
COVID-19 患者の急増に加えて疑い患者の入院や搬送も多く、使用可能な個室も限られていたため、陽性患者の退院後に疑い又は陰性患者が入室する場合に消毒を実施した。同年 4 月には院内感染を経験し、患者が発生した透析室でフロア全体の消毒を実施した。レッドエリアとしていた ICU や救急病棟を第一波の終息後に清潔エリアに戻す際、消毒を実施して病棟の復旧に活用した。個室だけでなく、多くの医療機器がある透析室や救急病棟、ICU といった広範囲なエリアにも使用でき、インジケータにより環境表面への薬剤到達の可否を確認できることは、質の担保と不安材料の軽減につながった。全ての消毒後に SARS-CoV-2 の培養検査を実施していないが、透析室や救急病棟では新たな院内感染は発生していない。
昨今、医療機関ではより安全で効率的な作業が求められる中で、人の手作業による環境清掃には限界がある。こういったテクノロジーを採用しながら、労力の軽減と質の保証ができることは今後の感染制御には必要なものと考える。メリッ
トがある一方で実施するにはエアレーション等一定の時間を要するなどの条件もある。現場の意見を反映し、企業との連携による感染対策の質向上を目指したい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

共催シンポジウム 1
SSY1-3

東海大学医学部付属病院に於ける実際
東海大学医学部付属病院 院内感染対策室 1）、東海大学医学部 総合診療学系救命救急医学 2）、
東海大学医学部 基盤診療学系臨床検査学 3）、東海大学理学部 化学科 4）

和夫 1,2）、浅井◯梅澤

さとみ 1,3）、谷津亮祐 1）、宮澤

美紀 1）、関根

嘉香 4）、宮地勇人 3）

東海大学医学部付属病院では環境からの感染対策として、以下の対応を行っている。
1）高度接触面：徐放性銀含有エタノール（ハイドロ Ag）
2）アルコール耐性微生物：0.1% 次亜塩素酸
3）液体使用不可物品（書類等）：パルス光 UV（クリアパルス）
4）燻蒸消毒：過酸化水素ミスト噴霧機（Halo fogger：ハロフォガー）
病原微生物による環境汚染は様々な場面で証明されているが、環境面の病原微生物による感染拡大を証明するのは困難であった。東海大学では薬剤耐性アシネトバクターのアウトブレイクにおいて、汚染源を水道、伝搬経路は、汚染水
道水を用いた口腔内ケアと同定し、環境汚染が感染源となったアウトブレイクと証明できた。また、神奈川県西部地区
中学校において、高度接触面をハイドロ Ag により定期消毒を行ったところ、インフルエンザの実効再生産数の低下が観察され、インフルエンザの環境汚染による感染拡大の関与が解明された。病原微生物による環境汚染は、感染拡大リスクであり環境消毒は感染拡大防止に重要な手段であると考える。
薬剤耐性アシネトバクターの発生病室における環境調査を行ったところ、患者周囲のみならず病棟内の広い環境から
薬剤耐性アシネトバクターが検出され、気流による拡散が示唆された。高度接触面のみの環境消毒では不充分と考え、過酸化水素ミスト噴霧機による環境消毒を行ったところ、消毒後 72 時間後も薬剤耐性菌は検出されなかった。
気流拡散により患者周囲のみならず病棟内は広く汚染され、感染拡大のリスクとなるため、高度接触面のみならず燻
蒸等による病室全体の環境消毒は有効であると考える。

共催シンポジウム 1
SSY1-4

感染対策における過酸化水素ミスト噴霧の可能性
聖マリアンナ医科大学病院 感染制御／聖マリアンナ医科大学 微生物学

竹村弘

過酸化水素の蒸気やドライミストの噴霧による環境表面消毒は 2000 年代前半に医療環境に応用されるようになった。
薬剤耐性菌や Clostridioides difficile（CD）などの細菌、真菌、ウイルスなど多くの微生物の除去に有効であり、これらの微生物が環境表面を汚染した可能性がある病室などの密閉空間に対して応用されている。
令和元年の年末中華人民共和国湖北省武漢市で、「原因不明のウイルス性肺炎」として新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が発生し、翌 1 月には日本を含む世界中の国と地域から患者が報告された。それ以降、我々人類は坂を転げ落ちるように未曾有のパンデミックへの道を歩むことになり、しばし呆然とするような日常の中、我々は今まで経験したことがないような感染対策を次々と行うことを余儀なくされた。そのような状況下、過酸化水素噴霧による環境表面
消毒は、医療施設をはじめ多くの施設で利用されるようになった。特に流行初期にサージカルマスク、N95 マスクなどの個人防護具が不足した際に、それらの再利用の是非が注目され、過酸化水素噴霧による消毒効果に関し世界中から非常に多くの論文が寄せられた。
当院では主に COVID-19 の患者が入院していた病室、搬送に使ったドクターカーなどの消毒に過酸化水素ドライミス
ト噴霧装置（HaloFogger®）を使っている。短時間で作業が終わり、数時間放置するだけで使用可能になる点が優れており、他にも多剤耐性菌感染症や CD 感染症の患者が使用した病室の消毒や、手術室、汚物室などの定期的消毒などを行うことも考えている。またリハビリ室、小児のプレイルームなど、ちょっと消毒しにくい器材がたくさんある場所では、器材ごと消毒したり、人工呼吸器、コンシーラー、クベイスなどの医療機器を一部屋に集めて消毒することなども可能であると考えている。本講演では、過酸化水素噴霧の医療現場における応用の可能性について、自施設の状況と合わせて解説する。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

共催シンポジウム 2SSY2-1

侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）疫学の Overview
川崎医科大学 小児科学

中野

貴司

髄膜炎菌（Neisseria meningitidis）は、飛沫感染や接触感染する病原体である。無症状保菌者も存在するが、菌が血液や脳脊髄液の中に侵入し増殖すると重篤な病態を引き起こす。本菌による菌血症や髄膜炎を「侵襲性髄膜炎菌感染症（invasive meningococcal disease，IMD）」と総称する。IMD の症状として悪寒、発熱、頭痛、意識障害、頸部硬直などがあるが、初期の症状は通常の感冒と区別がつかない場合も多い。しかし、その後の症状の進行は早く、急速に悪化す
ることもしばしばである。わが国では、第二次世界大戦直後までは年間数千例の患者が報告されたこともあった。しかしその後、患者数は徐々に減少し、現在は年間 50 例程度までの報告にとどまっている。海外では、途上国・先進国ともにわが国より発症頻度が高い。アフリカの「髄膜炎ベルト」地域は流行地としてよく知られているが、欧米やアジア諸国においてもしばしばアウトブレイクが発生している。世界的には、乳幼児の罹患も多いが、10 代後半で患者罹患率が増加することは本疾患の特徴である。思春期世代は IMD が最も発生しやすく、寮など集団生活はリスク因子とされる。青壮年から高齢者の年齢層でも患者は発生し、医療関係者は髄膜炎菌感染症と気付かないままに、患者や患者検体に濃厚接触する可能性がある。髄膜炎菌による病態と国内外の疫学について概説する。

共催シンポジウム 2SSY2-2

IMD のワクチンによる予防と抗菌薬予防投与
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 微生物学分野

西順一郎

IMD のハイリスク者は、寮生活者、軍隊入隊者、流行地域への渡航者、無脾症などが知られているが、医療関係者では細菌検査室の臨床検査技師、救急外来等で IMD 患者と接触する医療従事者のリスクが高い。
2015 年までの職場での IMD 事例をまとめた systematic review（Riccò M. Acta Biomed 2017）によると、91 人中臨床検査技師が 44 人（48.4%）、医師・看護師などの医療従事者が 12 人（13.2%）であった。臨床検査技師の予後は、死亡 13 人
（29.5%）、後遺症 2 人（4.5%）と極めて悪い。
わが国では、2015 年から 4 価（ACWY）髄膜炎菌結合型ワクチン「メナクトラ ® 筋注」が発売され、本学会の「医療関係者のためのワクチンガイドライン第 3 版」では、髄膜炎菌を扱う可能性がある臨床検査技師や微生物研究者に接種が推奨されている。また、患者と濃厚接触が予想される医療従事者（救急、小児科、歯科・口腔外科、ICU 等）も接種を考慮するとされており、積極的な接種が望まれる。莢膜血清群 ACWY は、わが国の IMD 原因菌の 84% を占めており、効果が期待できる。
また、IMD 患者の気道分泌物に直接曝露または近距離で長時間接触した医療従事者には、リファンピシン、シプロフ
ロキサシンなどの予防投与が推奨されている。わが国でもニューキノロン耐性株が散見されており、予防抗菌薬の選択には注意が必要である。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

共催シンポジウム 2SSY2-3侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）患者を受け入れた経験と医療従事者への予防接種
高知大学医学部附属病院 感染症科 1）、高知大学医学部附属病院 感染管理部 2）、
愛知医科大学病院 感染症科 3）、愛知医科大学病院 感染制御部 4）◯山岸

由佳 1,2,3,4）、三鴨廣繁 3,4）

髄膜炎菌は健常人にも存在するが、一旦侵襲性髄膜炎菌感染症を発症すると重篤である。さらに髄膜炎菌を含む飛沫
核による飛沫感染で水平伝播するが、感染者に濃厚接触した者への対応が必要となる。
当院では 2008 年 4 月から 13 年間に侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）はわずか 2 件であった。このうち菌血症症例では、関係者すべてに、接触状況を問診し、濃厚接触者と判断した者に対しては侵襲性髄膜炎の感染力と予防投与の有用性や意義について説明し、希望者には予防投与を実施したが該当者には妊婦や小児も含まれた。本症例では症状が急激に重篤化しその結果短時間に多くの関係者が関わったこと、全員にワクチン接種歴がなかったこと、予防投与は曝露後すみやかに実施されること、などから、発症者が出た場合の負担は、感染対策に関わるスタッフのみならず多くの病院関係者など多大であった。
職員へのワクチン接種の重要性が啓発される中、日本環境感染学会から 2017 年に「医療関係者のためのワクチンガイ
ドライン第 2 版．追補版．髄膜炎菌ワクチン・破傷風トキソイド」が発刊され、医療従事者への髄膜炎菌ワクチン接種を啓発している。当院はこのガイドライン改訂に基づき経年的に医療従事者への髄膜炎菌ワクチン接種を実施している。
本セッションでは IMD 症例の経験を共有し、IMD 対応の医療機関への負担と医療従事者へのワクチン接種の重要性について述べる。

共催シンポジウム 3SSY3-1

イオンレス TM 次亜塩素酸水による SARS-CoV-2 不活化効果の検証
北里大学医療衛生学部 再生医療・細胞デザイン研究施設 1）、微生物学研究室 2）◯久保誠 1） 北里英郎 2）【背景】2019 年末に出現した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は瞬く間にパンデミックとなった。2021 年 6 月末現在、本邦でも約 80 万人が感染し、約 1.5 万人が亡くなっている。原因ウイルスである SARS-CoV-2 はエンベロープを持つ
RNA ウイルスで、人に感染した場合、無症状から重症化して死に至るなど幅広い臨床像を示す。感染拡大を防ぐにはワクチンや治療薬のみならず予防も重要であり、感染予防を目的とした様々な消毒薬の有効性評価が実施されている。今回、我々はイオンレス TM 次亜塩素酸水による SARS-CoV-2 不活化効果について検証した。
【方法】ウイルス不活化の検証には TCID50 法とプラーク法を用いた。ウイルス液（2x107pfu/ml）とイオンレス次亜塩素酸水を 1：9 または 1：19 の割合で混和し、一定時間（20 秒、1 分、5 分、30 分）処置した。時間経過後、不活化液を添加し反応を停止させた。その後、反応液を培地で階段希釈し、予めプレートに培養しておいた VeroE6/TMPRSS2 細胞に添加した。3 日後、冷メタノールで固定し、0.5% メチレンブルー染色液で染色した。細胞変性あるいはプラーク数から
TCID50/ml あるいは PFU/ml をそれぞれ算出した。
【結果】1：9 処置後のウイルス感染価（TCID50/ml）を ISO18184 に基づいて抗ウイルス活性値（Mv）を算出し評価したと
ころ、30ppm 処置群において Mv 値 3 〜 4.5 となり十分な効果を認めた。一方、10ppm 以下の処置群においては不活化効
果を認めなかった。また、1：19 処置後の感染価（TCID50/ml）において Mv 値が 3.3 〜 4.5、別途実施したプラーク法でもMv 値が 4.3 となり十分な効果を認めた。一方、10ppm 以下の処置群においては不活化効果を認めなかった。
【考察】イオンレス TM 次亜塩素酸水は SARS-CoV-2 に対して 30ppm の処置で不活化効果を有すると考えられた。しかしながら、処置したウイルス量や処理時間においては、その効果に差を認めるため、使用に関しては 30ppm を下限とした使用が推奨される。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

共催シンポジウム 3SSY3-2

イオンレス TM 次亜塩素酸水を用いた non-touch disinfection 法の効果
愛知医科大学病院 感染制御部 1）、愛知医科大学病院 感染症科 2）

成美 1）、三鴨

○宮﨑

廣繁 2）

【背景】院内感染を引き起こす微生物の存在は目視では確認できず，期せずして各所に広がりを見せる．そのため，院内感染を防ぐには，感染症の発生を事前に防止し，発生した感染症を広げない対策，すなわち医療施設の清潔な環境衛生の確保が重要である．特に接触予防策を取られた病室の環境整備は確実に行う必要がある．今回我々は，簡便且つ，広域の消毒が可能なイオンレス次亜塩素酸水を用いた non-touch disinfection 法の効果を検証した．
【方法】Non-touch disinfection 法の効果は，モデル病室を用いて検証した．すなわち，26.6m3 の病室（換気回数 2 回 / 時間）に，ベッド，洗面台，テーブル等を配置した．3 × 108CFU/mL に調製した黄色ブドウ球菌懸濁液を試験菌液として，シャーレに 10µL を滴下し，乾燥させることで菌付着シャーレを作製した．菌付着シャーレは，病室内の 9 箇所のサンプリング
ポイントに設置した．サーキュレーターで撹拌しながら 45ppm のイオンレス次亜塩素酸水を空気中の有効塩素濃度が 0.03
〜 0.05ppm となるように 5 時間噴霧した．噴霧終了後，菌付着シャーレを回収し，シャーレの洗い出し液を試料原液として，10 倍段階希釈系列を作製した．原液および各希釈液を，Soybean Casein Digest 寒天培地（SCD 寒天培地）を用い
37℃で 24 時間培養し，付着菌数を求めた．
【結果】45ppm のイオンレス次亜塩素酸水は，9 箇所に設置したシャーレ内の黄色ブドウ球菌を 90-99.999% 以上の範囲で減少させた．その中で，窓際やドア付近に配置された菌付着シャーレの除菌率が低く，ベッドサイドやテーブルなど病室中央部では比較的高い除菌効果であった．なお，イオンレス次亜塩素酸水噴霧中の病室内湿度は，噴霧開始前に比して 20-25%RH の範囲で上昇していた．
【考察】イオンレス次亜塩素酸水は，non-touch disinfection 法により，簡便且つ，広域的に病室内を除菌可能であることが示唆された．

共催シンポジウム 4SSY4-1

バンドル概論と糖尿病患者の注射療法に関する感染ネットワーク世話人会結成の経緯
愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学

三鴨廣繁

私どもは、2018 年に、糖尿病患者の注射手技に関する針刺し損傷とそれに関わる注射用デバイスの準備、廃棄、注射
手技及び、その関連領域に関する教育、啓発を目的として、医師・薬剤師・看護師が中心となって、糖尿病の専門家と感染症の専門家のマルチソサイアティによる糖尿病患者の注射療法に関する感染ネットワークを結成した。
「糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドル」は、臨床現場におけるプラクティカルな予防策を、注射
手技、教育、廃棄、針刺し・切創時の対応のフェーズごとにバンドル化することにより針刺し損傷による感染の予防を目指すというものである。
現在公表しているバンドルは決して完成形ではなく、むしろ現場で使用した医療従事者の皆様に取得した自施設のデー
タを学会で発表してもらったり、パブリックコメントを寄せてもらったりして改訂を重ねていきたいと考えている。また、
今年はパブリックコメントからのご要望にお答えする形で在宅版のバンドルを新設した。
本バンドルは医療従事者であればフリーダウンロードが可能である。本日 WEB 上の参加者はこちらの QR コードもし
くは URL から事前にダウンロードしてご視聴いただくことをぜひお勧めしたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

共催シンポジウム 4SSY4-2

日本における針刺し・切創の実態と安全器材導入の現状／臨床調査結果の報告
聖マリアンナ医科大学 感染症学講座

國島広之

わが国における、臨床現場における針刺し切創の発生件数は年々減少傾向にあるものの、薬剤充填針による針刺し切創の件数は増加傾向にある（職業感染制御研究会 エピネット日本版サーベイランス 2015）。厚生労働省より通知された「医療機関等における院内感染対策について」（平成 26 年 12 月 19 日医政地発 1219 第 1 号）において、「（2-3 職業感染防止）注射針を使用する際、針刺しによる医療従事者等への感染を防止するため、使用済みの注射針に再びキャップするいわゆる「リキャップ」を原則として禁止し、注射針専用の廃棄容器等を適切に配置するとともに、診療の状況など必要に応じて針刺しの防止に配慮した安全器材の活用を検討するなど、医療従事者等を対象とした適切な感染予防対策を講じること。」と注意喚起されている。しかしながら、ペン型注入器用注射針は、使用済みの針を取り外す際、針ケースによるリキャップが必要であり、針刺しのリスクが依然として存在している。
糖尿病領域における安全器材の導入の現状、そして安全器材導入による医療従事者への効果を解説する。
また、今回国内 29 施設を対象に実施した「糖尿病患者も注射療法に関する感染マネジメントバンドル」の遵守率に関する臨床調査について報告する。

共催シンポジウム 4SSY4-3

糖尿病治療に伴う針刺し損傷の現実と医療従事者の使命
関西電力病院 糖尿病・内分泌代謝センター

田中永昭

経口血糖降下薬に持効型インスリンの 1 日 1 回注射投与を併用する BOT（basal supported oral therapy）の登場により、糖尿病を専門としない医師でも外来でインスリン導入が可能となったことで、近年、インスリンを投与される糖尿病患者は増加している。さらにインスリン以外の注射薬である GLP-1 受容体作動薬が登場して普及が進んだことも加わり、ペン型注入器用注射針の使用は全体として増えているという実情がある。こうした進歩により、糖尿病患者の血糖コン
トロールが改善し、大きなメリットがもたらされたが、その半面、ペン型注入器用注射針による針刺し・切創の防止対策は不十分なままと言える。糖尿病患者の高齢化に伴って、インスリンや GLP-1 受容体作動薬のペン型注入器用注射針による自己注射が困難な方が増えている。しかし多くの医療現場では注射介助を行う医療従事者に対し、安全器材の導入などの対策が進んでいない。
糖尿病患者の注射療法に伴う針刺し・切創は、糖尿病治療に携わる医師が処方する注射薬によって発生し、医療従事者や社会全体にリスクをもたらしている。この現実に処方医は責任感を持って向き合い、患者教育を含めた対策に積極的に取り組んでいくことが求められると考える。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

共催シンポジウム 4SSY4-4

糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドル 2021：病院・診療所版
東京大学医学部附属病院 薬剤部

高山和郎

糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドルは、2019 年の初版公開から、パブリックコメントを元に改訂を重ね、今年で 3 回目の改訂版の公開を迎えた。
本バンドルは「ストラクチャーバンドル」と「プロセスバンドル」の 2 つのパートで構成されており、「ストラクチャー
バンドル」は原則として病院全体の状況を、そして「プロセスバンドル」は原則として個別の診療プロセス事例での対応
状況を評価するものとなっている。
各施設の評価に関しては、「ストラクチャーバンドル」と「プロセスバンドル」を合計するのではなく、それぞれのパー
トで遵守率を出すように設定している。これにより、各施設で改善すべき項目が明らかになり、個別事例ではどの点を修正していくべきかなどが明らかになると考えている。
東京大学医学部付属病院での針刺し切創防止の活動の紹介と合わせて、本バンドルの詳細を解説する。

共催シンポジウム 4SSY4-5【新設】糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドル 2021：在宅版
社会医療法人畿内会岡波総合病院 看護部

松島由実

糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドルは、多くのセミナーで普及活動を行い、貴重なパブリック
コメントを頂戴することができた。中でもご意見の多かった、在宅医療を対象にした糖尿病患者の注射療法に関する感染対策に着目した。
高齢化社会において、療養環境がますます多様化している昨今、高齢者施設や在宅での医療・療養環境を見据えた感染対策の必要性を認識し、今年度は、施設向けバンドル 2021 加え、在宅版バンドルの初版公開の実現につながった。
ここでは、「在宅版 糖尿病患者の注射療法に関する感染マネジメントバンドル」の特徴や作成プロセス、今後の課題についてお話ししたい。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

共催シンポジウム 5SSY5-1

Clostridioides difficile 感染症ガイドライン ～プロバイオティクスの可能性～
聖マリアンナ医科大学 感染症学講座

國島広之

プロバイオティクスは菌種・菌株による差異があり、それぞれ胃酸・胆汁酸に対する抵抗性、病原微生物の定着阻害、殺菌、発症阻害や Dysbiosis の改善、Th1 および Th2 バランス、炎症性サイトカインや免疫の調節作用、腸管の蠕動運動の改善、腸管粘膜傷害の回復など様々な作用が報告されている。なかでも抗菌薬投与下におけるプロバイオティクス
は、糞便中の菌数の増加や多様性の確保などがみられる。近年では、腸内フローラについてのヒトマイクロバイオームの解明がすすみ、次世代シークエンスによるメタゲノム解析や、メタボロミクス解析により、ヒトマイクロバイオーム
およびプロバイオティクスの機序が解明されつつある。わが国で用いられるプロバイオティクス製剤では、CDI に対す
る Clostridium butyricum MIYAIRI 588 は、トキシン B の産生の低下、腸内細菌叢の多様性の維持、抗菌薬関連下痢症の低減、CDI による下痢の減少がみられる。プロバイオティクス製剤を投与する場合は、より患者のリスク因子を評価するとともに、早期から投与することを念頭におくことが大切である。また、単に抗菌薬投与患者にすべてルチーンに投与するよりは、さらに患者背景を丁寧に評価することが望まれる。ガイドラインにおけるフローチャートでは、わが国における現状および有益性と不利益のバランス、コストなどを勘案して、プロバイオティクス投与を検討することとしており、今後の更なる科学的知見が期待されている。

共催シンポジウム 5SSY5-2

薬剤耐性菌制御とプロバイオティクス
富山大学学術研究部医学系 微生物学講座

森永

芳智

今、培養を超えた情報としてのマイクロバイオームという新たな微生物の捉え方が大切となっている。マイクロバイ
オーム研究で見えてきた 3 つの視点として、①細菌叢イメージが具体化され、②利益的関係にある共生微生物に対する視野を育成し、③変容する細菌叢構成をイメージすることが挙げられる。今まさに細菌叢の働きを見直して、薬剤耐性菌や Clostridioides difficile のような感染制御が求められる微生物をどうコントロールしていくかを考える時期になっている。
例えば、薬剤耐性菌は腸管に定着することが知られるが、抗菌薬に暴露後の影響をマウスで検討してみると、驚くほ
どに薬剤耐性菌は増加する。細菌叢はかなり乱れており、その隙間に増えることがわかってくる。しかしながら、本来の生体には増えすぎた薬剤耐性菌を減らす働きも持っており、乱れた腸内細菌叢が基に戻ろうとする力が病原性の微生物の制御にも影響を及ぼしている。
プロバイオティクスの働きのひとつとして、この戻る力を支援する働きが期待されている。感染症全般としては、プ
ロバイオティクスの投与によって ICU における感染症罹患率が低下するという報告も見られる。しかしながら、世界には様々な微生物からなるプロバイオティクス製剤があるため、含まれる微生物それぞれ固有の特徴を持っているはずである。薬剤耐性菌への特異的抗菌薬の開発が滞る今、細菌の力にも目を向けたアプローチが重要である。

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The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

共催シンポジウム 5SSY5-3

呼吸器感染症におけるプロバイオティクスと感染制御
高知大学医学部附属病院 感染症科 1）、高知大学医学部附属病院 感染管理部 2）、愛知医科大学病院 感染症科 3）、
愛知医科大学病院 感染制御部 4）◯山岸

由佳 1,2,3,4）、三鴨廣繁 3,4）

Vitamins A, C, D, B, E, 鉄、マグネシウム、亜鉛、銅、ヨウ素、セレン、タンパク質、SCFA、オメガ 3、低炭水化物
ダイエット、ポリフェノールなどが含まれたバランスのとれた食事はヒトの自然な免疫防御システムを構築する。年齢、喫煙、糖代謝、免疫状態、栄養状態によって呼吸器感染症を含む様々な感染症がコントロール困難となる。また呼吸器感染症はそれ自身が宿主に影響を与えるのみならず、周囲への感染によって集団への影響を与える。
例えばインフルエンザウイルスについて基礎的研究でシロタ株による罹患予防効果が認められた報告（Clin Diagn Lab
Immunol 2001）や、臨床研究で LGG による感冒罹患率の低下に関する報告（BMJ 2001）がある。最近ではアスリートの上気道感染症リスクに対するプロバイオティクス摂取の影響を検討したメタ解析が報告され、罹患リスクや病悩期間は抑制していなかったが、重症度スコアや、TNF-α、IL-6 レベルが低いことと有意な関連が認められたことが報告されている（J Athl Train. 2021）。ICU 重症患者の VAP 予防における系統的レビューとメタ解析では、VAP 発症率、人工呼吸期間、ICU 在室期間、院内死亡率でプロバイオティクス群が有意に低減していたことが報告されている（Cochrane
Database of Systematic Reviews 2014）。
COVID-19 とプロバイオティクスの有用性に関する報告も散見され、その効果の機序については、自然免役応答、適応免役応答を調節し、免疫システムの改善・成熟を促進、さらに腸内細菌叢の共生を維持し、腸肺および腸脳軸を介して疾患の重症度を制御するのに役立っている（Arch Med Res. 2021）。最近では 6 菌種を含んだ次世代プロバイオティク
スが単鎖脂肪酸や二次胆汁酸などの代謝産物を生成しウイルス性呼吸器感染症を予防あるいはウイルス複製阻害作用やウイルスに対する免疫応答の改善に効果が期待されている。
本セッションでは呼吸器感染症とプロバイオティクスについて述べる。

共催シンポジウム 5SSY5-4

腸内細菌の乱れと宿主応答 ～プロバイオティクスによるアプローチを含めて～
愛知医科大学 分子疫学・疾病制御学寄附講座 1）、愛知医科大学病院 感染症科 2）◯萩原

真生 1,2）、山岸由佳 2）、三鴨廣繁 2）

ヒトの腸内細菌叢の構成は個人によって異なり、年齢、食生活、健康状態そして抗菌薬の投与によって大きく変化する。
近年、宿主内の細菌叢が疾病発症に関係する事も次第に判明しつつあり、プロバイオティクスを用いて、腸内細菌叢や腸内環境を整え、疾患を制御する手段が注目されている。現在、プロバイオティクスに期待されている効果として、1）
消化性の改善、2）腸内細菌叢のバランス改善、3）免疫の賦活化作用、などが挙げられる。これらの効果は腸内細菌叢やこれら菌に接している腸上皮細胞との密接な情報交換を行った結果もたらされると考えられているが、依然として、プ
ロバイオティクスの作用機序については不明な部分が多い。
我々は、基礎研究で、抗菌薬の投与は腸内の dysbiosis（ 細菌叢破綻）をもたらすが、プロバイオティクスである
Clostridium butyricum MIYAIRI 588 株（CBM 588）を併用投与すると、Lactobacillus 属や Bifidobacterium 属を増加させた。また、CBM 588 は、大腸組織で宿主の抗炎症性脂質代謝物の産生を促進させるだけでなく、腸管基底膜内で IL-17Aの分泌促進を促すことで、ムチンの産生促進や腸管上皮のタイトジャンクションプロテインの発現を亢進し、腸管粘膜の保護効果を示すことを明らかにした 1）。さらに、CBM 588 によるこれらの効果と、腸管内におけるコハク酸含有量の調整効果が、Clostridioides difficile 感染症（CDI）の予防や増悪の回避につながることが示唆された。CDI は、今や社会的な問題となっており、その治療効果に寄与する CBM 588 の効果を見出した研究結果は重要である。本発表では、腸内細菌の乱れと宿主応答に関するこれまでに基礎研究で我々が得た知見を中心に発表する。
1. iScience 2020; 23: 100772.

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

共催パネルディスカッション
SPD-1

血流感染マネジメントバンドル 2021 ～血液培養検査の実態調査～
愛知医科大学病院 感染制御部 1）、岡波総合病院 看護部 2）、安城更生病院 薬剤部 3）、
江南厚生病院 診療協同部臨床検査室 4）、兵庫県立尼崎総合医療センター 小児科 5）、
兵庫県立こども病院 感染症内科 6）、京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野 7）、
国立国際医療研究センター病院 総合感染症科 国際感染症センター AMR 臨床リファレンスセンター 8）、
名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部 9）、愛知医科大学病院 感染症科 10）、
東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会 11）◯村松 有紀 1,11）、松島
日馬 由貴 5,11）、笠井
三鴨 廣繁 10,11）

由実 2,11）、奥平
正志 6,11）、村木正美 3,11）、舟橋
優一 7,11）、大曲

恵二 4,11）、犬塚
貴夫 8,11）、八木和久 11）、
哲也 9,11）、

東海血流感染ネットワークでは、設立当初から血液培養検査についての現状を調査してきた。その調査結果では、血液培養検査の陽性率や汚染率のデータをとっていない、マニュアルがない、といった施設が複数あり、施設間差がある
ことが明らかになった。そこで、血液培養検査の標準化が必要と考え、血流感染マネジメントバンドルを作成、アップデー
トを重ね、現在、血流感染マネジメントバンドル 2021 が公開されている。
2017 年から実施してきたバンドルを使用した実態調査では、血液培養検査に関する講習を実施している施設が、30%から 68% まで増加し、血液培養に関するマニュアルは、2017 年には 30% しか作成されていなかったが、2019 年には、調査対象全施設でマニュアルが作成されるようになっていた。しかし、小児の血液培養採取に関しては、55% の施設が 2 セット採取を推奨しているが、実際に 2 セット採取されているのは小児の血液培養検査全体の 10% 程度であることもわかった。
血液培養検査は、感染症の診断、治療において重要な検査であり、多くの施設で血液培養検査の重要性が認識されてきたと思われるが、未だに課題も多い。今回のシンポジウムでは、今年度行った実態調査の結果も併せ、血液培養検査の現状と課題について報告する。

共催パネルディスカッション
SPD-2

血流感染マネジメントバンドル 2021 ～検査部門～
江南厚生病院 診療協同部臨床検査室 1）、安城更生病院 薬剤部 2）、岡波総合病院 看護部 3）、
愛知医科大学病院 感染制御部 4）、兵庫県立尼崎総合医療センター 小児科 5）、
兵庫県立こども病院 感染症内科 6）、京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野 7）、
国立国際医療研究センター病院 総合感染症科 国際感染症センター AMR 臨床リファレンスセンター 8）、
名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部 9）、愛知医科大学病院 感染症科 10）、
東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会 11）◯舟橋 恵二 1,11）、犬塚
日馬 由貴 5,11）、笠井
三鴨 廣繁 10,11）

和久 11）、奥平 正美 2,11）、松島 由実 3,11）、村松 有紀 4,11）、
正志 6,11）、村木 優一 7,11）、大曲 貴夫 8,11）、八木 哲也 9,11）、

感染症診療における血液培養検査（血培）は極めて臨床的意義が高く、その迅速性と精確性が問われている。東海血流感染ネットワークでは、よりよい血流感染管理を目指して 2017 年から血流感染マネジメントバンドル（プロセスバンド
ル・ストラクチャーバンドル）を作成してきた。また、地域の研修会などを通じて啓発活動を行うとともに、現状把握のための無作為アンケートを実施しており、2020 年は 40 施設の回答を得ることができた。
検査室の血培運用については、多くの施設で標準作業書が作成されており（92.5%、37/40）、陽性時に医師へ報告する
仕組みがある（97.5%、39/40）と概ね良好な結果であった。血培陽性時の検査として、65.0%（26/40）の施設でサブカルチャー以外の迅速に検査を進めるための様々な検査工程（イムノクロマト法、質量分析、遺伝子検査）が確立されていた。2019
年に課題として取り上げていた微生物検査担当技師が勤務していない時間帯のサブカルチャーの実施については、33.3%（4/12）から 75.0%（30/40）へと大きく増加した。一方、サブカルチャーと同時に薬剤耐性スクリーニングを実施している
施設は 20.0%（8/40）に留まり、これを 2021 年への課題として活動を展開してきた。発表当日は 2021 年のアンケート結果を併せて報告する。
本パネルディスカッションが、自施設における血培の運用を考える上での一助となれば幸いである。

－ 224 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

共催パネルディスカッション
SPD-3【血流感染マネジメントバンドル 2021】抗菌薬適正使用の実践状況とバンドルの改善点 ～ TDM の実施状況に関する調査を中心に～
安城更生病院 薬剤部 1）、江南厚生病院 診療協同部臨床検査室 2）、岡波総合病院 看護部 3）、
愛知医科大学病院 感染制御部 4）、兵庫県立尼崎総合医療センター 小児科 5）、
兵庫県立こども病院 感染症内科 6）、京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野 7）、
国立国際医療研究センター病院 総合感染症科 国際感染症センター AMR 臨床リファレンスセンター 8）、
名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部 9）、愛知医科大学病院 感染症科 10）、
東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会 11）◯奥平 正美 1,11）、舟橋
日馬 由貴 5,11）、笠井
三鴨 廣繁 10,11）

恵二 2,11）、犬塚
正志 6,11）、村木

和久 11）、松島 由実 3,11）、村松 有紀 4,11）、
優一 7,11）、大曲 貴夫 8,11）、八木 哲也 9,11）、

東海血流感染ネットワークでは、血流感染対策の質向上を目指して血流感染マネジメントバンドル（以下、バンドル）
2017 を作成し、翌年にはバンドル 2018 へ改訂した。臨床現場において、実践的に活用が可能となる予防策をプロセス
バンドルおよびストラクチャーバンドルに分け構成している。プロセスバンドルは個々の症例における対応、ストラク
チャーバンドルは病院全体の状況を評価することを目的として構成されている。各施設の評価に関しては、プロセスバ
ンドルとストラクチャーバンドルのそれぞれのパートで遵守率を出すように設定することで、各施設における改善点や各症例での改善点が明確となる。
2019 年のプロセスバンドルでは、「TDM 対象薬は適切なタイミングで TDM を実施し、結果を投与計画に活かした」の項目において 100% の遵守率となった。一方で、今回の調査結果は、TDM 対象薬を使用するにあたり、どの時点（初期投与設計や維持投与設計）における評価であるか、また対象薬剤や結果のフィードバック等に関して総合的に評価する
必要性を認識することとなった。
薬剤師が TDM により治療早期に介入することで抗 MRSA 薬の治療効果が期待できる報告もあるため、TDM への関与について薬剤師または薬剤師以外の職種がどのような関わり方をしているのかを確認することを目的とし、当日のパネ
ルディスカッションではバンドル 2021 を活用した結果を報告する。

共催パネルディスカッション
SPD-4

小児の適正な血液培養とは何か
兵庫県立尼崎総合医療センター 小児科 1）、江南厚生病院 診療協同部 臨床検査室 2）、
岡波総合病院 看護部 3）、愛知医科大学病院 感染制御部 4）、安城更生病院 薬剤部 5）、
兵庫県立こども病院 感染症内科 6）、京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野 7）、
国立国際医療研究センター病院 総合感染症科 国際感染症センター AMR 臨床リファレンスセンター 8）、
名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部 9）、愛知医科大学病院 感染症科 10）、
東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会 11）◯日馬 由貴 1,11）、舟橋
奥平 正美 5,11）、笠井
三鴨 廣繁 10,11）

恵二 2,11）、犬塚
正志 6,11）、村木

和久 11）、松島 由実 3,11）、村松 有紀 4,11）、
優一 7,11）、大曲 貴夫 8,11）、八木 哲也 9,11）、警察から電話がかかってきて，「あなたの目の前にいるのはひったくり犯です．適切に対処してください」と言われたら，どのような行動をとるだろう．直ちに取り押さえるべきか，人を呼んでみんなで捕えるべきか，我が身を案じてこっそり逃げるのも間違っているとは言い難い．「適切」という言葉で人が連想するもの，取り得る行動は十人十色である．指示をする側から見れば，「適切」は行動を他人に委ねる言葉であり，無責任と言い換えられるかもしれない．
東海血流感染ネットワークでは，血流感染症診療の質向上を目指し，血流感染マネジメントバンドルを作成してアップデートを重ねてきた．内容に小児が含まれることは本バンドルの特徴である．しかし，これまでのバンドルでは小児の項目に「適切」という表現が散見されていた．2019 年の調査によると，「適切にボトルを選択した」，「適切に消毒した」，「適切な血液量を採取した」，それぞれの項目に対する「Yes」の回答は全体の 99% を超えており，「適切」が何を指すかが設問から想定されていないと考えられた．本ネットワークの姉妹組織として 2018 年に誕生した「こどもの血液培養と菌血症カレッジ」では，この「適切」を埋めるためにレビューを行い，小児の血液培養におけるチェックリストを作成した．
2021 年，新たなバンドルのアップデートに際し，このチェックリストを取り入れることで，バンドルを一段押し上中心静脈カテーテルの挿入に関連したマネジメントバンドル 東海血流感染ネットワークげた．その内容について紹介する．

－ 225 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

共催パネルディスカッション
SPD-5

中心静脈カテーテルの挿入に関連したマネジメントバンドル
岡波総合病院 看護部 1）、愛知医科大学病院 感染制御部 2）、安城更生病院 薬剤部 3）、
江南厚生病院 診療協同部臨床検査室 4）、兵庫立尼崎総合医療センター 小児科 5）、
兵庫県立こども病院 感染症内科 6）、京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野 7）、
国立国際医療研究センター病院 総合感染症科 国際感染症センター AMR 臨床リファレンスセンター 8）、
名古屋大学医学部附属病院 中央感染制御部 9）、愛知医科大学病院 感染症科 10）、
東海血流感染ネットワーク 血流感染マネジメントバンドル作成委員会 11）◯松島 由実 1,11）、村松
日馬 由貴 5,11）、笠井
三鴨 廣繁 10,11）

有紀 2,11）、奥平
正志 6,11）、村木正美 3,11）、舟橋
優一 7,11）、大曲

恵二 4,11）、犬塚
貴夫 8,11）、八木和久 11）、
哲也 9,11）、

東海血流感染ネットワークでは、「血流感染マネジメントバンドル」を作成し、多職種が血流感染症診療の質的向上を目指して、方法や技術を駆使する仕組み作りを進めてきた。そのバンドルを活用し、成果を上げていくためには、関連した治療や処置に対するより具体的なツールを加えていくことが必要である。そこで、中心静脈カテーテル（CVC-related
BSI）に関連した感染を予防することを目的として、カテーテル挿入に焦点を当てたマネジメントバンドルを作成し、2019 年に開催された東海血流感染セミナーにおいて発表した。
血流感染マネジメントバンドルと同様、項目を「ストラクチャー」と「プロセス」に分類し、さらに「プロセス」は挿入
前と挿入時として構成した。ストラクチャーは、環境を標準化する病院全体の体制や教育について記載、プロセスは、
ガイドラインで提唱されている根拠のある中から、特にチームでアプローチしやすい内容を加味し、実践可能なものを選択した。また、遵守状況が確認できるチェックリスト方式にするとともに、遵守率の算出により評価が可視化できるよう工夫した。
本バンドルは、多くの課題が残されているが、アンケート調査の結果分析とともに、パネルディスカッションを通じてご意見を賜り、ブラッシュアップにつなげたい。

－ 226 －

一般口演抄録〈O1-1 〜 O101-5〉

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O1-1

バンコマイシン初期投与設計における投与量目安表の作成とその検証

赤穂市民病院 薬剤部 1）、赤穂市民病院 看護部 2）、
赤穂市民病院 診療部 3）
1）

1）○木村 有子 、上田 文音 、日原林 晃史 3）、三井 康裕 3）

1）

章詔 、望月2）

佐紀 、【目的】当院では、TDM 解析ソフトを用いてバンコマイシン塩酸塩（VCM）の初期投与設計を行ってきたが、腎機能別 VCM 投与
量目安表（目安表）を作成し、TDM の簡略化を試みた。今回、目安表による初期投与設計の有用性を検証したので報告する。
【方法】＜目安表の作成＞
2014 年 8 月～ 2019 年 12 月に VCM を投与された患者で、TDM 解析ソフトにより目標血中濃度を 10 ～ 15µg/mL として初期投与設計を行った症例のうち、クレアチニンクリアランス 20mL/min 以上の患者 80 名（解析ソフト群）を対象に、投与方法および血中濃度トラフ値を調査し、腎機能別に汎用されている投与方法をもとに目安表を作成した。
＜目安表の有用性の検証＞
目安表運用開始後の 2020 年 1 月～ 2021 年 2 月に VCM を投与された患者のうち、目安表の通りに投与を行った患者 42 名（目安表使用群）において、血中濃度トラフ値を調査し、解析ソフト群と比較した。
【結果】解析ソフト群の目標血中濃度達成率は 42.50% であった。
目安表使用群の目標血中濃度達成率は 54.76% であり、2 群間において有意差はなかった。
【結論】作成した目安表は、TDM 解析ソフトによる初期投与設計と同様に使用可能であることが分かった。特に、夜間・休日など、
TDM に習熟したスタッフが不在の際には有用である。

O1-3

翔太、川端

経口第三世代セファロスポリン系薬の採用医薬品整理による伴う抗菌薬
使用変化

国立成育医療研究センター 薬剤部 1）、同 感染症科 2）○村山 彩 1）、福田
宮入 烈 2）

哲也 1）、小村

誠 1）、庄司

健介 2）、【背景・目的】2015 年 10 月より経口抗菌薬の使用許可制を導入し、2017 年 7 月より経口第三世代セファロスポリン系薬に対して適正使用を推進している。今回は 2019 年 12 月からそれまで 3 剤あった経口第三世代セファロスポリン系薬のうち 2 剤を採用医薬品整理したことによる、DOT や処方件数の変化を調査した。
【活動内容】2019 年 12 月に経口第三世代セファロスポリン系薬であるセフカペンとセフジニルを採用医薬品整理し、採用薬はセフ
ジトレンのみとした。2019 年 1 ～ 12 月と 2020 年 1 ～ 12 月における経口第三世代セファロスポリン系薬の DOT/1000 患者数（以下DOT）と処方件数について比較検討した。
【成果・考察】2019 年から 2020 年におけるセフジトレン入院 DOT
は 2.91 から 2.41 へ 20% 減少した。経口第三世代セファロスポリン
系薬合計の入院 DOT は 3.98 から 2.41 へ減少を示した。セフジト
レン外来 DOT は 5.72 から 10.1 へ 43.3% 増加したが、経口第三世
代セファロスポリン系薬合計の外来 DOT は 12.2 から 10.1 へ 17.4%減少した。また、セフジトレン処方件数は、313 件から 396 件と増加したが、経口第三世代セファロスポリン系薬合計の処方件数は、603 件から 397 件へ 34.1% 減少となった。セフジトレンの処
方は院内の特定の 2 科が 50% 以上を占めていた。本調査において抗菌薬適正使用に加えて経口第三世代セファロスポリン系薬の採用医薬品整理後、経口第三世代セファロスポリン系薬全体としての DOT や処方件数は減少傾向であった。

テイコプラニンとタゾバクタム／ピ
ペラシリンの併用投与おける腎機能への影響

関西労災病院 薬剤部

○松屋

O1-2

O1-4

Antimicrobial Stewardship Team
専従薬剤師へのコンサルテーションとその対応の有用性の検討

社会医療法人寿量会熊本機能病院 薬剤部 1）、ハッピー薬局 2）

俊介

○下原

【背景・目的】近年、バンコマイシン（以下、VCM）とタゾバクタ
ム / ピペラシリン（以下、TAZ ／ PIPC）の併用投与は VCM と他の抗菌薬の併用と比較して腎機能障害の発現リスクが上昇する調
査結果が複数報告されている。しかし VCM の類薬であるテイコ
プラニン（以下、TEIC）と TAZ ／ PIPC の併用投与に関する報告は少ない。今回、TEIC と TAZ ／ PIPC の併用投与おける腎機能への影響に関して調査を行ったので報告する。
【方法】TEIC、TAZ ／ PIPC 併用群（以下、TT 群）と比較対象として TEIC、メロペネム（以下、MEPM）併用群（以下、TM 群）を抽出し、患者背景（既往歴、併用薬、重症度等）
・腎機能の変化等について後方視的に調査した（調査期間：2018 年 1 月～ 2021 年
3 月）。腎機能障害については KDIG О分類で定義した。
【結果】TT 群は 55 例、TM 群は 73 例抽出された。TM 群で有意に糖尿病患者が多かった。腎機能障害の発現率は TT 群で 10.9%、
TM 群で 11．0% と有意な差はなかった（p ＝ 0.99）。
【結論】今回の調査で、TT 群は TM 群と比較して腎機能障害の発現リスクに差はみられなかった。既報で VCM では TAZ ／ PIPCとの併用投与は MEPM との併用投与と比較し腎機能障害の発現リスクが上昇したが、本調査で TEIC では同様の現象は起こらな
いと考えられた。

朋美 1）、星野

輝彦 2）【目的】熊本機能病院では抗菌薬使用に関して医師や、薬剤師から様々なコンサルテーションが抗菌薬適正使用支援（Antimicrobial
stewardship）専従薬剤師（以下 AS 薬剤師）へ数多く寄せられている。そこで今回医師、薬剤師からのコンサルテーションに対するAS 薬剤師の対応の有用性について調査した。
【方法】調査期間は 2018 年 4 月 1 日～ 2019 年 3 月 31 日までとした。
調査項目として、コンサルテーションの内訳（コンサルテーショ
ン内容およびその対応、問い合わせ元、回答に対する受け入れの有無）を抗菌薬適正使用記録より調査し、抗菌薬治療の有効性の指標として白血球数、CRP、体温の 3 項目を電子カルテより調査した。また、抗菌薬投与終了時点で 3 項目全てが有効基準を満たした場合を有効とし、その有効率を調査した。
【結果】コンサルテーションの総件数は 80 件で、その内訳は薬剤の有効性向上に関する相談が 39 件（49%）と最も多かった。対応は薬剤の変更が最も多く 30 件（38%）、AS 薬剤師の回答の受け入れ率は 95% であった。また、有効性の指標を評価できた 42 件の有効率は 72% であった。無効と判定された 28% の症例の内訳は主治医による治癒判定 5 件（12%）、併存疾患の悪化 2 件（5%）等、
副作用 2 件（5%）で、実際に症状が改善しなかった症例は 4 件（9%）
であった。
【考察】本調査では医師、薬剤師からのコンサルテーションに対する AS 薬剤師の対応の有用性が示唆された。
【承認番号】JMC-306-1940－ 228 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O1-5

抗菌薬適正使用への取り組みと経口抗菌薬の使用状況

鹿児島厚生連病院 薬剤科 1）、鹿児島厚生連病院 AST2）、
鹿児島厚生連病院 ICT3）
1）

1,2,3）○池増 鮎美 、八汐 祥恵、佐多
秋山 久美 2,3）、副島 賢忠 2,3）、徳重○倉田 憲一 1）、村瀬
阿部 浩介 1）、伊藤

1,2,3）

照正、
浩一 2,3）

○村上

由花、田中

裕之、駒谷

祥子、谷岡

直子

O2-3
東京労災病院【背景・目的】当院では 2012 年より AS 活動を開始した。2019 年 4
月より AST 専従薬剤師が配属となり、AS 活動をより積極的に行うことが可能となったため、その後の活動概要と成果について報告する。
【活動内容】特定抗菌薬使用届の様式を見直し、培養提出・用法・副作用等の注意事項を追記した上で、培養未実施・血液培養 1 セットのみ・長期使用の場合は理由の記載を必須とする等、抗菌薬適正使用を促す内容に改良した。院内研修会でも抗菌薬適正使用の教育・啓発を行った。血液培養陽性患者・特定抗菌薬使用患者等のモニタリングとフィードバックの頻度を週 1 回から連日に変更
し、速やかな介入を試みた。主治医へのフィードバックの方法を、
カルテ診療録への記載のみから電子カルテ掲示板や電話も用いたより積極的な方法に変更した。専従薬剤師は AST の多職種メンバーに加え病棟薬剤師とも連携し AS 活動を行った。
【成果・考察】血液培養複数セット採取率は、2018 年度は 74.7% であったが、積極的 AS 活動開始後の 2019 年度は 87.4%、2020 年度
は 89.4% へ改善した。特定抗菌薬使用開始時に培養提出・処方内容（用法用量等）に問題があった割合は、積極的 AS 活動開始時は51% であったが、その後徐々に改善し、2019 年度は 25%、2021
年度は 17% となった。専従薬剤師配置後の積極的 AS 活動の成果が現れたと考察する。

俊文 1）、府川 真理子 1）、
美樹 1）、操 華子 2）【背景・目的】当院は心臓疾患、腎臓疾患への治療を中心とした、病床数 100 床未満の小規模循環器病院である。2017 年 3 月にInfection Control Team が発足。当院では感染症専門医不在のため、薬剤師が中心となり抗菌薬適正使用に取り組んできた。これまでの活動について報告する。
【活動内容】広域抗菌薬や抗 MRSA 薬投与症例、長期投与症例、血液培養陽性症例を対象とした週に 1 回の抗菌薬ラウンドを開始した。抗 MRSA 薬である VCM、TEIC については解析ソフトを用いた TDM を導入、広域抗菌薬である TAZ/PIPC を院内指定抗菌薬へと追加し、監視対象とした。また、AUD による抗菌薬使
用量、アンチバイオグラム作成により薬剤耐性率について調査した。
【 成 果・ 考 察 】カ ル バ ペ ネ ム 系 抗 菌 薬 で あ る IPM/CS の AUD（DDDs/100bed-days）は 2016 年の 0.68 に対し、2020 年では 0.14 に、
TAZ/PIPC の AUD は 2016 年の 2.27 に対し、2020 年では 0.38 にまで低下した。また、2018 年 9 月〜 2020 年 12 月までの期間で作成したアンチバイオグラムでは、P.aeruginosa への耐性率は IPM/
CS で 9%、TAZ/PIPC で 0% であり、それぞれ 10% 未満を維持していた。
グリコペプチド系抗菌薬の TDM 実施率は 2017 年の 77.8% に対し、2020 年では 94.7% に上昇した。また、全 S.aureus 中の MRSAの割合は 2017 年の 59.5% に対し、2020 年では 48.0% に低下した。
以上のことから、当院における抗菌薬適正使用への取り組みは有効であったと考えられた。

当院における AST の活動について

北九州市立医療センター 抗菌薬適正使用支援チーム

小規模循環器病院における抗菌薬適正使用への取り組み

医療法人邦友会小田原循環器病院 1）、静岡県立大学 2）【目的】AST 立ち上げ前から、薬剤師を中心に抗菌薬適正使用を進めてきた。当院の経口抗菌薬の使用状況を調査したので報告する。
【方法】取り組みは、2016 年に周術期等のパスを全面的に見直し、気管支鏡検査時のパスで使用されていた経口レボフロキサシン（以下、LVFX）をパスから削除した。また、抗微生物薬適正使用の手引きに基づいた抗菌薬の使用を推奨するため、処方のセット化や手引きを電子カルテで閲覧できるようにした。以下の項目を調査した。
1. 2016 年と 2020 年の経口 LVFX の臨時的処方分の使用量、2016
年の気管支鏡検査時のパスでの経口 LVFX の処方状況。2. 2016
年と 2020 年のかかりつけ対応以外の患者への急性気道感染症、急性下痢症での経口抗菌薬の処方率。3. 2016 年度と 2019 年度の大腸菌のフルオロキノロン耐性率。
【結果】1. 経口 LVFX 投与量は、2016 年 6,046 錠、2020 年 3,750 錠だった。2016 年の気管支鏡検査時のパスでの経口 LVFX の処方
件数は、23 件だった。2. 2016 年と 2020 年の当番医で急性気道感染症、急性下痢症での経口抗菌薬の処方率は、2016 年 59.1%、
2020 年 35.3% へ減少した（p ＜ 0.05）。3. 大腸菌のフルオロキノロン耐性率は、2016 年度 19.4%、2019 年度 14.6% だった。
【結論】経口抗菌薬は、経口 LVFX のパス処方の削減や手引きに準じた処方の推奨で急性気道感染症や急性下痢症での使用は減少していると考える。今後も抗菌薬適正使用について院内へ周知していきたい。

O2-2

O2-1

○金城
川村

細菌性髄膜炎の初回抗菌薬投与の認識と現状調査俊之介、山本ひとみ、諏訪武史、熊澤真知子

美紀子、坂本拓也、【目的】細菌性髄膜炎（bacterial meningitis：BM）は迅速な抗菌薬投与が予後に影響する。だが、他の感染症と比べ罹患数が少なく、抗菌薬投与への認識に乏しい可能性がある。そこで今回、BM への抗菌薬投与の現状と認識を明らかにする。
【方法】2013 年 4 月～ 2020 年 12 月の BM 患者（疑い含む）の抗菌薬
オーダから投与までの時間を調査し、無作為に抽出した肺炎、尿路感染、敗血症性ショック患者の投与までの時間と比較した。加えて、看護師を対象に BM の知識と抗菌薬開始までの時間に関するアンケート調査を行った。
【結果】BM59 例、肺炎 67 例、尿路感染 53 例、敗血症性ショック
36 例の抗菌薬開始時間（分）の中央値（四分位範囲）は 104（57-193）、
130（80-189）、120（64-163）、70（31-103）で敗血症性ショックのみが有意に早かった（p ＜ 0.05）。アンケート（281 名）では「1 時間以内の投与を行うことを知っている」が 15% で、BM 患者の担当経験ありで有意に多かった（p ＜ 0.001）。遅れの要因には人員不足、オーダが把握できない、薬剤の搬送が遅い等が挙げられた。
【結論】抗菌薬は迅速に投与されておらず、十分に認識もされていなかった。BM への知識や経験の不足がその要因と推察された。加えて、投与には人員や連携の不足も遅れの要因となるため、AST による積極的な支援体制の構築が必要と考える。

－ 229 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O2-4

療養型病院における抗菌薬適正使用に向けた取り組み

O2-5

抗菌薬適正使用支援チームの 3 年間の活動報告

医療法人社団哺育会笠幡病院

春日井市民病院【背景・目的】当院では 2019 年 3 月以前よりクレアチニンクリア
ランスなどの腎機能評価をせず注射抗菌薬が処方されており、中には患者の腎機能に対して低用量と考えられる処方もあった。そこで、2019 年 4 月より抗菌薬の腎機能別抗菌薬投与量表を作成、導入し抗菌薬適正使用に向けた取り組みを開始した。
【 活 動 内 容 】低 用 量 で 投 与 さ れ て い る と 考 え ら れ た CFPM、
MEPM、PIPC の 3 剤について腎機能別抗菌薬投与量表導入前の 2018 年度と導入後の 2019 年度で AUD、DOT、AUD/DOT を
Mann-WhitneyU 検定を用いて比較し、1 日投与量に変化があったかを調査した。DDD は WHO が設定しているものを使用した。
また、注射抗菌薬の投与に関して薬剤師が介入した件数を調査した。
【成果・考察】CFPM、MEPM では AUD/DOT と AUD で有意に増加した（P ＜ 0.01）が DOT で有意差は見られなかった。PIPC では AUD/DOT で有意に増加した（P ＜ 0.01）が AUD、DOT で有意差は見られなかった。この事から CFPM、MEPM は 1 日の使用量を増加することができたと考える。また、PIPC では AUD に有意な増加がなかったが AUD/DOT の増加が見られていることから 1 日の使用量増加に寄与できたと考える。また、薬剤師の介入
件数は 2018 年度が 15 件に対し、2019 年度は 141 件の介入があり
9.4 倍の増加が見られた。この事から、腎機能別抗菌薬投与量表の作成により 1 日の抗菌薬投与量について影響を与えることができ、適正使用に向けた薬剤師の介入を増やすことができたと考える。

【背景・目的】2018 年度より 3 年間の抗菌薬適正使用支援チームの活動状況と今後の課題について検討したので報告する。
【活動内容】抗 MRSA 薬・カルバペネム系薬使用患者及び血液培
養陽性患者を対象とし、週 1 回、医師・看護師・薬剤師・臨床検
査技師で検討し、介入が必要な症例については医師がカルテに記載し提案を行った。
【成果・考察】介入した症例数は、2018 年度 160 件、2019 年度 128
件、2020 年度 73 件（以下同年度順）であった。介入内容は、抗菌薬の変更 46 件、61 件、29 件、投与量変更 64 件、40 件、10 件、中止 40 件、37 件、25 件、検査指示 15 件、11 件、6 件、抗菌薬追加
2 件、3 件、1 件、その他 5 件、4 件、2 件であった。提案の受入率は 48.3%、40.4%、58.9% であった。2019 年度の受入率が低下した
原因として、中止や検査指示の率には変化がなく、抗菌薬変更の介入件数が増え、その受入率も低いことが影響していた。主治医が選択した抗菌薬の変更には抵抗感が大きかったのではと思われた。2020 年度の介入件数が減少したのは、AST メンバーの医師と看護師が COVID-19 対応に従事した影響が大きいが、カルバペ
ネム系薬の投与量介入を病棟薬剤師に移行したことにより、投与量の介入件数が減少したことも一因である。AST が介入するポイントを絞ったことで、件数は減少したが、受入率は上昇した。
今後も COVID-19 関連の業務が続くため、さらに効率的な介入方法を検討していくことが課題である。

○中嶋

友哉

O3-1

○濱

IR バイオタイパーによる ESBL 産生
Escherichia coli の解析

富山大学附属病院 検査・輸血細胞治療部 1）
富山大学 学術研究部医学系 微生物学講座 2）、
富山大学附属病院 感染症科 3）○森田未香 1）、岡本世紀 2）、山本

善裕 3）、森永

ひろみ、三輪

O3-2

関西労災病院

芳智 2）【目的】IR バイオタイパーは、フーリエ変換赤外（FT-IR）分光法
で迅速に微生物の菌株を識別することが可能なシステムである。
今回、当院で分離された ESBL 産生 E. coli について解析を行い、その傾向を把握することとした。
【方法】ESBL 産生 E. coli、2017 年 37 株、2018 年 77 株の計 114 株について、遺伝子解析として CTX-M group 型別 PCR を行い、IR
バイオタイパー（ブルカー）を用いタイピングを行った。また、集計は患者 1 株 / 年とした。
【結果】IR バイオタイパーの解析結果は、2017 年は 14 のクラスタに、2018 年は 30 のクラスタに識別され、計 34 のクラスタに識別された。そのうち 2 つのクラスタに属する株の割合が、2.7% から
10.4%、2.7% から 9.1% に増加した。CTX-M group 型は、一部を除きクラスタ内でほぼ一致していた。同一のクラスタに識別された株について、診療科や病棟などの関連性は確認されなかった。
【結論】CTX-M group 型の結果から、IR バイオタイパーが遺伝子型レベルの識別能力を有することが示唆された。2018 年の ESBL
産生 E. coli の増加は、クラスタ数の増加と、2 つのクラスタに属する株の増加が関与していると推測された。各クラスタ内で関連性が確認されなかったことから、院内の伝播は否定された。
【会員外発表者】染川真由、仁井見英樹○川端幸

ESBL 産生菌による尿路・胆管感染症に対する非カルバペネム系抗菌薬の有効性の検討俊介、松屋翔太【目的】近年、ESBL 産生菌感染症に対してカルバペネム系抗菌薬（以下、CP）以外を使用したという報告を散見するが、有効性について明確な結論は得られていない。当院の ESBL 産生菌感染症
における非 CP の有効性を検討するため、後ろ向き調査を行ったので報告する。
【方法】2018 年 4 月 -2020 年 3 月の 2 年間に ESBL 産生菌が血液培養から検出された患者のうち、総投与期間の 50% 以上を CP にて治療した群を CP 群、それ以外を非 CP 群とした。各群における検出菌、SOFA スコア、治療薬、治療開始 30 日後の生存率などを
感染部位別に調査した。
【結果】解析対象は 82 例であった。主な感染部位は尿路 40 例、胆管 19 例、主な検出菌は大腸菌 64 例、クレブシエラ属 12 例であった。症例数が多い尿路・胆管について各群の患者背景に有意差は認めなかった。治療開始 30 日後の生存率は、尿路において CP
群 100%、非 CP 群 95.7%（P=0.56）、胆管において CP 群 72.3%、非CP 群 100%（P=0.17）であり、ともに有意差は認めなかった。
【結論】ESBL 産生菌による菌血症においては非 CP 療法に対して否定的な報告もあるが、今回の調査において尿路・胆管感染症の領域では非 CP は CP と同等の有効性がある事が示唆された。胆管感染症においてはさらに症例を集積し、ドレナージの有無を考慮した非 CP の有効性を検討していきたい。

－ 230 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O3-3

ESBL 産 生 菌 に お け る Selective
Reporting を導入した薬剤感受性結果報告システムの構築

JA 愛知厚生連安城更生病院 ICT○杉浦 康行、桂川
原 徹

陽平、稲富

里絵、磯部

○西田

○須田 那津美 1）、桜井金森 肇 3）

博毅 2）、谷河

翠 2）、徳田智、斧O4-1
仁和会総合病院○鸙野浩一 3）、【背景】カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌（CPE）は院内感染において重要である。小児市中患者から New Delhi metallo-β-lactamase（NDM）産生 Escherichia coli が検出された症例を経験したので報告する。
【症例】13 歳男児、既往歴なし、海外渡航歴なし。下痢 ･ 腹痛を主訴に来院し回腸末端炎の診断で便培養が提出された。CPE スク
リーニング培地に発育を認め、modified carbapenem inactivation
method（mCIM）陽性の E. coli を検出した。最終的に本菌は起因菌ではないと判断し治療対象とはしなかったが、入院中厳重な接触感染予防策を実施した。海外渡航歴のない小児患者から CPEが検出されたため詳細な菌株解析を行った。シカジーニアス ･ カ
ルバペネマーゼ遺伝子型検出キット（関東化学）を用いた PCR 法
で blaNDM group 陽性であった。さらに MiSeq システム（イルミナ）を用いた全ゲノム解析を行った。カルバペネマーゼ遺伝子解
析にて NDM-5 型、Multilocus sequence typing（MLST）解析にて
ST410 と同定された。
【考察・結論】NDM-5 産生大腸菌 ST410 は高齢者で国内感染例が報告されているが、海外渡航歴のない小児市中患者から国内で初めて検出され、地域における潜在的な拡散の可能性が示唆された。
院内感染予防のため、全患者に対する標準予防策および CPE 検
出時の感染経路別予防策の徹底が重要である。また市中での CPE
蔓延を阻止するため、継続的な監視が必要と考えられた。

康雄【目的】カルバペネマーゼ産生性腸内細菌科（CPE）は、世界中の医療現場で新たな脅威となっている。東京都内の大学病院における CPE のカルバペネマーゼ遺伝子の存在を評価した。
【方法】帝京大学医学部附属病院で 2018 年にカルバペネム非感受性の臨床分離株を採取した。MALDI-TOF MS を用いて細菌種を同定した。カルバペネマーゼ遺伝子の存在は、マルチプレックス
PCR および DNA 配列解析により確認した。
【 結 果 】CPE は Enterobacter cloacae complex の 2 株 と Klebsiella
oxytoca および Klebsiella pneumoniae の合計 4 株が同定された。
そのうち 3 株（E. cloacae complex，K. oxytoca）は IMP-1 型 MBL
産生菌であり、東日本での流行状況と一致した。このうち IMP10 産生 E. cloacae complex 株は CTX-M ESBL も産生していた。
他 の CPE 分 離 株（K. pneumoniae）は VIM-1 産 生 菌 で あ っ た。
VIM-1 産生 K. pneumoniae はヨーロッパ、特にギリシャで流行している。そのため、VIM-1 産生菌がギリシャで病歴のある患者から分離されたと考えられる。
【 結 論 】本 研 究 に よ り、E. cloacae complex が IMP-1 型 MBL と
CTX-M ESBL を 共 産 生 す る こ と、 お よ び K. pneumoniae がVIM-1 型 MBL を 産 生 す る こ と が 明 ら か に な っ た。 当 院 で はMBL が多く、特に IMP-1 型が多かった。今回の VIM-1 産生 K.
pneumoniae の検出は、海外から流行性の CPE が日本のようなCPE 有病率の低い国にも伝播する可能性を示唆しており、積極的なサーベイランスの必要性を強調している。

便 培 養 か ら NDM 産 生 Escherichia
coliが検出された小児市中患者の一例

宮城県立こども病院 検査部 1）、
宮城県立こども病院 リウマチ・感染症科 2）、
東北大学病院 総合感染症科・感染管理室 3）

都内大学病院で分離されたメタロ -βラクタマーゼ（MBL）産生腸内細菌科
細菌の分子疫学解析

帝京大学医学部 微生物学講座

貴子、【背景・目的】ESBL 産生菌の感受性結果は S20 以降の基準を用いる場合、確認試験が不要かつ特定のβラクタム薬の結果を「耐性」と変更することが治療上不要となった。当院は S22 の基準だが、確認試験とその後の「耐性」への変更を継続してきた。その際、感受性結果が判明してから確認試験結果が判明するまでの中間報
告は、S22 の基準を用いた判定結果のため、CAZ あるいは CFPM
が MIC 値上「感性」と報告され誤って使用される可能性があった。
今回、このミスリードを防止する目的で ESBL 産生菌の中間報告における Selective Reporting を導入したので報告する。
【活動内容】ESBL スクリーニング基準に当てはまった段階ではESBL もしくは AmpC の両方の可能性が考えられため中間報告時
点の Selective Reporting として 1. カルバペネム系薬、2. TAZ/
PIPC、3. βラクタム系薬以外の薬剤の 3 グループを報告対象として選択した。ESBL 確定後は中間報告時点で除外していた CMZを報告対象とし、また第 4 セファロスポリンまでを「耐性」に変更、報告対象に切り替え、「使用不可の薬剤」であることを明示する
報告システムとした。
【成果・考察】導入後の 2020 年 9 月から 2021 年 5 月までの ESBL
産生菌による血液培養陽性症例 25 例を後追いで検証したところ、
結果解釈ミスによる不適切な抗菌薬使用例は 0 件であった。軽症例において ESBL 産生が疑われる中間報告時点で CMZ に deescalation を検討した症例があったが、中間報告時点では CMZ を除外しているため、確定前早期の誤った de-escalation を防ぐことが可能であった。

O3-5

O3-4

病棟看護職員における手指消毒の習慣化に影響する要因の検討

美奈子、岡田光正【目的】手指消毒の教育、行動変容のため、感染の知識、意識、理解の調査を行い習慣化に影響する要因の検討を行う。
【方法】調査対象者は J 病院、病棟勤務の看護職員 124 名（看護師75 名、看護補助 49 名）無記名の自己記入式質問紙調査法で計 60問。期間は 2019 年 12 月 1 日～ 12 月 30 日
【結果】アンケートの有効回答率 53%（66 ／ 124 名）知識について
12 項目の問題を○×の二者択一で回答を求め平均正解数は 8.3
問。意識について「手指消毒より流水石鹸を重視」62%「スタッフは消毒している」と 68.3% だが「スタッフの手は綺麗」24.2% のみだった。手指消毒ができない理由について「流水で洗っている」
59.1%「手荒れがする」59.1% だった。「スタッフは消毒している」
68.3% を上回り「上司は消毒している」と 71.2%。「声かけの存在はいるか」30% だったが、「上司は見本的存在になる」61.2% と回答。
「手指消毒を行っている」と 80.3%「正しいタイミングで手指消毒をできるようになりたい」86.4%、この 2 つの関連性について〈0.001と有意差が認められた。
【考察】スタッフは、手指消毒を行っているという認識や流水石
鹸での手洗いを重視などの間違った現状がある。「手荒れ」を感じている人への現状改善と感染知識向上に努め、上司が中心とな
り手指消毒の指導を行う事が重要である。

－ 231 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O4-2

手指衛生遵守率向上へのリンクナー
ス 3 年間の取り組みとその評価

邦友会小田原循環器病院 看護部

○伊藤

信晴、伊藤

美樹、府川

真理子、小林敏子

病院併設型保育所に通所する園児の感染症を予防するための衛生的介入効果の検討

横浜南共済病院 1）、
横浜市立大学大学院医学研究科 看護学専攻感染看護学分野 2）○土田 陽子 1,2）、落合
渡部 節子 2）亮太 2）、徳永

友里 2）、深瀬「手洗いステーション」を行い判明した職員の手洗い傾向

名古屋掖済会病院 院内教育シミュレーションセンター 1）、名古屋掖済会病院 感染対策室 2）【背景】手指衛生の実践は院内感染予防対策の基本である。しかし、2017 年度の A 病院病棟看護師の 1 患者 1 日あたりの手指衛生回数は 3.7 回と低い結果であった。看護師の手指衛生遵守率向上にむ
けリンクナースが取り組んだ 3 年間の活動を報告する。
【活動内容】2018 年 4 月、全看護職員に製剤の携帯を義務化し、部署毎の使用量調査を本格化した。ランダムに抽出した看護師 12
名の手指培養を実施し、培養結果をカンファレンスで共有し手指衛生行動の動機づけを行った。2019 年 4 月、勤務開始と終了時に製剤ボトルをスタッフ自身が計測器で測定し記録するよう指導した。また、委員会のメンバーが看護師をシャドウイングし、WHO が推奨する 5 つの場面の手指衛生遵守率をチェックリスト
で確認。さらに、全看護職員を対象に手指衛生を含む感染対策の基礎知識確認テストを実施した。2020 年 4 月は、個人防護具着
脱場面の手指衛生指導を強化。11 月に個人の使用量を図式化し、ランキングを明示した。12 月から 1 日勤務あたりの手指衛生目標
回数を部署ごとに設定した。
【成果・考察】1 患者 1 日あたりの手指衛生回数は、2018 年度は 4.7
回、2020 年度は 13.0 回であり、統計学的有意な上昇が認められた（p ＜ 0.01）。毎月のリンクナース会で PDCA サイクルを回し続けたことがリンクナースの手指衛生に対する意識を高め、手指衛生遵守率の向上につながったと考える。

O4-4

O4-3

史江 2）、【背景・目的】病院併設型の保育所（以下、院内保育所）では、保育所を利用する医療従事者が媒介となり、通所する園児と患者の間で感染症が伝播することが懸念される。本研究では、院内保育所に通所する園児と保育士へ衛生的介入を実施し、その効果を検討した。
【方法】単群前後比較デザインを用いた。院内保育所に通所する
園児 29 名と保育士 24 名を対象に、手指衛生と咳エチケット教育、
環境清掃の強化等からなる衛生的介入を実施した。介入前後の園
児と保育士の手指衛生遵守率は、直接観察した結果をχ 2 検定を用いて比較し、園児の感染症罹患率と感染による欠席割合を相対危険および 95% 信頼区間を算出し比較した。
【結果】対象者は、園児 29 名と保育士 22 名（同意取得率 100% と92%）であった。園児の手指衛生遵守率は、介入前 78.2% から介
入後 97.4% と有意に向上した（p ＜ 0.001）。保育士の手指衛生遵
守率は、介入前 37.6% から介入後 78.2% と有意に向上した（p ＜0.001）。 一 方、 園 児 の 感 染 症 罹 患 率 は 介 入 前 11.47/1,000 人 日、介入後 11.31/1,000 人日で、相対危険とその 95% 信頼区間は 0.99
（0.53-1.83）であった。感染症での欠席割合は、介入前 2.17%、介入後 2.75% で、相対危険とその 95% 信頼区間は 1.26（0.24-6.68）であった。
【結論】本研究で実施した院内保育所における衛生的介入は、園児と保育士の手指衛生遵守率を改善させたが、園児の感染症罹患率と欠席割合は変化させなかった。

○丹羽一晃 1）、横井博子 2）、二神諒子 2）、小島由美 2）

当院シミュレーションセンターにて、手洗いの様子を動画に撮り、結果とともにフィードバックする「手洗いステーション」の運用を開始した。その中で、職員の手洗いに関する傾向が判明したため報告する。
【目的】手洗いにて推奨される動きと結果との整合性について調査を行い、さらなる手洗いの注意点を探し出す。
【方法】市販の手洗いチェック用蛍光ローションを使用し手洗いのチェックを実施、その際に行っている手洗いの様子を動画撮影
し、厚生労働省の手洗いリーフレットに記載されている 6 つの動き毎に実施率と対応する手の部位のローションの落ち（達成率）との検定を行った。
【結果】6 つの動きのうち指の間及び手の甲部分に実施率と達成率との間に有意差が見られた（p ＜ 0.05）。また有意差の見られた部
位の左右差を調査したところ、右手と左手の間に有意差が見られ（p ＜ 0.05）、右手の達成率が低かった。
【考察】手洗いが不十分になりやすい部位として指の間は既に知られている部位であるが、実施率と達成率に差異があることから洗い方を工夫し、入念に時間をかけて行う必要がある。また、左右差があることから自身の利き手等による傾向を理解する必要がある。
【結論】「手洗いステーション」の実施によって指の間及び手の甲、
特に右手側の手洗いが不十分になる傾向が判明した。この結果をもとに更なる確実な手洗いの実施を進めていく必要がある。

O4-5

A 病院における看護師の手指衛生に関する組織風土調査

伊勢赤十字病院○村田舞【背景・目的】A 病院では infection control team が設定した手指衛生目標値を達成できない状態が継続している。ただし、A 病院
内でも部署ごとに手指衛生遵守率に差があるため、遵守率の高い部署と低い部署の間で何らかの差があるのではないかと考えた。
「医療従事者の手指衛生行動には個人要因の他に「組織文化」が影響することが指摘されている」ことがわかっている。そこで、桐明らにより作成された看護師の手指衛生に関する組織風土尺度を用いて、A 病院の組織風土の特性や課題を明らかにすることを本研究の目的とした。
【方法】研究対象は A 病院にて手指衛生サーベイランスを実施している 14 病棟の看護師とした。期間は 2020 年 4 月～ 6 月とし、
「看護師の手指衛生に関する組織風土尺度」を用いて対象病棟の看護師に配布し回収する。手指衛生遵守率目標値を達成している部署と、未達成の部署にわけて、組織風土に違いがあるのかを分析する。
【結果】A 病院で手指衛生遵守率目標値を達成している部署と未達成の部署の組織風土尺度平均値を比較した結果、2 つの群に差はなかった。2 つの群に共通して、「物品配置環境側面」
「所属部署
環境側面」
「病院の手指衛生活動環境側面」は高得点を示した。「上司環境側面」「病院環境側面」は満点から遠い結果となった。
【結論】A 病院の手指衛生遵守率を向上させるためには「上司環境側面」「病院環境側面」へのアプローチが有効である可能性が示唆された。

－ 232 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O5-1

医療現場におけるペーパータオルの選択に関する検討（第 3 報）−皮膚への影響が少ないペーパータオルとは−

京都府立医科大学附属病院 感染対策部 1）、
ハクゾウメディカル株式会社 2）、長浜バイオ大学 3）

坂根 朱美 1）、○菊地 圭介 1）、上本
藤田 直久 1）、小森 敏明 3）

英次 2）、家原知子 1）、○福田 宏次 1）、星塚田 弘樹 4）

初美 1）、原田

一 2）、吉嶺

文俊 3）、【目的】2020 年、一時的に消毒用アルコール製剤が不足したため、来院者の擦式手指消毒用として次亜塩素酸水の使用を試みた。次亜塩素酸水は流水下の使用により得られた結果ではあるものの、手指消毒に対して効果があったと報告がある。今回我々は擦式手指消毒としての次亜塩素酸水の効果を検証した。
【方法】被験液は次亜塩素酸水（有効塩素濃度 20-60ppm、pH=2.7
以下）、ラビジェル ®、水道水を用い、被験者は薬剤師 5 名、手洗いは擦式法とし手掌部の細菌採取は SCDLP 寒天培地を用いた。
各被検液について手洗い前後の細菌採取を 3 回ずつ行った。コロ
ニーの数、性状の変化を指標に消毒効果を評価した。グラム染色法を用いて手洗い前の手掌部より発現したコロニーから菌種を推定した。
【結果】コロニー数は、ラビジェルでは手洗い前 112 ± 100 個、手洗い後 13 ± 9 個と手洗い後で有意に減少した（P ＜ 0.01）。次亜塩
素酸水では手洗い前 105 ± 81 個、手洗い後 172 ± 146 個となり減少はなかった。手洗い前では、直径 0.5mm ～ 40mm のコロニーが観察された。グラム染色により Coagulase-negative staphylococci（以下、CNS）、Micrococcus sp など数種類の菌が観察された。手洗い後では、ラビジェルでは CNS、Bacillus sp が観察された。水道水と次亜塩素酸水は手洗い前と類似したコロニーが観察された。
【結論】次亜塩素酸水の手指消毒効果は擦式法では明らかではな
く、流水下での使用が勧奨される。

拓実、野田

孝浩

【背景・目的】直接又は間接的に患者に接触する診療放射線技師（以下技師）は、感染対策の基本である手指衛生を遵守する必要がある。今回、技師の手指衛生の現状と問題点を調査し改善策を講じたので報告する。
【活動内容】先行活動において検査室に設置されていた擦式アルコール製剤（以下消毒剤）の使用量を月ごとに計測し、検査ごとの消毒回数を算出しフィードバックすることで意識向上に努めてきた。目標値は検査前後に 1 回ずつ 1 検査あたり計 2 回としたが、0.323 回 / 検査（調査期間：2018 年 10 月～ 2019 年 9 月）しか手指消毒が行われておらず、使用回数の向上が課題とされていた。
そこで、消毒剤を固定設置から個人所有とし、使用回数の集計結果を一覧表で掲示する方針に変更した。調査期間は 2020 年 4 月～
2021 年 1 月、対象は X 線撮影担当技師 9 名とした。
【成果・考察】調査期間における検査ごとの消毒回数は 0.688 回 /検査となった。先行活動時点では目標値を大幅に下回っていたが、今回の変更により改善が認められた。消毒剤を個人所有に変更することで、実際の個人消毒消費量が明確になり手指衛生に対する責任感を高めたと考えられる。COVID-19 の影響による消毒剤不足の期間には、積極的に流水と石鹸での手洗いを行っていたが、目に見える汚染がない場合はアルコール抵抗性病原体も考慮し、消毒剤を用いる必要がある。検査前後の手指衛生が習慣化されるよう、今後も継続的に啓発活動を行っていきたい。

擦式法による次亜塩素酸水の消毒効
果の検討

新潟県立十日町病院 薬剤部 1）、新潟県立十日町病院 検査科 2）、
新潟県立十日町病院 内科 3）、
東京慈恵会医科大学附属柏病院 感染制御部 4）

当院の X 線撮影領域における手指衛生の現状と改善への取り組み

大垣市民病院○久保山【背景・目的】感染制御の観点から、手洗い後にペーパータオルを使用し手指を完全に乾燥させることは重要であるが、ペーパータオルに関する研究は少ない。今回 TEWL（経表皮水分蒸散量）
・
角質水分量測定・マイクロスコープ撮影をもとにペーパータオルの皮膚への影響を検証することを目的として研究を実施した。
【方法】研究デザイン：観察研究。研究日：2021 年 3 月の 2days。
研究対象者：同意の得られた皮膚疾患のない成人各年代合計 11名。研究内容：一定の温湿度環境（湿度 22 ± 3℃、相対湿度 50 ±20%）での試験実施。手洗いの方法：手指を 15 秒間流水と石鹸で洗浄し、3 種類のペーパータオルで一定の強度と回数で水分を拭・角質水分量の測定（3 回測
き取った後、腕の TEWL（g/m2・h）
定の平均値を固定値とする）及びマイクロスコープ撮影を行った。
この工程を 30 分おきに 12 回繰り返し、翌日に再度実施した。
【結果】被験者の年代が高いほど、繰り返し手洗いを行った後の
TEWL は増加傾向にあった。製品間では、試料 D と試料 F の 2 群間において繰り返し手洗いが測定値の差が広がった。
【結論】手洗いとペーパ - タオルによる手指乾燥の連続作業の繰り返しにより、TEWL の上昇が認められ、使用するペーパータオ
ルの種類により違いが認められた。ペーパータオルの質はバリア機能低下を緩和させ、スキンケアにおいても重要であることが示
唆される。

O5-3

O5-2

O5-4

関西空港検疫所におけるアルコール手指消毒薬の使用量に関する分析調査

関西空港検疫所 1）、名古屋検疫所 静岡空港出張所 2）○熊澤史織 2）、桑原隆行 1）、西原美里 1）【背景】関西空港検疫所では、我が国に入国する者のうち、感染症に係る症状を有する乗客に対しては、検疫所の健康相談室において、問診や診察、検疫感染症の検査を実施している。検疫官は、
必要時にアルコール手指消毒薬で手指衛生を行っているが、場面に応じた使用量を把握するために、アルコール手指消毒薬の使用量に影響を及ぼす因子について、後方視的に調査した。
【方法】アルコール手指消毒薬使用量を説明変数、健康相談室利用者数を従属変数とし、それぞれの 3 か月移動平均を用いて、（1）
年代別、（2）症状別、（3）推定感染地域別、（4）検査実施の有無の四群で回帰分析を行った。期間は 2017 年 4 月 1 日から 3 年間とした。
【結果】
（1）年代別では、健康相談室利用者のうち、20 代、30 代、50 代において、（2）症状ついては、下痢、関節痛、腹痛において、（3）推定感染地域については、東南アジア、東アジア、南アジア、
欧州、アフリカ、北米において、（4）検査実施の有無については検査無しにおいて、それぞれ p ＜ 0.05 有意差が認められた。
【結論】上記結果より、渡航者下痢症の可能性がある乗客と接するときに、アルコール手指消毒薬を使用する傾向が示唆される。
しかし、下痢を発症させる病原微生物にはノロウイルスなどアルコール消毒薬の効果が期待できないものが含まれるため、今後、流水と石けんによる手指衛生の重要性についても啓発していく。

－ 233 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O5-5

精神科領域における手指衛生遵守率
向上への取り組み 第 2 報

O6-1

一般財団法人精神医学研究所附属東京武蔵野病院 1）、
東京医療保健大学大学院・医療保健学研究科 感染制御学 2）

昌章 1）、菅原○井原木

えりさ 2）

八雲総合病院 感染対策室【目的】精神科領域で 2019 年より継続的に実施してきた手指衛生の実地指導において，その評価を非介入期の遵守率の推移に注目し検討した．（院内研究承認書第 1867 号）【方法】2019 年 12 月 3 日～ 2021 年 12 月 4 日に病棟看護師 32 名を対象に，手指衛生のタイミングを介入期 1 ヵ月と非介入期 2 ヵ月に意図的に分け，「患者に触れる前」「手袋を外した後」「患者のエリ
アを出る時」に絞り直接観察を実施した．介入期は，研究者が手指衛生について講義後，実際の場面で観察・随時実地指導し非介入期では観察のみ実施した．この期間の研究については被験者には秘匿した．
【結果】介入期遵守率は 55.0% から 79.3%，非介入期遵守率は 28.1%
から 59.4% に改善した．3 つのタイミング別遵守率も全て改善したが、その中、患者接触前の遵守率が最も低かった．また，介入終了後の下落幅を下落率 * で比較したが，2019 年 12 月の -95.7% から 2020 年 10 月の -33.6% へと縮小した．* 下落率 =1-（介入期 / 前回
介入期遵守率）【考察】一般的に介入時の遵守率は上昇するが，非介入時は低下
し維持が難しい．しかし，指導介入を繰り返し実施したことで，非介入時の遵守率が大幅に増加したことは，教育活動による真の効果が定着したと考えられる．観察した 3 つのタイミングでは，患者に触れる前の遵守率は他と比較し低調で，第 1 報とその傾向に変わりなく依然として課題である．一方，手袋を脱いだ後の手指衛生は急激に向上し，教育効果が顕著だった．

O6-2

○吉田

雅喜、戸田

当院における腸球菌菌血症の現状

O6-3

宗重

裕治

増加した Bacillus cereus 菌血症に対する活動報告八尾徳洲会総合病院［背景・目的］腸球菌は，抗菌剤の選択肢が少なく菌血症では注意を要する起因菌である．腸球菌が起因菌となった症例の背景を検討する．
［方法］2013 年 5 月から 2021 年 3 月までの間に血液培養で腸球菌が検出された 32 例について感染経路，症例背景について検討した．
［結果］全32例でEnterococcus faecalisが21例，Enterococcus faeciumが 10 例，Enterococcus casseliflavus が 1 例であった．感染経路は，
尿路感染症が 16 例で最多であった．他は，胆道感染 9 例，菌血症
5 例，蜂窩織炎 1 例，心筋炎疑い 1 例であった．抗菌剤投与歴は，セフェム系 18 例，ペニシリン系 9 例，カルバペネム系 5 例であった．60 日以内死亡例は 5 例であった．E.faecalis が 3 例，E.faeciumが 2 例であった．1 例はセフタジジム投与中に死亡した．心臓超音波検査施行例は 12 例であった．E.casseliflavus 検出例では，胆管炎に SBT/ABPC 投与され，培養結果確認後，継続し改善した．
［結論・考察］抗菌剤はペニシリン系，カルバペネム系の使用が多い傾向があり，改善した例も多かった．セフェム系が投与された例では死亡例もあり，腸球菌菌血症が想定される状態においては，早期に介入を行う必要がある．E.casseliflavus は VCM 耐性のことが多いが，ペニシリンの感受性は保たれていることもあり，
SBT/ABPC は有用であった．疣贅を認めた例はなかったが，心内膜炎は外科治療を要することもあり，心臓超音波検査施行の啓蒙も肝要である．

五代、崎本【背景】CS は 1976 年の初報告後、後天性免疫不全症候群患者での致死性下痢症の原因や水系感染症アウトブレイクなどから注目を浴びた。当院では 2019 年 8 月から約 1 年間に 5 例の CS による下痢症を経験したので報告する。
【症例】症例平均年齢は 11.4 歳（中央値 12 歳）。症例は孤立例で時間的、空間的関連性はない。主要症状は 1 週間以上続く下痢（5/5）、腹痛（4/5）、嘔吐（3/5）であった。便中オーシストを確認し、確定診断とした。3 症例は発熱や倦怠感で入院となったが、他 2 例
は外来で対応した。入院症例は輸液療法で対応し、全例が軽快した。
【考察・結論】CS 感染症は上水道の汚染による大規模感染事例が有名であるが、厚労省の水質管理基準見直しで、現在全国において 1 年間で 10 ～ 20 名の患者発生に留まる。道南医療圏 4 保健所管
内でも 1999 年から 20 年間 CS 感染症の報告はなかった。症例の共通点は直接的あるいは間接的に牛との接触を有することである。
一方、酪農家には CS は仔牛下痢症の原因病原体として認知され高い罹患率の報告もある。さらに酪農関係者は原因不明の下痢症
罹患経験者も多い。今回の我々の経験した症例は偶然の遭遇かもしれないが、酪農地帯である当地では CS 感染症が潜在化しており、氷山の一角の可能性は否定できない。医療機関が本疾患と対峙するためには迅速診断キットの一般化、獣医師との密接な情報交流が望まれる。

社会保険田川病院○吉富

北海道道南 酪農地帯のCryptosporidium（CS）感 染 症（ 症例報告）～ワンヘルス・アプローチの側面を含めて～

○宮本

幸子、渋谷

豊克、前野

舞、鬼束

美紗絵

【 背 景・ 目 的 】当 院 で は、2018 年 4 月 か ら 2019 年 9 月 の 間 で B.
cereus 菌血症が 12 件発生した。環境培養の結果、リネン庫、清潔
病衣、洗濯工場のカバーシーツより B. cereus 菌が検出。委託業者の対策として、リネンの搬入方法の変更、院内での対策として、リネン庫の定期的な消毒、熱水洗濯機の導入、血流感染対策を遵守するよう指導を行い、B. cereus 菌血症は減少したが、2020 年 4
月以降、B. cereus 菌血症が増加した為、B. cereus 菌血症の減少を目的として再度介入を行った。
【活動内容】期間は 2020 年 4 月～ 2021 年 2 月。対象は B. cereus 菌血症院内発生患者。検査場所は院内のリネン類、パソコン類他、B.
cereus 菌血症患者の周囲環境、契約している洗濯工場とした。検査方法は B. cereus 専用培地による環境培養を実施した。
【成果・考察】培養結果より、B. cereus 菌がリネン庫、リネン、キー
ボード、職員用冷蔵庫、B. cereus 菌血症患者の布団類、テーブル、
点滴ルート内、点滴架台、洗濯工場から検出された。現場にデータをフィードバックし、検出された場所から環境整備、手指衛生、点滴管理に関して再指導を行った。また契約している洗濯工場では新たに品質管理部門が設置され、B. cereus 菌を監視することになった。B. cereus 菌血症の増加は、リネン管理の不備、手指衛生が不十分であったことが大きな要因といえる。

－ 234 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O6-4
公立福生病院○福泉
星野

当院の Candida 血症患者における眼科コンサルテーションの実状と課題

真人、東川
育美、野村

汀、鈴木
眞智子

康央、小美濃光太郎、【目的】Candida 血症患者に対する真菌性眼内炎の鑑別は必須となっている。今回，当院で Candida 血症が判明した症例に対し適切な眼科受診が実施されているか調査した。
【方法】当院電子カルテ及び検査システムを用いて後ろ向き調査を実施した。2017 年 4 月から 2021 年 3 月までに血液培養検査でCandida 属が陽性となった症例を抽出し眼科受診の有無，転帰，
転帰までの期間を調査した。
【結果】血液培養陽性患者数は 26 名，そのうち眼科受診が実施されていたのは 6 名で実施率は 23% であった。転帰は 26 名中 15 名が死亡退院であった。陽性判明から 2 週間以内に死亡した患者を除くと 16 名中 4 名の実施で 25% の実施率であった。実際に真菌性眼内炎が発見され治療を要した患者は 1 名であった。
【結論】眼科受診の実施率は 25% 程度であり適切な眼科受診ができていない実状が明らかとなった。AST 回診で電子カルテに眼科受診推奨コメントを記載しているが受診に繋がらない症例も見受けられ，臨床医に対するより強力な介入の必要性が示唆された。

O6-6

O6-5

秀明大学看護学部 専門基礎分野 1）、
千葉大学大学院医学研究院 環境生命医学 2）○神崎○安野 伸浩 1,2,3）、渡部
土屋 雅勇 3）多真紀 1,3）、河村秀嗣 1,2）【背景・目的】真菌は Candida など日和見感染を引き起こし、医療現場で注意を要する。演者は取り扱いが容易な出芽酵母をモデルとして、増殖を抑えるメカニズムを解析してきた。その中で染色体複製のイニシエーター（Orc）がエピジェニックな制御を受けていることを見出したので報告する。
【方法】染色体複製開始点付近に大腸菌にしか発現しないクロマ
チン結合タンパク質の LexA の結合配列を染色体上に導入した。
染色体複製開始点付近 ARS1 のヒストンの修飾状況をヒストン
H3K18 のアセチル化抗体、H4K12 のアセチル化抗体を用いたク
ロマチン免疫沈降法で検討した。
【結果】LexA を ARS1 の B3 element の位置に導入すると Orc が複製開始点にロードしてこなかった。その際のヒストンの修飾を検討したところ、H3K18 も H4K12 もアセチル化されていなかったことから、クローズドなクロマチン構造をとっており、Orc がロードできなくなったと考えられた。
【結論】Orc はエピジェネティックな制御を受けており、ヒストン
H3K18，H4K12 のアセチル化を止めると Orc がロードされなくなり、染色体が増加しないことが考えられる。増殖を止める薬剤のスクリーニングすることによって同じ真菌類の治療薬になることが考えられた。今後スクリーニングを行っていきたい。なおこの研究の大部分は、京都大学ウイルス研究所在籍時に行われた。な
おこの研究は科研費のサポートを一部得ている。

感染性廃棄物容器における安全性と有用性の検討帝京大学薬学部病院 薬学研究室 1）、
帝京大学薬学部 薬剤師生涯教育学講座 2）、
帝京大学医学部附属病院 薬剤部 3）O7-1
原町赤十字病院○稲川
剛至 1,3）、【目的】現在、注射シリンジや採血針などの鋭利物を含む感染性廃棄物を適切に処理するために数多くの感染性廃棄物容器が使用されている。これらの容器に関して安全性や経済性について比較検討を行い、更に、医療現場において苦慮している医療廃棄物の「臭気」に関して評価を行った。
【方法】市販されている主な 10 種類の感染性廃棄物容器の性能について、容器の強度、針付きシリンジ充填率、廃棄物処理費用等を評価した。また、60L の感染性廃棄物容器に関しては、ニオイ
センサ（新コスモス電機株式会社製）を使用し、臭気の拡散状況について評価した。
【結果】各容器の上部および側面強度は、それぞれ 20.8 ～ 51.4N、23.2 ～ 37.5N の範囲であり、いずれも医療廃棄物容器の登録認定基準である 14.7N 以上の耐久性を示した。また、容器 1L 当たりの充填本数は 67.1 ～ 128.3 本と容器の形状により差が認められた。
臭気においては、通常の感染性廃棄物容器では臭気指数平均が26.2 ± 3.9 であったものが、ガスバリア性の高い特殊 PE 樹脂を含むビニールの使用により 6.2 ± 1.3 まで低下が認められ臭気の軽減が可能となった。
【考察】本研究結果から、より強度が高く容器単位当たりの廃棄物処理費用の安価な容器の選択を行うことにより、安全で低コストの医療廃棄物処理が可能となることが示唆された。また、臭気の問題に関しては、ガスバリア性の高い特殊 PE 樹脂を含むビニールを使用することで回避できることが確認された。

Epigenetic controls of ORC
loading onto the Saccharomyces
cerevisiae replication origin.

新型コロナウイルスワクチン接種における副反応の発生と予診票との関連

秀樹、嶋村

洋子、冨沢

陽子、内田

信之

【背景・目的】新型コロナウイルスワクチンの有効性は高い一方、副反応も多く報告されている。接種に際しては、予診票を用いた問診が行われる。当院医療従事者接種での、予診票記載内容と副反応の関係を調査した。
【方法】ワクチン接種を行った当院スタッフ 310 名に対し、接種後2 週間以内の当院受診の有無と、ワクチンとの因果関係を調査した。
【結果】1 回目接種後 2 週間以内に当院外来を受診した者は 49 名
（15.9%）であった。接種部位の疼痛や発熱以外の副反応が疑われた者は 7 名（2.3%）であり、全て女性であった。副反応の症状は、接種部位以外の疼痛：3 名，蕁麻疹：2 名，慢性湿疹増悪：1 名，
皮下結節：1 名であった。現病歴がある者は 101 名で、4 名に副反応が発生した。蕁麻疹が発生した 2 名の現病歴は心臓病と婦人科系疾患であった。アレルギー関連の現病歴がある者は 20 名であった。アナフィラキシーの既往（予診票に記載）がある者は 27 名で、蕁麻疹が発生した 2 名も既往があった。1 か月以内の病気や当日の体調不良，けいれんの既往は副反応発生に影響しなかった。2
回目接種では、1 回目に蕁麻疹が発生した者には副反応は発生しなかった。1 名に咽頭部不快感と咳嗽が発生したが、現病歴やアナフィラキシーの既往はなかった。
【結論】蕁麻疹が発生した 2 名はアナフィラキシーの既往があり、関連性は低いと思われるが現病歴があった。接種を行う際には、この項目に注意が必要かと思われる。

－ 235 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O7-2

新型コロナウイルスワクチンの副反応
報告の収集に対する当院の取り組み

浜松医科大学医学部附属病院

○片桐
澤木
古橋

由起子、望月 啓志、鈴木 利史、高岡 雅代、ゆかり、脇坂 浩、名倉 理教、片橋 一人、一樹、前川 真人

【背景・目的】新型コロナウイルスワクチンは高い予防効果がある一方、関連する副反応も高頻度で発生する事が知られ、一部の重度な副反応は厚生労働省への報告を要する。そのため、接種施設は被接種者のワクチン副反応の実態を正確に把握する必要がある。本発表では当院のワクチン副反応報告の収集体制の構築とその結果について報告をする。
【活動内容】ワクチン被接種者が簡便に報告可能とするためにPowerCMS を用いた電子的な報告書を WEB 上で提出できるよう設定した。アンケート項目には、基本情報（氏名、性別等）と副反応項目（局所疼痛、倦怠感、発熱等の計 24 項目）を設けた。また予防接種法に基づく副反応疑いの症例を追跡するため、発生時
期、医療機関受診時には診断名を選択する項目を設けた。更に副反応への個別相談にも対応するため、副反応専用ダイアルを設置した。
【成果・考察】上記方法により、1 回目の接種では 75.5%（1928 /
2555 件）、2 回目の接種では 64.6% の報告率（1464 / 2265 件）が得られた。1 回目及び 2 回目接種後の副反応は、局所疼痛 80.4% と86.3%、倦怠感 20.9% と 65.8%、発熱 2.5% と 37.7% であり、先行接種者を対象とした「新型コロナワクチンの投与開始初期の重点的調査（コホート調査）」の結果と同様であり、副反応疑いはなかった。当院のワクチン副反応の収集体制の構築は、幅広く詳細に必要な情報を一元的に管理する上で有用であることが示された。

O7-4

祐子、眞野 彩、塩見 理紗、荒井俊郎、阿部 徳子、井關 治和

真、山本

倫子、

【背景】当院は、国内第 1 例の受け入れに始まり、新型コロナウイ
ルス感染症患者を積極的に受け入れている。当院職員のワクチン接種が開始になるにあたり、職員から接種に対して不安の声があがった。ワクチン接種の目的は個人の感染予防のみならず集団免疫の獲得であり、高い接種率が求められる。職員が前向きに接種に臨めるよう対応した結果を報告する。
【活動内容】当院は、第 1 弾の医療従事者ワクチン接種対象施設となったため、事前に全職員へワクチン接種に関わる情報とワクチン製品情報を提示し、各自が確認できる様にした。また、集団免疫を獲得する必要性、職員の高い接種率を目指していることを事前に説明し、接種希望者を募った。妊婦や授乳中、基礎疾患やアレルギー疾患のある職員は、感染対策室が個別相談に応じた。
【成果・考察】事前調査の正職員のワクチン接種希望者は、970 名（92.5%）であった。1 回目のワクチン接種を、975 名（正職員以外を含む）へ行った結果、副反応による発熱者は 20 名（2.1%）であり、症状への問い合わせや、外来受診希望が 10 件程度あった。2 回目の接種では、副反応の対処方法として解熱剤の準備を提案した。
966 名へ接種し、副反応による発熱者は 441 名（45.7%）であったが、問い合わせはなかった。ワクチン接種にあたり職員の理解と不安の軽減は重要であり、事前に働きかけることで高い接種率と副反応による混乱をさけることができた。

新型コロナウイルスワクチン接種の事
前相談からみたA病院勤務者の実態

北九州市立門司病院

○中原

郁代、田中

章貴、原

慎一

【背景・目的】新型コロナウイルスワクチン（以下ワクチン）の有効性及び安全性の情報が少ない中で、接種判断に迷う職員に対し、ワクチン情報を提供したうえで、接種不適当者を確認しリスク軽減を図ること、意思決定支援を目的に事前相談を行うものとした。
【活動内容】接種対象者 279 名のうち、事前相談希望者は 39 名であった。この者に対し、医師が「新型コロナウイルス感染症に係る予防接種の実施に関する医療機関向け手引き」等を用いて相談を受けた。相談時間は 5 ～ 10 分以内 23 名、10 ～ 15 分以内 14 名であった。相談内容は複数の場合もあり、1）不適当者 0 件、2）要注
意者 20 件、3）ワクチンの効果・副反応 11 件、4）妊娠中 1 件、5）
接種手順 1 件、6）2）以外の内服との関係性 3 件、7）他のワクチンとの接種間隔 2 件、8）既往歴との関連 2 件、9）食物・抗菌薬・接触性アレルギー 3 件と多様であった。結果、接種を見合わせる必要があった者は妊娠初期の 1 名であり、30 分間要観察者は 16 名となったが、22 名は特別な指示はなく、1 名がかかりつけ医に相談する方針となった。
【成果・考察】事前相談後の回答は、接種希望者 34 名、検討継続者 4 名、辞退 1 名となった。接種当日の問診では、説明を受けて自己判断する時間的な余裕がもてないこと、要観察者の確認と対応が煩雑になることが予測され、検討時間がとれる事前相談の機会があることは職員の安全面、意思決定支援に役立ったと考える。

新型コロナウイルスワクチン接種に向けた職員への対応

JA 神奈川県厚生連相模原協同病院

○神野
鈴木

O7-3

O8-1

40 歳以上の医療関係者におけるワクチン予防可能疾患に対する抗体保有状況

川崎医科大学総合医療センター 院内感染対策室 1）、
川崎医科大学総合医療センター 小児科 2）○田口剛士 1）、羽井佐

実 1）、中野貴司 2）、松田真哉 1）【目的】2018 年の成人男性を中心とした風疹流行の背景には、未罹患・未接種者が多かったことが挙げられる。これまで当院では、ワクチン導入以前の小児期の罹患率の高さから、入職時 40 歳以上の職員に対しては風疹・麻疹・水痘・流行性耳下腺炎の血清抗体価を測定していなかった。しかし、今回の風疹流行への対策と併せ、40 歳以上の職員へも血清抗体価を測定し、確実な 2 回の予防接種記録のない職員に対してワクチン接種を勧奨した。測定した抗体価を後方視的に検討し、今後の感染症対策に活用する。
【方法】血清抗体価未測定の 40 歳以上の職員に対し、2018 年 10 ～12 月に風疹・麻疹・水痘・流行性耳下腺炎の血清抗体価測定を行い、また罹患歴・予防接種歴も調査した。抗体保有の判断は日
本環境感染学会の「医療関係者のためのワクチンガイドライン第3 版」を用いて行い、抗体価は風疹抗体（HI 法）、麻疹・水痘・流行性耳下腺炎 IgG 抗体（EIA 法）で評価、解析した。【結果】解析
対象者は 266 名、平均年齢は 54.3 歳（40 ～ 73 歳）。「あと 2 回の予防接種が必要」な者が最も多かったのは風疹（11.7%）、次いで流行性耳下腺炎（3.8%）であった。麻疹では少数であったが、「あと1 回の予防接種が必要」な者は 32.0% を占めた。水痘では、予防接種が必要な者はいずれも少数であった。
【結語】40 歳以上の医療関係者においても、ワクチン予防可能 4 疾
患の血清抗体価測定は、院内感染対策として重要である。

－ 236 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O8-2

職員の麻疹・風疹・水痘・ムンプスの抗体価経年変化についての調査

朝日大学病院 感染対策室

○尾崎

明人、西谷

佳紀、棚橋

富士和

○田上

亜澄

【背景・目的】これまで職員の 4 種流行性ウイルス疾患の抗体価測定やワクチン接種に関する取り組みをおこなっていなかった．今
回，職員の抗体価測定を実施し，今後の方向性を検討したので報告する．
【活動内容】期間 2018 年 9 月から 2019 年 9 月 1. 記録に基づくワク
チン接種状況の確認 2. 全職員対象とした 4 種抗体価保有検査の実施【成果・考察】記録をもとに確認したワクチンの接種状況について
は，麻疹や風疹に対して，ワクチン 2 回接種を証明できる職員は，全体の 30% も満たず，水痘・流行性耳下腺炎に関しては，ほとん
どの職員に接種証明がない結果であった．この結果より，抗体価検査の実施を検討し，抗体価測定の実施が決定した．抗体価測定
は，職員 242 名中 229 名〈94.6%〉に実施．抗体価が「陰性」または「満たさない」職員は，麻疹 137 名〈59.8%〉風疹 71 名〈31%〉水痘 11
名〈4.8%〉流行性耳下腺炎 108 名〈47.1%〉であった．ワクチン対象者のなかで，接種を希望した職員は，麻疹 137 名中 44 名〈32.1%〉
風疹 71 名中 26 名〈36.6%〉水痘 11 名中 5 名〈45.4%〉流行性耳下腺炎
108 名中 27 名〈25%〉であった．抗体価測定後にワクチンに関する質問や勉強会開催の希望が聞かれたことは，抗体価結果とワクチン接種に対する関心が寄せられたと考える．今後，ワクチン接種の推進活動に向け，ワクチン接種への理解を深め、接種費用の確保や接種対象者のなかでも優先すべき職員や職種に対する検討をしていく．

当院における 4 種流行性ウイルスに対するワクチンプログラムの構築

O8-5

医療財団法人明理会イムス明理会仙台総合病院○前沢

当院における流行性ウイルス疾患＜
麻疹・風疹・水痘・ムンプス＞抗体検査実施と今後の課題

社会医療法人善仁会宮崎善仁会病院【背景・目的】職員の麻疹・風疹・水痘・ムンプスの抗体（以下、4 種抗体）獲得状況の変化について調査した。
【方法】対象は 2013 年と 2019 年に 4 種抗体価測定を行った当院職
員 313 名。麻疹・水痘・ムンプスは EIA 法、風疹は HI 法にて測定し、陽性、陰性の判定は「医療関係者のためのワクチンガイドライン
第 3 版」の基準を用いた。2013 年、2019 年それぞれの抗体保有率を比較するとともに、EIA 値の平均値を比較した。
【 結 果 】2013 年 → 2019 年 の 変 化 は 以 下 の 通 り で あ っ た。 抗 体
保 有 率、 麻 疹：98.7% → 98.4%、 風 疹：78.6% → 76.0%、 水 痘：
97.1% → 96.8%、ムンプス：66.5% → 57.8%（p=0.026）。EIA 値の平均 値、 麻 疹：29.9 → 23.5（p ＜ 0.01）、 水 痘：21.6 → 18.0（0.0117）、
ムンプス：6.8 → 5.5（p ＜ 0.01）。4 種ともに経年によって抗体価が減衰することがわかった。麻疹と水痘についてはもともとの抗体保有率が高く、変化も少なかった。一方ムンプスに関しては、もともとの抗体保有率が高くない上に、基準を満たしている職員の10% 以上が基準値未満まで減衰することがわかった。風疹に関しても同様の結果であった。
【結論】これらの結果から、期間については明確な基準はないが 4種抗体価を経時的に測定、確認しワクチン接種につなげていく必要があると考えられた。

O8-4

O8-3

祥子

【背景・目的】当院では､ これまで全職員を対象としたワクチン
接種は、B 型肝炎と季節性インフルエンザのみで、麻疹・風疹・
水痘・流行性耳下腺炎は抗体の有無も把握していなかった。今回、風疹が疑われる患者の受診を契機にプログラムを作成し、全職員の抗体価測定とワクチン接種を行った｡【活動内容】全職員（371 名）にワクチン接種歴を調査し抗体価を測定した。抗体陰性者に対するワクチン説明会を開催し接種の希望を調査、希望者に対しプログラムに沿ってワクチンを接種した。
また、抗体価カードを作成し全職員に配布、ネームプレートの裏に保管することとした。
【成果・考察】ワクチン接種歴は、記録を提出した職員は 371 名中
110 名（29.6%）で 366 人が抗体を測定した。
陰 性 者 は、 麻 疹 165 名（45.1%）、 風 疹 74 名（20.2%）、 水 痘 26 名
（7.1%）、流行性耳下腺炎 211 名（57.7%）であった。
ワクチン説明会の参加率は 243 人中 184 人（75.7%）で、接種率はそれぞれ麻疹 75.3%、風疹 77.8%、水痘 90.5%、流行性耳下腺炎
73.9% であった。
接種歴の調査の結果、自分自身の接種歴を把握している職員が少ないことが分かったが、説明会により抗体保有の必要性が理解さ
れ接種につながったと考えられた。今後、接種を希望しなかった
職員への継続した教育や、実習生、中途採用者、新採用者に対する新たなシステムの構築が課題となる。また、抗体価カードが有病者発生の際に効果的に活用されるか、検証する必要があると考えられた。

大阪鉄道病院○坂本中央滅菌室での職員間の水痘感染事
例を通しての今後の課題 −限局した帯状疱疹から感染し水痘を発症した
一例−

麗花、吹曽

彩、小牟田

豊、内田

卓弥

【背景】A 病院では入職前に職員に対して麻疹・風疹・水痘・流行
性耳下腺炎の抗体検査の提出を依頼している。そこで、日本環境感染学会「医療関係者のためのワクチンガイドライン」（以下ガイドライン）で定められた基準を満たしていない場合は、ワクチン接種を推奨していた。今回、職員間の感染で水痘を発症した事例を経験したため、職員への感染対策と今後の課題について報告する。
【症例】中央滅菌室勤務の委託職員 1 名が、左腋窩周囲に痛みを伴う水疱が出現し帯状疱疹と診断され塩酸バラシクロビル内服を開始した。その後、別の職員が全身の発疹が出現し発熱を認め、水痘と診断された。水痘発症の職員は、入職時に水痘抗体が基準値未満で水痘ワクチンを接種していた。また、水痘発症職員との接触者は、職員 30 名が対象となった。
【考察・結論】水痘を発症した職員は、ガイドラインの対応フロー
チャートに沿って水痘ワクチンを 1 回接種していたが感受性者であり発症に至った。感染経路は、限局した帯状疱疹を発症していた職員から休憩室の環境等を介した接触感染により水痘を発症したと考えられた。接触者のほとんどが抗体保有者であったが、一部の委託・派遣職員は抗体検査を実施せずに A 病院の業務に従事していたことが判明した。至急で水痘帯状疱疹ウイルス抗体価検査を実施したが、A 病院では業種間で抗体検査の管理を行っており、今後抗体検査のシステム構築が急務と考えられた。

－ 237 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O8-6

院内感染予防の HB ワクチン接種効果

岡山済生会外来センター病院 感染制御室 、
岡山済生会総合病院 感染制御室 2）、
岡山済生会総合病院 肝臓病センター 3）

O8-7

1）

良美 1）、五藤○友野輝之 2）、池田房雄 3）、田中弘之 2）【背景・目的】医療関係者のためのワクチンガイドラインでは B 型
肝炎（HB）s 抗体陰性者には HB ワクチン接種を行い、院内感染を予防することが推奨されている。職場健診で全職員 HBs 抗体を測定し陰性者はワクチン接種している現状で十分か評価できていない。
【方法】入職者または常勤職員で HBs 抗体陰性者のうち希望者にプロトコールに添った接種を実施。ワクチンはヘプタバックス
II。2016 年から 2019 年の健診で HBs 抗体を測定した結果やワクチン接種による抗体陽性率を後方視的に集計し院内感染予防の現状を評価した。事前に施設倫理審査委員会の承認（No.190923）を得た。
【 結 果 】HBs 抗 体 陰 性 者 は 入 職 者 2017 年 189 人 中 86 人（46%）、2018 年 164 人 中 80 人（49%）。 常 勤 職 員 2017 年 1177 人 中 160 人（13.6%）、2018 年 1201 人中 171 人（14.2%）で陰性者の比率に差はなかった。2017 年 HBs 抗体陰性で翌年も抗体検査を受けた人が入職者 52 人、常勤職員 119 人。入職者 38 人（73%）が翌年ワクチンを接種し 32 人（84%）が抗体陽性化した。常勤職員 65 人（55%）
では 54 人（83%）が抗体陽性化した。2017 年では抗体陽性だった
1120 人のうち翌年 73 人（6.5%）は抗体陰性化した。一方、2017 年
抗体陰性でワクチン接種しなかったが翌年 HBs 抗体陽性化した
職員が 2 人いた。2 人とも血液暴露事故等や肝機能異常は認めなかった。
【結論】HB ワクチン接種により 8 割以上が抗体を獲得できる。抗体を一度獲得した人が陰性化しても院内感染による肝炎発症を予
防できる。

O9-1

○森

雅浩、江口

神戸大学医学部附属病院 薬剤部 1）、
神戸大学医学部附属病院 感染制御部 2）、
神戸大学医学部附属病院 臨床検査部 3）○宇田 篤史 1,2）、楠木 まり 2,3）、出田
八幡 眞理子 2）、宮良 高維 2）

理恵 2）、【背景】麻疹、風疹、水痘、流行性耳下腺炎は、感染力が極めて強く、医療関係者が発症すると本人の重症化に加えて院内で爆発的に感染が広がる恐れがあることから、病院職員の集団免疫を獲得する
ことは安全対策上極めて重要である。日本環境感染学会からは、十分な免疫獲得のための指針が示されているが、当院ではその確認が徹底されていなかった。
【方法】追加接種が必要な職員数などを算出するシステムを構築することで業務の効率化を図るとともに、2018 年に入職後 3 年以上を経過した職員の抗体価測定等を行うことで、ワクチンの追加接種が必要な職員数の集計を行った。基準に満たない職員に対しては 2019 年 4 月からワクチンの追加接種の勧奨などを実施した。
【結果】抗体測定の結果、全在職者の 26%（847 名）がいずれかのワ
クチンの追加接種が必要と判断された。2020 年 12 月には、いずれかの追加接種が必要な職員数は 9.7%（284 名）まで減少し、免疫獲得者の比率は、4 種ウイルス全てについて 90% 以上まで上昇した（麻疹 67% → 91%、風疹 86% → 94%、水痘 90% → 95%、流行性耳下腺炎 75% → 91%）。また、いずれのウイルス疾患でも年代の上昇とともに、追加接種が必要となる職員の割合は上昇する傾向にあった。
【考察】集団免疫の獲得と維持に向けて、今後も引き続き効率的なデータ管理とワクチン接種の推進を行う必要がある。

当院での FilmArray システムにおける呼吸器パネル 2.1 の使用経験について

医療法人徳洲会宇治徳洲会病院

当院職員のワクチン接種歴とウイル
ス抗体価の情報管理と免疫獲得に向けた取り組みO9-2

新型コロナウィルス感染症対応病棟の立ち上げと持続可能な体制構築の取り組み

名古屋市立大学医学部附属西部医療センター

比呂美【目的】2019 年 12 月，中国の武漢市で肺炎患者の集団発生が報告された。この新型コロナウイルスの感染は世界に拡大し，日本国
内では 2020 年 1 月 16 日に初めて患者が報告され、2 月 1 日に指定
感染症に指定された。Covid19 診断を目的として SARS-cov2 検出のため各施設で PCR 法を導入しているが当院に於いても 2020 年
3 月より Lamp 法を導入してからその後 FilmArray や他機種による PCR 法、ルミパルスによる抗原定量検査と幅広く検査を実施している。今回 FilmArray システムによる呼吸器パネル 2.1 を使用して得られたデータを解析したので報告する。
【方法】2020 年 9 月から 2021 年 3 月までの期間に提出された検体を対象とした。陽性率、各ウイルスの検出状況について検討した。
【結果】陽性率は 32%、ウイルスの検出状況は Human Rhinovirus/
Enterovirus 78件、Adenovirus 13件、Coronavirus 23件、Parainfluenza 10件、Respiratory Syncytial Virus 4件、SARScov2 2 件であった。
【結論】FilmArray は SARS-cov2 以外のウイルスも検出可能で、
covid19 以外の呼吸器感染症を引き起こすウイルスの鑑別にも有用で特に小児科領域でその傾向が見られた。結果は 2021 年 3 月までの集計だが今後も引き続きデータを蓄積し発表当日に追加で報告する。

○長谷川 友紀、杉下伊藤 真早代、秋田

香代、高桑
憲志

美紀、牧野

美栄子、

【背景・目的】新型コロナウィルス感染症＜ COVID-19 ＞の第 3 波に向け、当院でも陽性患者の受け入れを求められた。このため2020 年 10 月に各病棟より看護師を集め、小児科病棟を COVID-19
病棟へ再編した。開棟に際し、COVID-19 に対する看護経験のない看護師でも、安全に質の高い看護が行えるよう様々な取り組みを行った。
【活動内容】感染予防策の徹底と共通理解 1・病棟内ゾーニング 2・
個人防護具選択と着脱方法 3・着脱場所へ感染防御技術のポス
ター掲示 4・入院患者の感染防御指導 5・感染防止に留意した休憩室設営等。看護技術、知識の共有 1・最頻情報やエアロゾル発
生リスクのある検査、処置の安全な介助 2・閉鎖空間に入院する
認知症やせん妄症状あのある患者看護 3・ハイフローセラピー・
NPPV 装着患者の看護。感染予防技術確認 1・ラウンドの実施 2・PPE 着脱の相互チェック 3・毎日の課題抽出と対策検討【成果・考察】ハイフローセラピーや NPPV 装着している患者や、認知症やせん妄があり感染予防行動が実施できない患者を看護しても水平感染せず、クラスター発生なく経過できた。また、知識や技術を確立することで不安が軽減し、目標である安全で質の高い看護を実践できた。取り組みの継続により看護師が入れ替わっても現在の看護の質を維持できる体制が構築できたと考える。

－ 238 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O9-3

医療従事者における新型コロナウイ
ルス長時間・短時間曝露群と非曝露
群の抗体保有率について

社会医療法人共愛会戸畑共立病院

○南

博子、木原

洋美、佐々木優、加藤○安井

COVID-19 対策チーム「YUMECO」の組織と医療機器・材料・薬品・検査体制部門における消毒薬供給不安
定への対策

山口大学医学部附属病院 薬剤部 1）、同 感染制御部 2）○河口 義隆 1）、伊瀬知
松永 和人 2）

美加 2）、敷地

恭子 2）、北原

COVID-19 重症化予測因子としての血清亜鉛値と N501Y 変異株の入院時所見から見る特徴

堺市立総合医療センター

達治［目的］当院は二次救急、重点医療機関として診療を行っており、
救急センター職員が新型コロナウイルス感染を発症。関係職員のPCR 検査を実施した結果、1 名の無症状新型コロナウイルス感染を認めた。今回、新型コロナウイルス感染症患者に長時間接触する職員と短時間接触する職員、接触の無い職員の曝露時間によって、新型コロナウイルス抗体保有率に差異があるか調査し感染対策の破綻が起きていないか検証した。
［方法］検体採取期間：2021 年 3 月 8 日〜 11 日使用試薬：HISCLSARS-Cov-2 N-IgG 試薬を用い実施した。対象：新型コロナウイ
ルス感染症病棟（以下コロナ病棟）勤務職員を長時間曝露群、救急センター職員や陽性者入院時対応職員を短時間曝露群、いずれにも関係がない病棟職員を非曝露群と定義した。
［結果］抗体検査の結果、長時間曝露群 36 名と短時間曝露群 31 名、非曝露群 27 名全員がカットオフ値以下であった。陽性コントロー
ルとして既感染者 3 名の抗体検査を行い、全員の陽性を確認した。
［結論］コロナ病棟で陽性者を対応する職員は長期間ウイルス曝露を受けており抗体保有率が高いと考えたが、曝露時間の差異により抗体保有率に違いはなかった。医療従事者の感染事例は日常生活での報告もあり、曝露時間や診療のリスクに関係はないと考える。感染対策の職員教育を行い適切な対策が遵守できれば、感染対策の破綻は起きなかった事が示唆された。この研究は当院倫理委員会第 20-20 の承認を得た。

O9-5

O9-4

隆志 1）、【背景・目的】当院では，2020 年 4 月より COVID-19 に関連した対策チーム（Yamaguchi University Medical COVID-19：YUMECO）
を多職種で組織し，さまざまな課題に取り組んでいる。構成部門のうち，医療機器・材料・薬品・検査体制部門では，消毒薬の供
給不安定に対する消毒水準と適切な病院衛生管理の保持を目的の
1 つに活動した。
【活動内容】院内の消毒効果を期待する医薬品・医薬部外品・雑品の流通，在庫量，使用目的，期間単位ごとの必要量を整理した。
無償提供の製品は，濃度や安定性について確認した。適応対象（環境，生体，器具・機械）とそれぞれの場面別に，候補となる成分と濃度をリスト化した。環境清拭用クロスなど用途が限定される製品以外に，濃度調製によって適応を分ける製品と消毒法を組み合わせた代替案から推奨順を決定した。熱消毒や消毒水準としない場面（清拭・清掃・洗浄と消毒の別）を選定することで，必要量を調整した。使用中の力価低下，微生物汚染に配慮し，清拭法
では含浸用材料の選定，浸漬法では調製方法を単一化し，一元管理を図った。
【成果・考察】適切な病院衛生管理は COVID-19 に限らず，すべての病院環境で保持することが求められる。多職種対策チームを組織することで，さまざまな情報が錯綜する中，混乱を招くことな
く，代替となる消毒法の立案，消毒水準の要不要の明確化，職員への周知に至るまで，適切な病院衛生管理の保持が遂行できた。

友佳子、石坂

敏彦、松田

祥子、小川

吉彦

【目的】重症化する患者を入院時に判別予測するため、重症化のリスク因子を探索調査した。また、N501Y 変異株罹患患者での入院時所見から見た特徴を調査した。
【方法】2020 年 3 月 24 日より、2021 年 5 月 6 日までに当院へ入院した COVID-19 患者の内で血清亜鉛値を測定した 357 名を対象とし、軽 / 中等症群と重症 / 死亡群について、23 の臨床的因子について評価した。統計的な有意性が認められた因子について交絡性を確認後、ロジスティック回帰分析による多変量解析を実施した。
また N501Y 変異株罹患患者 99 人での入院時所見から見た特徴を調査した。
【結果】重症化に関わる因子として連続変数で P ＜ 0.001 となったのは、アルブミン、プレアルブミン、LDH、CRP、リンパ球数、
好中球 / リンパ球（N/L）比、血清亜鉛値であった。交絡性を確認
し、ロジスティック回帰分析の結果から、N/L 比、LDH、血清
亜鉛値の 3 因子で正判別率 91.4%、AUC が 0.961 となる ROC 曲線
で入院患者の重症化を予測できた。一方、N501Y 変異株罹患患者 99 人での重症化のリスク因子について Student-t 検定を実施したところ、連続変数で P ＜ 0.001 となったのは、プレアルブミン、
CRP、血清亜鉛値のみであった。
【考察】変異株罹患患者は入院後の重症化率が 46% と高く、それまでは入院時に重症化のリスク因子とされていた検査値が、軽・中等症でも増悪方向に反応していることが示唆された。

O10-1

一 般 病 棟 で の COVID-19 ア ウ ト ブ
レイクに対する、簡易陰圧ユニットを用いた病棟一部ゾーニングの実施

新松戸中央総合病院 感染制御部

○高嶋

英樹、今井

三枝子、中尾安秀【背景・目的】一般病棟の一部を COVID-19 汚染区域としてゾーニングするにあたり、簡易陰圧ユニットを設置し、物理的なゾーニ
ング境界の明確化、準汚染区域設置および気流制御を企図した。
【活動内容】一般病棟で、職員および患者に COVID-19 アウトブ
レイクが発生。感染・濃厚接触に伴う看護職員の減少や多床室にトイレが無いことから、当該病棟の一部をゾーニングし、
COVID-19 病床とした。当初の陽性例は 3 名であったが、以後の陽性例増加や、陽性例の呼吸不全への進行の可能性を考慮。物理的なゾーニングの強化や看護職員配置の分離、呼吸不全を呈する
陽性例の気流制御を企図した。救急外来の発熱患者隔離目的で導入されていた、簡易陰圧ユニットを当該病棟廊下に設置し、ゾー
ニング境界を明確化。ユニットと天井および壁の隙間はビニールで封をすることにより、気流制御を実現。ユニット内部は個人防護具着脱の準汚染区域とした。当初は陽性例 9 名を 5 床室 3 室で開始。ピーク時には人工呼吸管理 3 名を含む 21 名まで陽性例は増加。ユニットを移動させることにより、6 室まで対応可能とした。
ゾーニングを開始してから 16 日目で新規発生者は 0 となり、31日目で終息となった。
【成果・考察】短時間の簡易な作業で気流制御を含む確実なゾー
ニングが実施でき、感染収束に寄与した。また、陽性例の増加に合わせて、ゾーニング範囲をフレキシブルに変更可能であった。

－ 239 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O10-2

新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）
クラスター発生を契機とした感染対策の改善活動と成果

O10-3

新型コロナウイルス感染症国内第 1
例目を受け入れた経験

相模原協同病院

芙蓉会二ツ屋病院 1）、金沢医科大学 臨床感染症学 2）、
金沢医科大学病院 感染制御室 3）、芙蓉会二ツ屋病院 感染制御室 4）○眞野山本【背景・目的】当院は療養型病床でリハビリや認知症対策が診療の中心である。2020 年 4 月 SARS-CoV-2 による大規模なクラスターが発生したことから、感染の終息と再発防止のために行った感染対策の活動とその成果について報告する。
【活動内容】SARS-CoV-2 感染終息の為、手指消毒、PPE 着脱をビデオ研修し、実地試験を行いながら全員が正しい手順で出来ることを目指した。事務職員を含む全職員に手指消毒剤の携帯も導入した。患者と密接する看護業務はクラスターの発生要因となる為、オムツ交換や喀痰吸引の手順書の見直しを行い、周知徹底した。
ICT 委員による遵守状況のラウンドを毎週行った。SARS-CoV-2を含む市中感染症の持ち込み防止対策として職員の体調を出勤前に報告し、体調不良時には休務を徹底した。
【成果と考察】手指消毒や PPE 着脱の徹底および手順書の見直しなどで、SARS-CoV-2 感染は発生から約 3 か月で終息した。手指消毒回数は、クラスター発生前の平均 5 回 / 患者 / 日から、2021
年 2 月には 22 回と極めて頻回に行う習慣が定着した。また、職員の体調報告を出勤前に行い、就業中に発病しても直ちに帰宅出来る雰囲気となった。大規模クラスターな発生を契機に ICT 委員が中心に院内感染対策活動を行うことで感染対策の徹底や推進が可能となった。引き続き、クラスターの発生しない安全な病院を目指していきたい。

【背景】 新型コロナウイルス感染症と聞いて、いまやその言葉を知らない人はいないだろう。しかし、当院が国内第 1 例目を受け入れた 2020 年 1 月 10 日の時点では、未知の病気であった。国としての指針や検査体制は決まっておらず、手探りの状態で患者対応を行った。
【症例】2020 年 1 月 10 日に患者からの第一報により、武漢市より帰国した発熱患者を受け入れた。1 月 15 日に、国立感染症研究所
での PCR 検査により、新型コロナウイルス感染症であることが判明した。患者の受け入れに際し、最寄りの保健所に報告し、対応に関して指示を仰いだ。保健所とは日頃より連携はできていたが、指定感染症になっていない段階での方針は決めかねていた。
そのため、厚生労働省と国立感染症研究所へ確認するように指示を受け連絡をしたが、やはり対応策は決まっておらず、感染対策の判断は当院に委ねられた。
【考察・結論】新型コロナウイルス感染症の発生当初、ヒトーヒ
ト感染ではないと言われていたため、標準予防策のみで対応する
か、経路別予防策を実施すべきか ICT で検討し、万全を期して空気感染対策をした。結果的に、この選択は間違っていなかったと考える。新興感染症は未知の病原体が原因である故、その感染対策は状況により変化する。新興感染症による院内感染を予防する
ためには、病院独自での判断と感染対策の万全な備えが重要であることを、今回の症例から得ることができた。

○坂下

里樹 1）、加地O10-4京子 4）、飯沼由嗣 2,3）、野田

洋子 3）

面会継続を多層防御で対応した
COVID-19 感染対策効果の検討

彩、神野 祐子、塩見 理紗、荒井 真、
倫子、鈴木 俊郎、阿部 徳子、井關 治和

O10-5

新型コロナウイルス感染症クラス
ター終息までの新米 ICN の取り組み

医療法人八女発心会姫野病院

静岡徳洲会病院【目的】当院は 140 床全館個室の民間病院である。2021 年の新型コ
ロナウイルス感染症（以下、COVID-19）第 1 波の流行期より協力病院として陽性患者を受入れてきた。潜在性 COVID-19 の院内侵入の完全防止（境界防御）は困難であり、持込みが不安視されている。当院ではトイレ・洗面台、空調、排気を個別とした個室管理、広い多目的室での食事、リハビリ実施といった多層防御を行うことで、面会制限を実施することなく COVID-19 対応を実施している。その対策と実践上の効果を検討する。
【方法】2020 年 4 月～ 2021 年 3 月 COVID-19 病棟および一般病棟において陽性確定者数、患者・職員持込み発生件数、感染拡大状況
により検討を行った。
【結果】COVID-19 陽性患者受入れ 23 名、一般入院患者持込み発生
3 件、職員持込み発生 1 件、感染拡大なし。
【考察】期間中入院患者の COVID-19 持込みが 3 件発生したものの、院内感染拡大を防ぐことが出来たのは、全室個室のため患者同士の接触や患者環境共有が回避されたこと、職員の標準予防策
が適切に実施されたこと、認知症や廃用予防に不可欠なリハビリやレクレーションを広い多目的室でディスタンスを取りながら実施できたことによるものと考える。多床室の旧病棟時代と比較して、インフルエンザ院内感染を 1/10 に減少できたという当院実績から患者の面会を可能とし、多層防御に重点をおくことで今回の COVID-19 の感染拡大防止に繋がったと評価できる。

【背景】当院で 2020 年 12 月 10 日新型コロナウイルス感染症のクラスターが発生した。3 病棟でのクラスター発生があり終息までに
52 日間要した。終息までの取り組みについて報告する。
【活動内容】病棟休憩室ではマスクを外した状況で会話、飲食があり職員間の濃厚接触者を出す環境だった。そのためマスクを外した状況で会話、飲食は禁止した。プライベートでも家族以外の人との会食は禁止した。以前より職員の体温測定は実施していたが、胃部不快が続く職員が申告しないまま勤務を続けていた。その間感染拡大した可能性があり症状がある時は受診するようにした。病棟は清潔、汚染、PPE 着衣、脱衣区域と分け交差しないようゾーニングした。職員の感染対策の意識が低く 1 患者 1PPE の徹底が出来なかった。知識不足によるダブルガウン、2 重手袋対
応で脱衣時に破綻が起きやすかった。統一した PPE 着脱が出来るよう装着順に設置、順番に脱衣出来るよう廃棄ボックスを設置した。現場に行き職員の考えを聞き指導した。またスクリーニン
グの強化を図り、陽性者を早期に対応することで、終息となった。
【考察】当院はコロナ病棟職員の PPE トレーニングは実施していたが全職員へは不十分であった。コロナに対する知識が低いまま対応することになり誤った感染対策をしていた。今後院内感染を起こさないために感染対策を継続させていく組織作りが必要であ
る。

○中西

穂波

○石谷

－ 240 －

智代、山之上

弘樹、望月

美孝、奥村

仁志

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O11-1

当院での COVID-19 感染対策会議

JR 札幌病院

○富樫

信彦、櫻田

玲子

【背景・目的】これまで多くの医療機関で COVID-19 の院内感染が発生している。COVID-19 は発症 2 日前から他者へ感染させる可能性があり、また無症状の COVID-19 症例も多く、院内感染の予防が困難となっている。院内感染のルートとして、患者よりの持ち込みと同等の頻度で、職員からの発生も報告されている。当院
でも院内で職員間の感染が疑われて感染防止対策部が対応したケースを経験した。以下にその対応を検討する。
【活動内容】当地域での流行状況とパラレルに、当院職員やその同居者が COVID-19 に罹患するケースが散発した。このため当地域がフェーズ 3 となった 2020 年 11 月から、定期的（当初は週 5 回、2021 年 2 月から週 2 回）に多職種からなる COVID-19 感染対策会議を開催して、体調不良の職員やその同居者に対する対応（当院受診と PCR 検査勧奨）などを協議した。
【成果・考察】2020 年 11 月から 2021 年 5 月までに 19 名の職員がCOVID-19 に罹患した。この間、院内で感染したと判断された入院患者は 3 名であった。職員間で感染したと判断された部署では、接触が疑われる多くの職員に接触早期（3-5 日以内）から PCR 検査を行い、必要に応じて職員の配置変換を推奨して、感染を制御できた。この感染制御には COVID-19 感染対策会議が重要な役割を果たしたと考えられ、若干の考察を加えて報告したい。

O11-3
武蔵野陽和会病院

○山之内

O11-2

COVID-19 感染拡大における当院の
感染対策

美幸、辻村

淑子、石濱

クラスター発生時、感染制御チーム
は何をしていたか？今後何をすべきか？

やわたメディカルセンター 感染制御チーム

〇佐分
勝木

稲子、根上
達夫

剛、石田

美由紀、道下孝恒、【背景・目的】2020 年 2 月、石川県内初の新型コロナウイルス（以下 COVID-19）感染症患者が発生し、当院も感染対策に着手した。
院内への水際対策として、来院者のトリアージ、面会禁止、外出・外泊の制限、及び手指衛生の徹底、COVID-19 発生時の対応想定等を行ってきた。しかし、同年 8 月、A 病棟にて当該職員と入院患者から COVID-19 陽性患者が同時多発し、クラスターとなった。
発生時から現在までの感染制御チーム（以下 ICT）の活動内容を振り返り、今後どのように改善し次に備えるか、さらに当院 ICTのあり方を検討した。
【活動内容】クラスターは突発的で、かつ膨大な業務を発生させた。
医師 2 名は、陽性患者との接触実態把握や治療への助言、院内周知、対外向けの文書作成の後方支援、看護師は PCR 検査、保健所との交渉、病棟内のゾーニング、検査技師は大量の PCR 検査の統括、薬剤師は手指消毒液の調達と配付、治療薬の緊急手配等、各 ICT メンバーは職務を遂行したが、現場作業に翻弄・忙殺され、病院全体の感染管理統括を十分に行えなかった。
【成果・考察】COVID-19 の市中感染フェーズにより ICT の平常業
務は簡素化し、機動性を保つ。クラスターによる欠員が出た際の職員再配置と業務分担、濃厚接触の割出しなどは職員の再配置で賄う。陽性患者の転院調整は ICT、保健所や病院間交渉は院長、その他の入退院調整は地域連携、外部委託の感染管理は総務など、感染管理のみならず病院全体の管理運営に携われる形を想定準備
した。

O11-4

新型コロナウイルスワクチン接種者
意識調査からみる広報活動の効果

社会福祉法人北海道社会事業協会富良野病院

晴美

○高橋

【背景】COVID-19 の感染が拡大し、全国的に PPE 不足等の問題がある中、当院の 1 年間の感染対策の取り組みを報告する。
【活動内容】1. PPE の使用制限 2. 面会制限 3. 入全職員の健康チェック 4. 上部内視鏡検査の中止 5. 病院全来訪者の健康申告書の提出 6. COVID-19 疑い患者の受入れ用病室の設置 7. 全職員のマスク着用を義務づけ 8. 手術予定患者の入院時確認事項に関する指針の決定 9. 病院入口に検温用サーモカメラを設置 10. 速
乾性アルコール手指消毒剤の設置箇所の見直し 11. 発熱外来のレイアウト整備 12. PPE の着脱、手指衛生の徹底 13. 入院患者のマスク着用を徹底し 14. 手指衛生の直接観察 15. 部署別に手指衛生に関する研修【成果・考察】当院では CVID-19 陽性患者の入院受け入れはしていないが、外来では陽性となる患者もいるが感染拡大は起こっていない。職員一人一人が自覚することにより感染対策に積極的に取り組むことができた成果と考える。特に事務部門の研修では手指衛生の 5 つのタイミングが当てはまらないので、具体的にどういうタイミングで手指衛星をするのかを理解できた。その結果
2020 年 1 月には 11.3 であったが、12 月には 22.7 と上昇がみられた。
現在も少しずつ上昇している。現状に満足することなく継続的に感染対策に取り組むことで、クラスターを出さないようにしていきたい。また、今後も必要に応じた感染対策を取り入れていきた
い。

愛、角谷

不二雄、庄司雅代【背景・目的】新型コロナウイルスワクチンは 2021 年 2 月に日本で薬事承認され、国内での医療従事者への接種は同年 3 月から開始されている。新しいワクチンであることから、その効果、副反応について、医療従事者であっても不安が強く、接種を躊躇う人も多いため、ワクチンの広報活動を行い、接種の推進を図った。
【活動内容】当院及び圏域の医療機関の医療従事者が対象。広報活動として、新型コロナウイルスについての学習会の開催、更にワクチンについての有効性や安全性をまとめたものを院内で配信した。ワクチン接種後、接種者意識調査を回収。1 回目 400 人、2回目 362 人で集計。
【成果・考察】その結果、当院及び圏域の医療機関の医療従事者の接種率は 75% となった。接種者のうち 80% が「副反応が心配」と回答しているが、86% の人が自分自身及び社会を守るための対策として有用だと理解し接種に至ったことがわかった。接種者のうちインフルエンザワクチン接種したのは 83.5 ～ 88.6%。インフ
ルエンザ不活化ワクチンが開発され販売されたのは 1951 年のことである。国民に広く周知されているワクチンであっても 90% に満たない。医療従事者であっても、未知のワクチンを接種することに対して不安を持つことがわかったとともに、正しい知識を職員へ広報することで、ワクチンの必要性の理解を得ることが重要と考える。未接種者に対しては、個別の文書を通し、接種率の向上を目指していく方針。

－ 241 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O11-5

新型コロナウイルス院内感染予防対策：院内換気対策の取り組みと CO2測定による対策の評価

邦友会小田原循環器病院 ICT○阿部倉田浩介、伊藤 美樹、府川憲一、操 華子

真理子、村瀬俊文、【背景】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の主な感染経路は
接触感染，飛沫感染である。換気が不十分とされる密閉空間においては、空気中のウイルス濃度が高くなるため、密閉空間における換気対策は重要である。今回、CO2 濃度測定器を用いて 3 密度を可視化し、換気対策の評価と改善に取り組んだ ICT 活動を報告する。
【活動内容】当院は心臓・腎臓疾患患者の診療・ケアを行う 100 床未満の循環器専門病院である。築 45 年が経過しており、中央配管による空調設備はない。2020 年 6 月より、ICT ラウンドで院内の 3 密状況・環境をピックアップ。換気対策を強化するために、
30 分に 1 回の窓開け、気流の妨げになる職員スチールロッカーの配置変更、外気流入が期待できる窓サッシへの形状変更、網戸取り付け、空気清浄機導入、換気扇清掃、サーキュレーター配置等を行った。2020 年 11 月より、CO2 濃度測定器により換気対策の評価を行った。CT 室 500 ～ 800ppm、院内感染対策委員会開催時間中 700ppm、職員が集合する朝の更衣室 1,000 〜 1,200ppm、
窓のない外来診察室 1,000 ～ 1,500ppm、外来混雑時の廊下 700 ～
1,000ppm、であった。
【成果・考察】換気の評価指標に CO2 濃度を用い、CO2 測定器で 3
密状況を簡便に可視化するこができた。院内換気対策の評価と改善に有効であったと考える。

O12-2

地域における薬局間連携体制の構築と「薬局における感染対策マニュアル」の作成

黒田薬局 1）、はぐろ薬局 2）、たかの橋中央病院 薬剤科 3）、
東京大学医科学研究所附属病院 薬剤部 4）、
東京大学医学部附属病院 薬剤部 5）○黒田 雅子 1）、奥村 智宏 2）、高倉黒田 誠一郎 4）、高山 和郎 5）

O12-1

群馬県感染症対策連絡協議会 ICN 分
科会のコロナ禍での活動

日本赤十字社原町赤十字病院 1）、くすの木病院 2）、
太田記念病院 3）、川島内科クリニック 4）○冨沢陽子 1）、荒井

よし江 2）、土屋

映里佳 3）、川島

崇 4）【背景・目的】群馬県感染症対策連絡協議会 ICN 分科会は、医療機関等の感染対策をより一層推進し、群馬県民の健康を守ることを目的に活動してきた。今回コロナ禍の活動について、その一部である障害者施設への訪問について報告する。
【活動内容】障害者支援施設等への感染症対策専門家派遣事業により、群馬県が管轄する障害者支援施設 32 カ所、福祉型障害児入所施設 3 カ所を分担して訪問。基本的な感染予防策の指導を目
的に施設内をラウンドし、感染対策について指導を行った。また、施設内での療養等を想定したマニュアルや対策に対し必要に応じて助言を行った。
【成果】訪問したことで施設が抱える問題を共有し、施設職員に対し正しい知識を提供できたことで特性を活かしながら感染対策の指導を行うことができた。また、現状でよいものと改善すべきことを提言することで、課題が明確となり実効性のある対策を検討してもらえた。
【考察】施設職員は経験のない感染症流行状況に対して「わからないことだらけ」という不安の中で感染対策を行っていた。私たちの訪問が施設内全体を見直すきっかけとなり、感染対策強化に繋がったと考える。また、後日相談を受けるなど相談相手と認識され、病院・施設・地域との繋がりが強くなったと感じる。

O12-3

わが国の感染症看護専門看護師および感染管理認定看護師の地域における活動およびそのシステムに関する
文献検討

横浜市立大学大学院医学研究科 看護学専攻 1）、
長崎大学大学院 熱帯医学・グローバルヘルス研究科 2）

果林 3）、○野口【背景・目的】新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴い、医療機関における感染対策の徹底が不可欠となった。薬局は病院と異なり臨床症状の有無に関わらず不特定多数の患者と対応するためウイルス感染の潜在的なリスクが高い。しかし薬局における感染対策には標準的な指針がなく、実施される感染対策には施設間格差が生じていると考えられる。我々は感染対策を学び直し、薬局に必要な対策を検討する事を目的として薬局薬剤師、病院薬剤師が共に学び、考える研修会を開催した。
【活動内容】2020 年 5 月から 6 月にかけて計 3 回のオンライン研修会を開催した。初回は感染対策の講義、2、3 回目は参加薬局の見取り図を用いてグループディスカッションを行った。ディスカッ
ションした内容を元に「薬局における感染対策マニュアル」を作成した。
【成果・考察】本研修会により薬局薬剤師が感染対策の基礎知識を習得することができた。また業務内容やゾーニングについて他
施設と議論を行なう事で実践的な内容となり、薬局が行う感染対策の指針としてのマニュアルを作成することができた。感染対策
はスタンダードプレコーションと感染経路別予防策との組み合わせで行われる。この考え方を薬局薬剤師が共有することにより、薬局が新興感染症に対応可能な医療機関として機能することができると考えている。

京子 1）、鈴木

佳奈 2）、渡部

節子 1）【背景・目的】COVID-19 の感染拡大が猛威を振るう中、地域連携は不可欠であり、感染看護に専門的に携わる看護師の活躍が期待されている。しかし、感染症看護専門看護師（以下、CNSIC）および感染管理認定看護師（以下、CNIC）が地域で行う活動についての報告は少ない。そこで本研究は、CNSIC および CNIC の地域
における活動および活躍できるシステムの実情を明らかにすることを目的とする。
【方法】医学中央雑誌 Web および CiNii Articles を用いて文献レ
ビューを行った。キーワードに“感染症看護専門看護師”“感染管理認定看護師”“地域療養”“地域”“在宅療養”“高齢者施設”“保育”“クリニック”“感染予防管理（統制語）”を用いて文献検索を行い、60 件が該当した。
【結果】対象文献 10 件のレビューを行った。その結果、（1）CNSIC
および CNIC が地域の感染対策に関する活動を行う背景には、本邦や各自治体が支援する地域ネットワークの一環としての活動や所属施設独自のネットワークでの活動であること、（2）活動内容
は、研修会やセミナー開催などの教育活動、地域施設でのアウト
ブレイク時の相談・介入が多いことが明らかとなった。
【結論】CNSIC および CNIC による院内感染対策地域支援ネット
ワークや、各自治体の感染対策ネットワークでの活動およびその効果について研究を進めることの必要性が示唆された。

－ 242 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O12-4

地域の精神科病院と行政で協働開催した精神科病院感染症対策研修と事後報告会の取り組み

浜松医科大学医学部附属病院 感染対策室○澤木
前川

ゆかり、鈴木
真人

利史、高岡

雅代、古橋

一樹、

【背景・目的】2019 年 10 月当院と浜松市内の精神科指定病院が中心となり、精神科病院における感染対策の情報共有と質向上を目的とし、「浜松市精神科病院感染制御を考える会（以下、考える会）」を立ち上げた。2020 年以降の新型コロナウイルス感染症の蔓延により、市の健康福祉部障害保健福祉課から精神科病院の感染症対策研修の開催について相談があった。今回、考える会と市で協働し、現場に即した感染対策の検討・実践できる研修方法を考え、複数の市内精神科病院と一緒に感染症対策研修を行う事で、地域の精神科病院の感染対策の質向上を図った。
【活動内容】参加病院を指定病院と非指定病院に分け、同年 11 月に 2 回開催した。研修場所は受け入れ表明のあった病院とした。
病棟内ラウンドにより現場で確認しながらの学習と参加者同士の議論による課題の整理を行った。当院 ICN と ICD は講師として参加した。事後報告会を開催し、研修の振り返りと各施設の課題に対する取り組みを報告し、情報を共有した。
【成果・考察】研修と事後報告会には指定病院 4、非指定病院 3 の計 7 病院が参加した。病棟内ラウンドを取り入れた研修では現場で活発な議論がされ、日頃の感染対策に関する疑問や悩みの解決に繋がった。事後報告会は病院毎の課題と改善に向けた取り組み
を情報共有したことで、各病院だけでなく地域の感染対策の質向
上につながると考える。今後も考える会と市が協働し、継続して取り組んでいく。

O13-1

唾液検体による新型コロナウイルス
抗原定量検査の実施に伴う飛沫、接触感染対策について

史織 2）、桑原隆行 1）、西原美里 1）【背景】関西空港検疫所では 2020 年 9 月 23 日から、唾液による新型コロナウイルス抗原定量検査を実施している。平時は、乗客用通路として使用する検疫区域に、臨時の検体採取ブースと検査室を新設し、唾液採取及び検査を実施することとなった。唾液検体
採取時に実施した飛沫、接触感染対策について、内容と効果を報告する。
【活動内容】乗客全員に予め唾液採取方法を電子掲示板で示すとともに、各採取ブース内にポスターを表示し可視化することで、唾液採取から検体提出までを乗客のみで完結させ、検疫官が検体に接触することを防止した。唾液採取ができない乳幼児など鼻咽頭ぬぐい液の採取を要する場合は、検疫官が飛沫に暴露するリス
クが高いことを考慮して、クリーンパーティションを設置した採取室を新設した。検疫官の個人防護具は、採取ブースの担当職員
はサージカルマスク、フェイスシールド及び手袋の着用を基本とし、鼻咽頭ぬぐい液の採取担当職員は、ガウンの着用を追加した。
また、対応後は、担当職員のアルコール消毒薬による手指消毒を徹底し、環境清掃に関しても、原則 1 便の対応終了毎に、アルコー
ル消毒薬による清拭清掃を実施した。
【成果・考察】2020 年 9 月 23 日から 2021 年 1 月 31 日までの期間（131日）に、関西空港検疫所において実施した抗原定量検査数は 4 万
3,875 件、このうち陽性数は 212 件（陽性率 0.48%）で職員も濃厚接触には至らず的確な感染防御を実施することができた。

精神科病院への covid-19 支援

東京都立松沢病院

○濱田

晴美、林

栄治、阪下

健太郎

【背景】精神科病院は環境面の制約や患者特性などから COVID －19 対応が非常に困難である。A 病院は東京都内の精神科病院や施設から陽性患者を受け入れており、その経験を活かして精神科病院での患者対応について内科医師、精神科医師、PSW、ICN な
どの多職種で支援活動を行ったため報告する。
【活動】1. 陽性患者受入れ開始病院への支援：患者受入れ病棟内のゾーニングや患者搬送導線、PPE 準備等の確認を行った。2. ク
ラスター発生病院への支援：患者搬送が困難な状況に対し、現場ラウンドを行い患者の状態確認後に搬送順位を決定。重症化が懸念される患者の搬送タイミングや、転院治療を望まない患者に対し院内で実施可能な治療について助言。PSW は情報共有の円滑化や患者退院時の福祉用具対応等について、ICN は感染対策について助言を行った。3. 患者発生に備えた支援：ゾーニングや患者
導線、マニュアルを確認。病棟ラウンドを行い、患者特性に合わせたプランを検討し助言を行った。
【成果・考察】他病院への多職種チームでの関わりは、A 病院が患者の入院受けをするだけでは知り得なかった精神科病院特有の療養環境を知り得る機会となり、退院後の生活にも考慮した支援に繋げることができた。今回は依頼を受けた病院への訪問という形で支援を行ったが、今後はさらに地域精神科病院間の連携を構築
しクラスター発生を未然に防ぐ関わりが課題である。

O13-2
横手市立大森病院○奥山

関西空港検疫所 1）、名古屋検疫所 静岡空港出張所 2）

○熊澤

O12-5

当 院 に お け る COVID-19 の 院 内 感
染から得られた反省と対策

博仁、福岡

岳美

【背景】当院で 1 ヶ月に渡る COVID-19 の院内感染を経験した。今後いかに予期せぬ感染を持ち込まず院内での拡大を防げるか多職
種で検討したため報告する。
【活動内容】感染経緯：腰痛と微熱で入院した患者の家族が PCR
陽性との情報が入院 7 日目に伝わった。病院全体で PCR 検査を行い患者 10 名スタッフ 5 名の感染が判明。対応：秋田県コロナ医療支援チームへ支援依頼し対策本部を設立。多職種での定期ミー
ティング及び各部のラウンドと指導を行い問題点を把握し必要な対応策を話し合い全部門で共有した。
【成果】現在まで続いている対策を述べる。外来：入院時の水際対策が不十分であった。患者のユニバーサルマスクの徹底、受付
段階での問診票と検温、待合室の動線分離、待合室の改造、発熱患者への抗原検査のルーチン化、新規入院患者へ抗原検査のルーチン化などを行った。ケア関連：職員経由の伝播もあり、手指消毒・ケアに応じた標準予防策の徹底、ラウンドおよび PPE 脱着指導を行った。少しでも疑わしい患者の隔離と接触感染予防策の徹底を行った。環境：職員同士の感染を避けるため、休憩室の改修を行った。食事中の会話の禁止を徹底した。職員の毎日の健康方向を義務化した。食事時間帯に合わせた院内一斉消毒の時間を設定した。全職員の意識向上もあり現在に至るまで院内感染は再発せず、平時の対応や擬似症発生時の外来・入院対応もスムーズに行うことができている。

－ 243 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O13-3

COVID-19 患者の療養環境の PCR
検査と清掃・消毒の評価

千葉大学病院 感染制御部 1）、千葉大学病院 看護部 2）
1,2）

1,2）

○千葉 均 、漆原 節 、奥田谷口 俊文 1）、猪狩 英俊 1）

佳男

1,2）

、矢幅

1）

美鈴 、

【背景・目的】COVID-19 の主な感染経路としては接触感染および飛沫感染とされている。気管切開され床上安静となっている
COVID-19 の患者の療養環境から SARS-CoV-2 が検出されるかPCR 検査を用いて検証し感染対策に活かすことを目的に検討を行った。
【活動内容】気管切開されている患者で、COVID-19 と診断された患者の療養環境（オーバーテーブル、枕、ベッドリモコン、吸引機、病室の洗面所）を生理食塩水に浸した咽頭ぬぐい用綿棒で採取し、PCR 検査にて SARS-CoV-2 の検出を確認した。また、患者がサージカルマスクを装着でき、手指衛生が行える病室および ICU で挿管されている患者のベッドリモコンや療養環境の検体を採取しPCR 検査した結果と比較検討を行った。
【成果・考察】気管切開されている患者の療養環境は 5 か所中 4 か所から SARS-CoV-2 が検出された。（Ct 値 29.8 ～ 38.6）検出されなかったのは軽症患者の病室および ICU の重症患者の環境から
SARS-COV-2 は検出されなかった。患者からの飛沫の汚染を少なくし療養環境の清掃と消毒が定期的にされている場合、環境の汚染リスクは低いことが確認された。気管切開のある患者は、飛沫や接触を介して 2 次感染させるリスクが高いことが推察された。

O14-1

当院における抗菌薬適正使用支援
チームの取り組みとその評価

独立行政法人地域医療機能推進機構九州病院

○桑村

恒夫、中島

一、芳賀

由美、堀江

O13-4

空気予防策の代替としての小型飛沫
拡散防止装置の開発

新菱冷熱工業株式会社 中央研究所 1）、
順天堂大学大学院 感染制御科学 2）○森本正一 1）、堀賢 2）【目的】COVID-19 対策では、エアロゾル発生手技（AGPs）などで発生するマイクロ飛沫が重要である。このマイクロ飛沫を封じ込める簡単で信頼性の高い装置を救急部と開発したので報告する。
【方法】救急外来で COVID-19 疑いの患者に AGPs を実施する際、ストレッチャー上の患者頭部を覆うフード付き装置を製作した。
装置は HEPA フィルタ付きのファン・フィルタユニット（FFU）と、フードを形成するビニールシートと骨組みで構成した。フード内の汚染空気は、60m3/h で FFU に吸引され、清浄化のうえフー
ド外へ排気することで、フード内を陰圧に保つ。AGPs 実施時はビニールシート下端から手を入れて操作する。封じ込め効果の検証は、フード内で水蒸気ミストを発生させ、装置停止時と比較して、漏洩する粒子数が 1/100 以下となる条件（N95 フィットテス
ト合格推奨値相当）を「漏洩なし」と判断した。操作時にできるフードの隙間を 0.14m の円形の模擬穴（0.015m2）数個で代替し、換気量を 0 ～ 60m3/h まで 3 段階で変化させ、水蒸気ミストの粒子数を測定し比較した。
【結果・考察】換気量 60m3/h の場合は 3 個の模擬穴（0.045m2）でも 漏 洩 し な か っ た。 換 気 量 30m3/h の 場 合 で は、2 個 の 模 擬 穴（0.030m2）で漏洩したが、停止した場合と比較すると 1/10 以下（p＜ 0.05）だった。実運用時は模擬穴より小さな隙間から手を入れるため、換気量 60m3/h で運用すれば、エアロゾル発生手技であっても安全に検査できると考えられた。

O14-2

精神科単科病院における薬剤師による感染症早期モニタリングの実践

医療法人社団更生会草津病院

恭子

○横江

【背景・目的】当院では、抗菌薬適正使用支援チーム（Antimicrobial
Stewardship Team：AST）が 2018 年 5 月 よ り 活 動 を 開 始 し た。
今回、当院 AST の活動内容及び介入効果を検討したため報告する。
【方法】2018 年 5 月から 2020 年 12 月における AST カンファレンスの検討患者数、フィードバック実績を調査した。さらに、抗菌薬の使用量推移とカルバペネム系抗菌薬の緑膿菌への感受性について調査した。
【結果】AST カンファレンスで検討された患者数は 4113 名で、フィードバックはこのうち 288 名に対して行われ、その受け入れ率は 59%（170/288）であった。カルバペネム系抗菌薬の使用量（Antimicrobial Use Density：AUD）は、活動開始前の 2017 年が1.87、開始後 3 年間の平均が 1.86 であった。カルバペネム系抗菌薬であるメロペネムの緑膿菌への感受性は、活動開始前の 2017
年が 78%、開始後 3 年間の平均が 84% であった。
【結論】AST の活動開始前後でカルバペネム系抗菌薬の使用量は大きな変化を認めなかったが、緑膿菌の感受性は改善傾向を認めた。今後はより詳細な評価を行うことで、抗菌薬の適正使用推進に取り組んでいきたい。

穂奈美【背景・目的】精神科単科病院では感染症専門医が不在であり、専門外の医師が抗菌薬を処方するケースが多い。そこで 2019 年 11月より院内の ICT 担当薬剤師が特定の抗菌薬使用者集団に対し、投与量・投与期間の適正化、適切な抗菌薬選択の推進を主な目的として早期モニタリングを行ったためその成果を報告する。なお
本研究は倫理委員会の承認を得て行っている。
【活動内容】ICT 担当薬剤師が当院の抗菌薬届出制の対象となっている指定抗菌薬が開始となった患者を開始日、7 日後、14 日後にモニタリングを行い、処方医にフィードバックを行った。当院の届出対象の指定抗菌薬はカルバペネム系、広域ペニシリン系、キノロン系、抗 MRSA 薬である。
【成果・考察】2019 年 11 月～ 2021 年 1 月における感染症早期モニ
タリング対象症例 80 件のうち 72 例（90%）に対しモニタリングを行い、30 例（41%）に対し介入を行った。介入の受諾率は 93% であり、最も多い介入は抗菌薬の変更提案であった。また、取り組
み開始前後の AUD、DOT を比較したところカルバペネム系薬のAUD は有意に増加し、DOT も増加傾向となった。DOT の増加
は、7 日間以内の投与終了が多いことや検査が外注であることにより、投与開始後のモニタリングが機能していなかったことが原因と考えられ、モニタリングの間隔の検討が課題である。

－ 244 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O14-3

阪神地区 11 施設の外来における急性気道感染症への経口抗菌薬の調査

西宮市立中央病院 感染対策室 1）、兵庫医科大学 感染制御部 2）、
関西労災病院 内科、薬剤部 3）、宝塚市立病院 感染対策室 4）、
笹生病院 内科 5）、明和病院 外科 6）、西宮渡辺病院 感染対策室 7）、
市立芦屋病院 8）、常滑市民病院 感染症科 9）○網野 かよ子 1）、植田 貴史 2）、中嶋 一彦 2）、一木 薫 2）、
川端 俊介 3）、小林 敦子 4）、大井 利彦 5）、生田 真一 6）、
竹中 弘子 7）、臼井 健郎 8）、竹末 芳生 9）、和泉 雅章 3）［目的］急性気道感染症への抗菌薬は「抗微生物適正使用の手引き」
では原則ペニシリン系が推奨されており、「気道感染症の抗菌薬
適正使用に関する提言」では重症例、再発例などでは非ペニシリン系の選択肢も挙げられている。阪神地区の外来における急性気道感染症への経口抗菌薬を調査する。
［方法］＜対象＞急性気道感染症、サブ解析 急性副鼻腔炎、急性 咽 頭 炎 ＜ 除 外 診 療 科 ＞ 小 児 科 ＜ 調 査 期 間 ＞ 2020/4/12020/6/30 ＜評価項目＞急性気道感染症への抗菌薬投与、急性
副鼻腔炎、急性咽頭炎への抗菌薬投与、各抗菌薬の割合、前投与の有無を耳鼻科、耳鼻科以外の診療科で比較検討。
［結果］急性気道感染症の抗菌薬処方は 30.7% であり、急性咽頭炎
では 30.2%（130/431）、急性副鼻腔炎では 46.3%（19/41）であった。
急性咽頭炎では、耳鼻科からの処方はその他の診療科と比較して、第 3 世代セフェムの割合は 60%（他診療科 17.9%）であり、キノロンの割合は 14.3%（他診療科 35.8%）と有意（P=0.018）に低率であった。
［結語］耳鼻科における非ペニシリン系の処方は重症例などへの処方も考えられ、今後重症例・再発例への適正使用について検討する必要がある。

O14-5

抗菌薬適正使用支援チーム（AST）の
活動と成果

O14-4

岡山大学病院 薬剤部 1）、同 小児歯科 2）、同 感染症内科 3）、
同 小児科 4）、同 感染制御部 5）○東恩納 司 1,5）、森下 陽介 1,5）、稲葉
草野 展周 3,5）、塚原 宏一 4,5）

祐子、高橋千鶴、坂本加奈子、石原佳奈【背景】2018 年 5 月から指定抗菌薬使用開始状況の確認、週 1 回のAST カンファレンス実施など抗菌薬適正使用支援チーム（以下AST）としての活動を開始した。その結果、当院のカルバペネム
系抗菌薬の使用率が減少したので報告する。
【活動内容】2018 年 5 月に医師・薬剤師・臨床検査技師・感染管理
認定看護師で構成される AST を設置した。AST 会議を週 1 回開催し、院内耐性菌発生状況、抗菌薬使用状況などの情報の共有を図った。カルバペネム系抗菌薬・抗 MRSA 薬など指定抗菌薬を使用している月約 30 症例に関して、使用開始 3 日以内に使用理由、細菌培養検査の有無、腎機能、届出書提出状況などを確認し、診療録に記録した。AST カンファレンスを週 1 回実施し、約 15 症例に関して事例検討し、介入が必要な事例に関しては報告書を作成し、フィードバックした。さらに、全職員対象に抗菌薬適正使用に関する研修会を年 10 回程度開催し、約 98% が 2 回以上受講した。
【成果】2018 年 5 月から AST 活動を開始し、当院におけるカル
バペネム系抗菌薬の使用率が 2018 年度 12.8%、2019 年度 10.4%、2021 年度 5.5% に減少させることができた。

裕明 2,5）、【目的】岡山大学病院では、2019 年 1 月から AS 活動を行い、2020年から薬剤師を専従化している。AST 活動の一つとして、週 3 回のカンファレンスで血液培養陽性例について介入を行っている。
今回、薬剤師の専従化がプロセスおよびアウトカム指標に与える影響について検討したので報告する。
【方法】調査期間は 2019 年 1 月から 2020 年 12 月の 2 年間とした。
プロセス指標としてカンファレンスにおける介入件数や提案の受け入れ率（de-escalation、抗菌薬の変更・追加、抗菌薬の用法用量）、
静 注 抗 菌 薬 お よ び カ ル バ ペ ネ ム の AUD（DDDs/1000 patientsdays）、アウトカム指標として緑膿菌に対する MEPM の感受性について年次評価を行った。
【 結 果 】2019 年 お よ び 2020 年 に つ い て、AST が 介 入 し た 新 規
血 液 培 養 陽 性 例 は 263 → 293 人、 継 続 し て 介 入 し た 患 者 の 延
べ 人 数 は 468 → 572 人 で あ っ た。AST か ら 提 案 し た 介 入 内 容の 採 択 率 は、de-escalation：76.9 → 83.3%、 抗 菌 薬 の 変 更・ 追加：41.9% → 62.3%、 抗 菌 薬 の 用 法 用 量：46.2% → 72.5% で あ った。 静 注 抗 菌 薬 の AUD は 25.2 → 23.8、 カ ル バ ペ ネ ム の AUD
は 2.91 → 2.62 で あ っ た。 緑 膿 菌 に 対 す る MEPM の 感 受性率は92.6% → 89.6% であった。
【結論】AST 専従化により、血液培養陽性例への介入件数が増加
し、抗菌薬に関する提案の受け入れ率が向上した。静注抗菌薬およびカルバペネムの AUD それぞれ 5.6%、10.0% 減少した。一方、
緑膿菌に対する MEPM の感受性率は低下した。

O14-6

一部事務組合下北医療センターむつ総合病院○棟方

岡山大学病院における抗菌薬適正使用支援チーム（AST）の取り組みと評価

抗菌薬適正使用支援チーム専従薬剤
師と病棟薬剤師が協働で行う抗菌薬
適正使用支援山形市立病院 済生館薬局 1）、山形市立病院 済生館 AST2）、
山形市立病院 済生館 ICT3）○西村孝一郎 1,2,3）、関口

徳志 1,3）【目的】山形市立病院済生館では、病棟薬剤師が各資格取得薬剤
師と薬物療法における問題点を協議し、主治医に提案を行っている。また、抗菌薬適正使用支援チーム（AST）が 2018 年 4 月に発足し、薬剤師が専従を務め活動をしている。そこで、AST 発足
前後の変化について報告する。
【活動内容】AST 専従薬剤師の活動は、特定抗菌薬使用許可制、血液培養陽性患者把握など AST 発足前の活動に、血液培養提出
患者の把握、特定抗菌薬使用の可否の判断（2018 年 7 月～）、細菌検査室と連動した休日対応が加わった。
【成果・考察】2017 ～ 2020 年度で月平均件数は、AST 専従薬剤師と病棟薬剤師の協議が 12.5 件、29.6 件、25.8 件、21.5 件で、薬剤師からの提案が 11.2 件、18.2 件、23.8 件、21.6 件であった。AST
専従薬剤師と医師の協議の月平均件数は 2018 ～ 2020 年度で 13.7
件、22.9 件、22.8 件であった。抗 MRSA 薬の使用割合は、2016
年 4 月～ 2018 年 6 月と 2018 年 7 月～ 2021 年 3 月でバンコマイシン
80.4%、69.1%、テイコプラニン 5.6%、9.4%、リネゾリド 10.3%、
12.1%、ダプトマイシン 3.7%、9.4% であった。緑膿菌の耐性率は2018 ～ 2020 年でメロペネムが 9.0%、10.4%、3.7%、ドリペネムが6.9%、6.8%、1.1% であった。薬剤師が AST 専従となり活動時間が増加し、病棟薬剤師との連携が密になったことで、主治医とも良い関係を築くことができた。さらに、病態にあった抗 MRSA
薬が選択されるようになり、緑膿菌の耐性率も低い状態を維持している。

－ 245 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O15-1

常滑市民病院薬剤部における抗菌薬に関する相談と治療への介入について

O15-2

当院の広域抗菌薬の使用実態と今後の AS 活動の課題

常滑市民病院

朝倉医師会病院 ICT【背景・目的】特定感染症病床を有しているため、2016 年度から
愛知県院内感染ネットワークを通じて、感染症科医が AST 活動に参加している。感染症科医は非常勤のため、不在時の対応を薬剤部が行っている。
【活動内容】2018 年 9 月から、抗菌薬に関する医師からの相談、薬剤師からの提案の内容及び件数について集計を行った。提案については採用率についても集計を行った。
【成果・考察】医師からの相談内容は投与量、薬剤選択、投与可
否となっていた。件数は 2018 年が 14 件（投与量 5 件、薬剤選択 9件）、2019 年が 20 件（投与量 4 件、薬剤選択 12 件、投与可否 4 件）、2020 年が 54 件（投与量 13 件、薬剤選択 32 件、投与可否 9 件）であった。薬剤師からの提案内容は投与量、薬剤選択、終了提案となっていた。件数は 2018 年が 19 件（投与量 5 件、薬剤選択 10 件、終了提案 4 件）、2019 年が 36 件（投与量 18 件、薬剤選択 13 件、終了提案 5 件）、2020 年が 80 件（投与量 19 件、薬剤選択 52 件、終了提案 7 件）であった。提案に対する採用率は、2018 年が 88.9%、
2019 年が 97.2%、2020 年が 82.6% であった。相談における薬剤選択、投与可否や、提案における薬剤選択、終了提案は、より深い介入が必要であり、それらが増加してきていることは、感染症科医と共に AST ラウンドを実施し、症例を積み重ねた結果と考えられる。そのため、採用率も高水準となっていると考えられる。

【目的】当院は AST を組織していないが、抗菌薬の適正使用を推進するため AS 活動を行っている。今回は、カルバペネム系抗菌薬の使用状況を調査し、現在の問題点と今後の活動について検討を行ったので報告する。
【 方 法 】2020 年 4 月 ～ 6 月、7 月 ～ 9 月、10 月 ～ 12 月 に カ ル バ ペ
ネ ム 系 抗 菌 薬 を 投 与 さ れ た 224 例 を 対 象 と し、AUD、DOT、
AUD/DOT について解析、使用理由と細菌培養提出率について集計を行った。
【結果】
AUD：MEPM（3.75 → 3.28 → 3.51）DRPM（1.63 → 1.56 → 1.34）
IPM/CS（0.62 → 0.31 → 0.04）、DOT：MEPM（9.42 → 7.65 → 9.37）
DRPM（1.95 → 1.86 → 1.52）IPM/CS（1.26 → 0.60 → 0.19）、AUD/
DOT：MEPM（0.40 → 0.43 → 0.37）DRPM（0.83 → 0.84 → 0.88）
IPM/CS（0.49 → 0.52 → 0.19）であった。使用理由は、細菌検査の感受性結果：12.8% → 6.5% → 13.0% であった。投与前の培養提出率は、84.3% → 84.7% → 82.9% であった。
【考察】AUD、DOT は、腎機能を考慮した投与量や改善に乏しいため投与日数が長い症例が多く、特に MEPM は AUD/DOT の理想に到達できていなかった。細菌培養提出率に対し、使用理由で細菌検査の結果に基づいて投与していると回答した割合の変動が激しかった。
【結語】今後の AS 活動について、早期に患者情報の収集、適切な投与量、抗菌薬の使用理由、細菌培養の提出の有無を確認するとともに、抗菌薬投与時の早期介入のための運用を構築していく必要があると考えられる。

○外山

昌伸

O15-3

○西川

医薬品副作用データベースを用いた抗微生物薬誘発性の血小板減少症に関する網羅的解析

国立病院機構三重中央医療センター ICT○朝居中野

祐貴、勝 弘毅、近澤 香織、雲井
つづり、伊藤 文隆、井端 英憲

容子、井上

O15-4

聡子、安藤

博子

初回トラフ値 10µg/mL を達成する
ためのバンコマイシンの新たな初期投与設計の検討

兵庫医科大学病院 感染制御部 1）、常滑市民病院 2）、
兵庫医科大学病院 薬剤部 3）

直美、【背景・目的】薬剤性血小板減少症（DITP）は、抗微生物薬により誘発されることが知られているが、不明な点が多い。今回、本邦の医薬品副作用データベース（JADER）を用いて、抗微生物薬による DITP リスクについて検討した。
【方法】2021 年 1 月時点の JADER を用い、抗微生物薬の DITP に関連する報告オッズ比と 95% 信頼区間を算出し、シグナル検出の有無を検討した。併せて、ワイブル分布の形状パラメータβにより時間経過に伴うハザード変化を解析した。
【結果】抗微生物薬 60 品目（報告数 1,533 件）のうち、シグナル検出されたのはアンピシリン / スルバクタム、セフタジジム、シプロ
フロキサシン、スルファメトキサゾール・トリメトプリム、セフォ
ゾプラン、タゾバクタム / ピペラシリン、テイコプラニン、パズ
フロキサシン、フルコナゾール、ホスフルコナゾール、ボリコナ
ゾール、リネゾリドの 12 種類であった。βはシプロフロキサシン、
タゾバクタム / ピペラシリン、リネゾリドにて 95% 信頼区間を含めて 1 を上回ったことから、時間経過に伴い DITP の発現率が増加すると示された。
【結論】JADER は自発報告であり、抗微生物薬の投与患者数等が不明なことから、DITP の発症リスクを薬剤間で比較することはできない。しかし、本研究で検出された 12 種類の抗微生物薬については、注意深く血小板数のモニタリングが必要である可能性が示された。

○植田 貴史 1）、竹末 芳生 2）、中嶋 一彦 1）、
一木 かおる 1）、石川 かおり 1）、山田 久美子 1）、
土田 敏恵 1）、高橋 佳子 3）、石原 美佳 3）【背景】抗菌薬 TDM ガイドライン 2016 の腎機能良好例（GFR ＞
90mL/min/1.73m2）に対するバンコマイシン（VCM）初期投与設
計では初回トラフ値 10µg/mL の達成が不十分であることが報告されている。
【方法】感染制御部が VCM の初期投与設計から介入した症例を対象とした。2016 年 1 月～ 2018 年 5 月は腎機能良好例を対象として，初回 25-30mg/kg，以後は 15mg/kg × 2 回（ガイドライン群），2018 年 6 月～ 2020 年 5 月は腎機能良好例には初回 30mg/kg，以後 20mg/kg × 2 回（負荷投与 A 群），腎機能正常例（eGFR：7090mL/min/1.73m2）には初回 25mg/kg，以後 15mg/kg × 2 回（負荷投与 B 群）の投与を実施した。初回の目標トラフ値は 10-15µg/
mL とし，初回トラフ値と腎機能障害を評価した。
【結果】ガイドライン群 73 例，負荷投与 A 群 75 例、負荷投与 B
群 55 例で，初回トラフ値は各々 10.6 ± 2.7µg/mL，12.7 ± 4.7µg/
mL，12.8 ± 3.3µg/mL であり，腎機能良好例でのガイドライン群と負荷投与 A 群では有意な差が認められた（p=0.001）。10-15µg/
mL の達成率は各々 %，51.4%，41.9%，61.8%，≧ 20µg/mL は各々0.0%，6.8%，1.8% であった。初回 TDM 時での腎機能障害は各々1.4%，1.3%，0.0% で有意な差はなかった。
【結論】腎機能良好例に対して維持投与量を増量することで，≧20µg/mL の症例も認められたため，これ以上の高用量投与は難しいと考えられた。

－ 246 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O15-5

抗菌薬出荷停止等の抗菌薬使用動向に影響を与える状況下における抗菌薬適正使用支援チーム活動の効果

O16-1

新型コロナウイルス感染症診断における問診票の有用性

社会医療法人社団順江会江東病院

JCHO 金沢病院 薬剤部 1）、JCHO 金沢病院 看護部 2）○星 作男、清水 彩加、渡部
玉虫 香澄、佐藤 大輔【目的】注射用抗菌薬の出荷停止や血液内科の入院患者増加により広域抗菌薬の使用増加が懸念される中、抗菌薬適正使用支援
チーム（AST）の効果を検証した。
【 方 法 】調 査 期 間 を AST 活 動 前（2016 年 4 月 ～ 2018 年 3 月 ）及び AST 活 動 後（2018 年 4 月 ～ 2020 年 3 月 ）と し、 入 院 患 者 に おける注射用抗菌薬及び経口抗菌薬の抗菌薬使用日数（DOT）、
Clostrodioides difficile 感染症（CDI）発現率について、AST 活動
前後で比較した。
【結果】注射用抗菌薬 DOT は、セフェピム（0.07 → 0.28，p ＜ 0.01）、
抗 MRSA 薬（0.59 → 0.89，p=0.04）、 タ ゾ バ ク タ ム / ピ ペ ラ シ リン（TAZ/PIPC）以 外 の ペ ニ シ リ ン 系（3.05 → 4.66，p ＜ 0.01）が有意に増加し、TAZ/PIPC（4.97 → 2.80，p ＜ 0.01）、キノロン系（0.63 → 0.41，p=0.02）、 セ フ ァ ゾ リ ン（1.94 → 1.32，p ＜ 0.01）が有意に減少。経口抗菌薬では、ペニシリン系（0.58 → 1.69，p ＜0.01）、ST 合剤（1.06 → 4.00，p ＜ 0.01）が有意に増加し、キノロン
系（4.48 → 2.35，p ＜ 0.01）が有意に減少。CDI 発現率は 7.55 → 2.31
件 /10000 patient-days と有意に減少（p ＜ 0.01）。
【結論】血液内科の入院患者増加に伴いセフェピム、抗 MRSA 薬の DOT が増加したが、他の広域抗菌薬の DOT は増加しなかった。
また、経口抗菌薬の DOT 増加は注射用抗菌薬からスイッチできたと示唆される。CDI 発現率の低下は広域抗菌薬使用量減少も影響していると考えられる。抗菌薬出荷停止等の影響下でも AST
活動が抗菌薬適正使用支援につながった。

【背景・目的】新型コロナウイルス感染症患者診療にあたっては、
いかに早く的確に疑い患者を見いだし、一般患者から隔離し診療を行うかが求められる。そのためには採血やレントゲンの結果を待たずに、問診票のみで疑い患者をトリアージすることが重要である。今回我々は問診票の問題点と課題について検討し有用性を検証する。
【活動内容】我々は 2020 年 2 月に新型コロナウイルス感染疑似症
例患者外来を開設した当初より、専用の問診票を作成し、疑い症
例は別室で診療を行ってきた。国内外の感染状の変化により、計6 回問診票の改訂を行ってきた。問診票は酸素飽和度計などの器具を使わず、聞き取りだけで簡単に答えられ迅速に疑い症例と診断することとした。
【成果・考察】2020 年 2 月 20 日に第 1 版を作成したが、問診票が厳しすぎて全例陰性であった。実用性に欠けると判断し改訂を重ね、
4 月 7 日の第 3 版では 3 密や味覚異常を問診に加え、感度 92%、特異度 60% となった。広く感冒症状の患者を拾い上げようとその後も改訂し、基礎疾患などの重症化因子も問診に加え、7 月 27 日に
第 6 版を発行した。感度・特異度は、68 から 78%、特異度 53 から
57% で感度、特異度共に 4 月の問診票を下回った。1 年以上に及
ぶ問診票の使用経験から問診票の有用性と限界、問題点について議論し、より良い問診票について提案を行う。

○水野宏昭 1）、岩島O16-2

さやか 2）、鍛治当院の新型コロナウイルス検査体制と定量化の試み

社会医療法人順江会江東病院

○清水
高山

佳美 2）

彩加、渡部 江津子、佐藤
純奈、星 作男

大輔、玉虫

香澄、

【背景】新型コロナウイルス検査結果は擬陽性・偽陰性が問題となる。特に核酸増幅法は、長期に陽性が続き隔離解除ができないという問題があった。その後の検討で PCR（polymerase chain
reaction）法では、陽性であってもウイルス量は少なく、ヒトへの感染性はないとされた。その指標が Ct（threshold of cycle）値である。我々はルーチンに Ct 値を検査結果に反映させ、他の核酸増幅法にも応用しより定量的に検査結果を評価する取り組みをしている。
【結果】米国 CDC は Ct 値が 33 から 37 は陽性であってもヒトへの感染性はないとしている。一方で PCR 検査無しで隔離解除された事例において、Ct 値が低く人への感染性が疑われる症例があることを経験し、検査結果を陽性・陰性で判断するのではなく、定量化することが重要と考えられた。当院は PCR 法と TMA 法（transcription mediated ampli fication）法を行っている。PCR 法との相関より、TMA 法では反応時間が 4 分を超える場合は陽性であっても人への感染性は低いと考えられた。
【考察・結論】単に感染発症後の症状改善を目安とするのではなく、核酸増幅法検査結果を定量的に評価することにより、より確実に隔離解除の評価ができるようになった。特に当院では医療従事者においては職場復帰の重要な指標となっている。隔離解除時に核酸増幅法検査を行い、定量的に評価する仕組みを導入することが重要である。

O16-3

江津子、高山純奈、

当院における夜間・休日時間帯の新型コロナ PCR 検査の運用について

防衛医科大学校病院 検査部 1）、
防衛医科大学校病院 医療安全・感染対策部 2）、
防衛医科大学校病院 新型コロナウイルス感染症対策本部 3）○濱本隆明 1）、藤倉雄二 2,3）、高見澤

一穂 2,3）【背景・目的】当院では、LAMP または PCR 検査等の核酸増幅検
査で ICU 入室患者および手術前患者の COVID-19 陰性確認を行っているが、臨床検査技師の人員不足のため、夜間・休日時間帯での PCR 検査実施は困難であり、検査体制の整備が課題であった。
2020 年 12 月末より、全自動遺伝子解析装置 GENECUBE（東洋紡）の導入と診療科医師による検査実施への参画により、PCR 検査の 24 時間運用体制の構築をしたので報告する。
【活動内容】医師による PCR 検査運用においては、精度管理、検体取違いや結果誤入力の防止等が課題として考えられた。精度管理のため、検査を担当する医師には、臨床検査技師により PCR
検査方法の説明と実技講習を実施した。講習を受けた医師に対し、後日、実技テストを実施し、合格した医師（認定医師）のみに検査を許可した。検体取違いや誤入力を防止するため、分析装置と検査システムをオンライン化し、装置から得られた結果をシステ
ムで判定し、電子カルテへ報告するフローを構築した。
【成果・考察】抄録作成時で、認定医師 30 名が実施した検査件数
は 106 件（陽性 2 件）であり、ICU 病床の入室管理や緊急手術時の陰性確認に活用された。迅速な臨床が可能となった反面、認定医師を多く有する一部の診療科の業務負担増が課題となった。現在
は、休日の一部の時間帯で臨床検査技師による検査も開始しており、病院全体で PCR 検査の運用体制の更なる向上に取り組んでいる。

－ 247 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O16-4

新型コロナウィルス感染症に対する当院の検査対応について

総合南東北病院 総合診療科 1）、総合南東北病院 感染対策室 2）、
総合南東北病院 外科 3）○遠藤 幸男 1,2）、前田 順子 2）、猪狩
五十嵐 留美 2）、寺西 寧 3）

政則 2）、高橋

睦 2）、【 背 景・ 目 的 】新 型 コ ロ ナ ウ ィ ル ス 感 染 症（C0VID-19）に お いて医療機関のクラスターなどの発生を回避するため平時から
COVID-19 感染者を早期発見し早期対応が必要である。そこで
C0VID-19 に対する当院の検査対応を報告する。
【方法】当院の SARS-CoV-2 検査を対象とし遺伝子検査別に遺伝子
コピー数指標の Threshold Cycle（Ct 値）などを比較検討した。
【結果】検査法では外部委託 CF96 Touch Deep Well® は発熱外来・
予 定 入 院 患 者、GeneXpert® は 超 緊 急 手 術・ 処 置 例、i-densy®
は緊急検査や外来患者、BD MAX® は準緊急入院・救急患者、
AutoAmp® は緊急手術・処置例を選択した。患者病日と平均 Ct
値に相関を認め第 9 病日まで平均 Ct 値 30 以下で感染性が示唆された。GeneXpert® による検査は最も迅速で、骨折、脳血管疾患、胆嚢炎・胆石症など緊急入院で検査されたが、試薬が入手困難であった。i-densy® は陽性か陰性かの判定である。比較的迅速で検体数が十分測定可能な BD MAX® では Nucleocapsid の N1 陽性でも N2 陰性が多かったが、少なくとも遺伝子の N1 と N2 が Ct 値 35未満で陽性と、N1N2 いずれかが 0 であれば陰性と判定。さらに緊急時に AutoAmp® も併用している。
【結論】COVID-19 では、迅速性、正確性、対象者の検査数などか
ら遺伝子検査を使い分けるなどの適正な検査対応を踏まえた感染の総合的判断は重要である。

O17-2

当院入院患者における新型コロナウ
イルスのヌクレオカプシド（N）及びスパイク（S）タンパク質に対する血清抗体の保有率調査

浜松医科大学医学部附属病院 感染対策室 1）、
浜松医科大学医学部附属病院 検査部 2）○古橋 一樹 1,2）、片橋 一人 1）、鈴木 利史 1）、高岡 雅代 1）、
澤木 ゆかり 1）、脇坂 浩 1）、片桐 由起子 1）、望月 啓志 1）、
戸口 明宏 2）、名倉 理教 1,2）、前川 真人 1,2）

【背景・目的】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の流行により浜松市では 2020 年 7 月下旬にメガクラスターが発生した。以降
は流行地域からの持ち込みによる散発例の他、飲食店や医療機関
で複数のクラスター発生を確認している。同市は感染蔓延地域とは言えないが、疫学調査として既感染者の割合の調査は重要である。当院では新型コロナウイルスのヌクレオカプシド（N）及びス
パイク（S）タンパク質に対する血清抗体について全自動分析機を導入し、入院患者における血清抗体保有率の検証を開始した。当院入院患者における N 及び S 抗体保有者の割合を追跡し、血清抗体保有率を検証する。
【方法】対象は 2020 年 6 月から 2021 年 2 月の当院入院患者 8,325 名（男性 51%、年齢中央値 65 歳、COVID-19 患者は除外）。入院時の血清抗体を ECLIA 法（Roche 社）で測定し、N 抗体 COI ≧ 1.0 を陽性、S 抗体 COI ≧ 0.4 を陽性と判定した。抗体保有者の背景、年代別やメガクラスター発生前後の抗体保有率を解析した。
【結果】N 抗体保有者は 18 名（0.22%）（男性 61%、年齢中央値 61 歳、
範囲 30-81 歳）、その中で S 抗体保有者は 3 名（0.04%）（全て男性、
30 歳代 1 名、40 歳代 2 名）、全てメガクラスター発生後であった。
【結語】当院入院患者の血清抗体保有率は非常に低い。

O17-1

海外渡航時の新型コロナウイルス検査への長崎大学病院の対応

長崎大学病院 検査部 1）、
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 病態解析診断学 2）、
長崎大学病院 感染制御教育センター 3）○太田 賢治 1,2）、塚本 千絵 1,3）、小佐井 康介 1,2）、
志岐 直美 3）、寺坂 陽子 3）、元川 津留美 3）、
藤田 あゆみ 3）、田代 将人 3）、田中 健之 3）、
泉川 公一 3）、柳原 克紀 3）

【背景】
現在、
海外渡航の際には新型コロナウイルス検査が要求され、渡航先によって異なる要件が求められる。長崎大学病院では、屋外にウォークスルー形式の検体採取会場を設営し、鼻咽頭拭い液や唾液を採取し、採血ブース内で抗体検査目的の採血を行っている。
【目的】海外渡航目的で行った新型コロナウイルス検査のこれまでの実績を集計することで、当院における傾向を把握し、今後の推移の予測に役立てる。
【方法】2020 年 9 月から 2021 年 3 月末までに長崎大学病院で行った
海外渡航目的の PCR 検査および IgM 抗体検査の件数および渡航先を集計する。
【結果】対象期間中に、計 688 件の渡航前検査を行った。渡航先は多い順に韓国 219 件，中国 144 件（うち IgM 抗体検査 99 件），台湾 41 件，インドネシア 25 件，南アフリカ 20 件と続いた。うち
183 件は船舶関係の乗員等に対する検査であった。検査数は 2020
年 9 月 33 件，10 月 86 件，11 月 84 件，12 月 66 件，2021 年 1 月
109 件，2 月 124 件，3 月 184 件と経時的に増加傾向にあった。
【考察】当院で海外渡航時に行った新型コロナウイルス検査は、目的地としてアジア圏が多く、件数は増加傾向にあった。また、船舶運航に関連した検査も多いことがわかった。今後も陰性証明書
は継続して要求されることが予想されるため、安定した検査の供給に努める必要性がある。

O17-3

新型コロナウイルス陰性例から検出した呼吸器ウイルスについて

さいたま市健康科学研究センター

○宇野
宮崎

優香、大泉
元伸

佐奈江、櫻井裕子、上野裕之、【背景・目的】2020 年 1 月に国内で初めて感染者が確認された新型
コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染症は、その後現在まで国内の患者発生が継続している。一方病原微生物検出情報によると、通年検出されるライノウイルス（RV）は、2019 年の週平均報告数 34
に対し 2020 年同報告数 10 と減少している。このような報告数が減ったウイルスが SARS-CoV-2 疑い例に紛れ込んでいる可能性を考え、陰性例検体からの呼吸器ウイルス検出を試みた。
【方法】2020 年 2 月から 5 月 13 日までの期間、当センターの SARSCoV-2 検査陰性検体のうち、49 歳以下の有症者検体 179 件を対象として RT- リアルタイム PCR によるウイルス遺伝子の検査を行った。検査項目は RS ウイルス（RS）、ヒトメタニューモウイルス（hMP）および RV とした。
【結果】対象検体のうち上気道炎症状のみ記載の検体は 74 件、下気道炎症状があった検体は 44 件、呼吸器症状のなかった検体は61 件だった。検査の結果、上気道炎症状の検体から RV を 2 件、
下気道炎症状は hMP と RV を 1 件ずつ、呼吸器症状記載なしはRS と RV を 1 件ずつ検出した。
【結論】さいたま市発生動向調査による病原体検査では、2019 年 4月で今回と同じ条件の検体 57 件を対象とした場合 RV を 9 件検出している。2019 年と 2020 年では患者背景等が違い比較は難しい
が、それでも今回呼吸器ウイルスの検出数はかなり少なかった。
この僅かなウイルスの今後の動向に注意していきたいと考える。

－ 248 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O17-4

入院予定当日におけるコロナウイルス
抗原定量検査実施への検査体制構築

藤枝市立総合病院 ICT○粳田 和美、戸塚
小清水 直樹美愛子、小林亜紀子、松浦紘生、【目的】県内医療施設において新型コロナウイルス感染によるクラスター事例が散見された。持ち込み防止対策として入院当日抗原定量検査を実施する方針となり、検査体制を構築したため報告する。
【方法】全ての入院予定患者を対象とした。検体は外来エリアにて唾液を採取し、唾液性状不良または採取出来ない場合は鼻咽
頭ぬぐいに変更した。抗原定量測定はルミパルス G1200（富士レビオ社）を用いた。判定保留または陽性の場合は、院内 PCR 装置
FilmArray（BIOMERIEUX）で再検査を行った。患者は陰性を確認後病棟に入院する体制とした。
【結果】2021 年 1 月 4 日から 1 月 29 日までの総検査数は、506 件であった。唾液性状不良または唾液採取困難なため取り直し件数は110 件。（21.7%）。陽性 0 件。陰性 505 件。判定保留 1 件。判定保留検体は院内 PCR 検査にて陰性を確認した。検体到着から結果報告までの時間は、平均 57 分であった。
【結論】抗原定量検査は、RT-PCR 法に比べ手技が簡便で測定時間が 30 分と迅速報告が可能である。抗原定量検査導入時には、判定保留時のバックアップ体制として院内で異なる検査方法を導入したため入院当日検査体制が構築できた。さらに唾液検体性状不良による測定不能時の対策として、外来スタッフによる検体性状確認を行うことで迅速結果を可能にすることができた。

O18-2

FilmArray 呼吸器パネルを用いた病
原体スクリーニング

さいたま市健康科学研究センター

○櫻井
宮崎

裕子、宇野
元伸

優香、大泉

佐奈江、上野裕之、【背景・目的】FilmArray 呼吸器パネルは、20 種類の呼吸器感染症の病原体を同時に検査可能であり、スクリーニングに優れている。今回、呼吸器症状を呈するが SARS-CoV-2 不検出であった検体について、病原体の検索を行ったので報告する。
【方法】2020 年 3 月から 12 月までに、感染症発生動向調査に基づいてさいたま市内医療機関から提供された呼吸器症状を呈す
る 0 歳から 15 歳までの児から採取され、リアルタイム PCR 法で
SARS-CoV-2 不検出であった 123 検体について、FilmArray 呼吸器パネルを用いて病原体の検索を実施した。ヒトライノウイルス（HRV）/ エンテロウイルス（EV）が検出された場合は、リアルタ
イム PCR 法によりウイルスの判別を行った。
【結果】123 検体のうち 73 検体で病原体が検出された。内訳は、
HRV/EV65 検体、アデノウイルス 2 検体、コロナウイルス（NL63）
1 検体、Mycoplasma pneumoniae 1 検体、HRV/EV とアデノウイ
ルス両方が検出されたもの 3 検体、HRV/EV とヒトメタニューモ
ウイルス両方が検出されたもの 1 検体だった。HRV/EV が検出された検体は全て HRV であり、年間を通じて HRV が検出された。
【結論】検査対象とした 59.3% の検体から病原体が検出され、HRVが多くの割合を占めていた。呼吸器感染症は、症状からでは病原体を判別することは困難である。SARS-CoV-2 が流行している現在、FilmArray を用いることで迅速に病原体を判別できると考え
られる。

O18-1

JANIS データを用いた重症心身障害児者施設における呼吸器検体分離菌の傾向

徳島赤十字ひのみね総合療育センター

○森本

真仁、藤川

勇実

【目的】重症心身障害児者（重心）専門病床の呼吸器検体分離菌を明らかにするため、実態調査と JANIS データとの比較・検討を行った。
【方法】重心における 2015-19 年の各年の呼吸器検体分離菌の状況を調査した。次に、2018, 19 年それぞれにおいて、当院・全国200 床未満・徳島県参加施設の分離菌の相違を JANIS データで比較した。さらに当院が JANIS に参加した 2000 年と未参加であった 2015-19 年の培養提出数・分離菌の変化を解析した。
【 結 果 】2015-19 年 の 当 院 呼 吸 器 検 体 の 分 離 菌 は、Pseudomonas
aeruginosa が他の分離菌より有意に多く（p ＜ 0.05）、Staphylococcus
aureus や Moraxella catarrhalis が上位を占めた。2018, 19 年のデータの比較では、重心での Pseudomonas aeruginosa の分離率が高
く、JANIS データと類似していたのは、2019 年の Staphylococcus
aureus のみであった。当院が JANIS に参加した 2000 年と 2015-19
年の培養提出数は、2000 年は 2017, 18 年と比較し有意に増加した。
（p ＜ 0.05）【結論】重心は Pseudomonas aeruginosa の呼吸器検体分離数が有意に多かった。また JANIS に参加することで培養率が増加し、重心の分離菌モニタリングが向上した。

O18-3

さいたま市における胃腸症状を呈する患者からのサポウイルスの検出状況

さいたま市健康科学研究センター○大泉宮崎

佐奈江、宇野
元伸

優香、櫻井

裕子、上野

裕之、

【目的】感染症発生動向調査によると、感染性胃腸炎は毎年多数の報告があり、その原因ウイルスのひとつにサポウイルス（SaV）がある。そこで、胃腸炎症状を呈する患者の検体から SaV の遺伝子検出を試み、市内の流行状況を調査した。
【方法】2007 年 4 月から 2020 年 3 月に当センターに搬入された胃腸炎症状を呈する患者の便検体から、SaV を含む下痢症ウイルスの遺伝子をリアルタイム PCR 法で検索した。検出された SaV については、ダイレクトシークエンス法を用いてカプシド領域および
ポリメラーゼ領域の遺伝子配列を決定し、系統樹解析を行った。
【結果】検査した 970 事例のうち 410 事例から下痢症ウイルスの遺伝子を検出し、SaV は 30 事例から検出された。このうち解析できた 24 事例についてカプシド領域の遺伝子配列に基づく遺伝子型別を行ったところ、GI が 18 事例、GII が 4 事例、GIV が 2 事例だった。また、SaV ではカプシド領域とポリメラーゼ領域の間で組換えを起こした株の報告がある。そこで各領域における遺伝子型を系統樹解析したところ、GIV の 2 事例が組換えウイルスだった。
【結論】SaV は下痢症ウイルスが検出された症例のうち 7% を占めていた。さいたま市において SaV は大規模な流行を起こしていないことが推察されたが、組換えウイルスが確認されたこともあり、今後もさいたま市における SaV の流行状況や遺伝子型の推移の把握に努めたい。

－ 249 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O18-4

Clostridioides difficil 迅速診断キットの運用評価静岡徳洲会病院○黒田 浩記、奥村
山之上 弘樹仁志、石谷智代、

Ceftolozane/Tazobactam（CTLZ/TAZ）の多剤耐性グラム陰性
桿菌 に対する薬剤感受性検査の検討

川崎医科大学附属病院 中央検査部 1）、同 薬剤部 2）、
同 感染管理室 3）、同 看護部 4）、同 小児科 5）【目的】Clostridioides difficil は抗菌薬関連下痢症の原因菌であり、院内感染でも重要な菌である。当院では CDI の診断補助として、
ToxinA/B と GDH を同時に検出可能な迅速キットを使用している。しかし、Toxin 検出感度が低いとの報告がある。そのため2020 年 2 月より、Toxin（-）
・GDH（+）の場合、培養検査を追加し発育した菌株から迅速キットで ToxinA/B の再検査を実施している。今回、2020 年 4 月から 12 月までの ToxinA/B と GDH の検査
結果を評価した。
【 方 法 】2020 年 4 月 か ら 2020 年 12 月 ま で の 期 間 で、CDI が 疑 われた糞便 186 検体を対象とした。迅速キットは GE テストイムノ
クロマトー CD GDH/TOX（日水製薬）を使用し、培養検査ではCCMA 培地 EX（日水製薬）を使用した。
【 結 果 】ToxinA/B（+）が、30/186 件（16.1%）。ToxinA/B（-）が、156/186 件（83.9%）。ToxinA/B（-）
・GDH（+）が 34/186 件（18.7%）。
そのうち、菌株で再検査して、ToxinA/B（+）となったのが 5/34
件（14.7%）であった。
【結論】ToxinA/B（-）
・GDH（+）で菌株での再検査を実施したことにより ToxinA/B（+）となったのが 5 件あったため、若干の検出向上を確認できた。しかし、培養検査を追加することにより、結果を得るのに 48 時間以上要し、培地や検査キットのコストも増加する。CDI 診断の見落としを防ぐことは患者負担の軽減と感染対策費抑制にもつながる。そのため、迅速性と感度に優れた遺伝子検査を用いるなど、より良い運用方法を検討していく必要があると考える。

O19-1

O18-5

COVID-19 重症患者の血液培養検査における汚染率上昇への対応○石松 昌己 1,3）、河口 豊 1,3）、藤井 哲英 2,3）、萱
平田 早苗 3,4）、世良 紳語 3,4）、大石 智洋 3,5）

智史 2,3）、【 目 的 】新 た に 開 発 さ れ た MicroScan パ ネ ル「NC-EN5J」は， 薬剤 感 受 性 検 査 と し て Ceftolozane/Tazobactam（CTLZ/TAZ）が2/4µg/mL か ら 4/4µg/mL の 範 囲 で MIC が 測 定 可 能 と な っ た。
今回，多剤耐性の腸内細菌科細菌および P. aeruginosa に対する
CTLZ/TAZ の薬剤感受性検査における基礎的検討を行ったので報告する。
【対象・方法】対象は，当院で分離されたカルバペネム耐性腸内 細 菌 科 細 菌（CPE）20 株（E. coli 1 株，Enterobacter cloacae 7株，K. pneumoniae 12 株），カルバペネム非耐性腸内細菌科細菌（nonCPE）20 株（E. cloacae 14 株，K. aerogenes 6 株 ），ESBL10株（E. coli 5 株，P. mirabilis 3 株，P. vulgaris 1 株，C. koseri 1株）と P. aeruginosa 10 株（MDRP 5 株，2 剤耐性 5 株）を用いた。
MIC の測定は，MicroScanWalkAway96si（ベックマン・コール
ター）を用い，CLSI M100-S30ED に準拠し，感性（S），中等度耐性（I），耐性（R）を判定した。
【 結 果 】CTLZ/TAZ に 対 す る 感 性 率（%）は，CPE 0%（0/20），
nonCPE 95%（19/20），
ESBL 70%（7/10），
P. aeruginosa 90%（9/10）であった。
【結論】今回検討した CTLZ/TAZ の薬剤感受性検査は，CPE においてはいずれも耐性であったが、nonCPE，P. aeruginosa においては良好な感性であったため，これらの菌に対する抗菌効果が期待できることが示唆された。

O19-2

血液培養から Oligella urethralis を検出した菌血症の一例

大阪府三島救命救急センター

寺岡記念病院 1）、帝京大学医療技術学部 臨床検査学科 2）【背景・目的】当院は 2020 年 11 月より COVID-19 重症患者の受け入れを開始した。受け入れ時に必要に応じて血液培養検体を採取しているが、その中に汚染が疑われる細菌の検出が多数確認された。血液培養検査の意義は血流感染の診断である。その治療において抗菌薬投与は不可欠であり抗菌薬適正使用が求められる。血
液培養汚染率の情報提供と検体採取方法の再周知を行ったとこ
ろ、汚染率の低下がみられたため報告する。
【活動内容】2020 年 11 月から翌年 2 月までの COVID-19 重症患者の搬入から 24 時間以内に採取した血液培養検体の汚染率と一般救急患者の汚染率を比較した。汚染菌の定義は CUMITECH 血液
培養検査ガイドラインを参考とした。2020 年 12 月末に COVID-19
重症患者の血液培養汚染率を全職員に情報提供を行った。
【成果・考察】2020 年 1 月から翌年 2 月までの一般救急患者の血液培養数は 238 セットで汚染疑いは 20 セット、汚染率は 8.4% であった。2020 年 11 月から 12 月までの COVID-19 重症患者の血液培養
数は 24 セットで汚染疑いは 8 セット、汚染率は 33.3% であった。
情報提供した後の 2021 年 1 月から 2 月までの血液培養数は 14 セッ
トで汚染疑いは 1 セット、汚染率は 7.1% であった。COVID-19 患者対応時の医療従事者は個人防護具を常に着用し、特殊な環境下での検体採取が汚染率上昇の要因と考えられる。情報提供後に汚染率が低下していることから血液培養検体の正しい採取方法の実践が重要であると再認識した。

【背景】Oligella urethralis（O. urethralis）は泌尿生殖器系から分離され、病原性は低いとされている菌である。入院患者の血液培
養から O. urethralis が検出されたので報告する。
【症例】90 歳台 男性 施設入所 主訴：発熱、血尿現病歴：血尿があり。夜間発熱し、入院。来院時所見尿沈渣で白血球と細菌の増多。尿培養で E. coli（ESBL）3+ 検出。培養検査入院時の血液培養 2 セット 4 本中、2 本（好気ボトルのみ）にグラム陰性短桿菌発育が発育。血液寒天培地に発育したコロニーを MicroScan
autoSCAN4 にて MicroScan NCNF2J パネル（ベックマン・コー
ルター社）で同定検査を実施。患者情報と合致しない結果のため、発育培地を帝京大学医療技術学部臨床検査学科に送り、MALDITOF MS にて質量分析。O. urethralis と同定された。
【考察】O. urethralis は好気性、オキシダーゼ陽性のブドウ糖非発酵のグラム陰性球桿菌で、泌尿生殖器系の検体から検出されることのあり、病原性は低いとされている。本症例では血液培養から検出されており、起因菌と判断した。O. urethralis が病原性を示す場合は日和見感染の可能性が考えられるとの報告があり、本症
例も聴神経腫瘍術後からの廃用症候群であり免疫不全の関与と考えた。免疫力が低下した状態で施設に入所している高齢者は増加傾向にある。高齢者に限らず発熱時には原因微生物探索のための血液培養は必要不可欠である。血液培養 2 セット採取を推進して
いく。

○西本

研二、西本

香王里

○中村

－ 250 －

和幸 1）、松村充 2）

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O19-3

当院における血液培養陽性例に対す
る積極的介入O19-4

長崎大学病院 感染制御教育センター 1）、長崎大学病院 検査部 2）○藤田 あゆみ 1）、志岐 直美 1）、花田 沙都子 1）、
寺坂 陽子 1）、元川 津留美 1）、芦澤 信之 1）、
田代 将人 1）、田中 健之 1）、柳原 克紀 2）、泉川JA 愛知厚生連海南病院 抗菌薬適正使用支援チーム

公一 1）【背景・目的】菌血症は敗血症や感染性心内膜炎など重篤な感染症を引き起こしうる病態である。当院での血液培養の陽性率は平均 9.6%（2011 ～ 2020 年）であるものの、陽性化した事例における臨床的意義は大きいため、感染症治療においては原因となる感染症や起炎菌の予測，治療方針決定，重症度予測のために重要な検査の一つであり、当院での複数セット採取率も経年的に上昇し2020 年には 96.6% となっている。
【活動内容】当センター内のカンファレンスでは前日および当日に血液培養陽性例の報告を検査部から受けている。2019 年 9 月から、検出菌やカルテの患者情報をもとに所定フォームを用いて評価を行い、必要と判断されれば診療科へ連絡し早めの感染症科コンサルテーション推奨や薬剤変更の提案など積極的に介入を行っている。
【成果・考察】2020 年 1 月～ 2021 年 3 月で合計 1005 例のカルテレ
ビューを行い、所定フォームのチェック内容をデータベース化した。2020 年上半期と下半期のコンサルテーション推奨率を比較した結果、各診療科別の平均は各 20.2%，21.3% と明らかな変化は認めなかったが、領域別の平均はメジャー外科系 30.2% → 18.2%，
小児科 21.4% → 0% と低下が認められた。感染症科が早期介入を行い適切な抗菌薬治療を行うことは、重症化や治療長期化を回避するだけでなく、抗菌薬の適正使用ひいては薬剤耐性対策にも寄与すると考えられるため、活動内容や今後の課題も含めて報告す
る。

O19-5
福岡大学西新病院○馬場

福岡大学西新病院における血液培養
採取状況及び陽性率の実態調査

奈緒子、萩原

大樹、平松

仁美、井上

腸内細菌科細菌血流感染症における血液培養陽性化時間と予後の関連性
について

○高橋

弘泰、藤本

O19-6

○西山

【目的】福岡大学西新病院（以下：当院）では 2020 年 4 月より、感染防止対策加算 1 を取得している。感染制御には抗菌薬適正使用が必須であり、その為に臨床検査部門が貢献していくためには、院内の適切な血液培養検査の実施を啓発していく事が重要である。今回、当院における血液培養採取状況及び陽性率の実態調査をまとめたので報告する。
【方法】2018 年 4 月から 2021 年 1 月の期間に提出された入院患者検体（小児科を除く）を対象とし、血液培養採取数、複数セット率、陽性率及び汚染率等を調査した。
【結果】対象期間における血液培養の採取件数は計 771 件であった。 複 数 セ ッ ト 率 は、97.7% で あ り、 陽 性 率 は 17.5% で あ った。 さ ら に、 汚 染 率 は 5.5% で あ り、 加 算 1 取 得 後、 減 少 傾 向（5.9% → 4.7%）にあった。分離菌としては、大腸菌が多く、次いで ESBL 産生大腸菌であった。MRSA の増加は認めなかったが、ESBL 産生大腸菌は 2020 年度 8 症例であり、増加傾向であった。
【考察】当院の血液培養複数セット率は 2018 年度以降 95% 以上を維持しており、｢血液培養検査＝原則 2 セット以上｣ が浸透していると考えられる。また、陽性率や汚染率は一定の水準を維持しており、適切な検査が実施されている。しかし、複数セット率
100% や汚染率の低下は今後の課題として検討していく必要がある。今後は、継続した職員への教育を行っていくと共に、連携加算の拠点病院として、連携施設に対する教育・指導も検討してい
く。

一正、奥村

明彦

【背景】血液培養陽性時に得られる情報の中に培養が陽性となるまでの時間（以下，TTP）があり，予後との関連性が報告されている．しかし，これらは菌種別の報告が多く，菌名が判明していない培養陽性時には活用できない．そこで，培養陽性判明時点でグラム染色にて判別できる腸内細菌科細菌を対象に TTP と予後の関連性を調査することとした．
【方法】血液培養より腸内細菌科細菌が検出された症例を対象に，後方視的に調査した．調査項目は年齢，性別，検出菌，TTP，抗菌薬の投薬状況，血液培養採取後 14 日以内の死亡とした．14
日後の生死を判別する TTP の最適カットオフ値は ROC 曲線を描写し算出した．14 日後の生死で 2 群に分けて比較を行い，単変量解析（Fisher 正確確率検定）で p ＜ 0.2 であった因子を共変量として多変量解析（ロジスティック回帰分析）に投入し，独立した予後不良因子を明らかにした．解析は p ＜ 0.05 を統計学的に有意差ありとした．
【結果】TTP のカットオフ値は 11 時間と算出された（感度 92.3%；
特異度 68.7%；AUC0.846；95%CI0.775-0.917）．該当症例は 246 例
であり，14 日以内の死亡例は 13 例であった．死亡例のうち 12 例
は TTP が 11 時間以下であった．それぞれの調査項目において
14 日後の生死で 2 群間比較し，多変量解析の結果，TTP が 11 時
間以下であることが有意な独立予後不良因子であった（OR28.0；
95%CI2.32-339；P=0.0088）．
【結論】腸内細菌科細菌血流感染症において，TTP は臨床転帰の予測因子となる可能性が示唆された．

鳥取市立病院寛子

佐希子、渡邉

血液培養手順の標準化に向けた取り
組み

知子、櫻井

重久

【背景・目的】適切な菌血症の診断と抗菌薬選択を行うためには、
適切な血液培養検査の実施が必要である。当院で、2019 年に血液培養の汚染菌検出率が上昇し、採取状況調査を行ったところ、
特に皮膚消毒が手順通りに実施されていなかった事例が多くあった。そこで血液培養手順の標準化が必要と考えた。
【活動内容】血液培養手順書の改訂、看護局各部署に出向いての勉強会、電子カルテトップ画面へ手順書掲載、血液培養ボトル近くに手順書の設置など複数の取り組みを行った。その前後の汚染菌検出率・複数セット採取率の比較、汚染菌検出時の状況調査を行い、標準化に有効であったか検討した。
【成果・考察】取り組み前後の汚染菌検出率は 2018 年に 1.8% であったが 2020 年は 1.1% と減少した。複数セット採取率は 2018 年
93.5%、2020 年 94.6% でほぼ変化はなかった。取り組み後の汚染菌検出時の状況調査では、看護師が採取する場合の皮膚消毒は手順通り実施されていた。この結果より、複数の取り組みを合わせて行ったことで、看護師による血液培養検査の標準化に有効であったと考える。しかし、救急外来で医師が鼠径部から採取する
場合や、血管撮影室でカテーテル留置時に採取する場合に皮膚消毒が手順通り実施されていない事例があり、特殊部署での血液培養採取手順の指導を強化する必要があることが分かった。また、標準化を継続させるためには定期的な指導を継続して行うことが重要と考える。

－ 251 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O19-7

血液培養院内実施への変更に伴う影響の検討

川内市医師会立市民病院 感染制御部門

○原口
隈元

美貴、平川
朋洋、田實

尚宏、中野
謙一郎

智子、長倉

新型コロナウイルス感染症におけるN95 マスク適正使用への介入

公益社団法人日本海員名古屋掖済会病院

周作、

○宮松
二神

【目的】当院では血液培養をすべて外部委託（以下、変更前）していた。2017 年 1 月より院内に血液培養装置を導入することで培養を院内で開始し、陽性となったもののみ同定・感受性試験を外部委託する方法（以下、変更後）へ変更した。運用変更に伴う培養提出数、陽性率への影響を調査したため、報告する。
【方法】2015 年 1 月から 2020 年 12 月に提出された血液培養のうち、複数セット採取している 2299 件を対象とし、血液培養提出
件数、陽性率および汚染率を調査した。汚染の判定は、コアグラー
ゼ 陰 性 ブ ド ウ 球 菌、P.acnes、Micrococcus 属、Viridans-group
streptococci、Corynebacterium 属、Bacillus 属、Clostridium 属が検出され、2 セット中 1 セットのみ陽性となった場合とした。
【 結 果 】変 更 前 と 変 更 後 で、 血 液 培 養 提 出 件 数 は 153.5 件 / 年、498.3 件 / 年となり、陽性率は 17.8%、11.3% となった。また、汚染率は 1.0%、1.4% となった。
【考察】血液培養提出数は変更後、増加傾向が見られた。また、
陽性率は、変更前は装填までの時間が長いため低く、変更後は高くなると想定されたが、変更後が低い傾向が見られた。変更前は血液培養提出数が少なく、陽性率が 5 ～ 15% を超えていることか
ら、必要な場面での血液培養採取が行えていなかったと推定される。運用開始後は血液培養提出数が増加し、陽性率は範囲内で推移していることから、血液培養の適正化に貢献できていると考え
る。

O20-2

O20-1

一価銅化合物を用いた抗ウイルス・
抗菌加工不織布の微生物に対する不
活性化効果

藍都、横井
諒子、小島

博子、堀 あかね、伊藤
由美、石黒 由美

秀明、

【背景・目的】当院は 3 次救急医療機関であり、年間約 300 件の心肺機能が停止した患者が救急搬送される。新型コロナウイルス感染症流行に伴い救急医療の場面では空気感染のみでなく、心肺蘇
生や気管内挿管等で N95 マスクの需要が増加し、院内在庫が枯渇する恐れが生じた。そこで厚生労働省の事務連絡『N95 マスク例
外的取り扱いについて』を参照し、N95 マスクの再利用を開始した。N95 マスクの適切な使用方法について考察する。
【活動内容】N95 マスク需要増加に伴い再利用を開始。STERIS®
蒸気化過酸化水素ガス低温滅菌システム（Amsco® V-PRO® maX）
は滅菌回数の上限が 10 回とされている。しかし滅菌作業を行う
中で、型崩れした N95 マスクを使用している職員が多く、漏れ率の比較と形状の変化を調査し滅菌回数の上限を 2 回とした。また、顔にフィットしてない状態での使用や、ユーザーシールチェッ
クを行わない職員がいることが判明した。N95 マスク適正使用に関する情報提供や、N95 マスクを使用する職員に、労研式マスク
フィッティングテスター（MT-05U 型）にてフィットチェックを実施し装着方法の教育を行った。
【成果・考察】N95 マスクの院内在庫は 2020 年 4 月頃には枯渇すると予測されていたが、活動により供給が継続できた。適切な N95
マスクの使用には、教育と定期的なフィットテストを行うことが重要である。今後も職員が、安全に医療に従事できるよう継続的な活動をおこなっていく。

O20-3

サージカルマスクの口側と外側における細菌の経時的汚染状況に関する調査株式会社 NBC メッシュテック

山梨県立大学 看護学部 1）、山梨大学大学院 2）【背景・目的】医療施設や介護施設などにおいて、マスクや防護服に付着したウイルスが拡散することにより、二次感染を引き起こす恐れが指摘されている。我々は既に、抗ウイルス・抗菌剤として一価銅化合物を用いた感染防止用樹脂フィルムやアルコール
製剤などについて抗ウイルス・抗菌効果を報告してきた。本報では、新たに一価銅化合物を含有する塗料をコーティングしたポリ
プロピレン製不織布を開発し、ウイルス・大腸菌に対する不活性化効果を検討したので、報告する。
【方法】ISO18184 に準拠し、開発品に対し、インフルエンザウイ
ルス・ネコカリシウイルス・大腸菌を感作させ、感染価または生菌数を測定した。
【結果】開発した抗ウイルス・抗菌加工ポリプロピレン製不織布は、接種したインフルエンザウイルス・ネコカリシウイルス・大腸菌
を 1 時間後には 99.9% 以上減少することを確認した。一価銅化合物の効果により、ウイルスや大腸菌に対して高い不活化効果を有していることが確認された。
【結論】一価銅化合物を用いた抗ウイルス性ポリプロピレン製不織布は、マスクや防護服、フィルターへ適用することにより、二次感染リスクの低減が期待できる。

【目的】飛沫感染などの予防としてサージカルマスク（以下マスク）などを着用する機会は多くあり同じマスクの着脱や長時間使用することが考えられる。そこで、飛沫感染予防の効果が高いマスクの口側・外側（以下両側）の細菌による汚染状況を経時的に調査しマスク着脱による接触感染予防の一助として検討した。
【方法】調査期間は 2021 年 3 月 9 ～ 24 日。調査対象は 4 名が 1、2、3、4、6 時間使用した後のマスクでありマスク外側に触れた回数も聴取した。各時間経過後にフードスタンプ ® 培地を用いてマスク
両側からスタンプ法にて採取し好気的に 35℃、24 時間培養した。
コロニー数については一元配置分散分析、Spearman 相関分析を行った。
【結果】1. 両側ともに経時的に検出されたコロニー数に有意差はなかった。2. 飲食の有無、午前午後の違いによるマスクの両側から
経時的に検出されたコロニー数においても有意差はなかった。3.
口側コロニー数と経過時間においてやや相関があった（r=0.305）。
4. マスク外側に触れる回数は 3 ～ 15 回 /1h であった。
【結論】マスク着用後 1 時間には飲食の有無などの条件に関係な
く、6 時間後と同様にマスク両側が細菌汚染していることや時間の経過により口側の菌数は増加することが明らかとなった。そのため、1 時間使用後のマスク両側あるいはどちらかに接触した場
合や特に時間の経過したマスクの口側に接触した場合には手指を介した接触感染を引き起こす可能性がある。

○高森

万悠子、長尾朋和○武井－ 252 －

泰 1）、松野惠子 1）、飯島千寿子 1）、武井

由貴絵 2）

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O20-4

手術用手袋の二重装着標準化に向けたラテックスフリー手袋導入への取
り組み

O20-5

手術器械洗浄場面において可視化がもたらす PPE 着脱の遵守率向上への取り組み

大阪赤十字病院 感染管理室

JA 北海道厚生連遠軽厚生病院【背景・目的】手術用手袋の二重装着がガイドラインで推奨されているが、当院の遵守率は約 50% である。定着困難な要因は二重装着時の厚みで操作性に支障がある事、ラテックスフリー手袋が高価で導入に至らなかった事である。手術部位感染防止対策徹底の為に、手術用手袋の二重装着標準化に向けてラテックスフリー
かつ操作性に支障のない滅菌手袋の検討を行った。
【活動内容】対象者は医師 80 人、看護師 47 人。期間は 2019 年 3 月～ 4 月で 3 社製品を各 2 週間試用した。3 社の試用期間終了後、無記名自記式質問調査にて操作性や使用感の 3 段階評価と自由記載を行った。調査結果で高評価製品採用について管財課と交渉した。
所属施設の倫理委員会の承認を得た後、対象者に結果の学会での公表について同意を得た。
【成果・考察】調査票回収 80 部、回答率 63%。評価結果は A 社良い 62 人、普通 2 人、B 社良い 14 人、悪い 3 人、C 社良い 15 人、普通 4 人であった。自由記載で B 社、C 社はフィット感、使用感に難あり、アレルギーが出現した者がいた。A 社は二重でも問題な
く、全体的に高評価であった。調査の結果、A 社製品で内外色の異なる手袋を採用した。価格は現状より高価となったが、管財課へ必要性と結果を説明し承認を得た。手術室の協力を得てラテッ
クスフリー手袋導入が実現した。今後は手術部位感染防止と職業感染低減の為に、手術用手袋の二重装着を標準化し、手袋の品質や価格も踏まえて定期的に見直しを行う。

【目的】手術器械洗浄時の個人防護具（以下 PPE）着脱のタイミン
グを可視化することが PPE 着脱の遵守率向上につながることを検討する。
【方法】対象は A 病院手術室スタッフ 12 名。手術器械に発光塗料を塗布後、PPE を着用し洗浄準備から器械乾燥まで一連の動作を実施した。着用した PPE と作業時に触れた箇所をブラックライ
トで照らし撮影したものに着脱のタイミングのコメントを掲示し可視化した。可視化前後に行動に関するアンケート調査と観察調査を実施した。アンケート調査は可視化前 7 項目、可視化後 9 項
目（汚染手術器械の移動時の PPE 着用、汚染した PPE でエリア移動、手術器械洗浄後のマスク交換等）とし、単純集計を行った。
観察調査は 3 項目（汚染手術器械の移動時の PPE 着用、汚染したPPE でエリア移動、手術器械洗浄後のマスク交換）とし、χ2 検定を行い、有意水準は 5% とした。A 病院の倫理委員会の承認を得た。
【結果】アンケートは回収率、有効回答率ともに 100%。アンケー
ト調査では、汚染手術器械の移動時に PPE を着用：可視化前
33%、可視化後 100%。汚染した PPE でエリア間を移動していない：
可視化前 42%、可視化後 64%。手術器械洗浄後のマスク交換実施：
可視化前 17%、可視化後 91% であった。観察調査では、3 項目すべてにおいて可視化後の遵守が有意に上昇した。
【結論】手術器械洗浄時の PPE の汚染状況と着脱のタイミングを可視化することは、適切な PPE 着脱の遵守率向上につながった。

○小谷

奈穂、吉野

O21-1
岡山大学病院

○茂原

秀紀

○阿部

医学部学生に対する予防接種記録判定方法の現状と問題点

研司、八代

将登、宇田

和宏、塚原

千尋

O21-2
岡山大学病院宏一○八代【背景・目的】岡山大学病院は免疫抑制状態の患者が多く、感染力の強い病原体を院内に持ち込ませない対策を講じている。麻しん・風しん・水痘・ムンプスの 4 種類については日本環境感染学会の提唱基準に基づき職員・学生などの抗体価評価・判定を行っている。
【活動内容】医学科（約 110 人）、歯学科（約 50 人）、保健学科（約270 人）の新入学生に対して、麻疹・風疹・水痘・ムンプスについて予防接種記録の評価を行っている。判定には日本環境感染学会「医療関係者のためのワクチンガイドライン（第 2 版）」の「フローチャート」と「抗体価の考え方」を用いている。以前は入学後に判定を行っていたが、平成 29 年より合格判明時に予防接種調
査票を送付し、かかりつけ医にて判定を行っている。当院では原則として条件を満たした者のみ臨床実習に参加可能とし、条件を満たしていない場合は入学前のワクチン接種を推奨している。
【成果・考察】予防接種記録を早期に評価し、ワクチン接種を行うことで、臨床実習までに確実に実習参加基準を満たす事が可能となった。また予防接種記録をかかりつけ医師にて評価を行う事
で評価の間違いは減少した。しかし、抗体の測定法のミスや、抗体価の判定ミス、追加接種不要例（2 回接種済み）に抗体測定が行
われ追加接種が施行されるなどの一定数の誤りは継続している。
誤りを防ぐために、予防接種調査票に判定時の注意点を追記し判定医師への周知を検討している。

医学部学生に対する予防接種記録の判定方法に関する検討

将登、茂原

研司、宇田

和宏、塚原

宏一

【背景・目的】当院では臓器移植や悪性疾患など免疫抑制状態の患者が多いため、感染力の強い病原体を院内に持ち込ませないよう対策を講じている。麻しん・風しん・水痘・ムンプスに対しては臨床実習前に免疫の獲得を確認しておく必要がある。したがって、新入学生のワクチン接種歴は入学前または入学時に把握しておかなければならない。
【活動内容】対象は平成 28 年医学部医学科入学の 120 名。入学決
定後にワクチン接種調査票を送付した。調査票は記録（母子手帳など）をもとに保護者または本人が記載し、記録のコピーとともに入学時に提出した。日本環境感染学会の基準を満たしていない
学生は、当院で追加接種を行う方針とした。
【成果・考察】記載者は母親が 80 名（66.6%）と最も多く、本人の記載は 35 名（29.2%）であった。22 名（18.3%）に記載間違いを認めた。間違いの内訳は、「ワクチン接種記録の見落とし」、「接種ワクチンの種類の誤り」、「検査法の選択の誤り」、などであった。
記載者と記載間違いとの相関は認めなかった。今回の調査で、保護者または本人による評価票の記載には間違いが多いことが判明した。ワクチン接種記録の判定は容易ではないため、医療者特に日常診療でワクチン接種を行っている小児科のかかりつけ医師が行うことが望ましいと考える。

－ 253 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O21-3ステロイドパルス施行患者におけるHBV スクリーニングの実態調査

横浜市立大学附属病院 薬剤部 1）、
横浜市立大学附属病院 感染制御部 2）、北里大学薬学部 3）○金子 美玲 1）、井出
加藤 英明 2）、岡村

和男 1）、鈴木央 3）智代 1）、若杉

正 1）、

ウメ由来フェノール性化合物によるウイルス感染の阻害

和歌山県立医大 保健看護 1）、四国大 短大 2）、
香川大 医 分子微生物 3）、和歌山県立医大 医 4）○池田敬子 1）、長尾多美子 2）、桑原

病院小児科における 5 年間の季節性
ヒトコロナウイルス検出状況

社会福祉法人石井記念愛染園附属愛染橋病院【背景・目的】当院では薬剤師が化学療法施行全患者の HBV ス
クリーニングを確認している。ステロイドは化学療法と同様に
HBV 再活性化リスクを持つが、必要な検査をせずに治療されている症例も散見される。そこで、ステロイドパルス施行患者のHBV スクリーニング実施状況について実態調査を行った。
【方法】2019 年度に当院でステロイドパルスを施行し、その後ス
テロイドを 2 週間以上継続した患者を選択した。またステロイド
以外に HBV 再活性化リスクをもつ薬剤を使用している患者は除外した。調査内容は適切な検査が実施されている患者数（診療科毎）と、HBs 抗原、HBs 抗体、HBc 抗体のいずれかが陽性の患者数とし、後ろ向き調査を実施した。本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】ステロイドパルスを受けた患者の総数は 110 例で、そのうちスクリーニングが実施されていたのは 90 例（82%）であった。診療科毎の内訳は眼科 42/44 例（96%）、リウマチ科 14/15 例（93%）、呼吸器内科 9/9 例（100%）に対し、脳神経内科は 7/19 例（37%）と低かった。HBV スクリーニングの結果、HBV キャリア
は 2 例（2%）、既感染は 12 例（14%）であった。
【結論】脳神経内科の実施率が低かった理由としては、化学療法が少ない診療科であり、医師や病棟担当薬剤師の HBV 再活性化に対する認識が低かった可能性がある。本調査の結果、スクリー
ニング陽性者は約 2 割に上り、薬剤師は積極的に処方医に検査提案をする必要がある。

O21-5

O21-4

知巳 3）、小山

○上田

史子、井石

【目的】梅酢ポリフェノール（UP）はウイルス感染初期過程（吸着侵入）を阻害でき、この作用が気道粘膜での感染阻止に利用できると考え、種々のウイルスでの UP の作用を解析した。
【材料と方法】ウイルスには、単純ヘルペスウイルス（HSV-1）、
イ ン フ ル エ ン ザ ウ イ ル ス（IV）A/PR8（H1N1）株 及 び A/Aichi（H3N2）株と B/Tokyo 株、ネココロナウイルス Type II（FeCoV）、
FCV、ポリオウイルス 1 型を用いた。感染の阻害は、細胞に指示濃度の UP を含むリン酸緩衝塩類溶液（pH 7.4）内でウイルスを 60分間感染させ、生じるプラックの数から定量した。
【結果と考察】HSV-1 は 0.0005%UP 存在下で感染効率を 10-2 まで下げた。IV-A/PR8 株は 0.005% で IV-B では 0.009% で 10-1 まで下げたが、IV-A/Aichi では 0.01% でも 5-1 で、型や亜型に寄らず感染効率を下げるが HSV-1 に比べる阻害は弱い。これらの感染阻害は
ウシ血清アルブミン（BSA）で減弱された。FeCoV では 0.004% で10-2 まで感染効率を下げ、0.25%BSA によっても妨害されなかった。非エンベロープウイルスでは感染阻害は見られなかった。
UP のウイルス不活化作用は中性 pH では弱く、この条件下では感染阻害の主たる機構とは考えられない。
本研究は紀州田辺うめ振興協議会の研究助成を受けた。

晃洋、塩見

正司

【目的】季節性ヒトコロナウイルス（S-HCoV）には HCoV-OC43、229E、NL63、HKU1 がある。当院での検出症例について検討した。
【方法】direct リアルタイム LAMP 法による多種類呼吸器ウイル
ス検査（RT-LAMP）の研究班に参加し、2015 年 4 月～ 2020 年 3 月に文書による同意が得られた、小児の気道感染症を対象に、鼻咽頭スワブから病院内で 16 種類の呼吸器ウイルス（RVP）が検出可
能な RT-LAMP を実施、陰性例などに 20 種類の RVP の multiplex
PCR を大阪健康安全基盤研究所で実施した。いずれかの RVP 検
出は症例の 70 ～ 80% であった。
【 結 果 】1613 例 か ら 82 例（0.5%）で S-HCoV が 検 出 さ れ、OC43：
60%、229E：6%、NL63：21%、HKU1：13% で あ っ た。 複 数 ウ
イルス陽性は 25%。年齢分布は 1 歳 30%、0 歳 18% と多く、0 ～ 4
歳が 88% であった。入院例は 20 例で、14 例は重度の神経疾患または超低出生体重児の慢性肺疾患の発熱で、それ以外の 6 例中 3
例は川崎病など他の病気があり、S-HCoV による下気道感染のための入院 4 カ月のクループ症候群のみであった。入院中の感染が4 例あった。月別では OC43 は 2016 年 12 月 6 例、2018 年 12 月 9 例など 12 月～ 1 月中心に冬季に多かった。
【結語】病院小児科では S-HCoV の検出は RS ウイルス、パライン
フルエンザウイルス、ライノウイルスよりも少なく、基礎疾患のない小児で入院に至る症例は稀であった。

O21-6
茨城県衛生研究所

一 4）

倫弘、寺田

○後藤

茨城県で捕獲された野生動物における病原体保有状況

慶子、永田

紀子

【背景】近年，野生動物の生息数の増加や人の生活圏侵入による被害が社会的問題となっている。ヒトへの感染が報告されている病原体の多くが動物由来であり，中にはヒトに重篤な症状を示すものもある。今回，茨城県で捕獲されたイノシシが保有する病原体を調査し，その実態を把握することを目的とした。
【方法】材料は，2015 から 2020 年に茨城県で有害鳥獣として捕獲されたイノシシの検体（肝臓，血液，糞便）およびイノシシに付着していたマダニとした。イノシシ検体を用い，日本脳炎ウイル
スおよび E 型肝炎ウイルスの遺伝子検査を行うと共に，抗体検査も併せて実施した。マダニから重症熱性血小板減少症候群（SFTS）
ウイルスおよび紅斑熱群リケッチアの検出を試みた。
【結果】遺伝子検査の結果より，イノシシ 162 頭中 2 頭（1.2%）から
日本脳炎ウイルスの遺伝子を検出した。366 頭中 34 頭（9.3%）から E 型肝炎ウイルスの遺伝子を検出した。抗体検査の結果より，イノシシ 196 頭中 77 頭（39.3%）から日本脳炎ウイルスに対する抗体を，274 頭中 125 頭（45.6%）から E 型肝炎ウイルスに対する抗体を検出した。マダニ 304 検体中 47 検体（15.5%）から紅斑熱群リケッチアの遺伝子を検出した。SFTS ウイルス遺伝子は検出されなかった。
【結論】今回の調査で，茨城県で捕獲されたイノシシにおいて，ヒトに重篤な症状を示す病原体の保有状況が明らかとなった。今後も調査を継続し，実態把握に努めていきたい。

－ 254 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O22-1

抗 MRSA 薬使用量推移とそれぞれの耐性 Staphylococci と Enterococci
新規検出の推移

広島赤十字・原爆病院 薬剤部 1）、広島赤十字・原爆病院 看護部 2）、
広島赤十字・原爆病院 血液内科 3）、広島赤十字・原爆病院 外科 4）、
昭和大学薬学部 臨床薬学講座 感染制御薬学部門 5）、
昭和大学医学部 内科学講座 臨床感染症学部門 6）○岡冨 大輔 1）、山西 紀子 1）、山本 浩之 2）、
山水 有紀子 2）、片山 雄太 3）、松田 裕之 4）、
石野 敬子 5）、二木 芳人 6）【目的】広島赤十字・原爆病院では LZD 耐性菌減少を目指し、
2016 年 7 月よりリネゾリド（LZD）使用量減少の対策を継続中である。各抗 MRSA 薬使用量と耐性菌新規検出の推移を検討したので報告する。
【方法】2012 年 7 月 -2016 年 6 月を対策前、2016 年 7 月 -2020 年 6 月
を対策後とし、半年毎の各抗 MRSA 薬の AUD と耐性菌新規検出数を集計した。抗 MRSA 薬はバンコマイシン（VCM）、テイコプ
ラニン（TEIC）、アルベカシン（ABK）、LZD、テジゾリド（TZD）、
ダプトマイシン（DAP）を対象とした。対象菌種は Staphylococciと Enterococci とした。耐性判定は CLSI M100-S22 に準拠した。
Mann-Whitney の U 検定を用い p ＜ 0.05 で有意差ありとした。倫
理委員会の承認は申請中である。
【結果】AUD は対策前後で抗 MRSA 薬全体は有意な変化がなかった。LZD の AUD は対策後に有意に低下、VCM と DAP は有意に上昇。耐性菌新規検出数の中央値（範囲）
は、対策前後で VCM が （0 0-1）から 1（0-3）へ増加傾向（p=0.08）、DAP は 0（0-1）から 1（0-3）へ有意に増加。LZD は 18
（9-21）
から （4 0-7）、TEIC は 16（11-46）から （8 2-13）、
抗 MRSA 薬全体は 35（21-60）から 12（7-21）へそれぞれ有意に低下。
【結論】LZD 使用量低下対策後の現状として、抗 MRSA 薬耐性菌は抑制できている。

O22-3

AST 活動がメチシリン耐性ブドウ球菌菌血症治療に与える影響

O22-2

岩手医科大学附属病院○長井 俊子、及川 みどり、高橋
小野寺 直人、嶋守 一恵、近藤
小舘 千公、櫻井 滋

加奈、四宮
正樹、藤井
敦子、山口

聡、大谷 拓史、夏川 和香子、
啓嗣、澤田 加奈、橋本 寛子、充洋

麻由子、菅原 幸恵、啓子、山田 友紀、

【目的】NICU に収容される新生児は医療関連感染の影響を受けやすく、いまだ確立された標準的感染対策は存在しない。本研究は、NICU で継続的に検出された MRSA の発生分析と時期ごとに講じた介入の効果について検証する。
【方法】2017 年 4 月～ 2020 年 9 月の期間に当院 NICU の MRSA 発
生状況と実施した感染対策をまとめた。また、感染対策の介入
時期を第 1 期～第 4 期に分類し、月別平均 MRSA 発生率（発生数/1000patient-days）を指標として、各期間における感染対策の効果を検証した。さらに MRSA を PCR-based ORF typing 法（POT法）で解析し、遺伝子学的視点から評価した。
【結果】調査期間中の MRSA 保菌児は 52 名であった。実施した感染対策は、全期間における標準予防策実施を基本とし、第 1 期では接触予防策の徹底、職員教育や啓発を行った。第 2 期では同一POT 番号の検出を受けて、接触予防策に加え、職員の MRSA ス
クリーニングと病床区分を開始した。第 3 期では、NICU で勤務する全員参加の感染対策キャンペーンと患者移動制限を徹底した。第 4 期は手指消毒薬の個人別消費量を計測し、手指消毒薬使
用量の増加策を強化した。介入時期ごとの月別平均 MRSA 発生
率は、2.27、2.34、1.95、1.17 と減少傾向を示した。
【結論】感染リスクが高い NICU では基本となる対策を徹底しつつ、多面的かつ管理的な介入等、MRSA の発生状況に応じた対策を加えることで MRSA の伝播が抑制できることが示唆された。

O22-4

箕面市立病院 感染制御部

○山路
野瀬
國枝

NICU で継続的に検出された MRSAの発生分析と効果的な感染対策の検証

回復期リハビリテーション施設の医療従事者における Staphylococcus
aureus の保菌に関する検討

東邦大学看護学部 感染制御学○勝瀬（金山） 明子、榎本 美郷、谷川
金坂 伊須萌、小林 寅喆【背景・目的】当院では AST 発足に伴う薬剤師専従配置により体制を強化してきた。メチシリン耐性ブドウ球菌菌血症（MRS 菌血症）は治療薬の選択、投与期間、副作用モニタリング等が重要であり、AST が支援できることが多い。今回 MRS 菌血症に対する初期選択薬、転帰、副作用を AST 発足前後で評価した。
【 方 法 】2016 年 4 月 ～ 2018 年 3 月 を AST 発 足 前、2018 年 4 月 ～2020 年 2 月を発足後とし、初期選択薬、転帰、副作用を比較した。
両群の比較にはカイ二乗検定または fisher の正確確率検定を用いた。
【結果】MRS 菌血症は発足前 18 例、後 37 例であった。初期選択薬をグリコペプチド系薬とした症例はそれぞれ 7 例（39%）、24 例（65%）、DAP は 8 例（44%）、7 例（19%）であった。このうち転帰は軽快が 13 例（87%）、27 例（87%）、院内死亡が 3 例（20%）、4 例（13%）であった。副作用として急性腎障害は 0 例（0%）、1 例（4%）
であった。転帰、副作用は両群で統計学的有意差を認めなかったが、初期選択薬を DAP とした症例は有意に少なかった。
【考察】AST 発足前後で転帰、副作用に有意差は認めなかった。
AST 発足後は初期選択薬を DAP とする症例は減少し、グリコペプチド系薬とする症例は増加した。このことから治療成績には影響がないものの、より安価であるグリコペプチド系薬は、安全に使用できることが示唆された。
【結論】専従配置によるフォロー体制の強化により、MRS 菌血症
をグリコペプチド系薬で安全に治療できる可能性がある。

聡子、【背景】MRSA 等の抗菌薬耐性菌は抗菌薬治療において障壁となるため、回復リハビリテーション施設においても医療従事者を介した抗菌薬耐性菌の患者への伝播を遮断することは必須である。
以上のことから、当該施設の医療従事者における Staphylococcus
aureus の保菌を調査した。
【方法】2019 年 12 月に研究同意を得られた回復期リハビリテー
ション施設の看護師、およびリハビリ関連職者の鼻腔、手指および耳垂より採取した試料より培養にて S. aureus（MRSA）を検出した。
【結果】看護師 63 名およびリハビリ関連職者 96 名の鼻腔におけるS. aureus の検出率は 39.7%、および 37.5% と両職種において同等であったが、手指においては 9.5%、および 18.8% と看護師で低かった。一部の例では各試料から同一クローンの S. aureus が分離された。
【結語】手指からの検出率の差は、日常的に体液等を扱う看護師においてより頻繁に手指衛生が行われることによると考えられた。また各試料より同一クローン株が認められたことから、手指の鼻腔や耳垂等の顔周囲への接触が示唆され、不十分な手指衛生の場合、鼻腔の S. aureus が患者や医療環境へ伝播する可能性が考えられた。
東邦大学看護学部倫理審査委員会承認番号：2019005（会員外協
力者 蒲田リハビリテーション病院：北岡大拓，長能みゆき）－ 255 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O22-5

新生児病棟における MRSA アウト
ブレイク事例と POT 法による分子疫学解析について

東邦大学医療センター大森病院 、
東邦大学医療センター大森病院 臨床検査部 2）、
東邦大学医療センター大森病院 薬剤部 3）、
東邦大学医療センター大森病院 小児科 4）、
東邦大学医学部 微生物・感染症学講座 5）1）

哲央 5）、【目的】当院新生児病棟において MRSA の新規検出が増加傾向を認め、2018 年 9 月頃からアウトブレイクが発生した。今回、感染対策の一環として新生児病棟関連の MRSA について POT 法による分子疫学解析を行ったので報告する。
【対象・方法】2011 年 5 月～ 2019 年 10 月に分離された患者由来 51
株と 2019 年に行った環境調査と職員保菌調査（匿名で検査実施）
で検出された環境由来 20 株、職員由来 9 株の計 80 株の MRSA を対象とした。方法はシカジーニアス分子疫学解析キット（関東化学）を用いて POT 型を決定した。
【結果】18 の POT 型に分類され、多い順に A：106-137-80 が 23 株
（28.8%）、B：106-183-37 が 16 株（20.0%）、C：106-183-32 が 9 株（11.3%）、D：106-121-34 が 6 株（7.5%）、E：106-9-80 が 5 株（6.3%）であった。A および B は患者・環境・職員、C および E は患者・職員、D は環境由来であった。POT 型の年次推移は 2015 年以前では 93168-63、93-136-47 の院内感染型が主であったが、2018 年以降は市中感染型が多くを占め、特にアウトブレイク時の 2018 ～ 2019 年には A 型および B 型が患者から多く検出された。
【考察】いくつかの POT 型が環境・職員からも検出されたことか
ら、水平伝播した可能性が示唆された。

POT 法 に よ る 愛 媛 県 下 に お け る
MRSA 菌株の分布状況の解析

NHO 四国がんセンター 1）、愛媛大学医学部附属病院 2）、
松山赤十字病院 3）、NHO 愛媛医療センター 4）○中西村上愛美 1）、濱田 信 1）、宇都宮 遼 1）、田内
忍 2）、近藤 陽一 3）、佐藤 千賀 4）

MRSA 検出状況からみた院内感染対策の評価

公益財団法人 天理よろづ相談所病院 救急病棟 1）、
公益財団法人 天理よろづ相談所病院 感染症管理センター 2）、
公益財団法人 天理よろづ相談所病院 薬剤部 3）○瓶子○村上 日奈子 1,2）、佐藤 恵美 1）、塚田 真弓 1）、
富田 学 1）、大谷 真理子 1,3）、澤 友歌 1,4）、山口
宮崎 泰斗 1,4）、石井 良和 1,5）、舘田 一博 1,2,5）

O23-2

O23-1

勇吉 1）、萱島

【目的】POT 法は耐性菌の相同性検査法であるが、MRSA を対象とした POT 型に地域性があることが指摘されている。愛媛県下で検出された MRSA 菌株 POT 型の菌株分布を調べることを目的とし、当院と連携している施設間で報告された POT 型のデータを集積し、県下の MRSA 菌株の分布状況を検討した。
【方法】POT 測定可能な県内連携施設において、2018 年 1 月～
2019 年 12 月に検出された MRSA 菌株を対象とし、以下の項目について集計を行った。項目：MRSA 菌株の POT 型・患者紹介元
施設の種類（外来・クリニック・病院・介護施設等）
・患者居住地域。
【結果】5 つの連携施設から報告された計 483 株の MRSA 菌株 POT型の情報を分析した。いずれの施設も 106-183-37 の POT 型が最も多く検出され、愛媛県の MRSA 菌株の特徴と考えられた。106183-37 株は紹介元の医療施設の形態を問わず松山市を中心に広範囲に分布していることが判明した。居住地が愛媛県外の集団では別の POT 型が多く検出され、居住地によって検出される MRSA
菌株に差異が認められた。
【結論】106-183-37 の菌株が愛媛県で蔓延しているが、松山市近辺の医療施設においての集計であるため地域的な偏りが生じている可能性がある。県下の菌株情報を集めるために、POT 検査可能
な県下の医療機関に協力を依頼し、更に詳細な疫学解析を行う予
定である。

誠 3）

【目的】MRSA 検出状況から COVID-19 や多剤耐性菌の感染対策を講じたことから効果があったか調査し評価したので報告する。活動内容 2019 年度と 2020 年度に A 病院で新規に検出された MRSA
患者サーベイランスシートと院内感染対策の実際から分析する。
発表に際し観察研究に準ずる活動報告として施設の倫理委員会の承認を得た。
【結果・考察】2019 年度の A 病院の MRSA の検出数は 150 件。判定は、保菌 90 人、感染 47 人、不明 13 人であった。検体は喀痰が一番多く 68 件で次いで血液が 24 件、尿 16 件であった。感染と判定した検体は血液が一番多く 23 件であった。2020 年度の MRSA
検出数は 104 件。内訳は保菌 70 人、感染 23 人、不明 11 人であった。
検体で一番多かったのは喀痰 43 件、尿 18 件、血液 9 件であった。
感染と判定された検体は血液が一番多く 7 件検出であった。速乾性手指消毒剤の年間発注量は 2019 年が 3180 本、2020 年が 4610 本に加え院内で製剤した速乾性手指消毒剤も使用した。速乾性手指消毒剤使用の増加に伴い A 病院の MRSA 検出数も減少に至った。
月別、部署別使用量と検出には関連があった。A 病院では今までに多剤耐性菌対策を講じたときも著しい効果は見られなかった。
しかし、COVID-19 の流行や多剤耐性菌対策に積極的に取り組み、施設全体でトイレへの速乾性手指消毒薬を設置したことなどにより、院内での感染対策の意識が高まり MRSA 検出の減少に効果があったと評価できると考える。

O23-3

Staphylococcus aureus bacteremia
への糖尿病の影響

みやぎ県南中核病院

久道 2）、

すが 2）、金松

○近藤

敬一、佐藤

亜沙美、阿部則子、岡田信司【目的】糖尿病は S. aureus bacteremia（SAB）の発症リスクを高め、SAB の治療経過に影響を及ぼすことが過去に海外で報告されているが本邦でも糖尿病が経過に影響するかを確認し、より適切な
AST 介入へと繋げたい。
【方法】2020 年 4 月から 2021 年 3 月に当院で治療した SAB 患者を
糖尿病の有無により 2 群に分け、入院期間、死亡率について比較した。
【結果】この期間の血液培養検査は 2790 件、陽性検体は 607 件、うち S. aureus 陽性は 64 検体であった。SAB 患者は 38 名、うち 36名が当院で治療、糖尿病患者（DM 群）は 22 名、非糖尿病患者（非DM 群）は 14 名であった。年齢は DM 群 78 歳、非 DM 群 71 歳だった（p=0.08）。HbA1c は DM 群 7.2、非 DM 群 5.9（p=0.0008）であり、
eGFR は DM 群 48.9、非 DM 群 57.1（p ＞ 0.1）、透析患者は DM 群
2 名、非 DM 群 0 名であった。入院日数・死亡率に関してはいず
れも有意差を認めず、DM 群 36.4 日・18.1%、非 DM 群 42.9 日・
21.4%（p ＞ 0.1）であった。
【考察】予想に反して入院期間や死亡率に差を認めず、むしろ DM
群の方で入院期間も死亡率も若干少なめであった。SAB への迅
速で適切な治療や近年の糖尿病治療の進歩が影響している可能性が考えられた。

－ 256 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O23-4

当院における 5 年間でのStaphylococcus lugdunensis 検出
症例の検討

磐田市立総合病院 感染対策チーム 1）、磐田市立総合病院 薬剤部 2）○松原 大祐 1,2）、片桐 崇志 1,2）、田代 将貴 1,2）、黒田 志保 1）、
熱田 洋平 1）、土屋 大樹 1）、田中 恵 1）、右藤 智啓 1）、
妹川 史朗 1）、飛田 規 1）
【目的】Staphylococcus lugdunensis（S.lugdunensis）はコアグラー
ゼ陰性ブドウ球菌（coagulase-negative staphylococci：CNS）であ
りながら、生化学的性状や病原性の強さから黄色ブドウ球菌に近い存在であると考えられ、他の CNS と区別し、MRSA に準じた治療が推奨されている。当院では近年 S.lugdunensis の検出が増加傾向にある。そこで今回、当院における 5 年間での S.lugdunensis
検出症例について検討を行った。
【 方 法 】2016 年 4 月 か ら 2021 年 3 月 ま で に 各 種 検 体 か ら
S.lugdunensis が検出された患者を対象とし、臨床背景、治療薬剤、経過、予後について後方視的に検討した。
【結果】全体で 42 例検出され、そのうち 26 例（61.9%）が MRCNSであった。検出件数は 2016 年度 4 例から 2020 年度 9 例と増加しており、基礎疾患として悪性腫瘍、糖尿病が多かった。検出された
検体は血液（7 例：27.0%）、皮膚（8 例：30.8%）が半数以上を占めていた。菌血症として 4 例が治療導入され、1 例が感染性心内膜炎で死亡した。抗菌薬は VCM（2 例）、TEIC（2 例）が使用され、平均投与日数は 22.5 日間であった。
【考察】S.lugdunensis は皮膚、血液からの検出頻度が高く、メチシリン耐性の割合が多い。S.lugdunensis は MRSA に準じた治療を行うことについて医師へ周知し、菌血症における検出時は重症化のリスクを考慮し、治療導入について提案することが望ましい。

O24-1

ベッドサイドで汚物を廃棄する際のPPE 着脱手順を検討して厚生連高岡病院 院内感染対策推進連絡会

○窪田
廣野

恵子、木村
和子、澤野

真澄、北岡
博美

由規、浦上

O23-5

COVID-19 流行下における感染予防
対策の MRSA 検出数への影響

常陸大宮済生会病院

渡邉

明子、岸

崇之、岡崎

仁、○市毛

博之

【背景・目的】薬剤耐性菌による病院内感染予防の為、早期の検出、抗菌薬の適正使用に加えて手指衛生遵守が重要とされている。
COVID-19 の流行により、院内での感染予防対策意識向上のため、手指衛生の推進活動と指導を行なった。SARS-CoV2 への影響だ
けでなく、医療関連感染の原因菌となる MRSA 検出数に影響があったかを調査した。
【方法】2017 年 1 月から 2020 年 12 月に、外来・入院患者に施行した細菌培養検査における MRSA 検出数及び抗 MRSA 薬の使用量（AUD）を後方視的に調査した。また院内の手指消毒剤使用量から実施頻度を算出した。対象期間を 2019 年以前と 2020 年で比較検討した。
【 結 果 】2020 年 は COVID-19 流 行 の 影 響 も あ り 2017 年 か ら 2019年の 3 年間の平均と比較し総患者数は 22% 減少したが、総患者数における培養検査提出は 3% と期間を通して変化はなかった。
MRSA 検出数は 2019 年以前の 67 件 / 年から 2020 年は 39 件 / 年へ
42% 減少し、入院後に新たに MRSA が検出された件数は、5 件 /年から 1 件 / 年と減少した。抗 MRSA 薬の AUD は、0.20 から 0.17と減少した。1 日 1 患者当たりの手指消毒剤実施率は、2020 年に56% 増加した。
【結論】COVID-19 流行で手指衛生を含めた感染予防策の強化により MRSA 検出数が減少したと考えた。今後、抗 MRSA 薬の適正使用を課題とし、耐性菌発生・伝播予防含め手指消毒剤の更なる使用量増加を目指す事で、継続的な医療関連感染予防効果が得られると考えた。

O24-2

蛍光塗料を用いた個人防護具着脱指
導の取り組み千葉大学病院 感染制御部 1）、千葉大学病院 看護部 2）

恵里、

○漆原

【背景】使用した個人防護具（以下 PPE）はベッドサイドで脱ぐのが基本である。しかし、PPE の着脱時間も惜しい現場では尿器介助後 PPE を脱がずに汚物室まで移動している現状である。PPEを脱がずに移動しカーテンやドアノブ、水洗レバー等の周囲の環境を汚染すると次に触れたスタッフが曝露する。そこで、PPE を脱がずに環境を汚染せず、排泄物や排液を廃棄する際の PPE 着
脱の手順を検討し作成したので報告する。
【活動内容】汚物廃棄時の PPE の着脱についてアンケートを行い現状把握した。問題点を抽出しその後、環境汚染しない手順についてシミュレーションを繰り返し、過程を評価した。手順はフローシート化し、リンクナースを介し現場に伝達した。実施状況はラウンドで確認し評価した。
【成果】アンケートで現状を把握した問題点には 1. PPE を着けたままベッドサイドから出て手で汚物を運搬している、2. 不適切な
PPE の選択があった。そこで手順作成時は従来現場が行っていた
汚物を廃棄する方法で、PPE を脱がずに周囲環境を汚染しないことを考慮し過程を評価した。手順を決めたことで環境汚染が改善
でき、環境からスタッフが曝露されないことへ繋がった。従来から指導していた着脱手順と検討後の着脱手順を比較すると 1 回につき 3 分 30 秒時間の短縮ができた。汚物廃棄は日に複数回あり看護の時間が捻出できるといった成果も見られた。継続できる習慣
付ける感染対策が実践できるよう努めたい。

節 1,2）、千葉

均 1,2）、奥田

佳男 1,2）【背景・目的】個人防護具の使用は、湿性生体物質を介した感染から身を守るために有効である。しかし、脱衣時に自身を汚染させる可能性があり、着脱手順の指導が重要である。当院ではナーシ
ングスキルによる着脱手順の周知や教育動画を作成し指導を行ってきたが、A 病棟にて新型コロナウイルス感染症のクラスターを経験し、その際手順が遵守されていないことが明らかになった。
そのため、看護師と看護補助者への教育活動に取り組みについて、
ここに報告する。
【活動内容】対象：A 病棟看護師・看護補助者 34 名 方法：個人
防護具の着脱手順の動画を視聴した上で、個人防護具を着用し、個人防護具に蛍光塗料を塗布し、脱衣した後に皮膚に蛍光塗料が付着しているかブラックライトにて確認した。
【成果・考察】21 名がいずれかの部位に蛍光塗料が付着しており、動画とは異なる手順で着脱を行う対象者も確認された。付着部位
を 7 部位に分類し、そのうち 38.2% が手首周囲、29.4% が親指であった。蛍光塗料を微生物に見立て個人防護具の脱衣を行うこと
により、汚染している可能性があることを可視化することができた。実施後に再度着脱を行うことで、付着していた経験から注意しながら脱衣する様子が見られ、視覚に訴える取り組みを行うことで正しい手順を理解することに繋がった。今後は他部署を含め継続した教育活動を行っていく必要がある。

－ 257 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O24-3『個人防護具適正使用習得者認定制度』
構築の評価

公立昭和病院 感染管理部○杉山朋子、一ノ瀬直樹、小田個人防護具の枯渇に対する感染管理部事務職員の取り組み

公立昭和病院 感染管理部

智三

○大島

【背景 ･ 目的】医療従事者による個人防護具の不適切な脱衣が、感染の最大のリスクともなり得る。個々の医療従事者の独自の着脱方法よりも CDC の推奨する手順での着脱は汚染が少ないことが報告されており、日常的なトレーニングが重要である。今回、個人防護具の適正使用を普及させる目的で、「個人防護具適正使用習得者認定制度」を構築したので評価を行った。
【方法】認定制度の講座を受講し、認定試験を受験した看護師 17名を対象者とした。3 分野（標準予防策、経路別予防策、個人防護具の適正使用）の筆記試験と実技試験を実施し、4 分野全てで満点が取れるまで行った。認定試験の受験回数を集計した。また、習熟度について選択式アンケートを行った。
【結果 ･ 考察】受験者全員が合格した。合格までの平均受験回数は、
4 分野合計で 7.7（4-13）回であった。全て 1 回で合格したのは 1 名のみであった。アンケートで「知識が身についた」、「まあまあ身についた」と回答した人の平均受験回数は、標準予防策では 1.9 回、
2.3 回、経路別予防策は 2.1 回、1.9 回、個人防護具の適正使用は 2.2
回、2.1 回であった。「あまり身についていない」、「全く身についていない」と回答した人はいなかった。受験回数が 4 回、5 回の人もいたが、合格できたため「身についた」と認識していることが示唆された。習熟度には差があることが推察され、合格基準の変更や実務での評価など、フォローアップ体制の構築が必要と考え
る。

O25-1

O24-4

栄養部におけるノロウイルス検便検査の解釈を考慮した感染対策

仁美、一ノ瀬直樹、小田智三【背景・目的】新興感染症のように感染性や病原性の不明な感染症が発生した場合には、個人防護具の需要が急増し、入手が困難となる。COVID-19 パンデミックのため、世界的に個人防護具の不足が生じた。Hashikura らは、新型インフルエンザパンデミッ
クを想定した際に、医療処置のリスクに応じて、それぞれの職員に個人防護具を準備することを提案している。今回、COVID-19
軽症から中等症の受け入れ病棟にて実際に使用したガウンの使用量をもとに、今後の使用量の見通しを立てるための数式を作成し、検討したので報告する。
【方法】第 1 波のガウンの使用量をもとに、医療処置のリスク、点滴施行者、ADL 低下者の情報を加味したガウン予定使用量 / 月を示す数式を作成した。第 2 波、第 3 波において、ガウン予定使用量と実際の使用量を比較した。また、それぞれの期間に入院した、中等症 II、65 歳以上、認知症ありの患者の割合を算出し、ガウンの使用量と比較した。
【結果・考察】ガウンの予定使用量と実際の使用量は、第 2 波では 213.5 枚、207.5 枚、 第 3 波 で 806 枚、787.5 枚 で あ っ た。 中 等症 II の患者の割合は、第 1 波 42.3%、第 2 波 14.1%、第 3 波 54.0%
で、65 歳以上は 23.1%、18.0%、53.1%、認知症ありは 5.6%、1.6%、
28.3% であった。ガウンの使用量は、医療処置のリスクだけでな
く、看護必要度により増減する可能性が示唆された。したがって、
点滴施行者や ADL 低下者の情報を加味した算出方法は有用であると考える。

O25-2

愛知医科大学病院 感染制御部

特別養護老人ホームに勤める看護師・介護職員がノロウイルス感染症対策を実施する際に遭遇した課題○久留宮 愛、坂田 美樹、村松 有紀、高橋 知子、
渡邉 永理香、塩田 有史、山岸 由佳、三鴨 廣繁

順天堂大学医療看護学部【背景・目的】平成 29 年 6 月大量調理施設衛生管理マニュアルでは「検便検査には、腸管出血性大腸菌の検査を含めることとし、10 月から 3 月までの間には月に 1 回以上又は必要に応じてノロウ
イルスの検便検査に努めること」と改正された。それに伴い、栄養部でのノロウイルス検査に遺伝子検査を導入し、その結果に考慮し感染対策を行っているため報告する。
【方法】A 病院では 2020 年 1 月より栄養部職員に対し 10 月から 3 月の間に 2 回ノロウイルス検査に遺伝子検査を追加した。遺伝子検
査陽性となった検体に対し抗原キットで再検査を実施した。遺伝子検査は TRCReady-80（東ソー株式会社）を使用、検出感度は100copiessu/µL。抗原キットにはクイックナビ ノロ 2（デンカ
生研株式会社）を使用、検出感度は 104 ～ 5 copies/µL である。遺伝
検査陽性者に関しては症状の確認を行っている。
【結果】2020 年 1 月より 4 回検査をした中で、遺伝子検査・抗原キット陽性 5 名であり、全員無症状であった。陽性 5 名の勤務は症状出現に注意し、手指衛生を徹底することを条件とし出勤可とした。
今現在、栄養部内で感染の拡大はない。
【結論】ノロウイルス遺伝子検査は抗原キットより感度が高くノロウイルス検査法として有用であると考える。無症状者であっても、遺伝子検査陽性者は有症状となった場合に感染リスクが高まるため、部署での注意喚起のためにも遺伝子検査を継続していく必要があると考える。

【目的】特別養護老人ホーム（特養）に勤める看護師・介護職員が、ノロウイルス（NV）感染症対策を実施する際に遭遇した課題を明らかにすることを目的とした。
【方法】全国の特養から無作為抽出した 235 施設に勤務する看護師・介護福祉士、その他の介護職員各 1 名、計 705 名を対象に無記名自記式質問紙調査を行った。NV 感染症対策を実施する際に遭遇した課題の有無とその内容の自由記述回答を、内容分析の手法により質的記述的に分析した。本研究は順天堂大学医療看護学
部研究等倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】388 名から回答が得られ（回収率 55.0%）、「NV 感染症対策の実施経験あり」の 235 名中、自由記述回答を記載した 228 名（58.8%）のデータを分析対象とした。自由記述回答から 234 コー
ド、11 サブカテゴリー、4 カテゴリーに分類された。NV 感染症
対策を実施する際に遭遇した課題は【施設利用者の特性による
NV 感染症対策実施の難しさ】、【看護師・介護職員の NV 感染症
対策の知識および対応力不足】、【NV 感染症対策を実施するための人員不足】、【施設の構造面による隔離部屋確保の難しさ】であった。
【結論】特養の NV 感染症対策の課題は、施設利用者、看護師・介護職員、施設の人的資源ならびに構造に起因し生じていた。特養の NV 感染症対策を推進するには、これらの背景を考慮する必要
がある。

○王

－ 258 －

迪、川上

和美、工藤

綾子、岩渕

和久

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O25-3

札幌市の二級河川「新川」におけるカ
リシウイルスの水質汚染に関する研究

北海道科学大学 1）、札幌臨床検査センター 2）、札幌道都病院 3）、
札幌医科大学 4）○古谷 大輔 1）、印藤 智一 1）、菅原 俊継 1）、横山
石坂 彩 2）、矢嶋 知己 3）、高橋 聡 4）徹 1）、

【目的】カリシウイルス科のノロウイルスとサポウイルスは感染性胃腸炎を引き起こす。感染者の糞便を含む下水は下水処理施設
で処理されるが、一部のウイルスは河川や海に放出、二枚貝に蓄積されることが報告されている。感染性胃腸炎を減少させるためにはこの連鎖を断つことが重要であり、実態調査が必須である。
しかし、北海道の下水を網羅的に調査した報告はない。本研究では札幌市の二級河川「新川」の汚染状況を解析した。
【方法】2019 年 10 月より、新川に位置する 2 か所の下水処理場から毎週 1L の最終放流水を回収し各 47 サンプルを対象とした。ポリエチレングリコール法で 1,000 倍に濃縮後、RNA 抽出と cDNA合成を行い、リアルタイム PCR で解析した。絶対定量は陽性コ
ントロールを用いた検量線から算出した。
【結果】ノロウイルスは 1.3 × 103 ～ 2.6 × 106 copies/L で一年を通して検出された。サポウイルスは 5.7 × 103 ～ 2.2 × 107 copies/L
で 10 ～ 6 月の期間に検出された。カリシウイルスの陽性率は冬期に 80% 以上と高いのに対し、夏期（6 ～ 9 月）では低かった。同時期における「感染性胃腸炎の定点当たりの報告数（札幌市）」や「サポウイルス検出報告数（国立感染症研究所）」と比較したところ同様の挙動であったことから、最終放流水のウイルスは患者の糞便由来と考えられた。
【結論】下水のウイルス量を監視することで、札幌市内におけるカリシウイルスの感染状況を確認できる可能性がある。

O26-1

インフルエンザアウトブレイクの経験から得た精神科病棟感染防御の課
題と対応

O25-4

シーバイエス株式会社 研究開発室

○宮澤

めぐみ

【目的】ノロウイルスは、多くの食中毒の原因となるが、薬剤感受性が低いため、感染防止対策を講じにくい。汚染物の処理には、
次亜塩素酸ナトリウム製剤や液性を調製したアルコール製剤が用いられている。しかしながら、これらの製剤は、液性により対象素材を傷める可能性がある。本研究は、対象面に影響を与えず、また作業者に対して安全性の高い薬剤となりえるノロウイルス不活化効果を有する天然物の探索を目的とした。
【方法】各天然物とネコカリシウイルス（FCV、F9 株）を 1：9 の割合で混合後、公知の試験方法（「平成 27 年度ノロウイルスの不活化条件に関する調査報告書」国立医薬品食品衛生研究所食品衛生管理部）で感染価の変化を測定した。また、各天然物を 70 重量 %のエタノールに溶解したものも同様に感染価の変化を測定した。
【結果】阿仙薬、黄柏、黄連、弟切草、吾亦紅、甜茶などは、感染価を 3.0Log10 以上低下させ、これらを添加したエタノール溶
液は、無添加のものと比較し、2.5Log10 以上感染価が低下したものもあった。
【考察】感染価を低下させた天然物は、すべて収斂効果を有するものであった。収斂効果により、FCV の外殻であるタンパク質のカプシドが変性し、感染力を失ったと思われる。今後は、同様にノロウイルスの代替ウイルスとされているマウスノロウイルス
でも確認を行う予定である。

O26-2

医療法人松崎病院 豊橋こころのケアセンター

○竹澤

健司

ノロウイルス代替ウイルスであるネ
コカリシウイルスに対して不活化効果を有する天然物の探索

岩手県内の小中学校における病院内
感染対策の導入効果 ～地域のインフ
ルエンザや新型コロナウイルス等の感染拡大防止に向けて～

岩手医科大学医学部 臨床検査医学講座【背景・目的】認知症病棟においてインフルエンザのアウトブレ
イクを経験した。それまでワクチン接種や環境管理、行動制限、職員の感染対策は標準的レベルでは行なっていた。それでもアウ
トブレイクが発生したことから、更なる検証を行ない、以後の感染制御について報告する。
【経過・活動内容】2018 年 1 月 19 日から 2 月 1 日までの 14 日間、当該病棟でインフルエンザ A 型陽性患者が発生した。当初は 7 名で特定の病室での発生ではなかったため、当該患者を転室させる等のゾーニングを行なった。しかし、その翌日、高熱、鼻汁、倦怠感を訴える患者が前日の陽性者と同室内において 7 名発生した。
その時点で感染拡大を防ぐため、症状診断にて対象患者へ抗イン
フルエンザ薬投与を開始した。ゾーニングも見直すなど対策を行なったが、連日患者は増え、43 名が罹患しアウトブレイクと認定された。その後も薬剤投与、ゾーニング、標準的感染対応を繰り返したが、終息までに 14 日間を要してしまった。保健所から
アウトブレイクの解除を言われたのは 2 月 14 日であった。
【考察】今回のアウトブレイクから得られた経験から、当院では感染制御のブラッシュアップを行なった。具体的にはフェーズ分けを用いた早期対策、ゾーニングや行動制限による感染拡大の抑制、環境調整による飛沫対策等を行なった。これにより現在では他の感染症対策を早期に実践できている。

○小野寺

直人、諏訪部

章【目的】インフルエンザ（Flu）の学校内流行は、地域社会に与える影響が大きいとされている。本研究は専門家による病院感染対策を小中学校で取り入れ、その成果を検証した。
【方法】2020 年 10 月～ 2021 年 3 月の Flu シーズンに、岩手県内の小中学校 2 校に病院感染対策を導入した。1）全児童や生徒への
Flu 及び新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に関する教育、2）
手指消毒やマスクの装着方法の指導、3）環境クロス剤及びマスクの配布、アルコール手指消毒剤（AHR）の導入、4）感染対策キャンペーンを実施した。病院感染対策導入の成果は、AHR 使用量
や感染対策キャンペーン効果を評価し、臨時休業及び感染症（Flu及び風邪）による欠席数を導入前と比較した。
【 結 果 】AHR 使 用 量（mL/ 月 ）は、 導 入 前 と 比 較 し て 小 学 校 が1,750mL から 9,391mL へ、中学校が 600mL から 2,380mL へと増加した。また、手指消毒が必要な場面での遵守率は、小学校が 80%
で、中学校が 98.9% と高かった。小学校における臨時休業は導入
前後での報告はなかったが、中学校では 4 件から 0 件に減少した。
さらに感染症によるのべ欠席者数は、小学校が 136 名から 88 名へ、中学校が 100 名から 31 名へと大きく減少した。
【結論】病院感染対策の導入が、手指衛生の向上や臨時休業及び感染症による欠席者数の減少に寄与した可能性が示唆された。一方、本研究中に全国的に行われた COVID-19 対策が重なり、本研究の成果を明確に示すことはできなかった。

－ 259 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O26-3

リンクナースへシミュレーション指導を行ってみてO26-4

鹿児島県立大島病院○豊

みのえ【背景・目的】例年、患者や職員がインフルエンザを発症し感染対策の相談は多いが、相談の内容はほぼ同様である。リンクナー
スが感染対策を理解することは、感染拡大防止に直結すると考え、リンクナースがインフルエンザを発症した患者への対応が理解できることを目的に、取り組んだ活動を報告する。
【活動内容】リンクナースへ入院中の患者がインフルエンザを発症した対応についてシミュレーションテストを行う。教育後、再度シミュレーションテストを行う。
【成果・考察】9 名中 7 名が教育後のテストの正解率が上昇した。
テストの正解率が最も低かった項目は、教育前の「必要な感染経路別予防策について」であった（正解率 22%）。流行前の研修会では、感染経路別予防策（飛沫・接触感染対策）について重点的に指導する必要があると考える。教育後に正解率が下がった項目は「必要な感染経路別の表示」であった。当院の特徴として定期的な転勤がありスタッフの入れ替わりが激しいことが、表示の周知ができていない要因であると考える。
【結論】リンクナースへインフルエンザ発症時の対応についてテストを行った結果、教育後の点数は上昇したため、感染対策について理解は増した。流行前の研修会では飛沫・接触感染について
重点的に指導する必要がある。感染経路別表示は誰もがわかりやすい表示へ変更したほうが良い。

O26-5

インフルエンザウィルス感染症の流行因子の探索長崎大学病院 呼吸器内科 1）、
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床感染症学 2）、
長崎大学病院 臨床研究センター 3）、塩野義製薬株式会社 4）○高園 貴弘 1,2）、細萱
迎 寛 1）

直希 3）、藤田智紀 4）、小嶋悟史 4）、【目的】インフルエンザウィルス感染症は、飛沫感染により伝播する重要な呼吸器感染症の一つである。その流行状況は、全国の定点施設報告に基づき、社会に発信されている。しかし、その時期や規模はシーズンや地域毎に異なり、流行に寄与する因子は不明な部分も多い。インフルエンザの対策上、流行を事前に予測することは、公衆衛生学的に有益である。本研究の目的は医療ビッ
グデータを用いて、その因子を探索することにある。
【 方 法 】日 本 に お け る 保 険 組 合 由 来 の レ セ プ ト デ ー タ ベ ー ス（JMDC）等から得られる、2005 から 20 年の各日にインフルエン
ザと診断された年齢別、都道府県別の症例数情報や、診断日の当該地域の気温、湿度等の気象情報を収集し検討した。
【結果】近隣都道府県で流行の推移が類似する傾向であったものの、全国的にピーク、期間はほぼ一致しており、人の移動の影響は限られていた。一方で、地域によらず、気温低下は鋭敏に患者数の増減に寄与していた。なお、他の気象因子と患者数には明確な関連性はなかった。
【考察】インフルエンザの流行に最も寄与していたものは気温低下であった。人の移動による感染拡大への影響が限られていた理由として、SARS-CoV-2 感染症とは異なり、ウィルス排出ピークが発症後 2、3 日にあることや抗ウィルス薬による治療が確立していることが考えられた。今後、人口密度、年齢構成等の他の因子も追加解析し報告する。

cobas® Influenza A/B & RSV とイムノクロマト法におけるインフル
エンザウイルスの検出能の評価

札幌医科大学附属病院 検査部 1）、
札幌医科大学医学部 感染制御・臨床検査医学講座 2）○佐藤勇樹 1,2）、韮澤慎也 1）、藤谷好弘 2）、高橋聡 1,2）【 背 景・ 目 的 】現 在 多 様 な イ ン フ ル エ ン ザ ウ イ ル ス（influenza
virus：IV）抗原キットが使用されている。多くの施設は目視判定のキットであるが、イムノクロマト法に銀増幅技術を応用し、専用機器を用いるキット（銀増幅キット）も発売されている。近年、
RT-PCR 法を原理とした全自動遺伝子解析が可能である cobas®
Influenza A/B & RSV（cobas）が開発された。20 分で結果が得られ、操作も簡便である。そこで、目視判定の IV 抗原キット、銀増幅キット、cobas による IV の検出能について評価した。
【方法】2019 年 2 月～ 2020 年 3 月までに当院において IV 感染疑いで提出された鼻腔粘液 77 検体を対象とした。目視判定キットはクイックチェイサー ®FluA,B、銀増幅キットはクイックチェイ
サー ®Auto FluA,B を用い、遺伝子解析は cobas で行った。
【結果】77 検体の cobas の結果は、A 型インフルエンザウイルス（influenza A virus：IAV）が 14 検体（18.2%）、B 型インフルエン
ザウイルス（influenza B virus：IBV）が 1 検体（1.3%）で合計 15 検体（19.5%）が陽性であった。cobas を基準として目視判定キットと銀増幅キットの陽性一致率は IAV でそれぞれ 57.1%、78.6% で、IBV はすべての検査で陽性と判定された。一方、陰性一致率は
IAV、IBV ともに 100% で cobas のみ陰性となった検体はなかった。
【結論】cobas はイムノクロマト法に比べ検出能が高く、有用な検
査だった。

O27-1

個人防護具着脱技術学習用 Web 教
材の使用による脱衣技術の保持に対する学習効果の評価：ランダム化並行群間比較

順天堂大学大学院医療看護学研究科 1）、自衛隊中央病院 看護部 2）○佐藤昭太 1,2）、飯島佐知子 1）【目的】感染性の高い疾患に対する個人防護具（PPE）着脱技術学習用に開発した Web 教材を 3 か月間提供し、その有効性を PPE
脱衣技術で評価すること。
【方法】Web 教材使用群（Web 群）16 名、対照群 18 名の看護師にランダム化並行群間比較試験を実施した。ベースラインとして両群に対面式の PPE 着脱教育を実施した。その後、Web 群には文
献検討に基づき開発した Web 教材を提供し、対照群には何も提供しなかった。3 か月後に蛍光塗料とビデオ録画で脱衣技術を評価した。評価項目は介入前後に実施した脱衣技術評価における手順の逸脱数、汚染部位数、汚染人数、脱衣時間の 4 項目とした。
【結果】参加者の平均臨床経験は Web 群 21.4（SD 4.5）年、対照群20.8（SD 5.3）年（p=.700）、評価項目は両群のベースラインに有意差はなかった。介入後の手順の逸脱数は Web 群の方が対照群よりも有意に減少した（p=.001）。また、脱衣時間は両群に有意差を認めなかった（p=.148）。一方、汚染部位数（p=.128）と汚染人数（p=.242）は、介入後に Web 群は減少、対照群は増加したが有意ではなかった。汚染の 6 割以上は教育内容に脱衣時の留意点として CDC 等の文献に記述されていなかった場面で発生した。
【結論】開発教材は介入 3 か月後の脱衣時間を維持した手順の逸脱数の減少に有効であった。汚染部位数と汚染人数に有意差はな
かったため、新たな脱衣時の留意点を追加した更なる検証や、動作も反復学習する教材の必要性が示唆された。

－ 260 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O27-2

サージカルマスクの着用時間と細菌汚染の関連

富山大学学術研究部 医学系基礎看護学 1）、
富山大学大学院医学薬学教育部 2）

○吉井

1）

美穂 、根塚理子

従来型・改良型の感染防護服着用下による看護動作時の心拍数の比較

岡山県立大学保健福祉学部 看護学科 1）、
高崎健康福祉大学健康福祉部 2）、神奈川大学工学部 3）、
三田市民病院 4）、山梨大学医学部 5）○森本 美智子 1）、内田 幸子 2）、傳法谷 郁乃 3）、
福井 淳宏 4）、若狭 征一郎 4）、田辺 文憲 5）、荒川

methicillin-resistant Staphylococcus
aureus 菌液付着後の各種アイソレー
ションガウン表面の菌残存性の違い

山梨大学大学院医工農学総合教育部 1）、
山梨大学大学院総合研究部 2）

2）【目的】新型コロナウイルスのパンデミックにより、日常生活においてマスクは必要不可欠となった。しかし、突然のマスク着用に対する推奨や急激な需要の増加で、長時間の着用や不適切な使用が増加している。このような背景のもと、我々はサージカルマ
スク（以下、マスク）の着用時間と細菌汚染の関連を明らかにすることを目的に調査を行なった。
【方法】A 大学看護学科 4 年生を対象にマスク着用を依頼し、無記名で回収を行った。調査では着用時間（4 時間、8 時間）を予め設定した。使用後のマスクは、拭き取り法を用いてサンプリン
グ・細菌培養し、コロニー数を計測した。統計的解析には SPSS
Statistics ver.23 を用い、着用面および着用時間の比較には MannWhitney の U 検定、マスク表面と裏面の相関には Spearman の相関係数を用い、有意水準は 5% および 1% とした。
【結果】回収率は 87.5%（42/48）、着用時間による差は認められなかったが、4 時間では表面と裏面に有意な差（p=0.007）が認められた。またマスクの表面と裏面の相関を求めた結果、4 時間ρ
=0.56（p=0.007）、8 時間ρ=0。514（p=0.02）となり、強い相関が認められた。さらに化粧の有無で比較したところ、裏面の 4 時間
（p=0.007）のみ有意な差が認められた。
【結論】マスクは表面より裏面の方が短時間でコロニー数は増加
し、さらに表裏の細菌汚染は相関する傾向が認められた。また裏面の汚染には化粧の有無が影響する可能性が推測された。

O27-4

O27-3

○武井

由貴絵 1）、田辺

文憲 2）【目的】臨床現場では防水タイプ，撥水タイプ，プラスチックタ
イプなど素材や加工の異なるアイソレーションガウンが使用される。菌液が付着した後のガウン表面に菌が残存すると，二次感染につながる可能性がある。今回，医療関連感染の原因となる
methicillin-resistant Staphylococcus aureus（MRSA）を 用 い て 各
種アイソレーションガウン表面の菌残存性の違いを調べた。
【方法】対象とした防水加工ガウン，撥水加工ガウン，プラスチッ
クエプロンを 2 × 2cm に無菌的にカットし，滅菌生理食塩水中に
約 2 × 106 colony-forming unit（CFU）/mL になるように調整した
MRSA 菌液をガウン片中央に 50µL 滴下した。その直後にマイクロピペットで表面の菌液を取り除き，カットした滅菌濾紙片で10 秒間スタンプした。ガウン片を滅菌生理食塩水 10mL に入れ 30
秒間撹拌後，100µL をマンニット食塩培地に塗抹し，37℃で 48
時間培養し，黄変したコロニー数をカウントした。
【結果】プラスチックエプロン表面の MRSA 残存菌数（CFU，平
均値±標準偏差）は 100 ± 100，撥水加工ガウンは 600 ± 367.4，防水加工ガウンは 3520 ± 1442.9 であった。多重比較検定の結果，防水加工ガウン表面の残存菌数は他のガウンに比べ有意に多かった（p ＜ 0.01，n=5）。
【結論】防水加工ガウン表面は MRSA 残存菌数が多く，MRSA 感
染患者のケア使用に際し，脱衣時の自己汚染のリスクを認識し，正しい手順や方法で脱衣する重要性が改めて示唆された。

O27-5

消防機関における救急隊員の個人防護具取り扱いの現状と課題

京都橘大学健康科学部 救急救命学科 1）、洛和会音羽病院 SCU2）

○澤田
創一

4）

【目的】看護師が従来型・改良型の感染防護服を着用して看護動作を実施した際の心拍数変化を明らかにする。
【方法】実験は被験者（看護師 10 名）が従来型（フルカバー）および改良型（2 部式）の感染防護服（ISO クラス 6）とゴーグル、N95 マ
スク、手袋、長靴を装着した。被験者には、モニターセンサー（心拍変動リアルタイム解析プログラム、株式会社ジー・エム・エス）
を胸部に装着し、心拍数を測定した。感染防護服非着用での動作をコントロール群、従来型および改良型の感染防護服着用での動作を実験群として、模擬患者を椅子（座位）から立位にし、椅子（座位）へ移動させた直後のセンサー測定値を記録した。分析は分散分析によった。三田市民病院倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果・考察】看護移動動作直後の心拍数（回 / 分）を比較したところ、感染防護服非着用では 99.8 ± 10.3、従来型感染防護服着用
で 109.7 ± 7.2、改良型防護服着用で 110.9 ± 4.0 と改良型防護服着用のほうがわずかに多く心拍数が増加した（有意差なし）。改良型
感染防護服は 2 部式であるが心拍数の変化は従来型と同様であった。今後は素材と衣服内温熱の検証などを含め更に改良が必要である。
【結論】感染防護具着用下において看護動作時に軽度の心拍数増加がみられた。
2019 年度科学研究費（基盤 A・課題番号 15H02581）の交付により実施。

仁 1）、垣根美幸 2）、関根和弘 1）、平出

敦 1）【目的】救急隊員はウイルス等の感染拡大の最前線におり感染防護の必要性は高いが、その現状や課題は明らかではない。救急隊
活動の実情に即した感染防護のあり方を検討するための基礎資料とするため、消防機関における救急隊員の個人防護具（PPE）取り扱いの現状を明らかにした。
【方法】全国 726 消防本部に対し PPE 取り扱いに関するアンケート調査を行った。回答結果を単純集計し問題点を概観した。設問間の関連も分析して、問題や課題をより明示できるかどうか検討した（京都橘大学研究倫理委員会 承認番号：20-43）。
【結果】509 消防本部（70.1%）から回答を得た。救急隊員が着用する感染防止衣は、前開きに着脱するタイプで、最も汚染されやす
い前面にファスナーが付いていた（100%）。上衣の袖はゴム等で絞られ（94%）、手首が露出しやすい（65%）構造であった。N95 マ
スクは数種類所持しているが、個人への事前配布は 25% で多くは事案の都度持ち出す（66%）ため、最もフィットするマスクを選択できるのは 17% であった。マスクを選択できる消防本部では、選択できない消防本部と比べて、ユーザーシールチェック、定期の研修、訓練の実施割合が有意に高かった（p ＜ 0.05）。
【結論】救急隊員が着用する感染防止衣は、消防機関特有の汚染されやすい構造であった。N95 マスクの取り扱いには制限があり、マスクの選択とユーザーシールチェック、定期の研修、訓練との関連が明らかになった。

－ 261 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O28-1

COVID-19 重症患者に対する安全な気管挿管を目指した工夫

羽生総合病院 麻酔科 1）、羽生総合病院 感染対策室 2）

○西田

1）

昌昭 、鈴木寛

2）【背景・目的】COVID-19 患者の約 5% が重症化し、挿管・人工呼吸を必要とする。用手換気・挿管操作では大量のエアロゾル発生を伴うとされ、実施する側に高い感染リスクとなる。挿管に際しては、迅速導入の手順に則り「鎮静薬・筋弛緩薬を用いて、その施設で最も熟練した者が咳嗽反射を誘発させずに行うこと」が推奨されている。
【活動内容】当院で挿管した患者は 32 名で、主に麻酔科医が挿管・人工呼吸を担った。迅速導入は、エアロゾルの発生が少ない一方で一定の無呼吸の時間が存在し、患者が重度の低酸素血症に陥り得るリスクを伴う。また、重症患者は肥満の合併が多くしばしば
挿管困難を伴うため、用手換気による呼吸再開がいつでも可能
でなければならない。当院では、急速導入に準じた手順を採用
し、鎮静開始から筋弛緩投与、充分な筋弛緩が得られるまでバッ
グバルブマスク（BVM）にて用手換気を行った。一方で使用する
BVM には人工鼻フィルターを装着し、発生し得るエアロゾルの拡散リスクを抑えた。
【成果・考察】すべての症例で、咳嗽反射の誘発を伴わずに挿管操作を完了した。試行回数は 2 回以内で成功し、酸素飽和度の低下は伴わなかった。また、挿管に携わった職員から感染者の発生はなかった。「医療従事者の安全＝患者の安全」とは限らず、ときとして相反する場合もある。双方にとって安全となるよう、工夫と見直しを今後も継続する。

O28-3

A 病 院 ICU の 特 徴 を 踏 ま え た
COVID-19 感染対策

O28-2

杏林大学医学部付属病院 CICU1）、
杏林大学医学部付属病院 麻酔科 2）、
杏林大学医学部付属病院 感染症科 3）○福田 成美 1）、高橋
中村 香織 1）、神山
倉井 大輔 3）

友里恵、安本

友子、橋本

渚

O28-4

慶應義塾大学病院【背景・目的】新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）が流行を始めた 3 月、大阪府からの要請を受け、当院でも受け入れを開始した。当時の感染経路や治療法が確立しておらず情報も錯綜する状況は、職員にとって多大なる不安と恐怖となった。A 病院の ICU には陰圧管理が可能な個室（3 室）は設けてあるが、その他はオープンフロアの病床であり、入院にあたり環境の調整や他部署との連携も必要であった。
【活動内容】当院の構造上、個室と他のベッド配置が隣接しており、入退室における交差感染が危惧された。そのためまずは患者
Zone を可視化し、意識付けを行った。感染対策について共通認識と理解、定着した実践を目指し下記を実施した。
1．患者周囲環境のゾーニングを実施
2．防護具の着用に関する注意点を写真で周知
3．各 Zone における防護具着脱手順の見える化
4．患者入室（受け入れ準備）から患者退出（片付け）までの実施項
目リストの作成と周知
5．1 ～ 4 に関して、マニュアル化と院内メールを用いて職員への周知
加えて、院内で規定された健康チェックに沿って体調不良時には受診を促した。アンケート調査を実施し 1 年を振り返った。
【成果・考察】救命救急で症状を呈する職員はいなかった。感染
対策の質を維持・向上するためには継続した教育や支援が必要である。アンケート結果から身体的、精神的負担がある職員が大多数であり、今後は職員の負担軽減も視野に入れた取り組みが必要である。

真由美 1）、渡邊 健太 1）、
智幾 2）、小谷 真理子 2）、【背景・目的】A 病院 ICU に入院する COVID-19 患者の、患者・家族の精神的不安の緩和、家族のニード充足、終末期患者の正常な悲嘆過程の促進を目的として、オンラインを含めた面会方法の検討や家族との情報共有を行ったため、その有用性について検討し報告する。
【実践内容】オンライン面会や終末期にある患者の家族面会を行う際には、事前に担当医師や集中治療医師、集中治療室看護師でカンファレンスを行い合意を得たのち、環境の整備を行った。患者の状態やオンライン面会の必要性、対面面会することによる感染リスクなどについての共通認識を持ち、家族への十分な説明を行ったのちに実践した。また、家族へは医師・看護師から電話による情報提供を行った。
【考察】COVID-19 罹患患者におけるオンライン面会は、患者や家族の不安の除去だけではなく、治療やリハビリテーションへの意
欲向上など、患者にとって多くの利益をもたらし、家族への電話連絡により家族の精神的負担の軽減を図ることができた。また、終末期患者の家族面会では、家族から肯定的な意見も聞かれ、患者の喪失を受容する一助になった可能性が高い。今回の介入は患者の精神面や身体面へ有益な看護ケアであることと考えられる。
患者や家族の利益、ニーズ充足に向けた取り組みの一環として、患者毎に面会方法を検討し、面会の多様性に対応できるよう環境の整備や医療者教育を継続していく。

社会福祉法人恩賜財団大阪府済生会千里病院○永井

A 病 院 ICU で の COVID-19 罹 患 患者の家族面会について○進士
新庄

NICU における入室面会での感染対策 ～ COVID-19 感染拡大予防のための面会実施における感染対策～

恵吏、笹尾
正宜

佳生、杉浦

なおみ、高野八百子、【背景・目的】当院では、COVID-19 感染拡大防止のため、入院患者全例の PCR、全面的な面会禁止とした。しかし、愛着形成や育児手技獲得の観点から NICU や GCU では両親の面会が必要である。本報告の目的は、面会制限の緩和により、感染対策面での影響が出ないかを明らかにすることである。
【活動内容】入院患児が、出生後も濃厚接触者や感染者とならないよう面会制限緩和策を検討した。第 1 期は、NICU への入室面会を禁止とし、GCU での育児手技獲得目的と別室での愛着成形目的の面会のみ許可した。第 2 期は、NICU への入室面会を週 3 回、30 分ずつの枠から再開した。第 3 期は、頻度を週 5 回へ拡大し、呼吸器などデバイスが付いている児との接触も再開した。家庭ごとに具体的な感染予防行動を提示し、来院時に守られていたかを確認することで、面会制限の方法を見直した。感染制御部と週 1回、情報共有した上で進めた。
【成果・考察】対策を緩和しても、NICU や GCU 患者内で、濃厚
接触者、感染者いずれも発生しなかった。全面的に面会禁止としなくとも、家族情報をもとに家庭ごとの感染対策を吟味し対策を提示することは、家族の感染予防行動につながり、NICU や GCU
での感染者発生を防止できた。一連の活動は、患者と家族を中心とした個別性のある看護に貢献し、スタッフの感染予防行動の認識を深めた。

－ 262 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O29-1～新型コロナウィルス感染症患者を受け入れた病棟での取り組み～
COVID-19 対応活動報告
佐知子 1）、堂下

泰宏 2）、【背景・目的】1 類感染症指定医療機関である A 病院では、2020 年
1 月後半から新型コロナウィルス感染症患者の受け入れを開始した。新型コロナウィルス感染症専門病棟である B 病棟での感染防止対策をまとめ、今後に活用する。
【活動内容】患者の受け入れ開始から 2 か月後の 4 月上旬で 30 床の病床はほぼ満床となり、人工呼吸器や高流量酸素投与システム装置患者がその内の半数以上を占めた。対応する看護師として院内から 1 類感染症患者対応研修の受講修了者を中心に看護師が招集された。日々の看護を行いながら病棟看護師長、感染管理看護師
長を交え個人防具の使用方法や病棟内のゾーニング、簡易陰圧装置の使用方法など疑問点や不安な点を話し合い、決定事項はマ
ニュアル化し適宜更新を行った。また、トピックス事項は誰もが注視できるようにナースステーション内のホワイトボードに提示する等の工夫を行った。安全・安心に看護が行えるように OJTを行うとともに、看護師がペアを組み看護を行う体制をとること
で、個人防具の確実な着脱確認や感染症看護経験の浅い看護師が不安なく働くことができる環境を整備した。
【成果・考察】患者数の増加や重症度に対応するために環境を整備することで B 病棟勤務看護師からは「相談しやすい環境があり不安なく看護にあたることができた。」などの声が聞かれた。ス
タッフの安全を守るとともに院内感染を起こすことなく経過することができた。

O29-3

重 症 心 身 障 害 児（ 者 ）病 棟 で のCOVID-19 感染対策と療育活動継続の両立を目指した取り組み

国立病院機構渋川医療センター 感染管理室 1）、
国立病院機構渋川医療センター 看護部 2）、
国立病院機構渋川医療センター 血液内科 3）○篠原

友理 1,2）、斉藤

看 護 職 員 の COVID-19 に 対 す る 認
識と感染対策実践

労働者健康安全機構山陰労災病院○目次

がん・感染症センター都立駒込病院 1）、東京都立墨東病院 2）○小林 あずさ 1）、上岡
進藤 亜子 1）

O29-2

香【目的】看護職員の COVID-19 に対する認識（以下認識）と感染対策実践の状況を知る。
【方法】無記名自記式質問紙調査。調査期間は 2020 年 6 月。対象者は A 病院看護職員 361 名。質問項目は社会考慮尺度 13 項目、先行文献を参考に作成した COVID-19 の認識 12 項目（懸念、情報獲得と検討の 2 因子）、感染対策実践 6 項目（石鹸手洗、手指消、マ
スク、エプロ、手袋、外出に関する合計 25 項目を作成）。まった
くあてはまらない～よくあてはまるの 5 段階で回答を得た。山陰労災病院倫理審査委員会の承認を得た。研究の趣旨や目的、調査用紙の提出をもって同意とすること等を紙面で配布。開示すべき
利益相反状態はない。
【結果】回収率 99%、有効回答（回答用紙の半分以上の回答がある
もの）率 96%。実践 6 項目の平均点は、石鹸手洗い 4.0 ± 0.8、手指消毒 4.2 ± 0.8、マスク 4.4 ± 0.7、エプロン 4.0 ± 0.8、手袋 4.1 ±0.8、外出 4.7 ± 0.5。社会考慮 13 項目の合計点の平均は 48.3 ± 8.9 点、認識の懸念の平均点は 4.1 ± 0.6、情報獲得と検討は 3.8 ± 0.6。社
会考慮尺度と実践 6 項目では相関関係はなく（Pearson 0.2 ～ 0.3p
＜ 0.01）、認識「懸念」「情報獲得と検討」と実践 6 項目の間では弱い相関関係（Pearson 0.3 ～ 0.4p ＜ 0.01）があった。
【結論】社会考慮尺度より認識で感染対策実践に違いがみられ、社会情勢やメディアの情報による不安感が、行動に影響していると考えられた。

O29-4

発熱外来における有効なトリアージ
内容の検討 ～ PCR 提出 803 症例の分析～

洛和会丸太町病院○小野寺

明生 1,3）【背景・目的】重症心身障害（以下、重心）医療においては療育活動が必要不可欠であるが、セルフケアの困難な重心児（者）にとっては感染リスクを高めることとなり得る。COVID-19 流行期において、クラスター発生リスクの高い重心病棟において療育活動を安全に継続することは難しい課題である。感染症指定医療機関として COVID-19 患者を受け入れながら、感染対策と療育活動継続の両立を目指した当院での取り組みについて報告する。
【活動内容】当院では、地域の流行状況に応じた院内フェーズを作成し、一般病棟における感染対策の指標とした。COVID-19 の流行が本格的となった第 1 波の時点では、ほとんどの療育活動が中止となっていた。そこで我々は重心病棟における COVID-19 対策を検討する場を設け、重心児（者）特有の問題と活動内容についての理解を深めるとともに、重心病棟に特化したフェーズ表を作成した。行事や授業、音楽療法や戸外活動、グループ活動など
多岐にわたる項目を作成、多職種での検討を詳細に行い活動継続とした。その後も変化する状況に対応して随時変更を加えながら、取り組みを続けている。
【成果・考察】重心病棟用のフェーズ表を作成し COVID-19 感染対策を実施することで感染者を出すことなく不要な活動中止を避け、療育活動の維持に繋がった。多職種の連携・知識の共有が重要であり、今後も継続していく必要がある。

隆記【背景・目的】新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）は初報
告以降、瞬く間にパンデミックを引き起こした。当院では院内持ち込み防止のため発熱外来を設置し、発熱の有無に関わらず上気道症状のある患者を発熱外来で対応していた。感染対策上当院の対応が効果的であったかを分析し、有効なトリアージ内容について検討する。
【方法】当院発熱外来で PCR を提出した受診者のうち、体温などのデータを後ろ向きに抽出した。記録に不備があった者、救急搬
送患者を除く 803 名についてトリアージした症状別に頻度、感度、特異度、陽性尤度比、陰性尤度比を算出し分析した。
【結果】多くの施設で実施されている 37.5℃以上の発熱は（感度50.7%〔陰性尤度比 1.23］）とトリアージ項目としては不十分であった。咳嗽、鼻汁、咽頭通などの上気道症状は感度、特異度共に低かった。一方で嗅覚障害（特異度 93.7%〔陽性尤度比 2.867〕）味覚障害（特異度 92.3%〔陽性尤度比 2.96〕）、濃厚接触（特異度 85.5%〔陽性尤度
比 3.391〕）と検査後確立を高める結果となった。
【考察】院内への COVID-19 持ち込みを防止することは、院内感染を防ぐための基本的戦略である。今回の分析では発熱、上気道症
状などは感度不十分な結果となった。しかしながら、特異的な症状が無いということは、体温など単一の指標に頼らず広く症状確認をすることが肝心であることを示した。

－ 263 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O30-1

東京都内総合病院で調査した小児のCovid-19 感染症疫学

博慈会記念総合病院 小児科 1）、博慈会記念総合病院 看護部 2）、
博慈会記念総合病院 検査科 3）、博慈会記念総合病院 薬剤部 4）○田島 剛 1）、宮下 英将 1）、小池
保坂 明日美 3）、加藤 弓絵 4）

さゆり 2）、手術室における SARS-CoV-2 陽性
者への対応

昌昭 1,2）、鈴木

寛 2）

芳明、秋葉
恵

和秀、大沢

千絵、清水

祐一、

【序文】重症心身障害児（者）施設は入所者と職員が密に接触すること、エアロゾルを発生する処置が多いこと等、新型コロナウイ
ルス感染症伝播のリスクが高いと考えられるが、2020 年 4 月～ 5
月の緊急事態宣言中は検査体制も個人防護具の供給も不十分であり、感染対策は大変困難であったと推測される。今回我々は、神奈川県内の重症心身障害児（者）施設において実施した新型コロ
ナウイルスの感染対策についてアンケートを施行したので、その結果を報告する。
【対象・方法】神奈川県重症心身障害児者協議会に加盟する 12 施設に対し、2020 年 4 月 7 日～ 5 月 25 日の緊急事態宣言中に行った新型コロナウイルス感染対策に関してのアンケートを行った。
【結果】入所者を受け入れる場合、14 日間個室で経過観察を行った後に他の入所者と同部屋にするという施設が多かった。入所者が発熱した場合 N95 マスクが利用できない施設が多く、また PCR
検査も受けられないため長期間隔離を継続せざるを得なかった。
【結語】新型コロナウイルスの流行はまだ終息していないが、個人
防護具の供給や PCR 検査体制は改善した。有症状者をケアする
際の確実な個人防護具の着用や速やかな PCR 検査の実施によって施設内伝播防止に努める必要がある。

O30-4

羽生総合病院 麻酔科 1）、羽生総合病院 感染対策室 2）○西田

重症心身障害児（者）施設における緊急事態宣言中の新型コロナウイルス
感染対策

神奈川県立こども医療センター 感染制御室○鹿間
山下【背景・目的】2020 年に始まったわが国の Covid-19（Co19）感染症
流行は，未だに制御できず危機的状況が継続している．その中で小児の Co19 感染症は比較的軽症だとされるが，小児症例のまとまった報告は少ない．小児を含めた発熱外来を開設し，2021 年 4月までに 17 例の Co19PCR 陽性例（以後陽性例）を経験し疫学的調査を行ったので報告する．
【 方 法 】当 院 発 熱 外 来 で，2020 年 7 月 か ら 2021 年 4 月 ま で に
Co19PCR 検査を行った患者の病歴から後方視的に小児（15 歳未満）の陽性例について，検査を行った背景，感染源，年齢，臨床症状，
転帰について調査を東京都小児 Co19 疫学調査に協力し行った．
【結果】調査期間内に PCR 検査を行った患者数は延べ 1852 名であった．そのうち小児は 192 名（10.4%）であった．192 名中 17 名
（8.9%）が陽性であった．陽性例の年齢は 3 か月から 12 歳であった．
陽性患者はすべて保健所から濃厚接触者として依頼された患者であった．発熱や，通っている保育所などで患者が発生し心配で検査を依頼された患者から陽性例はなかった．感染源は 16 名が家族内感染であり，保育所での感染は 1 例のみであった．陽性例の症状は，発熱が 8 名，39℃を超える患者も 6 名いた．咳嗽を認めた症例は 2 例であった．嘔吐を認めた症例も 2 例いた．経過を通して無症状例は 8 名であった．
【結論・考察】小児の陽性例は家族内感染が主であった．今後も流行疫学について注視する必要がある．

O30-3

O30-2

地方の公的急性期基幹病院における新型コロナウイルス対策へ向けた手術室体制整備の経験

岡山市立市民病院 外科 1）、岡山市立市民病院 看護部 2）【背景・目的】手術室では、挿管操作に伴うエアロゾル発生など、周囲に高い感染リスクを伴う機会がある。中央部門ゆえ、一度感染が発生すれば短期間に院内全体へ広がる危険性がある。しかし、SARS-CoV-2 陽性を理由に手術の延期を余儀なくされれば、病態や生命予後に関わる疾患もある。そして陽性者に対する必要な緊急手術の実施もまた、医療機関の責務である。
【活動内容】当院の陽性者の手術は 4 例であった。2 名が骨折観血的整復術、2 名は帝王切開であった。麻酔は区域麻酔を第一選択とし、全身麻酔は第二選択とした。区域麻酔では患者は常時サー
ジカルマスクを着用。全身麻酔は迅速導入で挿管し、抜管直後には直ちにサージカルマスクを着用させるなどの対策を行った。関
わるスタッフは、N95 マスクを着用し Full PPE で対応した。手術は、予定手術と時間帯を分け、ゾーン（手術室内、出入り口の付近、それ以外）を設定した。あらかじめ高頻度接触面等はビニー
ルシートで保護した。退室後は手術室を約 1 時間閉鎖の後、2 グ
ループで二度行った。
【成果・考察】手術は問題なく実施することが出来、職員・患者から感染者の発生はなかった。必要な準備の上、他の手術と重ならない時間帯での実施が可能であった。今後は一刻を争う緊急手術の対応など、時間や動線の制約にいかに対応していくかも課題である。対策の改善を重ねながら、社会的責務を果たして行く。

○沖田充司 1）、小林

美絵 2）、上野優子 2）【背景・目的】当院は岡山市の公的急性期基幹病院で断らない救急を理念に地域医療を支えている。第二種感染症指定医療機関として新型コロナウイルス感染症対策を進めてきたが、混乱するコ
ロナ禍での救急医療に対する手術室部門の体制整備に難渋した地
方病院の取り組みと課題を報告する。
【活動内容】院長直属のコロナ対策本部の「コロナ現場対策チーム」
から依頼で、外科系医局会を中心に活動開始し、本部と手術室部門の連携を進めた（最終的に手術・IVR 部会として編成）。続いて緊急手術を行う可能性の高い外科、脳神経外科、整形外科から代表医師を決め、緊急手術を中心に、救急外来スクリーニングと感染例（疑い含む）に対する手術室マニュアル作成を、感染症専門家スタッフと共同で行った。具体的に 1）情報収集：新型コロナウイルスの理解を深めるための各種ガイドラインなどの情報収集と共有、2）感染症科医師の勉強会、3）事務方担当者と施設概要
確認、3）医師（感染症科、外科系、麻酔科）によるマニュアル作成、4）
メディカルスタッフとのマニュアル合同作成、5）合同シミュレー
ション実施、6）感染対策備品購入を行った。
【成果・考察】外科系医局会を中心に、外科感染対策医師が調整役としてきっかけをつくることで、感染症専門家介入の円滑化と各部署の合意形成に基づくマニュアル作成が実現し有用であった。外科系診療科での感染症理解と感染状況に応じた柔軟な対応策は課題である。

－ 264 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O30-5

東京共済病院○永山
加藤

当院における新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染術前スクリー
ニングの現状

和宜、渡部
文恵

衛、中川

淳、渡邊

コロナ禍における専門的口腔ケア実
施頻度による施設入居者の病院搬送事例数の調査正志

功【目的】当院は災害拠点病院として、災害時に被害状況や運用継続性などを迅速に収集分析し、対外的な救護体制を整える必要があり、IT 活用した体制を整備してきた。2020 年 3 月に感染管理対策にこの IT インフラの実践投入を決断し、850 台の電子カルテ
PC で利用可能な感染管理対策アプリケーション（以下 APP）群を整備し運用を継続している。
【活動内容】1）災害時ポータル APP は新型コロナ以前から災害訓
練やシステム障害、台風被害の連絡用に活用してきたタイムライ
ン機能、病棟被害状況集計、マニュアルたなどのドキュメント管理など複数の機能がある。「コロナ対策会議」で決定事項や、感染管理に必要な手順の更新、新型コロナ疑い・陽性者患者の病棟の状況をタイムラインで発信した。こうしたタイムラインの情
報はその目的により文字・図表・動画により共有している。2）
COVID-19 症例管理 APP を追加、PCR 検査実施者とその判定結
果、発熱外来受診者一覧、PCR 陽性者の症例管理を可能とした。
3）健康観察記録 APP を追加し、全医療従事者の健康状態を記録・管理を可能とした。4）その他に COVID-19 アンケート APP、コ
ロナワクチンポータル APP を開発・運用中である。
【成果】迅速な意思決定と対応の為には必要な情報を的確に収集し、手順やルールの変更を混乱無く医療現場に周知することで公的医療機関の役割として民間病院の患者の受入を可能とした。

O31-3

クリニックサンセール清里○立松

感染拡大長期化を見据えた公的医療機関における IT 活用した感染管理

東京都立松沢病院

○竹田

左優理、

【背景・目的】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を診療する
際、一般診療と COVID-19 診療の両立には、一般診療での SARSCoV-2 陽 性 リ ス ク の 最 小 化 が 課 題 で あ る。 本 報 告 で は SARSCoV-2 手術前スクリーニング検査につき 2020 年度の現状を述べる。
【活動内容】当院には陰圧手術室がなく、全ての予定手術・緊急手術における SARS-CoV-2 陰性を目標とした。予定手術では 1. 最大 14 日間の症状・外出履歴管理を外来看護師が指導し患者に記録させ確認、2. 患者の希望に応じて、A）1 週間前に SARS-CoV-2の PCR 検査・胸部 CT を施行し入院、または B）1 週間前に SARSCoV-2 の PCR 検査を行い、手術当日か前日に抗原定性検査と胸部 CT を施行、のいずれかをクリアした際に手術可とした。緊急手術では抗原定性検査の陰性、胸部 CT 所見を確認し PCR 検査を追加提出の上、手術を許可した。当院の PCR 検査は外部委託で、約 24 時間を要する。
【成果・考察】のべ 1874 件の術前スクリーニング検査を施行した。
陽性は 1 件（第 2 波直前）で手術を約 1 カ月延期した。また 1 件（第3 波極期）、感染から PCR 陽性化までに検査と手術が完遂され、その後に感染判明した事例が存在したが、手術室を通じた院内感
染はなく、所期の目的は達成した。陽性率は市中の推定陽性率より低く、患者教育の効果が示唆された。一方、緊急手術では感染
直後には本法は無力であった。患者への侵襲、医療経済にも配慮しつつ、さらなる手法の洗練が求められる。

O31-2

O31-1

当院の Transcatheter Aortic Valve
Implantation 後、Prosthetic Valve
Endocarditis 予防とし、術前口腔ケアを徹底した取り組みに対する報告

医療法人札幌ハートセンター札幌心臓血管クリニック【背景・目的】専門的口腔ケアは施設入居者の誤嚥性肺炎等の健康管理に寄与している。コロナ禍が始まった時期を起点としその前後 1 年間の歯科介入頻度を比較して、施設入居者の病院搬送事
例から歯科介入の効果を後視野的に検討する。
【方法】2018 年 12 月から 2020 年 11 月の 2 年間、当院が訪問歯科診療を行っている介護老人福祉施設入居者が対象、調査項目は患者構成、歯科の介入頻度、コロナ禍前後での診療人数比、ならびに病院搬送事例件数について検討した。
【結果】75 才以上が約 90%，男女比が 1：3。歯科の介入頻度はコ
ロナ禍前は月 2 回、コロナ禍後は月 1 回。コロナ禍前後での診療人数の比は最低が 0.03。病院搬送事例は 2 群間の比較（コロナ禍
前 VS コロナ禍後）では誤嚥性肺炎の発生件数が（60 VS 59）有意差はない。今回介入期間が抑制された期間が短期であり、それまでの専門的口腔ケアの効用が持続されていたと考えられた。肺炎は（84 VS 45）、肺炎発生件数の減少はコロナ禍における感染対策の 1 つである手指衛生が影響していると考えられた。脳梗塞（11VS 5）、脳梗塞の血栓形成に歯周病菌が関与しているが、専門的口腔ケアの介入の影響は今回の調査からは不明。尿路感染症（32VS 52）、発生件数は増加していたが、同様に不明。コロナ禍前後で発生件数の差がなくその他の搬送事例も、専門的口腔ケアの介入減少の影響はないと考えられた。
【結論】専門的口腔ケアの介入件数の減少は影響なかった。

○岩崎

純恵、藤田

勉、只野

雄飛、竹内

剛

【背景・目的】2016 年より Transcatheter Aortic Valve Implantation（以下 TAVI）実施施設となり、現在まで 313 件の TAVI を実施
し て き た。2016 年 ～ 2019 年 10 月 ま で 197 症 例 中、4 件 の 術 後Prosthetic Vaive Endocarditis（ 以下 PVE）発症がある。TAVI 後
PVE 発生は、年率 1% 程度と言われる。当院の 2016 ～ 2018 年までの発生率の平均は 1.8% であった。PVE 発生背景に、口腔内保清が保てない点に注目し、術前の口腔ケア強化を行った。
【活動内容】当院で TAVI を実施した患者の平均年齢 86.5 歳。フレ
イル平均 3.25 点であり、日常生活に介助を要する状態であった。
TAVI 患者の術後 PVE リスク低減のため、外来受診時に、術前精査へ進む前に、歯科受診を徹底した。入院後は、看護師による口腔内のアセスメントと、ケアを実施した。また、歯周病や抜歯の必要がある場合には歯科治療を優先し、治療終了後に手術を実施した。
【成果・考察】現在 2019 年 10 月から、2021 年 1 月までの TAVI 後
PVE 感染患者は確認されていない。感染性心内膜炎の予防と治療に対するガイドラインでは、歯科処置後に、IE を発症するリ
スクが上がる為、予防抗菌薬投与の推奨とエビデンスが示されている。今後は、口腔ケア継続と、歯科との連携を行い、どの様な処置・処方が行われたか把握することが必要となる。更に、患者の生活背景を視野に入れ、退院後に口腔ケア継続が行えるよう、
家族や施設への指導、定期受診時の介入が課題である。

－ 265 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O31-4

長期ステロイド使用患者に発症した播種性 Mycobacterium abscessus
感染症の 1 症例

医療法人徳洲会八尾徳洲会総合病院 薬剤部 1）、
医療法人徳洲会八尾徳洲会総合病院 臨床検査科 2）、
医療法人徳洲会八尾徳洲会総合病院 感染対策室 3）○里岡 達哉 1）、横山 靖法 1）、森田
鬼束 美紗絵 2）、前野 舞 2）、渋谷

幸男 1）、大里豊克 3）恭章 1）、

手指衛生遵守率向上のための改善活
動 ～ WHO が推奨する手指衛生の新
たな解釈～

藤田医科大学病院 医療の質安全対策部 感染対策室 、
藤田医科大学ばんたね病院 看護部 2）
1）○中川雅貴 1）、西田

梨恵 1）、石川

清仁 1）、木下

静岡徳洲会病院○奥村黒田【背景】Mycobacterium abscessus（ 以下 M. abscessus）は多種抗菌薬に耐性を示す非結核性抗酸菌の一種である。
【症例】既往歴に間質性肺炎のある 70 代男性。肺癌と診断され右下葉切除術施行後に間質性肺炎の急性増悪を認め、約 3 年間増減を繰り返しながらプレドニゾロンを継続服用していたが、間質性肺炎の再増悪にて入院。入院時の血液培養、胸水培養か
ら M. abscessus が 検 出 し、 主 治 医 と 相 談 の も と CAM 400mg/
day+AMK 400mg/day+MEPM 2g/day（CCr 60ml/min）を開始。
加療 7 日目 LVFX 250mg/day 内服を追加、MEPM 1g/day に減量。加療 37 日目の血液培養にて菌の陰性化を認め、AMK 中止、
MEPM 1g/3day に変更。臨床症状再燃無く、加療 54 日目に退院
し、CAM 400mg/day+LVFX 250mg/day+MEPM 1g/ 週 2 回 にて外来通院となった。
【考察・結論】免疫低下患者の播種性 M. abscessus 感染症は報告されているが、頻度の低い疾患である。JAID/JSC 感染症治療ガイ
ドでは薬剤感受性検査に基づき、CAM+AMK+IPM/CS を併用
し、治療期間は血液培養陰性化から最低 12 ヶ月間とされている。
本症例は院内採用抗菌薬では CAM に感受性を示し、他剤は耐性であった。薬剤感受性と臨床効果との相関は不明とされている為、今後も症例集積が必要と考えられる。

O32-2

O32-1

輝美 2）

【背景・目的】手指衛生は感染を防ぐための標準予防策で、基本的かつ重要な対策である。A 病院では WHO が推奨する手指衛生の5 つのタイミングを原則として啓蒙活動を実施しているが、個々人で解釈の相違が生じており、直接観察は常に自己、他者評価が乖離している状態である。そこで、全ての職員が理解出来る手指衛生のタイミングについて、WHO に準じた新たなルールを設け改善活動を実施したため報告する。
【活動内容】対象は A 病院に勤務する職員 3395 名。活動期間は2020 年 4 月 1 日～ 2021 年 3 月 31 日で藤田医科大学病院看護研究倫
理審査会の承認を得て実施した。改善活動は、現状把握、目標設
定、要因解析、対策立案、対策実行、効果確認、標準化と管理の定着の順に実施した。ICT が推奨する手指衛生のタイミングについてビデオを作成後、全職員に通知し質問紙によるアンケート調査を実施した。
【成果・考察】アンケート回答数は 100% であった。手指衛生のタイミングが理解できましたかについて、肯定回答（95.7%）、否定回答（0.5%）であった。実施すべきタイミングがわかりやすくな
りましたかについて、肯定回答（94.6%）、否定回答（0.5%）であった。
手指衛生の遵守率も通知前 78% に対して通知後 83% と上昇した。
これは、新たなルールを設けビデオを作成し教育したことで、実施すべきタイミングが理解できたと考える。今後は、各職種別にビデオ作成を行い更なる手指衛生遵守率向上に努めたい。

手指衛生に対する新型コロナウイル
ス感染症流行の影響

仁志、山之上
浩記

弘樹、石谷

智代、望月

美孝、

【背景・目的】手指衛生遵守率向上のための啓発活動の成果が低い。新型コロナウイルス感染症の流行で職員が行動変容したかを調べ、これからの啓発活動につなげることを目的とした。
【方法】2020 年 7 月から 2021 年 3 月までに薬局から払い出した記録が残っている 4 病棟の速乾性手指消毒剤の入院患者日当たりの月毎の回数と、新型コロナウイルスの月毎の入院患者・職員新規陽性者数を比較した。手指消毒剤はゲル状製剤で 1 回当たり 2mL とし、払い出しがない月は前月と合算し算出した。
【結果】入院患者日当たりの回数は、A 病棟が 0.8、0.8、1.8、2.4、3.6、
7.3、10.8、5.4、9 回で、B 病棟が 1、3.3、2.6、2.4、5.2、11.9、2.2、6.2、7 回で、C 病棟が 4.1、2.5、2、1、5.8、11、14.3、15.1、2.9 回で、D 病棟が 2、2.2、0.8、1.7、1.8、5.8、6.2、6.9、4.9 回であった。
新規陽性者数は、2020 年 11 月は他病棟患者が 2 人、12 月は B 病
棟患者が 19 人、職員が 7 人、C 病棟患者が 9 人、職員が 4 人、他病棟患者が 30 人、職員が 11 人、2021 年 1 月は C 病棟患者が 3 人、職員が 1 人、他病棟患者が 3 人、職員が 6 人であった。クラスターが発生した 12 月以降の入院患者日当たりの平均回数が全病棟でそれ以前の平均回数より増加した。
【結論】新型コロナウイルス感染症の流行で行動変容したと考える。当院の啓発活動も、身近に感染者が出た今回のように実感を持てるものでないと効果がないと考えられる。

O32-3

有機物存在下におけるオゾン水を用いた手洗い効果の検討

福島県立医科大学 感染制御学講座 1）、
福島県立医大附属病院 感染制御部 2）、
福島県立医大附属病院 検査部 3）○仲村 究 1,2）、原田 莉衣 1,3）、小針 朱子 2）、北畠
新井 和明 1）、原 靖果 1,2）、金光 敬二 1,2）

光希 2）、【背景】オゾン水は高い殺菌効果を有し、食品加工など様々な領域で利用されている。我々はこれまで 4ppm オゾン水の手洗い効
果について、抗菌石鹸と同程度の細菌除去作用を有すること、また、アルコールや抗菌石鹸に比較し、in vitro で最も皮膚角化細胞へのダメージが少ないことを報告した（J Hosp Infect, 2018；
Adv Skin Wound Care, 2020）。
【目的】オゾン水は有機物の存在下では著しく濃度が減衰することが知られる。有機物を手指に負荷した条件で、細菌除去効果を検討した。
【方法】試験は ASTM International E2946-13 に従った。ビーフブ
ロスと混合した試験菌液（大腸菌株 ATCC11229，菌量 1.5 x 108
CFU/hand）を各群 8 人の被験者の手指に付着させ、抗菌石鹸による手洗いと比較し、4ppm オゾン水（30 秒間、流量 2L/ 分）による細菌除去効果を検討した（倫理承認：福島医大 No.29181）。
オ ゾ ン 水 生 成 装 置 は、 ハ ン ド レ ッ ク ス（ 医 療 機 器 認 証 番 号：
226AMBZX00009000）を用いた。
【結果】被験者の手洗い前後における両手平均の対数コロニー減少率（Log10CFU reduction）は、抗菌石鹸群 3.23 ± 0.35、オゾン水
群 2.93 ± 0.47 であり、両者の細菌除去効果に有意差は認められなかった（p=0.13，Mann-Whitney U test）。
【結論】今回の結果から、オゾン水は有機物の存在下でも一定の細菌除去効果を有することが示唆された。

－ 266 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O32-4

当院放射線技師の手指衛生サーベイ
ランスと適正使用に向けた取組み

O32-5

薬剤師の手指衛生遵守率向上への取り組み

医療法人厚生会福井厚生病院

浜松医療センター【背景・目的】2019 年日本放射線技師会より感染対策ガイドラインが発行され、手指衛生 5 つのタイミングが適用されたため、手指衛生サーベイランス及び勉強会にて適正使用に向けた取組みを行った。
【方法】2019 年 4 月から 1 患者あたりの擦式アルコール性手指消毒薬（以下消毒薬）使用回数を求めた。同年 9 月に勉強会を行い、翌月から毎月使用回数をグラフで掲示した。2021 年 1 月手指衛生のタイミングをガイドラインを基準に業務に合わせて設定し、周知した。ガイドラインでは検査後に環境整備を行うとされているため、環境整備及び手指衛生の実施状況を同年 2 月直接観察法にて確認した。
【結果】1 患者あたりの消毒薬使用回数は、2019 年 4 月～ 9 月は 0.3
回程度であったが、同年 9 月の勉強会以降増加し 2020 年 3 月は 0.8
回と 2 倍以上増加した（p ＜ 0.05）。その後 6 月 0.7 回、8 月 0.9 回と増減した。直接観察法での手指衛生順守率は、全体 67%、検査前61%、検査後 93%、物品接触後 86% であり、環境整備の順守率は27% であった（n ＝ 166）。2021 年 2 月の消毒薬使用回数は 0.8 回であった。
【考察・結論】勉強会及び継続的な報告の効果により増加を認めたが、手指衛生の必要性の理解が不十分であった可能性があり習慣化には至らず、地域での COVID-19 の流行状況に伴い消毒薬使
用回数が変化したと考える。検査後に比べて検査前の手指衛生及び環境整備の順守率も低いため（p ＜ 0.05）、これらの順守率向上への取組みが必要である。

【背景・目的】当院では様々な手指衛生の教育をしてきたが、薬剤師の手指消毒剤による手指衛生が習慣化していなかったため、
手指衛生遵守率向上を目的に 2019 年 3 月より活動を開始し、2021
年 2 月までの 2 年間の成果を報告する。
【主な活動内容】3 ヶ月毎に手指消毒剤の払出量と服薬指導件数か
ら手指衛生遵守率（服薬指導前後に 1 回ずつ手指衛生を実施した
場合を 100% とする）を算出し、啓発した。2020 年 3 月より病棟業務で使用するワゴンに手指消毒剤を設置した。調剤室内の手指消毒剤の消費量を確認し、手指衛生が不十分な業務を明らかにした。
【成果・考察】手指衛生遵守率は活動開始前 20.8% だったが、遵守率を数値化することで 38.5% に上昇した。更に、病棟業務で使用するワゴンに手指消毒剤設置後では 73.3%（2020 年 12 月～ 2021 年
2 月）に上昇した。これは本活動を通じて手指衛生が習慣化してきたと考えられるが、新型コロナウイルス感染症流行に伴い、感染対策をより意識したことも要因と考えられる。調剤室業務時では水剤・軟膏調剤台、外来窓口に設置している手指消毒剤の消費量が少なく、手指衛生が不十分と推察されたため、啓発したが外来窓口業務では改善が見られなかった。これは、手指消毒剤の設
置場所に起因していると考えられたため、今後再検討する。手指衛生遵守率向上のためには、教育や遵守状況の数値化、手指衛生
しやすくするための環境整備など複数の取り組みが必要と考えら
れる。

○清水

彩華

O33-1

○早川

COVID-19 ワクチン接種に関するリ
スクコミニュケーションへの取り組み

慎哉、山田

O33-2

直香

新型コロナワクチン接種後の副反応について報告国家公務員共済組合連合会平塚共済病院 感染管理室

東京大学医科学研究所附属病院【背景・目的】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対するワ
クチンの医療従事者優先接種においては、有効性・安全性の情報・
時間的猶予が少なく、限られた情報と時間で接種可否を判断する必要があった。今回 ICT で接種対象者とのリスクコミニュケー
ションが重要と考え支援した活動を報告する。
【活動内容】電子カルテ、院内電子掲示板にて COVID-19 ワクチン
情報掲示板・院内相談窓口を立上げワクチンの基本的情報を公開し、同時に Web 形式で接種意向、不安に思う事、接種可否判断に必要な情報についてアンケート調査を実施した。結果は随時集計し、必要な情報の資料を作成し速やかに公開することを継続して実施。Web 調査期間 2021 年 2 月 24 日～ 3 月 15 日
【成果・考察】調査（N ＝ 445）回収率 53% であり、接種意向（希望する 69.2%・しない 3.6%・未決定 27.2%）結果の上位 3 項目は、不安に思う事「重篤な副反応、軽・中等度の副反応、長期的な安全性」、
必要な情報 ｢厚生労働省、学会（論文）、病院からの情報」であった。
また、死亡例やアナフィラキシー事例の報道前後で接種希望者が70% → 65%、希望しない者は 3% → 6% と変化し、ワクチンに対する忌避的な意見も認めたため対応する正確な情報を迅速に提供する事に努めた。最終意向調査では職員の 89.7% が接種する判断をした。医療従事者においても、正確な情報を提供する機会は重要であった。この経験を一般向け接種でも活かしたいと考える。

【背景】SARS-CoV-2 による感染症予防としてワクチンが推奨され、医療関係者より開始され、当院でワクチン接種を進めていく
中で副作用についてまとめることが出来たのでここに報告する。
【方法】ワクチン接種希望者に健康確認用紙を配布し当日から記載し提出。報告されている副作用の対応としてアセトアミノフェンを 5 回分接種後に配布。
【結果】1 回目の接種でアナフィラキシー症状は 2 事例。1 週間後に皮膚障害が 1 事例。副反応は、「注射部位が痛い」が 3 日間続くが半数、「頭痛」「関節・筋肉の痛み」が出現し 3 日間続くが 1 割。
2 回目接種でアナフィラキシー症状ない。「注射部位の痛み」5 日
間が 3 割弱、1 週間が 1 割であった。「頭痛」「関節・筋肉の痛み」3
日間が 3 割、5 日間が 1 割であった。「排尿障害」
「むくみ」
「不眠」
なども少数みられた。「発熱」は 3 割が 2 日目にみられた。
【考察】副作用症状は 1 回目よりも 2 回目の方が、強く・期間が長くみられた。日頃より軽度の腰痛、頭痛がある場合はワクチン接
種後には症状が悪化、ワクチン接種部位の疼痛による業務や日常生活のしにくさは、今までのワクチン接種では経験がない。今回
アセトアミノフェンを配布したことで発熱や痛みが正しく把握できていない可能性はあるが、傾向や期間などを把握する上で有用
である。

○澤海
榊原

健作、古川
ゆみ

奈々、川崎

進、簑島

啓子、

○小粥
安達

－ 267 －

美香、亀田 史絵、山村 実佳、古賀英輔、堤 武也、四柳 宏

道子、

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O33-3

コミナティ ® 筋注の副反応と被接種者の年齢に関する後ろ向き研究

岩手県立二戸病院 感染管理室

○長嶋

昭人、菊地

新型コロナワクチン接種後に肝機能障害を認めた一例

関西電力病院努○高崎®

【目的】コミナティ 筋注の副反応と被接種者の年齢による差異を明らかにし、今後接種対象が拡大した際の副反応に関する情報を充実させる。
【方法】A 病院職員へのワクチン接種後にアンケート調査を行った。調査項目は局所反応 5 項目、全身症状 9 項目とし、50 歳以上と 50 歳未満とで平均値を算出した。また 2 回目接種時に配布した
アセトアミノフェン服用はその服用率を算出した。
【結果】50 歳以上と 50 歳未満における副反応件数の平均値に有意 差 が 認 め ら れ た（1 回 目 1.96 vs 2.73：p ＜ 0.001：95% CI-1.16～ -0.39、2 回 目 4.00 vs 5.75：p ＜ 0.001：95%CI-2.35 ～ -1.16）。2
回目接種後のアセトアミノフェン服用率は 50 歳以上では 40.4%（55/136）、50 歳未満は 76.6%（164/214）であった。
【結論】ワクチン接種による副反応件数は年齢の増加とともに減少する傾向が明らかとなった。またアセトアミノフェン服用率より、50 歳未満では症状が強かったと思われる。このため、副反応が多く起こると予想される若年層に接種を行う際は、十分な説
明と配慮が望まれる。

O33-5

O33-4

羽島市民病院職員における新型コロ
ナワクチン（コミナティ筋注 &reg）
接種後の副反応アンケート調査

奈津希、上田

浩貴、眞継

賢一、濱口

良彦

【背景】新型コロナウイルスに対して従来と異なる mRNA ワクチンが開発され、当院でも医療従事者の先行接種が今年の 3 月より開始した。今回はその先行接種で肝機能障害が認められた一例を報告する。
【症例】50 歳代男性、手術目的で入院、手術施行し発熱なく経過していた。医療従事者であるため、新型コロナワクチンの優先接種対象者として 1 回目の接種を受け、2 回目の接種完了後に退院予定であった。2 回目の接種後、退院前の採血を実施したが、肝酵素逸脱、血中総ビリルビン上昇を認め、退院延期となった。接種後 2 日目の採血でも肝酵素逸脱は継続し、消化器内科を受診。
DDW-J 2004 ワークショップ薬物性肝障害診断基準のスコアで 5点以上であり、ワクチン接種による薬剤性肝障害の疑いと診断された。ワクチン接種後 3 日目に退院、接種後 14 日目に肝酵素は正常化した。
【考察】新型コロナワクチンは、従来の生ワクチンや不活化ワク
チンと異なる、mRNA ワクチンでありその効果が期待される一方、副反応に関する情報が少ない。主な副反応は頭痛や関節痛、
注射部位疼痛、発熱等が認められるが、肝機能障害の報告は少ない。肝機能障害の原因については不明であるが、接種後に倦怠感が持続、増悪する場合は肝機能障害の可能性も考え早期受診の勧告や採血フォローなどを考慮する必要があると考えられる。

O34-1

検査室職員における Covid-19 ワク
チン「コミナティ筋注 ®」接種による抗体保有率の調査

羽島市民病院 薬剤部 1）、羽島市民病院 感染管理室 2）、
羽島市民病院 消化器内科 3）神奈川県厚生連相模原協同病院 ICT1）、同 院内感染対策委員会 2）【背景・目的】新型コロナワクチンの医療従事者向け先行接種では、接種後の健康状態調査が行われ、厚生労働省より公表されている。
しかしながら調査には頻度が多いと考えられる軽微な副反応の報告が不十分な症状もある。そこで今後の被接種者がより安心して接種を受けるために、当院職員の被接種者を対象に副反応に関するアンケート調査を行うこととした。
【方法】令和 3 年 3 月〜 4 月に当院でコミナティ筋注 &reg を接種した職員 630 名にインターネットを用いた副反応に関するアンケー
ト調査を行った。主な調査項目は「発熱（軽微なものも含む）」
「頭
痛」
「倦怠感」
「翌日の日常生活に影響があったか」などの調査を行なった。
【結果】630 名中 374 名から回答があり、発生率は「37.5℃以上の発熱（1 回目 1.1%、2 回目 31%）」「37.5℃未満の軽微な発熱（10%、27%）」「頭痛（17%、53%）」「倦怠感（28%、72%）」「翌日の日常生活に影響があったか（4.8%、32%）」であった。
【考察・結論】当院での副反応の発生状況は概ね公表されている
結果と同等であったが、調査では報告されないような軽微な発熱の報告も一定数あり、予め対処できるようにすることが求められる。また 2 回目接種の翌日に、日常生活に影響があった職員が約3 割発生したことは、今後の被接種者にも同様な影響が生じる可能性が示唆され、接種日の選定は被接種者の生活スタイルも考慮すべきと考える。

【はじめに】新型コロナウイルス感染症が全世界で広がる中、
Covid-19 ワクチンの接種が日本国内でも 2 月より始まった。ワ
クチン接種の臨床試験において 2 回目の接種後に接種者の 3 割に
37.5℃以上の発熱など全身反応の有害事象が報告されており、高齢者などへの接種には十分な配慮が求められている。今回、1 回のワクチン接種により、どの程度抗体を保有するのか調査したので報告する。
【 方 法 ･ 対 象 】職 員 30 名 の 1 回 目 の ワ ク チ ン 接 種 3 週 間 後 に
Covid-19 抗体検査（定性および定量検査）を行った。定量検査で抗体陰性の者には 2 回目のワクチン接種後も定量検査を再度行った。
【結果】職員の抗体保有率は定性検査では 50.0%（15 名）、定量検査
では 96.6%（29 名）であった。定性と定量で差異を生じた例（14 名）
はすべて、定性では陰性、定量で陽性であった。また 1 回目の定量検査で陰性であった例（1 名）は 2 回目の測定の結果、陽性に転じた。
【結論】今回の調査にて 1 回のワクチン接種で 96.6% と高い抗体保有率を示した。定性と定量において差異を示した症例は定性キッ
トが研究用であり、性能が確認されていないものであることからキットの感度が低いのではないかと考えられる。今回、1 回の接種でも十分な抗体を保有できたことが示唆された、Covid-19 ワク
チンはワクチンの有効性や副反応など、これから検討される課題が多くあり、接種のタイミングや回数など、今後もデータの蓄積が必要となると思われる。

○伊藤

真也

1,2）

、大村

2）

学 、酒井

勉

○塩見 理紗 1）、荒井
山本 倫子 1）、鈴木

2,3）－ 268 －

真 1）、神野 祐子 1）、眞野俊郎 1）、井關 治和 2）彩 1）、

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O34-2

新型コロナワクチン接種後の健康状
況調査報告

市立室蘭総合病院○荒木【目的】新型コロナワクチンの医療従事者優先接種が開始され、当院では約半数の職員に接種が終了した。現時点における健康状
況を報告する。
【方法】接種済職員 483 名に調査票を配布し、2 回の調査票を提出した者を対象とした。調査項目は、体温、接種部位反応（疼痛・腫脹・硬結・発赤・熱感・かゆみ）、全身症状（頭痛・倦怠感・鼻汁）、その他の症状（自由記載）の出現の有無と程度、持続期間、解熱鎮痛剤使用の有無とした。
【結果】回収率 88.8%（429/483）。発熱は 1 回目 3.0%、2 回目 34.0%にみられた。接種部位反応（1/2 回目 %）は疼痛（94.9/91.4）、腫脹（31.4/53.4）、硬結（20.5/34.0）、発赤（17.0/41.5）、熱感（23.5/41.7）、
かゆみ（18.9/42.4）であった。全身症状は頭痛（24.9/57.6）、倦怠
感（35.4/75.8）、鼻汁（4.0/8.4）であった。その他の症状は、関節痛、悪寒、下痢が多かった。疼痛以外の症状の程度は 2 回目の方が強く、持続期間も長かった。解熱鎮痛剤の使用は 24.9% から 63.4%に上昇した。
【考察】今回の結果では、接種部位反応も全身反応も 2 回目で頻度が高くなっており、2 回目接種の際には職員の健康状況の把握や勤務体制の維持に注意を払う必要がある。疼痛の頻度が減少したのは、発熱の増加による解熱鎮痛剤の使用によるためと考える。
【結論】1 回目より 2 回目に症状を訴える職員が多くみられるため、接種後の体調不良を考慮した勤務日程調整が必要である。

手稲渓仁会病院○大西
駒澤

当院における新型コロナウイルスワ
クチン接種に関する取り組み

金沢医科大学病院 薬剤部 1）、同 感染制御室 2）、
金沢医科大学 臨床感染症学 3）

大輔

O34-4

O34-3

医療従事者における簡易キットを用いた新型コロナワクチン（BNT162b2）
接種後の抗 SARS-CoV-2 抗体保有率
の調査

新介、山崎
宏紀、嶋村

晃憲、佐藤 由美子、猫宮昌之介、安保 義恭

由美子、【目的】医療従事者における SARS-CoV-2 に対するワクチン接種後の抗体保有状況を調査する。
【方法】当院において同意の得られた医療従事者を対象にワクチ
ン 2 回接種 2 週後に血液採取を行った。抗体測定は定性検査である簡易キット（Wondfo SARS-CoV-2 Antibody Test）
を用いて行った。目視による陽性反応の強さにより 6 段階に判定基準を定めた。
全血においてコントロールと同等以上に強い陽性反応が出るもの
を強陽性 5、5 より反応が弱いが容易に視認できるものを陽性 4、
かろうじて視認できるものを弱陽性 3、全血では視認できかった
場合は血清で再検し容易に視認できる血清陽性 2、かろうじて視認できる血清弱陽性 1、全く視認できない陰性 0 と定義した。本研究は当院倫理委員会の承認を得て施行された。
【結果】307 例の被検者の内訳は男性が 123 名（40.1%）で平均年齢
37.2 ± 11.1 歳、既感染者が 14 名であった。全体の抗体保有率は99.3% であり、事前に決めた判定基準において 0 は 2 例、1 は 0 例、
2 は 0 例、3 は 3 例、4 は 223 例、5 が 79 例となった。0 の陰性となった 2 例はいずれも免疫抑制剤およびステロイド内服中であった。
既感染者 14 名中 12 名（85.7%）、未感染者 293 名中 67 名（22.9%）が5 の強陽性であり、有意に既感染者に強陽性が多かった。
【結論】簡易キットを用いた抗体検査は、多数の被検者の抗体調査を行うのに有用であった。今後ワクチン接種後の抗体保有率の長期調査に利用できる可能性がある。

○多賀允俊 1,2）、野田

洋子 2）、中川

佳子 2）、飯沼由嗣 2,3）【背景・目的】当院では 2021 年 3 月より 1 回目の新型コロナウイルスワクチン接種（以下ワクチン接種）を開始した．当院で行った安全かつ効率的なワクチン接種の取り組みについて報告する．
【活動内容】
1．過去の文献を参考に，BMI 15-30 程度の職員を対象に，エコーにて皮下組織厚（体表面から垂直に筋膜に至るまでの直線距離）を確認し，当院独自の取り組みとして，BMI 30 未満では 25G
16mm 針を全長刺入，BMI 30 以上では国から支給の 25G 25mm
針を使用し 20-25mm 刺入することとした．
2．ワクチンの残液を削減するため，無菌調製手技を遵守した上で 1 バイアルにつき 6 回（希釈時の穿刺は除く）まで針を刺しても良いこととした．
【成果・考察】25mm 針は接種対象 1982 名中 105 名（5.3%）に使用した．4 ブース（1 ブースにつき接種者の研修医 1 名と介助の看護師 1 名）2 時間で最大 374 名接種できた．事前に適切な長さの針を使い分けることで，接種者が接種部位の確認のみに集中でき，短時間で安全にワクチン接種を行うことができた．また，短い針を使うことで使用するワクチンを節約できたこともあり，結果的に 335 バイアルで1982 回分（5.9 回 / バイアル）接種できた．ワクチン供給量が限られているわが国の現状において，安全かつ効率的なワクチン接種について各現場で積極的に取り組む必要がある．

O34-5

地域の医療従事者における新型コロナウィルスワクチン接種に伴う有害事象・副反応調査報告

社会福祉法人北海道社会事業協会富良野病院

○庄司

雅代、角谷

不二雄、高橋愛【背景・目的】新型コロナウィルスワクチン（以下ワクチン）の有害事象・副反応については医療従事者の間でも不安がある。症状を正しく伝える事で、地域住民のワクチンに関する理解を深め接種率向上につなげる。
【方法】当院及び圏域の医療機関の医療従事者を対象にワクチン接種後 1 週間の症状と鎮痛剤の使用等のアンケート調査を行った。1 回目 310 人 2 回目 206 人で集計。
【結果】接種部位痛は接種後 1 日でインフルエンザワクチンよりも有症率が高かった。発熱は接種後 0 ～ 2 日で 1 回目より 2 回目が有意に高く、2 回目 1 日後 47% に認めた。頭痛は接種後 0 ～ 5 日で 2回目が有意に高く、2 回目 1 日後 55% に認めた。倦怠感は接種後
0 ～ 4 日で 2 回目が有意に高く 2 回目 1 日後 70% に認めた。2 回目
接種後の頭痛、倦怠感、筋肉痛・関節痛は男性より女性に、50歳以上よりも 50 歳未満に多かった。解熱・鎮痛剤使用は 1 回目
23.6%、2 回目 65.0% と有意差があった。その 2 回目使用者は女性に有意に多かった。接種後即時型アレルギー反応が疑われた例は
合計 11 例（1.4%）いたが、適切な処置で 2 時間以内に軽快しアナフィラキシー例はなかった。
【結論】ワクチンの有害事象・副反応は弱くはないが、正しく対応すれば危険性は低い。その有益性を考えると積極的に接種すべきと考える。この結果は北海道新聞富良野版に掲載され研修等でも報告した。自施設の接種者率は接種開始当初 86% であったが現
在 96% と向上した。

－ 269 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O35-1

ビュッフェスタイルレストランの汚染過程の検討 −新型コロナウイルス
感染症とともに生活するために−

佳子 1）、國島広之 2）、徳田浩一 3）【背景・目的】新型コロナウイルス感染症の発生により、我々の生活は一変し、これまでの生活様式の見直しが必要である。今回、ビュッフェスタイルのレストランにおいて、蛍光塗料を用いた感染リスクの可視化を NHK と共に行った。
【方法】模擬汚染物として蛍光塗料を使用した。感染予防対策の実施の有無で汚染の拡大を比較した。実験参加者は健康な男女10 名。実験 2 週間前から当日まで体調不良がないこと確認と実験
前後の手指消毒と換気、テーブルの距離を 2m 離した。実験 1 は、
感染対策はせず、感染者は蛍光塗料を汚染物にし、5 分に 1 回、手に塗布し 30 分間ビュッフェスタイルの食事を自由に行ってもらい被検者には蛍光塗料の実験であることは伝えなかった。実験
2 は、感染対策として、トングは 5 分に 1 回交換、料理は事前に小皿にとりわけるなど行い、被検者にはおしぼりを自由に使用できるようにした。
【結果】実験 1 ではほとんどの被検者の手や顔、料理、イスなどに蛍光塗料が付着していた。食器、紙ナプキンとほぼ全てのトングなどにも付着していた。実験 2 では感染者は実験 1 と同様の付着があったが、それ以外の被検者は実験 1 に比べて少量であった。
【結論】適切な感染対策を実施することで、手指への汚染を最小限にすることがわかった。利用者に手指衛生の意識をしてもらう
こと、接触回数を減少する工夫をすることで感染のリスクを減らすことができる。

O35-3

当 院 で の COVID-19 発 生 事 例 へ の対応 ～速やかな初動と情報共有による対策の周知徹底～浩之 1）、前田

貴司 1）、【背景・目的】A 病院では 2020 年 11 月、初めて職員の COVID-19
陽性が判明し、これ以降 12 月、翌年 1 月、2 月に職員や入院患者から計 5 件の発生があった。この発生事例と、感染拡大防止のために実施した対策及びクラスターに至らなかった要因について検討したので報告する。
【活動内容】何れの事例も、発生直後に対策本部会議を開き、院長指示の下、各部門が役割を分担し連携を図りながら遂行した。併せて保健所とも連携し、感染管理部門を中心に積極的疫学調査を進め、広範囲を対象として PCR 検査を行った。加えて発生病棟の入退院制限、他病棟との人や物の往来制限も行った。さらに発生した事案はその都度「院長通信」や各部門のミーティングで全職員へ発信するとともに、二次感染防止のための対策についても周知した。周知した対策が現場で適切に実施されているか毎日管理者が確認、記録に残し、部門内や部門間で共有した。発症や濃厚接触した職員の就業を制限したが、看護部が中心となり復職に向けての支援や専門家を含めてのメンタルサポートにも努めた。
【成果・考察】12 月に職員 1 名への二次感染があったが、それ以降
は患者、職員ともに二次感染はなく、新たな発生もない。感染が拡大しなかった要因として、発生時の速やかな初動と統制の取れた対応、発生に関するタイムリーな情報の発信と共有、平時からの職員の感染予防行動の遵守と管理者の的確な管理等が考えられ
る。

泰弘、津田
里江、村田

純子、片山
美由紀

勇人、藤原

由美、

【背景・目的】COVID19 感染症は咳くしゃみによる飛沫感染及び会話によるマイクロ飛沫感染が言われ、マスク着用が重要とされている。当センターは一般の病院や施設と異なり入所利用者の大半が重度の肢体不自由や知的障害を持っておりマスク着用の必要性の理解が難しく、また行動制限ができない場合が多い。2020年 10 月にセンター内の入所利用者 2 名に COVID19 感染者が出たが、その時の経験、感染対策について報告する。
【活動内容】病棟勤務者 1 名が COVID19 に感染し病棟入所利用者
47 名に PCR 検査を施行したところ 2 名の陽性者が出た。中等症
で全身状態が落ち着いていたため、当センターで管理することとなった。センター内の生活介護事業所を臨時隔離病棟としビニー
ルカーテンを用いたゾーニングをして管理を行った。マスクができず唾を飛ばす等の問題行動がありモニターを頻回に外すため何度も装着し直したりした。また生活全般に介助が必要でスタッフの接触が濃密になるといった重症心身障害施設特有の困難さがあり、これに対して感染対策の工夫を行った。また改善後に戻る病
棟の他の利用者もハイリスクのため、隔離解除基準は Ct 値を参考にして厳格に設定した。
【成果・考察】2 人とも無投薬で改善し元の病棟に戻ることができた。重症心身障害児施設での対応の困難さはあったが感染対策の工夫によって職員への感染を防ぐことができ、戻った病棟内でもCOVID19 の感染拡大を防ぐことができた。

O35-4

広島赤十字・原爆病院 1）、医療法人咸宜会日田中央病院 2）○山水 有紀子 1）、山本
松田 裕之 2）

重症心身障害施設におけるCOVID19
感染の経験と感染対策について

枚方総合発達医療センター○志柿橋本

聖マリアンナ医科大学病院 感染制御部 1）、
聖マリアンナ医科大学 感染症学講座 2）、
東北大学病院 感染管理室 3）

○中谷

O35-2

医療関連施設における新型コロナウ
イ ル ス 感 染 症（COVID-19）対 策 の実態調査 ～感染対策措置の実施状況に焦点をあてて～東海大学医学部 看護学科 1）、
東海大学医学部 基盤診療学系臨床検査学 2）、
東海大学医学部 総合診療学系救命救急学 3）○小椋 正道 1）、櫻井
川上 智史 1）、荻野沓澤 智子 1）、浅井大輔 1）、岡部 春香 1）、
夏子 1）、吉川 隆博 1）、
さとみ 2）、梅澤 和夫 3）【目的】COVID-19 の世界的なパンデミックに伴い急性期病院のみ
ならず医療関連施設全てで COVID-19 対策の実施を余儀なくされている．本研究の目的は，医療関連施設を対象に行ったアンケー
ト調査から，医療関連施設の感染対策組織の実態（委員会の有無や専門家の配置），実際に行った感染対策措置の実施状況を明らかにすることである．
【方法】首都圏（東京，神奈川，千葉，埼玉）の精神科病院（精病），
介護老人保健施設（老健），特別養護老人ホーム（特養）各 120 施設を対象とし，無記名自記式アンケート調査を実施，得られた回答を集計した．本研究は東海大学医学部付属病院の臨床研究審査委員会の承認（20R-149）を得ており，利益相反はない．
【結果】感染対策委員会の設置は精病で 47 ／ 50（94.0%），老健が29/35（82.9%），特養が 28/35（80.0%）で専門家の配置は精病 4/50
（8.0%），老健 1/35（2.9%），特養 6/36（16.7%）であった．トリアー
ジ の 実 施 状 況 は 精 病 43/50（86.0%）， 老 健 21/36（58.3%）， 特 養
18/31（58.1%）であった．
【結論】感染対策委員会は設置しているが，専門家が不在であることが全施設の共通点であった．専門家からの助言を得られるシステム構築が必要であると考えられた．

－ 270 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O35-5

医療関連施設における新型コロナウ
イ ル ス 感 染 症（COVID-19）対 策 の実態調査 ～個人防護具の装着状況の
違い～

O36-1

行政と連携した医療機関・介護事業
所 へ の COVID-19 感 染 症 対 策 の 訪問支援の取り組み

東海大学医学部 看護学科 、
東海大学医学部 基盤診療学系臨床検査学 2）、
東海大学医学部 総合診療学系救命救急学 3）

南風病院 1）、今村総合病院 2）、鹿児島市立病院 3）、
まろにえ介護老人保健施設 4）、いまきいれ総合病院 5）、
鹿児島生協病院 6）、鹿児島厚生連病院 7）、中央病院 8）、
鹿児島赤十字病院 9）、鹿児島大学病院 10）【目的】COVID-19 の世界的なパンデミックに伴い急性期病院のみ
ならず医療関連施設全てで COVID-19 対策の実施を余儀なくされている．そこで，医療関連施設を対象にアンケート調査を行い，実際に行った感染対策について調査した．本研究の目的は，医療関連施設における個人防護具の使用方法の実態と課題を明らかにすることである．
【方法】首都圏（東京，神奈川，千葉，埼玉）の精神科病院（精病），
介護老人保健施設（老健），特別養護老人ホーム（特養）各 120 施設を対象とし，無記名自記式アンケート調査を実施，得られた回答を集計した．本研究は東海大学医学部付属病院の臨床研究審査委員会の承認（20R-149）を得ており，利益相反はない．
【結果】エアロゾル発生リスクのある医療処置の際のマスクの装着率はいずれの施設も 100% であったが，老健ではガーゼマスクの使用が 2 施設（10.0%）で確認された．ゴーグルもしくはフェイスシールドの装着率は精病で 34 ／ 48（70.1%），老健で 18 ／ 22（81.8%），特養で 10 ／ 20（50.0%）であり，特養の装着率は老健よりも優位に低かった（χ 2 乗検定：p ＜ 0.05）．
【結論】リスクの有無別に適切な個人防護具を装着できていない施設が散見され，標準予防策を遵守できない要因の解明が必要であると考えられた．

【 背 景・ 目 的 】鹿 児 島 市 で は、 医 療 機 関・ 介 護 予 防 事 業 所 のCOVID-19 感染症予防対策支援を目的に、訪問活動を実施した。
今回は本活動の評価と今後の課題について検討した。
【活動内容】2020 年 11 月 27 日～ 12 月 23 日の期間に訪問支援活動を行った。COVID-19 感染症対策の実践状況として日本環境感染学会が作成したチェックリストを基本に、感染対策マニュアルの有無、手指衛生、個人防護具の有無、健康管理、環境整備、換気方法など対策の実践状況を評価し、個人防護具着脱訓練も合わせて実施した。
【成果・考察】訪問支援数は医療機関 33 施設、介護事業所 22 施設であった。実施率（医療機関，介護事業所）は、手指消毒（100，100）、健康管理（100，94）、面会対応（95，68）、環境整備（91，88）、換気（91，66）、マニュアル（77，34）、発生時の対応策（59，50）、ゾーニング（55，66）、個人防護具準備（55，97）、着脱訓練（45，53）、食事場面での対応（41，44）であった。未実施の要因として、感染対策の理解や専門的知識、物品の不足が挙げられた。現状と課題を元にコロナ対策チェックリスト（基準）の作成につながった。今後、基準を活用し、継続的な評価・改善に繋げていく必要
がある。

1）

○小椋 正道 1）、櫻井
川上 智史 1）、荻野沓澤 智子 1）、浅井O36-2

大輔 1）、岡部 春香 1）、
夏子 1）、吉川 隆博 1）、
さとみ 2）、梅澤 和夫 3）

独立型救命救急センターにおける重症新型コロナウイルス感染症患者受け入れ体制の報告

大阪府立中河内救命救急センター 1）、
大阪府立大学大学院 看護学研究科 感染看護学分野 2）○岩崎 瑞穂 1）、犬伏
喜田 雅彦 2）

亜紀 1）、内藤

亜紀 1）、神山○齋藤 潤栄 1）、吉森 みゆき 2）、土屋 香代子 3）、前永 和枝 4）、立和名 聖子 5）、堀之内 ルミ 6）、
秋山 久美 7）、成 美智代 8）、宮園 孝子 9）、
有村 尚子 10）、深見 友美 9）、川村 英樹 10）

O36-3
静岡徳洲会病院○望月剛論 1）、【背景・目的】当センターでは、新型コロナウイルス感染症（以下COVID-19）流行拡大に伴い重症 COVID-19 患者の受け入れと、3次救急患者への対応を継続していくための体制整備が必要であった。その取り組みについて報告する。
【活動内容】1 地域救急隊へ COVID-19 対応を掲示し、共有した。
2 搬入に際して、事前に診断された重症 COVID-19 患者に対しては救急車内やドクターカー内で気管挿管を行い、処置に伴う職員と病院環境へのエアロゾル曝露対策を徹底した。3COVID-19
が疑われた救急患者について重症者は、検査・診断の上で入院管理とし、中等症患者は中等症病棟への転院を依頼した。大阪
府内の感染症患者流行状況に応じて、COVID-19 対応病床を 2 床から 8 床まで増床し、ゾーニングなどの対応方針を院内に掲示した。4 一般病棟内の HCU を救急患者 ICU とし、救急患者と重症
COVID-19 患者の交差が起きないよう徹底した。5 一切の面会を中止し、病状説明は電話対応を中心とし、流行早期にオンライン
面会体制を構築した。
【成果・考察】2020 年 4 月 1 日から 2021 年 2 月 28 日の時点で、109
名の重症 COVID-19 患者を受け入れた。3 次救急患者 932 人のう
ち COVID-19 の診断がされたのは 4 名であった。COVID-19 の院
内感染事例はなく、医療圏内の救命救急センターの機能を維持することができた。一連の取り組みについて詳細な評価・検証をしていくことが今後の課題である。

COVID-19 感染症クラスター発生時における臨床検査技師の関わり

美孝、山之上

弘樹、石谷

智代、奥村

仁志

【背景・目的】新型コロナウイルス感染症が院内で発見された際には感染の広がりを抑えるために無症状者に鼻咽頭検体を用いてPCR 検査を実施している。当院では新型コロナウイルス感染症のクラスターが発生し、職員、入院患者のスクリーニング検査として PCR 検査を大量に実施した。しかし、感染者、濃厚接触者が多く出たため、職員のマンパワーが不足してしまい、検体採取などの検査の実施方法に苦慮した。今回、検査科のみで検体採取から結果報告までの対応を担い運用できたので報告する。
【活動内容】PCR 検査は原則鼻咽頭検体を用い、検査は外注に委託して実施した。当検査科は 19 名の臨床検査技師が在籍し、検体採取できる技師は 10 名であった。クラスター発生 1 日目に関連
職員 80 名、発症病棟患者 27 名、2 日目にその他全職員 360 名、入院患者 202 名の検査を実施し、クラスター収束まで毎日 50 ～ 100件、合計件数は約 2980 件であった。職員の検体採取では受付 1 名、採取者 2 名を配置し、入院患者は採取者 2 名で担当した。外注依頼処理を 2 名で担当、検体は 11 時頃回収し報告 17 時頃、検査数が多い時には 17 時頃回収 22 時頃報告の 2 回で対応した。
【成果・考察】臨床検査技師が検体採取をすることにより、検査において採取から検査までを検査科内で担うことができスムーズに運用できた。クラスター発生時のマンパワー不足にも対応でき病院に貢献できたと考えられる。

－ 271 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O36-4

兵庫県立丹波医療センターにおけるCOVID-19 症例の経験

O36-5

兵庫県立丹波医療センター

○西崎

朗、柿原

朱美

名古屋市厚生院附属病院 1）、名古屋市立大学病院 2）【目的】当院（対応病床：軽症中等症 9 床重症 2 床）での COVID-19
症例の臨床的検討【対象】2021 年 3 月までに当院で受け入れた COVID-19 患者【方法】電子カルテ抽出患者情報による遡及的検討【結果】患者 120 例、男性 59 例女性 61 例、年齢 13-102 歳（中央値65 歳）、入院時重症度；軽症 / 中等症 / 重症＝ 73/39/8、依頼医療圏域；丹波 / 尼崎 / 西宮 / 芦屋 / 伊丹 / 宝塚 / 加東 / 姫路 / たつの＝
30/18/24/3/1/6/8/13、予後；生存 / 死亡＝ 112/8、退院先；自宅/ 宿泊療養 / 施設＝ 66/31/23、死亡例 8 例の検討；男性 3 例女性 5
例、年齢 75 － 91 歳（中央値 85 歳）、併存疾患；糖尿病 2 例、高脂血症・高尿酸血症・高血圧・陳旧性心筋梗塞・心房細動・乳がん治療後各 1 例、DNAR 取得あり 5 例なし 3 例、入院時重症度；
軽症 / 中等症 / 重症＝ 1/5/2、治療；シクレソニド / デキサメタ
ゾン / レムデシベル / ヘパリン＝ 1/8/5/3、酸素療法；nasal highflow/ 人工呼吸器 / 未使用＝ 5/3/2、死因；COVID-19/ARDS/ 肺炎 / 心不全＝ 4/2/1/1、入院から死亡までの期間 4 － 35 日（中央値17 日）、発症から死亡までの期間 11 － 43 日（中央値 24 日）【結語】兵庫県内から広く患者を受け入れた。大多数が生存退院した。死亡例は高齢で代謝系疾患・循環器疾患・がんの併存患者で、短期間で重症化し 1 か月以内に死亡する例が多かった。

O37-1

新規消毒剤オラネキシジンの殺ウイ
ルス作用の評価株式会社大塚製薬工場 研究開発センター 鳴門研究所 1）、
東北大学大学院環境科学研究科 2）、東北大学大学院工学研究科 3）

○今井

薫

1,2）

、萩

新型コロナウイルス感染症の無症状及び軽症者のための宿泊療養施設における感染管理支援の経験

1）

彰文 、佐野大輔

3）【目的】ビグアナイド系消毒剤、オラネキシジン（OLG）配合製剤（水系及び 70% エタノール含有）の、エンベロープウイルス 5 種（コロナウイルス 2 株、インフルエンザ A ウイルス（H1N1）、RS ウイルス、単純ヘルペスウイルス）及びノンエンベロープウイルスであるヒトノロウイルス 11 株に対する有効性を評価した。
【方法】エンベロープウイルス 5 種に対する殺ウイルス作用は、懸濁試験で評価した。また、環境消毒剤を想定しステンレス板上での速効性、持続活性及びふき取り操作時の殺ウイルス作用を、コ
ロナウイルスで評価した（硬質表面試験）。ヒトノロウイルスに対する殺ウイルス作用は、カプシドが破壊され露出したウイルス
ゲノムを RNase 及びインターカレーター試薬により排除し、インタクトなウイルスのみを RT-qPCR で定量する方法（非培養系）で行った。
【結果・考察】懸濁試験では、OLG 製剤は 15 秒の作用で、エンベ
ロープウイルス 5 種すべてに対し、ウイルス力価を検出下限まで低下させた。硬質表面試験では、OLG 製剤は乾燥後も殺ウイル
ス作用が残存していた。ヒトノロウイルスに対しては、70% エタ
ノール含有 OLG 製剤は、OLG 水系製剤、消毒用エタノール及び酸性エタノール製剤より高い殺ウイルス作用を示した（p ＜ 0.05）。
以上の結果から、OLG 含有製剤は幅広いウイルスに対する有用な消毒剤となる可能性を示した。但し、ヒトノロウイルスに対しては、培養試験での追加検証が必要と考えられた。

英恵 1）、福留○浅間

元美 2）、菅内

文中 1）【背景・目的】医療機関の病床確保に貢献する役割を担うことを目的として、2020 年 8 月 7 日に A 県により新型コロナウイルス感染症の無症状及び軽症者のための宿泊療養施設が開設された。施設運営には生活支援班として N 市事務職員と派遣職員、医療班として派遣医療職員が携わった。継続的かつ適正な施設運営のためには施設内の二次感染防止のための感染管理支援が重要である。
2020 年 8 月 31 日から 12 月 11 日まで、感染管理認定看護師として同施設に従事し、標準予防策の周知と新型コロナウイルス感染防止対策のための感染管理支援を行った。
【方法】施設内職員、外部消毒業者を支援対象とした。清潔区域
内ではエリアごとの手指消毒の推進、作業環境の整備、消毒薬の適正使用の指導を行った。汚染区域内では、個人防護具の着脱手順遵守状況の確認やゾーニングに沿った動線管理の整備、入退所
者や緊急搬送時の対応、感染性廃棄物の搬出、感染者搬送車の消毒について手順書を作成した。緊急時対応フローを作成し、生活支援班と医療班共同での訓練を実施した。
【結果・考察】従事期間内の累計新規入所者は 1505 人、1 日あたりの最多在所者数は 212 人、病状悪化による施設から医療機関への緊急搬送は 92 件であった。感染拡大による入所者数や緊急搬送件数の増加に伴う感染リスクは増大したが、二次感染の発生はなかった。これらの取り組みは第 3 波の感染者急増に対応する施設
業務の構築に繋がったと考えられた。

O37-2

非常事態における N95 マスク再使
用時の紫外線照射装置を用いた除染方法の検証

シーバイエス株式会社 研究開発室 1）、
東北大学大学院医学系研究科 総合感染症学分野 2）○菊地原紀裕 1）、金森

肇 2）【目的】医療施設において個人防護具（PPE）は、本来使用により汚染されたものは、感染予防の観点からディスポーザブルとされている。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大により、PPE を含む在庫不足を経験した。在庫不足対策の一つとして海外では、
波長 254nm の紫外線 C（以下 UV-C）照射装置を用いた N95 マスクの除染プロトコールが報告されている。本研究では、UV-C 照射装置を用いた国産 N95 マスクの除染方法と UV-C 照射によるマスクの機能維持性を検証した。
【方法】UV-C 照射装置を用いて、テーブル上に置いた N95 マス
クに UV-C を照射した。その際、紫外線積算光量が 1000mJ/cm2となる照射距離や照射時間、N95 マスクの設置位置を検討した。
N95 マスクに UV-C 照射を 3 回繰り返し照射毎のマスクの外観観
察と使用感テスト、併せてフィッティングテスターを用いてマスクの漏れ率や NaCl 粒子捕集効率、通気抵抗を測定した。
【結果】UV-C 照射装置を、N95 マスクに対して垂直方向 30cm の距離から 5 分間照射を行う事で、除染に必要な 1000mJ/cm2 の紫
外線積算光量が得られた。UV-C 照射を 3 回繰り返した N95 マス
クは、外観と使用感は未照射品と同等、また、マスクの漏れ率
0.3%、捕集効率最低値 95% 以上、通気抵抗値 85Pa を示し、性能においても正常品と同等である事が確認された。
【考察】UV-C 照射装置を用いた N95 マスクの除染方法は、非常事
態に N95 マスクを再使用する際の緊急対策として活用できることが示唆された。

－ 272 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O37-3

自走式 UV 照射ロボットによる環境
清掃の補完と業務負担軽減に関する検討

京都府立医科大学附属病院 感染対策部 、
京都府保健環境研究所 2）

圭介 1）、山田
雅樹 1）、家原

幸司 1）、幸前
知子 1）、藤田里奈 1）、
直久 2）【背景・目的】紫外線（UV-C）照射による室内消毒では，その効果が光源との距離や角度，影となるかに依存するため，複数ポイン
トでの照射が必要となる。そのため，照射位置を変更するための訪室を余儀なくされる。今回，自走式 UV 照射ロボット導入による消毒効果と業務負担の軽減について検討したので報告する。
【方法】MRSA，ESBL 産生肺炎桿菌，多剤耐性アシネトバクター
バウマニ（MDRAD）を塗布した培地を代替キャリアとして，モデル病室（総室：4 床）の高頻度接触面を中心に 11 カ所に設置した。
自走式 UV 照射ロボット（オムロン株式会社）を自走させ，室内 6
カ所で各 3 分間 1 サイクルの UV 照射を行った。代替キャリア設
置部の積算光量（mJ/cm2）と照射前後の菌量減少数（log）を算出
するとともに，1 サイクルの消毒に要した時間をロボットと手動とで比較した。
【 結 果 】代 替 キ ャ リ ア を 設 置 し た 11 カ 所 の す べ て に お い て，
99.99%（4log）を超える菌量減少率を達成した。しかし，積算光量が 6,6mJ/cm2 を下回ったベッドマット下のフレーム部などでは，一部菌の発育を認めた。室内消毒に要した時間は，ロボットと手動のそれぞれで 24 分，29 分，訪室回数は開始・終了時を含め 2 回，
6 回であった。
【結論】自走式 UV 照射ロボットによる室内消毒は，環境清掃の補完としての役割を果たすとともに，照射時の移動や立ち合いの機
会を最小化できることから業務負担の軽減にも寄与できると考え
る。

O38-1
大分県立病院○大津

手術器械の洗浄評価に関する実態調査

佐知江、山崎透、清國学校での環境清拭に用いる次亜塩素
酸水の塩素濃度に関する検討

萩薬剤師会 1）、山口県薬剤師会 学校薬剤師部会 研究委員会 2）

○河村

1）

○小阪 直史 1）、菊地
中西 文美 1）、中西

O37-4

明美 1,2）、小林晃子 2）【背景・目的】新型コロナウイルス感染症対策の一環として、学校においても環境消毒が求められている。アルコール製剤の供給不足のため、代替品として様々な次亜塩素酸水が用いられていたが、次亜塩素酸水は、化学的に不安定で分解されやすい性質であるため、保管による経時的濃度変化、清拭用クロスの素材による残存率の変化を調べた。
【方法】山口県内の学校で実際に採用されていた次亜塩素酸水 7 製品について、開封時濃度、保管状況による濃度変化、浸漬に用いる素材の違いによる浸漬液の濃度変化を測定した。
【結果】開封時の濃度が表示濃度と異なるものが 3 製品あった。保
管状況による濃度変化は、室内光下の保管で顕著に低下し、遮光
気密容器で冷所保存した場合の残存率がもっとも高く、7 週間後でも 81 ～ 94% の残存率を示す製品が 4 製品あった。異なる素材を浸漬し、塩素濃度の推移を測定した結果、浸漬 1 分後の塩素残存率は、綿 100% の布では 90 ～ 100% であるのに対し、パルプ 100%のペーパータオルでは 14 ～ 27% であった。
【結論】次亜塩素酸水は、80ppm 以上で用いられるが、開封直後にも関わらず濃度にばらつきが見られた。使用に際しては濃度の確認を行い、遮光気密容器で冷所保存の上、速やかに使用すべきである。また、次亜塩素酸ナトリウム同様、木質材質の有機物により不活化されるため浸漬清拭に用いる素材は、綿製品を使用し、浸漬後速やかに用いるよう努める必要がある。

O38-2

高水準消毒薬に関する使用状況調査

長野市民病院 薬剤部 1）、長野市民病院 臨床検査科 2）、
長野市民病院 感染対策室 3）

直樹【目的】2012 年に洗浄評価判定ガイドラインが刊行され洗浄評価の一定基準が明らかになったが、洗浄評価判定の実施頻度や手法などは各医療機関に一任されている現状がある．手術機械の適切な洗浄は、その後の消毒や滅菌の質を左右する重要な処理である．
手術機械の洗浄評価に関する実態を調査し、今後の方向性を検討する一助とする．
【方法】2018 年 5 月～ 2020 年 10 月に対象として、3 つの研究会（大分県洗浄・滅菌業務研究会、京滋滅菌業務研究会、熊本県滅菌業
務研究会）の参加者（手術室・中央材料室関係者、感染管理に携わる者等）の所属する医療施設 150 施設を対象に無記名の自記式
質問紙調査を実施した．
【結果】配布した質問紙 150 部のうち 116 部が返送され分析対象とした．回収率は 77.3% である．対象施設の自動洗浄装置の平均保有台数は 1.6 台（0 ～ 6 台）
であり、保有していない施設が 6 施設あった．装置の日常点検をしない施設は 28.4% であり、点検しない理由に、予算がない、時間がない、必要ないとの回答があった．洗浄評価の実施の有無では、間接法の未実施は 37.1%、直接法の未実施は 36.2% であった．実施しない理由に、予算がない、採用を検討中、精度に疑問を感じる、必要ないとの回答があった．
【結論】洗浄装置の点検や洗浄評価判定が実施されていない施設があった．本論文に関連し、開示すべき COI 状態にある企業、組織、団体はいずれも有りません．

○金子 泰也 1,3）、中島 英恵 2,3）、田中
風間 洋子 3）、丸山 晴生 1,3）

秀樹 3）、【背景・目的】高水準消毒薬は、広域な抗菌スペクトルを示す一方、付着や蒸気暴露により生体毒性を引き起こすため、適切に使用する必要がある。今回、当院における高水準消毒薬の使用状況を調査し、問題点の把握及び改善策を講じたので報告する。
【活動内容】薬剤部からの高水準消毒薬出庫状況を確認し、使用部署を特定した。該当部署の実地調査及び担当者からのヒアリングを実施したところ、生理検査室において洗浄や消毒に関する手順書が作成されておらず、防護スタイルも不十分な中で作業が行われていることが判明した。また、高水準消毒薬の特徴を理解していない洗浄者がいることも判明したため、生理検査室における高水準消毒薬使用の手順書作成及び知識を共有するために情報提供を行った。
【成果・考察】手順書作成前に実施したヒアリングでは、高水準
消毒薬の毒性や、学会等で公表されている洗浄・消毒に関するガ
イドラインを把握していないと回答した洗浄者もいたが、手順書を整備することで、洗浄・消毒手順及び防護スタイルを統一することができ、より安全な環境下で作業が行われるようになった。
また、高水準消毒薬に関する情報提供を行うことで、手順書に定めた項目を遵守する必要性を認識してもらうことができた。今回の調査から高水準消毒薬の適正使用には、消毒薬の知識や各ガイ
ドラインを把握している感染対策室が積極的に関与していくことが必要であると考えられた。

－ 273 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O38-3

ラットにおける噴霧調整次亜塩素酸
水吸入による血液と生化学値、呼吸器系臓器に及ぼす影響

O38-4

Staphylococcus aureus に対する
空気ファインバブルは次亜塩素酸ナトリウムの効果を増強させるか

帝京大学医療技術学部 臨床検査学科

茨城県立医療大 1）、東京大学医学部附属病院 救命 ICU2）【目的】次亜塩素酸水の噴霧について、安全性について意見が錯綜している。そこで、一定条件下で調整次亜塩素酸水をラットへ噴霧し、その急性吸入毒性について検討した。
【方法】噴霧試薬は、高純度次亜塩素酸ナトリウムと希塩酸を特殊製法で混ぜ合わせ、有効塩素濃度 50mg/L（ppm）pH6.0 に調整した次亜塩素酸水（（株）オーシャン）を用いた。使用ラットは日本エスエルシー社の系統 Slc：SD、微生物学的グレード SPF、性別雄、週齢 5 週齢とし、各 3 匹を次亜塩素酸水噴霧群と水道水噴霧群（対象）に分け、14 日間飼育した。その後、血液及び生化学値、呼吸器系臓器（鼻腔 3 か所、気管、肺）に及ぼす影響について検討した。
【結果】血液学的検査と生化学的検査の結果から対象群、次亜塩
素酸水噴霧群の有意差（p ＞ 0.05）は認められなかった。しかし、病理解剖学的所見では、次亜塩素酸水噴霧群と対象群にいくつかの所見が観察された。肺組織では、次亜塩素酸水噴霧群すべてか
ら気管支粘膜下に炎症所見ではないが、リンパ球の集簇が認められた。また、両方の条件下で鼻腔の一部から粘膜下にリンパ球の集簇や、静脈拡大が認められたが、最外層の上皮およびその下層に炎症所見は認められなかった。
【結語】本試験条件下においての噴霧吸入では全身毒性がなく、急性炎症所見は認められず、安全性の高い施設内空間消毒剤として活用できる可能性が示唆された。

【目的】以前より空気を含ませたファインバブル水（以下 FB 水）のグラム陰性菌への抗菌効果について報告してきたが、グラム陽性菌には FB 水単体では効果がみられていなかった。そこで、S.
aureus に対し、次亜塩素酸ナトリウム（以下 NaClO）を低濃度でFB 水と混合し、相乗的な消毒効果が得られるかについて検証した。
【方法】NaClO 溶液単体の抗菌効果ではなく、FB 水との効果を観察するため、NaClO 溶液のみでは S. aureus を殺菌することができない濃度を希釈平板法で検討した。そこで得られた 0.09ppm になるように NaClO 溶液と FB 水を混合し、希釈平板法で経時的に菌数の変化を観察した。
【結果】NaClO と FB 水混合直後、15 分後、30 分後に菌数算定したが、0.09ppm の NaClO 溶液と比較し菌数の減少は観察できなかった。従って、FB 水は NaClO に負の影響を及ぼしていることが考えられた。その要因として、1. FB が溶液の pH を変化させて NaClO の電離に影響を与え抗菌効果が減弱した、2. FB が S.
aureus の周囲に付着し、NaClO 溶液が S. aureus に接触することができず、抗菌効果を発揮できなかった、3. 溶液中の FB 濃度の影響が考えられた。菌数算定時の pH を経時的に測定したところ、FB 水は pH7.0 前後であり、NaClO の電離に若干の影響を与えていたが、S. aureus の表面電荷と FB は互いに負に帯電しており影響は否定された。3 については、ナノサイズの泡を簡便に測定する方法が限られており今後の課題となった。

○松村

充

O39-1

Weekly point-prevalence surveillanceを用いた医療関連感染対策の有効性
評価

名古屋大学医学部附属病院 ICT 、同 先端医療開発部
1）

○豊留
手塚
安立

○桜井

2）

有香 1）、西田 一貴 2）、井口 光孝 1）、森岡 悠 1）、
宜行 1）、岡 圭輔 1）、矢田 吉城 1）、長田 ゆかり 1）、
なぎさ 1）、八木 哲也 1）【背景】当院では 2017 年から 2019 年にかけて電子カルテ・感染管理システムの更新、Joint Commission International 認証取得を目指したソフト面（手指衛生実施率の大幅向上など）
・ハード面（清潔不潔区域の整理・明確化など）の介入を実施した。
【目的】医療関連感染の曝露負荷・医療獲得の指標としてそれぞれ実施している経路別予防策対象者数・新規院内獲得数の weekly
point-prevalence surveillance の推移を検証し、当院の医療関連感染対策の有効性を評価する。
【方法】2016 年より入院患者数、経路別予防策対象者数、新規院内獲得数を毎週決まった曜日・時間に収集した。新規院内獲得は
入院 3 日目以降に採取された検体の結果に基づき経路別予防策を開始した場合と定義した。
【結果】1,000 入院患者あたりの新規院内獲得数は横這いであったが、経路別予防策対象者数は、2016 年（74.5 人 / 週）から 2020年（97.9 人 / 週）にかけて経年的に増加傾向であった。入院患者
数、経路別予防策対象者数を調整したもとでの新規院内獲得数
は、2018 年以降は 2016 年と比べ有意に減少していた［2018 年率比（RR）：0.77，95% 信頼区間（CI）：0.66-0.91．2019 年 RR：0.70，
95% CI：0.59-0.82．2020 年 RR：0.72，95% CI：0.62-0.85］。
【結論】当院での医療関連感染における医療獲得の指標は 2016 年に比べ改善がみられ、様々な介入が奏功していると考えられた。

直美 1）、渡邊

O39-2

満理奈 2）

接触感染対策の基準変更に伴う感染対策の変化

神奈川県厚生連相模原協同病院 ICT1）、
神奈川県厚生連相模原協同病院 院内感染対策委員会 2）○荒井 真 1）、塩見 理紗 1）、神野 祐子 1）、眞野 彩 1）、
山本 倫子 1）、鈴木 俊郎 1）、阿部 徳子 2）、井關 治和 2）【はじめに】当院では、MRSA などの薬剤耐性菌検出の際、医師が感染症と認めた場合のみ接触感染対策を実施する基準を設けていた（旧基準）。しかし、この基準では、保菌者等への対応が不十分であることから、感染経路の有無（検出材料別）により対策を講じる新たな基準を設けた（新基準）。新基準による感染対策の変化を調査したので報告する。
【対象・方法】2019 年 9 月から 2020 年 8 月までの 1 年間に薬剤耐性菌が検出された患者 78 名を対象とし、以下の内容について調査した。1）旧基準と新基準における感染対策の比較 2）新基準に伴う感染対策の変更数 3）新基準の実施率【結果】1）接触感染対策の実施者数：旧基準 24 名、新基準 54 名
未実施者数：旧基準 54 名、新基準 24 名 2）接触感染対策の変更数：
未実施（旧基準）から実施（新基準）への変更 39 名 実施（旧基準）から未実施（新基準）への変更 11 名 3）新基準で実施 70 名（90%）、
旧基準で実施 8 名（10%）
【結論】新基準の採用により、当院の接触感染対策に大きな変化を認めた。特に接触感染対策において、未実施から実施への変更が多いことから、感染リスク軽減への重要な取り組みであることが示唆された。また、大きな変化にも関わらず、新基準の実施率
が 90% であることから、病棟スタッフの理解度の高さが伺え、混
乱なく移行できたと考える。検出材料別に確認項目を設けたことで、判断が容易になり、差異が生じにくくなったことが要因として上げられる。

－ 274 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O39-3

病院移転に伴う患者移送時における感染対策の検証 ～重症度および感染
経路別ゾーニングシステムの導入～

O39-4

演題取り下げ

O40-2

新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（COVID-19）における重症度に関する因子の検討岩手医科大学附属内丸メディカルセンター 1）、
岩手医科大学附属病院 2）○栗山 聡美 1）、近藤 啓子 2）、及川 みどり 2）、
佐々木 拓弥 2）、小野寺 直人 2）、櫻井 滋 2）【目的】病院移転に伴う患者移送時には交差感染のリスクが問題となるが、その影響についての報告は見当たらない。本研究は、2019 年 9 月の病院移転時に重視した重症度および当院独自の感染
経路別ゾーニングシステム（ZS）の導入について検証した。
【方法】移送患者 114 名を重症度別および感染経路別に区分し、各区分の移送順や感染対策を明確化した。移送を担当する職員には ZS を再教育し、予防策および移送順番について訓練を行った。
全ての患者に標準予防策を実施し、移送前後の手指衛生と移送後の車両の高頻度接触面の消毒を義務化した。感染経路別予防策患
者には、ZS に準じて個人防護具の追加と担当者を固定し、コホー
ト移送や個別移送を行った。
【結果】移送患者は重症度区分別で重症者送 46 名、保育器送 11 名、担送 34 名、車椅子送 9 名、独歩 14 名であった。そのうち飛沫予
防策移送は 1 名、接触予防策移送は 19 名であった。移転前後 1 ヶ月間の新規感染者は接触予防策患者が 15 名と 10 名であり、新規感染率（感染者数 /1000 入院患者）は 0.82 と 0.69 と、移送前後における感染者数の増加は認められなかった。
【結論】重症度および感染経路別に感染リスクを評価し、ZS に基づいた患者移送に伴う手順の整備、職員教育を実施することで、煩雑化しやすい患者移送でも感染伝播が生じないことが示唆され
た。

O40-1

COVID-19 患者のリハビリテーショ
ンにおける一体型小型電動ファン付
き呼吸器防護具導入の検証

金沢医科大学病院 リハビリテーションセンター 1）、
同 感染制御室 2）、同 臨床感染症学 3）

県民健康プラザ鹿屋医療センター 内科・循環器内科 1）、
鹿屋医療センター 看護部 2）、鹿屋医療センター 小児科 3）【背景・目的】当院に入院した中等症・重症の COVID-19 患者は高齢者が多く、ADL 維持のため早期リハビリテーション介入が必要である。一方で、リハビリスタッフは至近距離で介入中、N95
マスクのずれを自覚しており感染への不安があった。2021 年 1 月
より一体型小型電動ファン付き呼吸器防護具 CleanSpace HALO
（以下 HALO）を導入し、その効果について検証した。
【活動内容】ICT 指導の下、HALO 使用手順書の作成と着脱練習を実施した。HALO 導入の効果検証は N95 マスクと HALO における平均リハビリ時間、未算定数（介入時間 20 分以下）、HALO
に対するリハビリスタッフの感想を用いて評価した。
【成果】HALO 使用手順書を基にリハビリスタッフ、COVID 病棟
医師・看護師で着脱練習、及び着脱時の介助方法も多職種間で確認できた。平均リハビリ時間は N95 マスクで 29 分、HALO で 46分であった。未算定数は N95 マスクで 10 回、HALO では全例算定できた。リハビリスタッフからはマスクのずれがなく安心、一方で口渇、声が聞きづらい等の感想があった。現在は早期より呼吸理学療法や離床等のリハビリテーションを実施している。
【考察】HALO 導入によりリハビリスタッフが安心・安全な介入
環境を整えることができ、COVID-19 患者の身体機能回復に有用な介入が可能となった。継続的な着脱評価を行い、COVID-19 患者に対するリハビリテーションの質向上が必要である。

【目的・背景】COVID-19 は重症化すると予後不良であることが知られているが、発症早期における重症化の予測は困難である。今回 COVID-19 入院患者における重症度と関連する因子について検討した。
【方法】2020 年 7 月～ 2021 年 3 月当院で COVID-19 の診断で入院した 15 歳以上の連続 64 症例を対象とした。入院中に酸素投与を要した症例を呼吸不全群、酸素投与を要しなかった症例を非呼吸不全群の 2 群に分類し、2 群間の患者背景、検査所見について比較検討を行った。また呼吸不全に関連する因子を多変量ロジス
ティック回帰分析を用いて検討した。
【結果】平均年齢は 67.9 ± 20.0 歳、48.4% は男性であった。入院時もしくは入院中に 50%（32 例）が呼吸不全となり、酸素投与を要した。性別、推定糸球体濾過量（eGFR）、ヘモグロビン濃度、血清フェリチン濃度、入院時血圧及び心拍数、高血圧、脂質異常症、糖尿病、慢性閉塞性肺疾患の既往などに関しては両群間で有意差を認めなかった。年齢、CRP 値、呼吸回数は呼吸不全群で有意に高く、入院時酸素飽和度やリンパ球数は呼吸不全群で有意に低い結果であった。多変量ロジスティック回帰分析では 65 歳以上の高齢及び入院時のリンパ球低値（リンパ球 ＜ 1000/µl）は呼吸不
全の独立した予測因子であった（P=0.001，0.001）。
【結論】COVID-19 入院患者において 65 歳以上の高齢及び入院時の低リンパ球数（リンパ球＜ 1000/µl）が呼吸不全の発症と関連して
いた。

○渡邊

達矢 1）、野田洋子 2）、飯沼由嗣 2,3）

下野－ 275 －

洋和 1）、○永山

由香 2）、増永奈津子 2）

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O40-3

当院における新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）感染緊急入院前ス
クリーニングの現状

東京共済病院

○永山
加藤

和宜、中川
文恵

淳、渡部

衛、渡邊

小児医療施設における予定手術に対す る COVID-19 ス ク リ ー ニ ン グ の検討

国立成育医療研究センター

○菅原

美絵、庄司

健介、宮入

【背景】新型コロナウイルス感染症は無症候性陽性者が問題とされ、各周術期学会から術前 PCR スクリーニング検査により、医療者への曝露や院内伝播予防と、無症候性感染者への手術侵襲による感染の重篤化を未然に防ぐシステムが必要であるとされている。成人よりも有病率の低い小児において COVID19 の院内持込に備えたスクリーニング検査について検討した報告は少ない。
【方法】2020 年 6 月より鼻咽喉、口腔、気道手術と全麻下による内視鏡検査実施にあたり、事前に外来で鼻咽腔ぬぐい検体を用いた新型コロナウイルス PCR 検査を実施する方針とした。同時に全入院患者を対象に入院時に COVID19 患者との接触及び行動歴聴取による問診スクリーニングも実施した。2020.6-2021.3 に産婦人科を除く予定手術を受けた患者を対象に後方視的検討を行った。
PCR 検査結果に加え手術当日のキャンセル状況を前年度の同期
間を含めて調査した。
【結果】対象期間内の PCR 検査実施件数は 321/4396 件、陽性例
は 0/321 件（0%）であり、検査対象者の年齢は中央値 5 歳（範囲：
0-45 歳）だった。予定手術のキャンセル件数は前年度同期間では347 件（6%）開始後 258 件（5%）であった。術後に COVID19 を発症した患者はいなかった。
【結論】予定手術前 PCR によるスクリーニングを実施した。陽性例はなく、術前の生活歴を含むスクリーニングや行動変容の啓発
も感染対策上有効な可能性があった。

靖、美島
卓、篠崎

路恵、斉藤
陽一

麻里、宮野

芳、

【 目 的 】多 く の 病 院 で 院 内 ク ラ ス タ ー 防 止 の た め 入 院 時 に
COVID-19 のスクリーニング検査が行われている。その有用性を検討するために、当院でのスクリーニング検査について後ろ向きの観察研究を行った。
【方法】2020 年 6 月より 2021 年 3 月までの定時入院、救急入院患者に実施された入院前スクリーニング検査の結果を集計した。院内で医師により鼻咽頭拭い液が採取され PCR 法または TRC 法にて検査が実施された。判定は各検査法のマニュアルに従って行った。
【結果】定時入院 13841 名の内、12467 名に対し、入院前 72 時間以
内に来院の上 COVID-19 無症状を確認し検査が実施された。検査
陽性は 20 例（0.16%）であった。救急入院 3344 名は感染症状の有無にかかわらず入院日に全例検査が実施され、46 例（1.38%）が陽性になった。期間中陽性者が最多になったのは、定時入院では2021 年 2 月（6 名）、救急入院では 2021 年 1 月（16 名）であり、陽性者数は地域の流行状況と相関する傾向にあった。
【 考 察 】入 院 時 検 査 で 相 当 数 の 陽 性 例 が 認 め ら れ、 想 定 外 の
COVID-19 感染者の入院を回避でき、院内感染防止に寄与したと考えられる。特に地域での流行が顕著な場合の実施や、救急入院を対象とする場合は有用性が高いことが示唆された。しかし、常に偽陰性も念頭に置き、定時入院前の行動制限や入院後の症状観察も徹底する必要がある。

O40-6
下関市立市民病院○又賀烈

COVID-19 入院前スクリーニング検査の検討

東京慈恵会医科大学附属病院 感染対策部

○中澤
田村

左優理、

【背景・目的】一般診療と COVID-19 診療の両立には、一般診療での SARS-CoV-2 陽性リスク最小化が課題である。本報告では、緊急入院前スクリーニング SARS-CoV-2 検査に関する 2020 年度における当院の現状を述べる。
【活動内容】当院は入院重点医療機関であり、（疑い病床を含め）23 床の専用病棟を有する。このため SARS-CoV-2 抗原定性検査で陰性でも臨床経過などから疑いが残る症例は PCR 採取の上専用
病棟疑い個室に入院させうる（累計 157 例）。これ以外の、抗原定性陰性であった緊急入院 756 例では入院決定医師、COVID-19 診
療チームでその都度適応判断を行い、PCR を追加した場合は個室入院とした。例外として HCU 入室例は PCR 追加を必須とした。
入院後に SARS-CoV-2 陽性が判明した症例は、window period に入院したと考えられる 1 例のみで、後に院内感染の端緒になった。疾患群ごとでは、酩酊による入院例に抗原陽性率がやや高く、140 例中 3 件が抗原陽性であり専用病床収容となった。ただし、
うち 2 件は最終的に偽陽性とされた。
【考察】緊急入院前のスクリーニングに抗原定性検査は有用であった。ただし、前提として入院前の行動履歴、入院由来（自宅か施設か）などの情報が重要であり、むしろ迅速検査は補助的な役割を担った。ただし、酩酊事案に関しては、本人からの行動履歴聴取が不可能で、かつ行動履歴の問題が明らかなことから、積極的な検査の意義が考えらえた。

O40-5

O40-4

COVID-19 サーベイランス：明暗を分けた 2 事例

明子、植野

孝子、吉田

順一

【背景・目的】発熱を含めた COVID-19 サーベイランスで、他の疾患を疑い検査が遅れ発見が困難な例とクラスターに発展した例を経験した。対照的な 2 事例の教訓を含め、サーベイランスの改善を目的として報告する。
【活動内容】2020 年 1 月から患者と全職員を対象に COVID-19 を疑う症状と発熱がある時は本症対策本部判断で PCR 検査等を行った。倫理委員会の承認を得ている。
【成果・考察】2021 年 1 月までの 1 年間、相談と報告件数は 836 件
で 2 事例を述べる。事例 1：麻疹様の発疹と発熱・呼吸器症状あり、皮膚科を受診して麻疹疑いで対応をした。麻疹、風疹、エンテロ
ウイルス、ヒトパレコウイルス、パルボウイルス B19 全て PCR
陰性、COVID-19 を疑い行政に重ねて相談をして PCR 検査に至り陽性だった。事例 2：発熱・体動困難で救急センターを受診し急性腎盂腎炎疑いで入院した。入院 11 日目に発熱症状が改善されず相談となり、感染制御チームで情報共有し PCR 検査で陽性だった。入院後は、主治医が決定され標準予防策で対応をしていた。
10 日目に転棟し接触者 42 名に検査を行い陽性者が 3 名いた。残りの全職員と患者 1,071 名に検査を拡大し陽性者が 2 名いた。陽性率は 0.45%（陽性者数 / 検査人数× 100）であった。他疾患を疑う時や初療の医師と主治医が異なる場合には、サーベイランスから逸脱する危険性がある。入院日数が経過すると院内感染の危険性が高まるので、常に感染の疑いの意識を持って対応をする。

－ 276 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O41-1

コロナ禍の病院職員の健康管理につ
いて

O41-2

新型コロナウィルス感染症に対するICT の活動報告

聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院

東京曳舟病院【背景・目的】当院の健康管理部は、地域住民と職員の健康診断
やワクチン接種を担う部署であったが、2020 年 2 月より職員の新型コロナウイルス感染症の持ち込みを防ぐために職員の発熱等の報告相談窓口となり活動してきた。2020 年 4 月にクラスターが発生し、その経験と地域の感染状況を踏まえた対応フローやマニュアルを作成し、必要時変更しながら対応してきた。
【活動内容】職員が発熱等の症状があった場合、自宅からも報告できる体制を整えた。有症状の連絡があった職員には、症状の経過の他に 2 週間前からの行動歴、家族の健康状態を確認し、対応フローに則り指示した。陽性者や濃厚接触者、有症状等で自宅待機をする職員は、休みの期間中毎朝健康管理部へ健康状態をメールで報告し、健康管理部はその情報を時系列でわかるようにした。
地域で感染者数が増えたときは、家族の有症状の場合も連絡をするフローを作成し、PCR 検査結果が判明するまでは自宅待機にするなどの対策を行った。
【成果・考察】4 月のクラスター発生後、再度のクラスターが発生しないように、そして職員からの持ち込みがないようにするために積極的な介入をした。4 月から 12 月での職員対応延べ件数
は 3552 名であった。委託も含めた約 1400 名の発熱等の報告体制が確立でき、5 月からは職員からの持ち込みによる感染事例はなかった。病院の感染対策として、日々の業務内の感染対策と同様に職員の健康管理も重要な対策である。

【背景・目的】当院は、病床数 200 症の特別な感染症病床を持たない一般市中病院である。新型コロナウィルス感染症に関し、初期から帰国者・接触者外来、発熱外来や感染患者の受け入れなどを行ってきたが、クラスターの発生事例は 1 例も認めていない。14か月の延べとして帰国者・接触者外来 3,757 名、入院患者 275 名を受け入れている。当院での対応を報告する。
【活動内容】当院では、毎日夕方のカンファレンスで情報共有を行い、都度の問題解決を行った。その中で多く出た議題が、ゾー
ニングの問題である。 対応として、患者との接触がある場面は、
すべてイエロゾーンとし、個人防護具（PPE）の着脱場所はレッドゾーンとした。また、看護部とコメディカル部門でゲートコン
トロールを行った。感染者数の増加に伴い患者待合室が不足する
状況も、カンファレンスの中で予測事項として取り上げた。コン
テナを置き帰国者・接触者外来、発熱外来を院外化することも検討し実施した。PPE の着脱訓練や都度変わるゾーニング・感染対策などの周知も行った。
【成果・考察】今回の活動では、関係部署と頻回の情報共有を行ったことが、クラスターの発生がなかった要因と推測される。特筆は、多職種が協力することにより、ゲートコントロールの強化ができたこと、早期から通常より広域にイエロゾーンの設定をしたことである。これらの活動により感染症専門施設ではなくても有効な感染対策が行えたと考えられた。

○細川

聖子

O41-3
東京曳舟病院○江澤○高梨

ファビピラビル錠投与患者の当院の現状恵美子、高梨

純子、小池

純子、江澤

O41-4

恵美子、小池卓也

離島における新型コロナウイルスの家庭内感染防止対策の実態調査

長崎県壱岐病院 感染管理室卓也○堤【背景・目的】当院は、病床数 200 床の中小規模の病院である。新型コロナ感染症に関して、初期から帰国者・接触者外来、発熱外
来や感染患者の受け入れを行っている。新型コロナ感染症患者は、軽症から中等症までを受け入れ、重症患者は高次機能病院に転送する対応をとっている。当院では新型コロナ感染症の治療に、ファビピラビル錠 200mg、レムデシビル点滴静注 100mg を使用している。
【活動内容】ファビピラビル錠を投与した軽症から中等症患者が2020 年 4 月 か ら 2021 年 4 月 ま で に 47 例 を 認 め た。47 例 の 内 訳
は、平均年齢 60.06 歳、男性 27 名、女性 20 名、既往症に糖尿病があった割合は 11/47 例（23.4%）であった。当院でのファビピラビ
ル錠投与者の有害事象を国内での臨床報告と比較した。比較はCODID19 に対する薬物治療の考え方第 7 版を参考文献として用い、頻度の高い有害事象の尿酸値上昇と肝機能酵素上昇とした。
【成果・考察】当院の有害事象割合は、尿酸値上昇は、20/47 例（42.55%）、肝機能酵素上昇は 8/47 例（17.02%）を認めた。参考文
献の結果では、尿酸値上昇が 15．5%、肝機能酵素上昇が 7．35%であった。当院では、有害事象の発現割合が高いことがわかった。
原因として高齢者が多いこと、糖尿病の既往歴が多いことなどが推測され、投与時や経過観察に、さらなる注意が必要であると考
えられた。

真粧美

【背景】新型コロナウイルス感染症は感染予防が重要である。また家庭内感染が多い事も報告されているが、家庭内での感染予防策の実施状況についての報告は少ない。そこで新型コロナウイル
ス陽性者の家庭内で実践されていた感染対策について調査した。
【方法】調査は倫理委員会の承認を得て行った。対象は、2020 年
12 月～ 2021 年 1 月に離島で新型コロナウイルス陽性者のうち、同居者を含む家庭 27 軒（陽性者 27 名、同居家族 94 名）とした。調査は電話調査と質問紙の郵送で行った。家族構成、生活様式、感染前の家庭内の感染対策に関する事項を質問した。対策の有無により家庭内感染の発生に差があるか、Fisher の正確検定で検証し
p ＜ 0.05 を有意差ありとした。
【結果】27 軒のうち、12 軒が高齢者と同居していた。そのうち 5軒は高齢者の敷地内別居「隠居」があった。さらにそのうち 4 軒では、高齢者への感染は認めなかった。感染対策の実施率は手指消毒が 63%、マスク着用が 18.5%、検温が 22.2%、換気が 33% であった。一部の手指消毒剤はエタノール含有量が不足もしくは不明の物もあった。感染対策の有無によって家庭内感染の発生に差は認めなかった。
【考察と結論】家庭内感染を予防するために手指消毒の実施率が高かった。しかし本研究では、家庭内感染を予防する有効な手段を明らかには出来なかった。一方で、高齢者が隠居に生活する生活様式が高齢者への感染拡大を抑制した可能性がある。

－ 277 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O42-1

院内感染感染を疑ったカルバペネ
マーゼ産生腸内細菌科細菌（CPE）2
症例を経験して ～環境における感染対策への気づき～

富山労災病院 感染対策チーム

○髙本
中湊

恭子、朴
磨貴子

在鎬、高橋

慎太郎、佐々木一成、【背景】今回、海外転院搬送された患者 a よりカルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌（以下：CPE）検出され、接触予防策を徹底し行っていた。しかし、4 ヶ月後、他病棟に入院した患者 B より CPE が検出された。両事例をとおして感染対策での不足点について報告する。
【経過】院内感染を疑い両症例の接点を時系列に調査と併せて感染対策の振り返りも行った。明確な接点や感染対策の不足点は気がつかなかった。そこで、医療者の手または医療機器を介して媒体したのではないかという仮説を立て両症例に関するエリアの環境培養を実施した。結果、環境培養調査からは、CPE は検出されなかった。また、洗面台などの水まわりの汚染により伝播した報告事例もあることから、排水口の培養も実施したが CPE は検出されなかった。このことから院内伝播の可能性は低いと考えられた。併せて、今回の 2 症例が関連しているか衛生研究所に依頼し調査したところ関連がないことが分かった。しかし、今回の排
水口チェックを関連病棟で実施したところ排水口の汚染がわかり清掃がされていない現状が分かった。
【結論】接触予防策を徹底し実施したことで院内伝播は回避できた。しかし、伝播疑い症例が発生するまで、排水口などの水回りの感染対策が不足していたことに気づかなかった。
今回の症例を通して、環境のおける感染対策を平時から実施できるよう改めて手順を作成し教育を行っていく必要性がある。

O42-3

当院 ICU における、カルバペネム耐性腸内細菌科細菌対策 ～水回り等の環境調査の必要性について検討～

川崎医科大学附属病院

○世良
石松

紳語、大石
昌己、藤井

智洋、平田 早苗、河口哲英、萱 智史O42-2

当院におけるカルバペネム型耐性腸内細菌によるアウトブレイクならびに分子疫学的検討

日本鋼管病院 呼吸器内科

○大塚

健悟

【目的】当院においてカルバペネム型耐性腸内細菌（CRE）によるアウトブレイクが発生した。患者および環境培養より分離された
CRE に対し分子疫学解析を行った。感染対策後に再度、環境培養を実施し評価したので報告する。
【方法】分離された CRE に対してパルスフィールドゲル電気泳動法を施行した。また、感染対策指導および配管清掃 1 年後に再度、環境調査を施行した。
【結果】2019 年 9 月から 11 月にかけて同一病棟より計 4 名の患者から CRE が検出されたため、当該病棟の患者の保菌調査ならびに病棟内のシンク、トイレなどの計 35 か所の環境調査を施行した。
新たに他患者より CRE の保菌の報告はなかったものの、シンク
ならびに吸引器周囲の計 13 か所より CRE が分離された。PFGE法により患者 3 名の CRE は IMP-1 型、患者 1 名ならびに環境培養からの CRE は IMP-19 型であることが判明した。接触感染対策指導ならびに配管清掃施行後は、当該病棟における患者からの新規
CRE の検出はなく、1 年後の環境調査においても CRE の検出は器具洗浄シンクの 1 か所のみにとどまった。
【考察】患者 3 名間の CRE の遺伝子型が一致していたことや患者 1名と環境培養の CRE の遺伝子型が一致していたことから、どちらもスタッフによる水平伝播の可能性が考えられた。指導および清掃後は、CRE の新規発症はなく感染対策指導ならびに定期的なシンク清掃が重要であると考えられた。

O42-4

シンクの排水口に残存したKlebsiellapneumoniae carbapenemase 産生菌への対応

帝京大学医学部附属病院 感染制御部 1）、
帝京大学医学部附属病院 中央検査部 2）、
帝京大学医学部附属病院 薬剤部 3）

豊、【背景・目的】近年問題となっているカルバペネム耐性腸内科細菌（CRE）において、当院にて同一病棟で複数の CRE 発生に伴い、菌の発育しやすい水回り等の環境調査等の対策を施行した。今回、環境調査を定期的に実施することでスタッフの意識がどう変化したかを調査したので報告する。
【活動内容】2019 年 10 月に、当院 ICU で新規 2 件の CRE が検出され、同月から糞便と排水口を中心とした計 19 か所の環境調査も開始し、2019 年 12 月からは排水管の消毒も開始した。同時に、使用頻度の高い手洗い 3 カ所にバルブ工事を施行した。上記の活動より前の 2019 年 1 月からのデータや 2018 年からの手指衛生の状況も含め、当院での活動を振り返った。
【成果・考察】上記対象期間において、患者計 8 例（CPE（カルバペネマーゼ産生腸内細菌科細菌）4 例、non-CPE 4 例）、うち新規検出 7 例、持ち込み 1 例で、感染症 4 例、保菌 4 例だった。環境（バルブ工事をした箇所を含む）からは計 36 例、延べ 10 か所からCRE が検出された。しかし、調査期間中、糞便監視培養検出例
は 1 例（non-CPE）のみで、感染症のアウトブレイクはなかった。
手指衛生回数のモニタリングでは、介入前後で変化はなかった。
以上より、一旦環境についた CRE を除菌することは困難だが、環境調査を実施し、現状の把握を行うことは職員の意識付けに繋がる。よって環境調査は必要である。今後は、調査期間や調査箇所を考慮して実施していきたい。

○菊池 智美 1）、冬室 純子 1）、佐々木 潤平 1,2）、
竹澤 智湖 1）、柴田 裕介 1,3）、足立 匠 1,3）、浅原
石垣 しのぶ 2）、松永 直久 1）

美和 2）、【 背 景 】2016 年、 循 環 器 セ ン タ ー に お い て イ ン ド ネ シ ア の集 中 治 療 室 に 入 院 歴 の あ る 患 者 か ら Klebsiella pneumoniae
carbapenemase（以下 KPC）産生菌が検出されたが、周囲の患者や環境からは検出されなかった。2019 年、全病院的な点滴準備室のシンク排水口の環境調査で循環器センター後方病棟（以下PCU）から KPC 産生菌が検出された。その後、月 1 回全病棟で点滴準備室のシンクの中性洗剤と次亜塩素酸製剤による洗浄・消毒を開始した。2021 年に心臓血管外科の患者から KPC 産生菌が検出され、PCU の点滴準備室のシンク排水口から再度 KPC 産生菌が検出された。本発表では、継続してシンクの排水口から検出す
る KPC 産生菌制御のための活動について報告する。
【活動内容】継続的な KPC 産生菌検出のためシンクの排水トラッ
プを交換したが、交換 6 日後には KPC 産生菌が検出された。中性洗剤と次亜塩素酸製剤によるシンクの洗浄・消毒施行翌日には KPC 産生菌の検出はなかったが、16 日後には再度検出された。
抜本的な解決のためシンク全体の交換が必要となった。
【考察】定期的な洗浄・消毒や排水トラップ交換の後も KPC 産生菌の検出は継続した。残存する排水口周囲の溝に KPC 産生菌が生存している可能性があり、シンク全体の交換がやむを得ない例と考えられた。
会員外共同研究者：鈴木 駿矢、上村 佑太、古川 泰司－ 278 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O43-1

職 員 か ら の COVID-19 感 染 者 を 早期に発見するための体制の構築

公立昭和病院 感染管理部

○一ノ瀬

直樹、高橋

秀徳、小田

COVID-19 の入院患者に占める家族
入院の割合と考察

市立川西病院智三○西田【背景・目的】医療機関における感染対策の基本は、病原体を「持ち込まない」、「持ち出さない」、「拡げない」ことである。しかし、新型コロナウイルスは症状出現前から感染性があるため、地域流
行期においては、「持ち込まない」ことは非常に困難であり、感染者を早期に発見する体制を整備することが重要である。当院では、入院患者全例への PCR 検査の実施、来院者への発熱等の把握、職員の健康状態のチェック体制を整備した。健康状態に問題のある職員に対して 24 時間速やかに PCR 検査を実施できる体制を構築した。その有用性を検討した。
【方法】2020 年 4 月～ 2021 年 4 月に、健康状態に問題のある職員に実施した PCR 件数と、陽性例の発見経路を調査した。また、2021 年 4 月までの東京都、多摩小平保健所管内、当院職員の発生数（/1,000 人）を比較した。
【結果・考察】PCR 実施総数は 265 件で、看護師 196 件、医師 31 件、事務 20 件、その他 18 件であった。月毎の件数は、5/5/4/12/5/15/18/18/35/33/33/32/50 と増加傾向にあった。陽性例の発見経路
は、本 PCR 検査が 5 件、濃厚接触者調査による PCR 検査が 2 件であった。発生数は、東京都が 10.0 人、多摩小平保健所管内 5.2 人、当院職員 4.7 人であった。当院職員からの発生は、すべて孤発例
であり、アウトブレイクは生じていない。職員からの感染者を早期に発見するために構築した体制は有用であることが確認でき
た。

O43-3

O43-2

COVID-19 非常事態宣言と種々の感染症発生との関連

長崎大学病院 感染制御教育センター 1）、
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 臨床感染症学 2）、
長崎大学 第二内科 3）左恵子【背景・目的】当院は新型コロナウイルス感染症流行第 1 波（2020年 3 月）から入院を受け入れてきた。住宅地が周囲にある環境で家族内感染も多く、家族単位で入院するケースがあった。当院の家族入院の割合と、メリットについて考察する。
【活動内容】2020 年 3 月～ 2021 年 3 月までの入院患者 426 名（278 世
帯）のうち、単身× 178 名（41.7%）2 名× 68 世帯（31.9%）3 名× 20
世帯（14.1%）4 名× 10 世帯（9.3%）5 名× 1 世帯（0.2%）7 名× 1 世帯
（0.2%）、であった。同一世帯で複数人入院の場合は 6 人床に同室
入院、単身者一部屋に単独入院、棟内に洗濯機を設置した。
【成果・考察】乳幼児のいる世帯では親子の分離が難しく、両親のどちらかが入院することで育児が残された親に負担となる。1か月の乳児と父母の入院では体調の良いほうが子供の面倒を見な
がら家庭内での生活に近づけ、自宅での家事負担も減少することができた。認知症の高齢者がいる家族では、夜間など家族の声掛
けがあることで患者が混乱せず、室内での生活を続けることができた。回復せず亡くなった事例では、コロナ禍で見送ることができないはずだったが最後までいっしょにいることができてよかった、と語られ看取りの場を提供する事がができた。感染症の大流行では、介護や育児の担い手が罹患することもある。家族機能を保ち、円滑に社会復帰するためにも、家族入院は有効な入院形態
である。

O43-4

新型コロナウイルス感染症に関する看護師の患者対応の有無と不安・安心に感じたことの違い

福井大学医学部附属病院 感染制御部 1）、同病院 看護部 2）、
医療法人博俊会春江病院 看護部 3）○田代 将人 1,2）、芦澤 信之 1）、藤田 あゆみ 1）、
田中 健之 1）、寺坂 陽子 1）、迎 寛 3）、泉川 公一 1,2）

○西村 一美 1）、松山 千夏 1）、諏訪
大北 美恵子 3）、岩崎 博道 1）【目的】市中で発生抑制可能な感染症を明らかとするために，
COVID-19 非常事態宣言と種々の感染症発生との関連を評価した．
【方法】全国 DPC データベースを用い，2019 年 4 月 -2020 年 8 月に，入院契機病名に COVID-19，肺炎，腎盂腎炎，胆嚢炎，虫垂炎，
髄膜炎，敗血症のいずれかが登録された 378,984 人（569 施設）を解析対象とした．非常事態宣言が発出された 2020 年 4 月～ 8 月と，2019 年の同期間における各感染症の入院患者数，背景，入院期間，
死亡数を記述的に評価した．
【 結 果 】2019 年 と 2020 年 の 入 院 患 者 数 の 比 較 で， 肺 炎 は 45.1%の 減 少（82,705 人 → 45,411 人 ）， 腎 盂 腎 炎 は 4.0% 減 少（14,861 人→ 14,262 人），胆嚢炎は 2.7% 減少（24,385 人→ 23,734 人），髄膜炎
は 42.5% の減少（851 人→ 489 人）を認めた．特に 1-5 歳の小児において，肺炎は 86.9% 減少，髄膜炎も 87.9% 減少と顕著であった．
肺炎の種別では，肺炎球菌が 61.1% 減少，RSV，hMPV が 96.4%
減少，91.7% 減少と顕著であった．肺炎の 30 日死亡数は 17.9% 減
少（5,860 人→ 4,813 人）していたが，入院期間に変化を認めなかった．髄膜炎の 30 日死亡数は 52.2% 減少（23 人→ 11 人）していた．
【結論】COVID-19 非常事態宣言により，肺炎と髄膜炎の減少が認められた．一方で内因性感染の腎盂腎炎や胆嚢炎の入院患者数は変化が乏しく，日本では受診控えの影響は軽微と思われた．記述
疫学だけではなく分析疫学から得られた結果を加えて発表予定である．

万恵 2）、【目的】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者に対応する医療従事者は、感染リスクと不安を抱えている。今回看護師を対象に、COVID-19 対応経験の有無と不安・安心に感じた感じた関する意識を調査し解析した。
【方法】2020 年 11 月 A 県の COVID-19 受入施設の看護師を対象に、患者対応の有無等の基本属性、不安関連、安心関連についてアン
ケートを実施した。当院の倫理審査委員会の承認を得た。
【 結 果 】有 効 回 答 率 84.5%。COVID-19 対 応 経 験 493 人、 未 経 験1777 人。不安の記載件数は 675 件、安心は 206 件。COVID-19 対
応未経験者の不安で多かったものは、病院体制の「感染対策」、「物品」、「補償」の順で、安心では病院体制の「感染対策」、「物品」が多かった。経験者の不安で多かったものは病院体制の「感染対策」、「補償」、「人員」の順で、安心では、未経験者と同じ結果であった。
COVID-19 対応経験者は経験がない看護師より、不安なこととして「補償」や「人員」が上位にあった。

－ 279 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O44-1

当院における過去 5 年間の抗酸菌培養検査に関する検討

O44-2

結核集団発生独立行政法人国立病院機構呉医療センター・中国がんセンター

地域医療支援病院オープンシステム徳山医師会病院 感染制御チーム○新開【背景・目的】当院での結核検査は、直接塗抹による鏡検と小川培地を使用した培養検査のみである。塗抹陽性の場合は、結核菌
PCR を実施し、結核の診断が早くつくが、塗抹陰性で培養陽性となった後に結核と判明する場合には、多くの職員が濃厚接触者になってしまう。そこで、核酸増幅検査機器導入に向け、現状把握と検討を行うこととした。
【対象および方法】2016 年 1 月から 2020 年 12 月までの 5 年間、当院で実施した抗酸菌検査依頼を対象とし、後ろ向きに検討を行った。培養件数、塗抹陽性率、培養陽性率、結核陽性率を算出し、結核菌が検出された契機を判断することとした。
【結果】2016 年から 2020 年までの 5 年間総計で抗酸菌培養の依頼があったのは 641 名で、塗抹陽性は 34 名、培養陽性は 98 名であった。結核は 15 名で、そのうち塗抹陰性で菌株から陽性が判明したのは 7 名で陽性者の 47% だった。
【結論】当院で結核が判明した患者の半数は塗抹陰性で、培養で発育した菌株からの同定により判明した。2020 年より核酸増幅
検査を塗抹・培養と一緒に依頼される頻度は増えてきたが、外注検査であり件数は少ない。新型コロナにより核酸増幅検査が注目され、当院でも機器購入となった。それに伴い、結核菌核酸増幅検査を導入し、積極的に検査を実施することで、塗抹では陽性とならなかった結核患者を早く診断し、院内感染防止に役立てることができると考える。

【背景】生後 3 か月の粟粒結核患者の発生を機に結核の集団発生を認めた。
【症例】急性気管支炎にて入院した生後 3 か月の患児は、粟粒結核と判明。保健所と連携し接触者健診を開始した。
接触者は、患児の家族 4 名（乳幼児 1 名）、母親が出産前と出産時に入院していた同室患者 25 名（新生児 6 名）、母親の友人 18 名（乳幼児 5 名）と職員 53 名の計 100 名を対象に健診を行った。
結果は、発病者 2 名（母親）、感染者 13 名（乳幼児 4 名）であった。
発病者 2 名のうち、1 名は母親が出産前に入院していた同室者 12
名中の 1 名である。
感染者 13 名は、患児の家族 2 名（乳幼児 1 名）と、母親が出産前に入院していた同室者 1 名と、母親の友人 9 名（乳幼児 3 名）と、職員 1 名である。
【考察・結論】母親が切迫早産にて入院していた際の同室者 2 名が発病と感染をしていることから、母親は結核を発症していた可能性が考えられる。
感染者 13 名のうち、母親の友人 9 名は、寝食を共にする仲であり、濃厚な家族付き合いの結果感染が拡がったと考えられる。
患児が入院し、その間付き添っていた母親は出産時の咳嗽が続いていた。母親の長引く咳嗽と患児の治療経過から結核を疑うことができ、早期に発見することができたが、職員 1 名が感染しており、医療現場の感染のリスクについて本症例を通して学ぶことが
できた。

○有馬

由美子、中村O44-3

安城更生病院 ICT

○岡村
磯部

美紀、渡邊

なつ美、福江宣子

BCG 膀胱内注入療法による副作用
としての感染性大動脈瘤：その後の経過報告

武彦、稲富 里絵、桂川貴子、原 徹

陽平、杉浦

O44-4

【緒言】BCG 膀胱内注入療法による副作用は多岐にわたり、全身感染から膀胱以外の局所感染等、診断に難渋する症例も多い。我々は、膀胱癌の再発予防として BCG 治療を行った 1 年後に感染性大動脈瘤が見つかり、BCG による副作用と判明した症例を 8 年前に経験した。
【症例】70 代男性。多発性筋層非浸潤性膀胱癌で TURBT を施行。
1 年半後に再発し、2 回目の TURBT 後、BCG 膀胱内注入を行った。治療後発熱が前半にあったのみで、8 回完遂できた。1 年後、便秘で近医受診。エコーで腹部腫瘤を指摘され、当院内科紹介。
CT で感染性大動脈瘤と診断。抗生剤治療では改善せず、人工血管置換術を行った。手術検体で抗酸菌陽性、PCR で結核菌陽性、BCG 治療歴があることから BCG 亜株種同定を依頼。M.bovis
BCG 東京 172 株と同定された。抗結核薬による治療後 3 年で膀胱内再発を認め、3 回目の TURBT、さらに昨年 4 回目の再発疑い
で TURBT を施行した。
【考察・結論】2006 年の厚生労働省「使用上の注意改訂情報」で動脈瘤の記載があり、現在までに 30 例以上の報告があるが、本邦では血管外科学会誌での 3 報告と本症例のみである。我々泌尿器
科医が直接経験することはほとんど無い。再発が認められなくとも、経過観察中に全身状態のチェックを怠らず、異常が認められた場合適切な科へのコンサルトが重要である。

結核病棟に入院している患者の心理的変化 ～アンケートによる実態調査～

国立研究開発法人国立国際医療研究センター病院 看護部

○梅津
中村

康行、

美香

真実子、窪田
伸

志穂、金高

弥穂、堀井

久美、

【背景・目的】結核病棟入院による不安やストレスについての内容や程度の変化を明らかにすることで、それらへの支援内容と支援方法を適切なものに改善する【方法】2018 年 7 月～ 2019 年 12 月までの間に結核病棟に入退院した患者 33 名に、3 回の質問紙調査（入院後 1 週間以内、入院後 1 か
月、退院時）と診療録調査を行った。本研究は所属施設倫理審査委員会の承認を得て実施した。
【結果】対象者 33 名は、年齢 54.9（± 19.5）歳、入院期間 79.1（±
44.5）日で、症状があり受診をした人は 18 名（55%）で、職業は会
社員 15 名（46%）、次いで無職 9 名（27%）であった。独居は 10 名（30%）、家族や友人と同居は 21 名（64%）であった。質問紙調査の結果、不安やストレスのスコアは、身体症状については入院時平均 24.94（± 8.2）点、退院時 18.56（± 4.1）点と改善した（P ＝ 0.006）。
就労や経済への不安やストレスは入院 1 か月で上昇することな
く、就労の不安は入院時平均 22.81（± 8.9）点、退院時 19.63（± 9.3）
点と低下した（P=0.03）し、経済の不安は入院時平均 8.94（± 3.2）
点、退院時 7.88（± 2.3）点と低下がみられた（P=0.03）。
【結論】就労や経済に対する不安やストレスは入院時よりも退院時に低下していた。入院中に行われた病棟での説明や指導が影響している可能性がある。

－ 280 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O44-5

手関節の結核性腱滑膜炎の一症例

高砂市民病院

○伊藤
福田

拓哉、小浦
純子、築地

範明、有本 忍、中島崇、渡部 宜久

O45-1

博美、

［背景］近年、結核の新規患者は減少傾向にあるが、全結核患者に占める肺外結核の割合は増加している。今回我々は、手の滑膜組織から遺伝子学的検査により結核菌を検出したことで結核性腱滑膜炎と肺結核の診断に至った症例を経験したので報告する。
［症例］90 代女性。2 カ月前より左前腕のしびれと腫脹を自覚し当院整形外科を受診。保存的加療にて経過観察していたが改善なく、滑膜切除を目的に入院となった。手術時に採取された滑膜組織が細菌検査に提出され、塗抹検査で抗酸菌を認めたため、µTAS
Wako g1（富士フイルム和光純薬）にて遺伝子学的検査を行い結核菌群陽性であった。肺結核の合併も疑い個室管理とし抗結核薬の内服治療開始となった。喀痰・胃液の細菌検査が追加され、喀痰検査においても塗抹で抗酸菌を認め、遺伝子学的検査で結核菌群陽性となった。肺結核と診断され結核医療指定病院へ転院となった。
［考察］肺外結核の中で骨・関節結核が占める割合は少なく、特に手の滑膜組織から結核菌が検出されることはまれである。今回の症例では、医師とコミュニケーションをとることで抗酸菌による感染も想定して検査を進めることができ、結核性腱滑膜炎と肺結核の早期診断が可能となった。そのため入院後早期に ICT が介入できたことで院内での伝播を防ぐことができたと考える。保存的加療にて改善されない滑膜炎では、結核菌による感染も想定して検査を行う必要がある。

O45-2

COVID-19 パ ン デ ミ ッ ク 時 に お ける、血液培養のコンタミネーションの増加について兵庫県立加古川医療センター 1）、神戸大学病院 感染症内科 2）

○大城

1）

里紗 、森下1）

直美 、岩田健太郎

COVID-19 で入院した患者における耐性菌検出状況とそのリスク因子に関する検討

東京都保健医療公社豊島病院 1）、
東京医科大学病院 感染制御部・感染症科 2）○小林

勇仁 1,2）、富本聡子 1）【背景・目的】COVID-19 の患者において、しばしば耐性菌の検出が散見される。それらの患者の臨床情報を解析し、その背景と要因を考察することを目的とする。
【方法】2020 年 1 月 1 日より 2021 年 3 月 31 日の期間に COVID-19 で当院に入院し、耐性菌が検出された患者を抽出し、後方視的に臨床情報を解析した。加えて、間隔の空いた 2 回以上の培養で耐性菌を検出しなかった COVID-19 症例を対照群と定義し、院内獲得のリスク因子について症例対照研究を行った。
【結果】期間中に入院した COVID-19 患者は 984 人で、35 人（3.6%）
よ り 耐 性 菌 が 検 出 さ れ、MRSA が 57.5%、ESBL 産 生 E.coli が40.0% を占めた。23 人（65.7%）は入院 48 時間以降の検体で耐性菌が検出され、10 人（28.6%）は初回培養で耐性菌検出はなく、真の院内獲得と考えられた。院内獲得のリスク因子として、『重症』『挿管あり』が有意であった（それぞれ OR：6.67，95%CI：1.27-34.92，
p=0.014、OR 7.29，95%CI：1.39-38.31，p=0.01）一方、『同室者あり』『5 日以上の抗菌薬使用』は有意差が得られなかった。検出された耐性菌は、23 人（65.7%）で治療対象となっていた。
【結論】院内獲得と推察される症例は一定数おり、『重症』『挿管あり』はそのリスクである可能性がある。

O45-3

CLAVIS-COVID レジストリにおける COVID-19 重 症 化 の 危 険 因 子 に関するサブ解析大阪医科薬科大学病院 感染対策室 1）、
大阪医科薬科大学病院 薬剤部 2）2）【目的】COVID-19 感染症治療中の二次細菌感染は、患者に重大なリスクをもたらす。パンデミック期において血液培養のコンタミ
ネーション（以下、コンタミ）の増加が懸念され、調べることとした。
【方法】COVID-19 患者を受け入れ始めたパンデミック期間として、2020 年 4 月から 12 月（PP）とパンデミック前の期間として2019 年の同時期（PPP）において当院に入院中に血液培養提出があった患者を調査対象とし電子カルテにて、全患者と、救命部門（重症 COVID-19 診療部門）における患者の血液培養提出件数、コ
ンタミ件数、真の感染症件数を後ろ向きに調査し、解析を行った。
【結果】PP に合計 346 人の COVID-19 患者が入院した。PPP と PP
でそれぞれ、1,040 と 918 の血液培養を行い、38 と 56 のコンタミが発生した（3.7% vs 6.1%、P=0.015）。救命部門では、同期間に10 と 32 の コ ン タ ミ が 発 生 し た（5.0% vs 12.5%、P=0.0097）。 救
命部門を除いた病棟での 2 期間でのコンタミ率に有意差はなく（3.3% vs 3.6%、P=0.65）、救命部門において真の感染症が 21 と 20発生した。延べ入院日数あたりの真の感染症は優位に増加した（0.004 vs 0.01、P=0.0009）。
【結論】救命部門において、COVID-19 パンデミック中に血液培養のコンタミが大幅に増加する一方で、真の感染症も増加することが分かった。COVID-19 患者から血液培養を採取するための安全で効果的な方法を模索する必要がある。

○浮村

聡 1）、山田智之 1,2）、川西史子 1）【背景】日本循環器学会では第一波の COVID-19 感染により入院した患者のうち、循環器疾患及びリスク因子を合併した患者の後ろ向き研究（CLAVIS-COVID レジストリ）において院内死亡をPrimary endpoint とした観察研究を行い、循環器疾患あるいは循
環器疾患のリスク因子を有する患者群では、その他の患者群と比較し予後不良であり、年齢が合併症の有無に関わらず強い予後規定因子であることを第 85 回日本循環器学会学術集会で示した。
【目的及び方法】CLAVIS-COVID レジストリデータを用い、リスク因子を単数有する患者と複数有する患者で予後が異なるかどう
か一次エンドポイントを院内死亡、二次エンドポイントを挿管管
理、ICU 入室としサブ解析を行う。
【結果】1518 例の COVID-19 入院患者において循環器疾患あるいは循環器疾患のリスク因子を有する患者は 693 例であり、108 例（15.6%）で院内死亡を認めた。重症化リスク因子を複数有する患者群と単数有する患者群で院内死亡に差はなかったが（P=0.242）、ICU 入室｛OR 1.54（95%CI 1.09-2.17）P=0.014*｝と挿管管理｛OR 1.57
（95%CI 1.07-2.29）P=0.025*｝は有意に多かった。また多変量解析にても重症化リスク因子を複数有することが挿管管理の危険因子であった（p=0.04）。
【結語】重症化リスク因子を複数有する患者群では単数有する患者群に比し重症化しやすいと考えられた。

－ 281 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O45-4

新型コロナウイルス患者の対応に携わった看護師を取り巻く社会的背景とバーンアウト点数との関係について

地方独立行政法人福岡市立病院機構

○吉岡

尚子

【目的】A 病院は感染症指定医療機関であり自治体病院であることから第一波初期より多数のコロナ患者を受け入れてきた。第一波で新型コロナウイルス患者の対応に携わった看護師を取り巻く社会的背景とバーンアウト点数との関係について調査した所、スタッフ支援の一助となる示唆が得られたので報告する。
【方法】第一波でコロナ患者の対応に携わった看護師 62 名に令和2 年 6 月 17 日から 7 月 31 日にかけてアンケート調査を行った。先行研究から背景となる項目を抽出し日本語版バーンアウト尺度
MBI と比較し SPSS 統計ソフトで重回帰分析を行った。また個人が特定されないよう倫理的配慮をし A 病院の倫理委員会の承認を得た。
【結果】個人防護具の不足が不安（標準化係数 0.287、P ＜ 0.05）病院から労務管理上の支援や補償が受けられるのか不安であった（標準化係数 0.352、P ＜ 0.01）外出制限があり気分転換できなかった（標準化係数 0.284、P ＜ 0.05）友人と会えなかった（標準化係数
0.272、P ＜ 0.05）が情緒的消耗感に有意に影響した。個人防護具の不足が不安（標準化係数 0.304、P ＜ 0.05）外出制限があり気分転換できなかった（標準化係数 0.323、P ＜ 0.05）が脱人格化に有意に影響した。
【結論】バーンアウト点数との関係が示唆された社会的背景に対して個人防護具の供給支援、代替えとなる気分転換方法の提案、孤立感をやわらげる声かけ、労務支援の説明の 4 点が看護師支援につながることが示唆された。

O46-1

新型コロナウイルス感染症下における当院の活動とその役割 ～地域密着型の中規模病院が目指すべき姿～

社会福祉法人ワゲン福祉会総合相模更生病院 感染対策室

○小林

求、篠川

O45-5

東京大学医科学研究所附属病院○小野谷 厚子、一色 裕美、亀田安達 英輔、井口 麻里【背景・目的】2020 年 1 月に国内初の感染者が確認された新型コロ
ナウイルス感染症は、1 年以上たった現在も社会活動や日常生活に大きな影響を及ぼしている。総合相模更生病院（以下、当院）においても流行拡大に伴う病院機能の低下が懸念された。その中で病院を挙げて新型コロナウイルス感染症への対応を行った。当院の地域医療における中規模病院としての在り方と一連の活動内容を報告する。
【活動内容】入院診療においては 2020 年 2 月に近隣のクラスター
発生施設退院後の受け入れを皮切りに、系列施設利用者を含む疑似症、陽性、下り搬送患者の受け入れ等を専用病床を確保し行った。外来診療においては 2020 年 2 月下旬より発熱患者のトリアー
ジ、次いで発熱外来診療を行い自施設での抗原・PCR 検査を実施し、有症者と陽性者の対応を通常診療と並行し行った。自治体との連携においても近隣クラスター発生施設等による保健所や県からの入院要請に対応してきた。
【成果・考察】当院のような中規模病院は大規模病院と比較し、設備や人材面が潤沢ではなく地域での流行による病院機能への影響を受けやすい。だが他施設が入院受け入れや診療に対し躊躇する中、率先して新型コロナウイルス感染症への対応を行ったこと
や、現在まで院内クラスターを発生させることなく通常診療や救急の受け入れを継続してきたことは、当院の地域医療への貢献度として決して低いものではないと考える。

史絵、小粥

美香、

【背景・目的】当院では 2 月 28 日に COVID-19 疑いの患者入院を契機に受け入れが始まり入院患者の増加に伴い COVID-19 専門病棟開設となった。未知なるウイルスに対する恐怖心と多くの問題点に直面し混乱する中で新たな課題に取り組み、感染対策と安全確保に留意した病棟体制を構築した経緯について報告する。
【活動内容】COVID-19 専用病棟の整備、適切な PPE 着脱訓練、ゾー
ニング、ICT 及び OCN との連携、患者対応【成果・考察】PPE の着脱訓練は院内でも訓練を行い準備してきたがフル PPE 着脱になれていないスタッフが多く戸惑いが生じた。しかし当院で取り入れているペア・システムの看護体制が功をなしたことやナーシングスキルを活用した PPE 着脱訓練を繰り返し行う事で短期間での適切な PPE 着脱をスタッフ全員が獲得し医療を提供することができた。また COVID-19 に対する恐怖
心や隔離といった入院環境になじめない患者からの暴言や入院規則を守れない患者への対応に難渋したが専門病棟の体制を構築す
るうえで、起こった個々のトラブルに対してスタッフ全員で共有
しディスカッションしながら対応し問題解決に至った。対応を統一するためのマニュアル作成や病棟看護師長を中心とした病棟体制が築かれスタッフ全員が適切な知識や感染対策を身に付けたことで COVID-19 患者に対する積極的な看護ケアの提供が可能となり安全確保に留意した病棟体制を構築することができた。

O46-2

コロナ禍中での合唱を伴うコンサー
ト実施における対策と課題その 1

藤田医科大学医学部 生物学 1）、
大阪医科大学附属病院 感染対策室 2）

○吉田

由美子

COVID-19専用病棟開設時の取り組み

友昭 1）、浮村聡 2）【背景・目的】兵庫県立芸術文化センターでは、例年オペラ公演が開催されてきたが、2020 年は声楽、合唱と管弦楽のコンサートとなった。歌唱は発話の約 6 倍の飛沫とエアロゾルが発生するとされる中、世界的にも先駆けとなる公演故に、最大限の対策を施した。
【活動内容】合唱での感染伝播は練習時が殆どなので、練習時間を最小限とした上で、換気の良い舞台上で行った。ガイドラインにそって、マウスシールドを着用して、相互の距離を 2m 確保し、管弦楽との間にアクリル板を設置した。しかしなおエアロゾルは2m 以上先へ拡散する可能性があるので、気流把握とその対策を試みた。設計上、客席・舞台からホール天井に向かう上昇気流が想定されたが、それを補強すべく反響板に追加の給気対策をした
上でスモークテストを行った。
【成果・考察】舞台上には、左右に広がるとともに、合唱団の最前列周辺に前後から集合するような水平の気流があり、そこから上昇して 5 分少々で人の高さからはほぼ消失することが判明した。このように、換気回数は十分だが、呼出直後の水平の気流で、団員相互の伝播が考えられたので、各自が肩掛け式の携帯ファンを装着して連続的に呼気を約 1m 以上噴き上げることで対応した。さらに、舞台突端の声楽家の呼気が管弦楽にかぶることも判明したので、エアーカーテンで対応した。以上、換気回数に加えて気流の方向を把握、制御することが重要であることが示唆された。
会員外協力者：関谷 潔司－ 282 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O46-3

コロナ禍中での合唱を伴うコンサー
ト実施における対策と課題その 2

O46-4

血管撮影室における COVID-19 症例の受入体制の構築に向けた取り組み

大阪医科薬科大学病院 感染対策室 1）、藤田医科大学 生物学 2）

公益社団法人日本海員名古屋掖済会病院【背景】歌唱は飛沫とエアロゾルが多量に発生し、各地で合唱団での COVID-19 クラスター発生が報告された。一万人の第九は 38年間継続してきた年末の恒例イベントであるが通常の開催は不可
能と判断された。
【目的】佐渡裕芸術監督の「一万人の第九は継続する」という決意を受け、プロに加え、リモートでの練習を前提とした一般合唱団と観客も感染対策を前提に可能な限り会場に入れ、投稿動画と合わせたハイブリッド開催で公演を実施する。
【活動内容】対策として 1. 会場の大阪城ホールとリモート練習のために模範合唱収録を行うホールの気流の調査、2. 合唱団員の身体的距離の確保に加え、クリアマスクによる飛沫のブロックとエアロゾルによる水平伝播を防ぐための肩掛け式の携帯ファンの使用、3. ハイブリッド開催のため動画投稿を実施、4. 会場でのス
モークテストを実施し安全な合唱団の配置を確認した上で一般合唱団を募集した。しかし 11 月に感染者が急速に増加し、一般の合唱団と観客を入れず、プロのオーケストラ、合唱団のみが会場に入り 10,000 人のリモート合唱団と演奏するハイブリッド開催により公演が行われた。
【成果・考察】技術的な工夫により、リモート合唱団とリアル音楽を合わせたハイブリッド開催を実施できた。ハイブリッドでは 10 万人の第九も可能であるが、次年度は適切な対策下で会場に合唱団を入れた公演を目指す。https://www.mbs.jp//daiku/
prevention/ 参照【背景・目的】新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）に罹患した ST 上昇型心筋梗塞（以下 STEMI）を合併した患者を経験した。STEMI の予後は再灌流までの時間に影響を受ける。
COVID-19 流行に伴い、安全かつ早急に緊急カテーテル検査の実施ができるよう血管撮影室での受入体制の構築を行ったため、問題点や改善策について活動を振り返り考察する。
【 活 動 内 容 】当 院 に て 緊 急 カ テ ー テ ル 検 査 の 適 応 と な っ た
COVID-19 陽性患者 2 件、疑似症患者 3 件に対し、緊急カテーテ
ル検査をおこなった。酸素需要がある患者では酸素デバイスによって、飛沫が多く発生し治療をする職員・機材・物品が汚染する。
迅速に利用できるよう環境の調整と、日常的に個人防護具が正しく装着できていないと考え、スタッフへの個別指導や PPE 着脱
動画を作成し訓練をおこなった。緊急カテーテル検査は、夜間や休日などの人的資源が少ない時間帯で実施するため、搬送経路を含めマニュアル整備をおこなった。
【成果・考察】緊急で運ばれた疑似症を含む COVID-19 患者に対し、感染予防を実施しながら緊急カテーテル検査を実施し、再灌流することができた。緊急招集されるスタッフの職種は医師、看護師、放射線技師、臨床工学技士であり、迅速性とチームワークが重要となる。関連する部門と合同カンファレンスを行い、現場にあったマニュアルの整備と PPE 着脱訓練は、感染対策を強化する行
動へつながったと考える。

○浮村

聡 1）、吉田

O46-5

友昭 2）

ER 型 救 命 セ ン タ ー に お け る
COVID-19 感染対策 ～初療室での取り組み～

公益社団法人日本海員名古屋掖済会病院○佐藤
水谷

崇史、本郷 伊代菜、新田
由香里、横井 博子、二神○蜂須賀 礼子、堀田 智子、稲波 泰介、横井 博子、
丹羽 一晃、二神 諒子、小島 由美、山口 弘子

O47-1

手指消毒薬効果の持続時間および手指と鼻腔における細菌との関係について東邦大学看護学部 感染制御学

満、中村 裕子、諒子、小島 由美

○榎本 美郷、谷川 聡子、金坂 伊須萌、
勝瀬（金山） 明子、小林 寅吉吉【背景・目的】当院は､ 救急搬送受け入れ台数年間 1 万台・受診患者数 4 万人を超える名古屋医療圏の第 3 次救急医療施設である｡
新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）の流行を機に愛知県より協力指定医療機関の指定を受け､ 帰国者接触者外来を ER 型
救命センター（以下初療室）に開設した｡ 新興感染症の感染対策
では､ 病院の入り口である部門の不安は大きく､ 根拠に基づいた対策の構築が必要である｡【方法】日本救急医学会を中心とした感染対策検討委員会が作成する､ 救急外来部門における感染対策チェックリスト（7 つのカ
テゴリー 61 項目）（以下､ 救急外来チェックリスト）に沿って評価し､ 実施率を COVID-19 流行前（2020 年 2 月 1 日）と流行後（2020年 9 月 31 日）で比較した｡【結果】COVID-19 流行前実施率 48%（29 項目／ 61 項目）､ 流行後
実施率 97%（59 項目／ 61 項目）と改善を認めた｡ 最も改善したカ
テゴリーは､「管理体制」と「構造､ ハードウェアの感染リスクの管理」であった｡ 一方で､ このカテゴリーの一部の項目では､ 施設工事を伴うため､ 病院レベルでの改善が必要な項目もあり未
達成項目もあった｡ また､「感染が疑われる患者への対応」では､必要な場面での個人防護具の着用ができていないため､ 標準予防策を遵守する必要があることを再認識した｡【結論】初療室では､ 新興感染症を含め様々な感染症を､ 未確認の状態で受け入れする｡ 感染症の流行に関わらず､ 継続的な感染症予防対策が重要である｡【背景】鼻腔に S. aureus を保菌する場合、手指にも同菌種が認められる。また、速乾式アルコール製手指消毒剤による効果の持続は限界があることが示唆されている。本研究では、手指消毒後の手指の細菌を経時的に調査し、鼻腔における S. aureus 保菌との関係を検討した。
【方法】2019 年 7 ～ 8 月に大学生 20 名（S. aureus 鼻腔保菌例、非保菌例各 10 例）の速乾式手指消毒薬による手指消毒前、直後、30 分
後、2 時間後、および 4 時間後の手指の細菌を培養により検出した。
消毒薬は A，B，C 製を用いた。
【結果】消毒前の手指における生菌数を 100 とした平均残存率は、いずれの消毒薬を用いた場合も消毒直後に 18 ～ 34% を示した。
消毒後 30 分以降の残存率は、消毒薬 A および B を用いた場合に90 ～ 150% を示した一方、消毒薬 C では 59 ～ 76% と消毒前の生菌数より低い値を示した。S. aureus 鼻腔保菌例のうち 5 例の消毒前の手指から S. aureus が検出されたが、消毒直後では検出されず、消毒後 30 分後以降に再び 5 例より検出された。一方、S. aureus
鼻腔非保菌例の消毒後の手指より同菌が検出された例は 1 例のみであった。
【結論】各種手指消毒薬の使用により一時的に細菌は減少するものの、その持続性は製剤により差が認められた。また、S. aureusの鼻腔保菌例における手指の同菌種への消毒薬の効果も一時的であり、鼻腔から手指に常に S. aureus が伝播するものと考えられた。会員外 芦塚彩乃 東邦大学看護学部倫理承認番号 26001－ 283 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O47-2

回復期リハビリテーション病棟における擦式アルコール製剤の使用量増
加に向けて

O47-3

ベストプラクティスを用いた、手指衛生のタイミングに関する直接観察
法サーベイランス【第二期】

医療法人厚生会福井厚生病院

医療法人社団明生会イムス札幌消化器中央総合病院【背景・目的】2019 年度の当院入院患者の手指衛生サーベイラン
スでは、1 日 1 患者当たりの擦式アルコール製剤（手指消毒剤）の使用回数は 10.01 回であったが、回復期リハビリテーション病棟
では 8.88 回であった。当病棟では手指衛生の実施場面はオムツ交
換やトイレでの排泄介助が主であり、これに重点を置き手指消毒剤の使用量増加に向けて取り組んだ。
【活動内容】2019 年度から、手指消毒剤チェック表を作成しスタッ
フが終業時に使用量を記入、週に 1 回 WHO の 5 つのタイミングを呼称する取り組みを継続した。2020 年度より毎月個人と全体の使用量をグラフ化し、スタッフステーションに掲示した。8・10 月に排泄介助時の手指衛生のタイミングを具体的に示し勉強会と資料で周知した。12・1 月には直接観察法で確認し、排泄介助後にフィードバックした。
【成果・考察】勉強会後から手指消毒剤の 1 日 1 患者当たりの使用
回数は、11 月には 14.77 回（P ＜ 0.05）、2 月には 17.13 回、3 月には18.08 回と有意に増加した。排泄介助時の手指衛生の遵守率は約90% であり、直接観察法で確認し、排泄介助後にフィードバックをする取り組みが効果的であった。呼称によるタイミングの正答率はほぼ 100% であるが、排泄介助時に全てのタイミングが遵守出来ていたスタッフは約 20% であった。知識を実践に結び付ける
為に、定期的に直接観察法とフィードバックの取り組みを継続し手指衛生のタイミングの定着が必要である。

【背景・目的】当院は、2018 年度からベストプラクティス（以下、手順書）を用いた直接観察法による手指衛生サーベイランスを開始した。
第一期の学びを生かした第二期の活動を報告する。
【活動内容】第一期では、看護師を対象に、手指衛生 5 つのタイミ
ングを入れた採血、点滴接続の手順書を使用し、リンクナースが観察したが、今期は吸引、透析、造影剤接続を追加、臨床工学科、放射線科も対象とし、改善活動を経て前後の遵守率を比較した。
【成果・考察】新たな対象の臨床工学技士の透析手技の介入前遵
守率平均は 82% で、「スピードを優先しすぎて手指衛生を省いていた」とあり後期 98% へ上昇した。外来は、前期 100% から後期
86% に低下した。リンクナースが他のスタッフに任せ、不適切に実施されたためである。手順書を用いても、観察者の精度管理が重要であることを示唆した。改善が顕著なのは D 病棟のタイミン
グ 5 で、59% から 93% へ、平均値 82% から 93% へ上昇した。職員から「こんなに手指消毒のタイミングが多いとは思わなかった」「前期の学びが後期で活かせた」との声が聞かれた。
以上のように、サーベイランスを機に遵守率は改善するが、手順書の効果的な活用、観察者の精度維持が重要であることが示された。手指衛生を一定のレベルで維持するためには、部署の特徴を分析し多様な活動を続けることが重要である。第三期では、今期で得た知見を活かし前進する。

○水上

恵里菜

O47-4

○鈴木

手指衛生消毒と防護服着脱についての研修 ～職員アンケート結果の解析～

さつき

O47-5

多職種で実施する手指衛生・個人防護具の直接監査体制の構築

富山市立富山まちなか病院

順天堂大学医学部附属練馬病院【目的】手指衛生と個人防護服に関する正しい知識と技能習得を図る。
【方法】対象：病院全職員。期間：令和 2 年 8 月 31 日から 9 月 9 日。
資料を配布し実技を交えながら研修を行った。研修内容：講義、アルコール手指消毒・ゴム手袋着脱のレクチャーと実技、ガウンの着脱。研修終了後アンケート提出。アンケート：1. アルコール
手指消毒、2. ゴム手袋着脱、3. ガウン着脱について各自が不正確・正確かを具体的な内容を含めて記載する。
【結果】88 人よりアンケート回収。1. アルコール手指消毒：不正確（34 人、内容；時間をかけていない、手指の隅々までアルコー
ルがついていない等）
・正確（53 人）
・無回答（1 人）、2. ゴム手袋
着脱：不正確（31 人、内容；手袋を取るときにどこでもつかんでいた、指先を持っていた等）
・正確（53 人）
・無回答（4 人）、3. ガ
ウン着脱：不正確（48 人、内容；ガウンの裏表を意識していない、
脱ぐ際に不潔面への操作が不十分だった、外すときゆっくり丸めていなかった等）・正確（28 人）
・無回答（12 人）。全体的にガウン着脱の不正確数が多かった。職種別に比較すると、1. アルコール
手指消毒、2. ゴム手袋着脱は薬剤師、3. ガウン着脱は医師の不正確数を多く認めた。
【考察】今回の研修はほぼ全員が参考になったと評価していた。
手指衛生および個人防護服の正しい着脱は、院内感染を防止するために重要であり、今後も定期的に研修等を行う必要があると思われた。

【背景・目的】当院では 2020 年病棟において患者・職員を含め約60 名の新型コロナウイルス感染症のクラスターが発生した。環境での伝播および、医療従事者を介した感染拡大の可能性も示唆された。このため院内全体の手指衛生の遵守・個人防護具の着脱手技向上を図るため介入の強化が必要と考え活動した。
【活動内容】各診療科から感染対策実践指導者となるリンクドクターを選出し、ICN により手指衛生・個人防護具の着脱の指導を行った。リンクドクターには診療科医師に対して手指衛生・PPEの指導及びチェックリストでの評価を実施してもらった。病棟看護師・医師・ICN による直接監査チームを作り、病棟ラウンドにおいて手指衛生・PPE のオーディットを実施した。結果は部署や職種における傾向を分析し報告した。結果に対し各部署のリンク
ナースとリンクドクターで問題点を共有し、課題の抽出と協働した活動を実践した。
【成果・考察】クラスター発生後から感染制御を院内全体の問題ととらえ、診療科部門の感染対策の実践指導者としてリンクドクターの選出と活動を開始した。医師を交えて監査を実践すること
で直接指導への介入がスムーズになりオーディットの結果、医師の PPE の遵守率が 18% から 33% まで上昇した。発足から半年間経過した現在ではリンクドクターの活動が消極的になっている傾向がみられ、今後の課題として継続的に実践指導者として活動できる体制を構築していく必要がある。

○大上

英夫

○渡邊

－ 284 －

麻依子、杉田

学、小松

孝行、飯塚

智彦

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O48-1
箕面市立病院○夏川
大谷

COVID-19 患者受け入れ病棟での手指衛生直接観察の実施と有効性の検証

和香子、四宮 聡、野瀬拓史、山口 充洋

正樹、山路

○大木

ポジティブ・デビアンス・アプロー
チを用いた手指衛生改善プログラムの実施可能性の検討

横浜市立大学大学院医学研究科 看護学専攻 1）、
横浜医療センター ICT2）○深瀬 史江 1,2）、落合 亮太 1）、徳永
青盛 真紀 1）、渡部 節子 1）

友里 1）、土田

擦式手指消毒剤使用量に影響する要因の分析

東京都立駒込病院

加奈、【背景・目的】COVID-19 の感染対策は、職業感染防止を目的とし標準的に多くの個人防護具を常時着用する必要がある。特にレッドゾーンが構造的に広く設定されている場合、患者のケア・処置を行う際に標準予防策も追加しなければならない。当院は中等症
受け入れ病院として、COVID-19 対策に加え、レッドゾーン内での手指衛生のアドヒアランス向上に取り組んだので報告する。
【活動内容】2021 年 1 月から 2 月に感染管理認定看護師がレッド
ゾーン内で手指衛生直接観察を実施した。病棟へのフィードバッ
クは同日実施し、まとめたデータを所属長へ報告した。手指衛生実施状況は、前年度の手指衛生サーベイランスデータと比較、分析した。手指衛生の必要性を類推するため、患者層を看護必要度
で年度比較し、カイ二乗検定を行った。
【成果・考察】対象期間中 171 機会の直接観察を実施し、遵守率
69%、実施率は入室前 52%、退室時 71%、PPE 脱衣時 100% であった。2019 年度の 1 患者当たりの手指衛生回数は 14.7 回、2020 年度
COVID-19 患者受け入れ病棟では 47.9 回であった。COVID-19 受
け入れ前後の患者層比較では、看護必要度の寝返り、移乗、食事摂取、危険行動で有意差を認め（p ＜ 0.05）、必要な手指衛生回数も相対的に増加していることが示唆された。レッドゾーン内での標準予防策は医療関連感染対策としても重要であり、今後も継続的な観察とフィードバックが重要と考える。

O48-3

O48-2

陽子 1）、【背景・目的】手指衛生改善には行動変容手法が必要とされる。
ポジティブ・デビアンス・アプローチ（以下 PDA）は、集団の中で、他とは違う希少な行動ややり方で課題解決を行う個人や集団をポ
ジティブ・デビアント（以下 PD）と呼び、PD が行っている実践
を集団全体に対して普及することで、行動変容が必要な課題の解決をはかる。本研究では PDA を用いた手指衛生改善プログラムを開発し、その効果と実施可能性を前後比較試験により検討した。
【方法】単施設 2 病棟の看護師、医師、看護助手の計 106 名を対象に、3 か月間のプログラムを実施した。プログラムでは各病棟で手指消毒薬使用量を目安に PD を選出し、その行動を計 6 回のカンファレンスで抽出・共有した。プログラム前後で手指衛生遵守
率、MRSA 罹患密度率を比較した。また、実施後に病棟スタッ
フにインタビューを行い、プログラムを定性的に評価した。
【結果】手指衛生遵守率は、プログラム実施前 39%（全 997 場面中、実施 391 場面）、実施後 79%（全 998 場面中、実施 790 場面）であり、有意な改善を認めた（p ＜ 0.01）。MRSA 罹患密度率は実施前 0.43、実施後 0.41 であり、相対危険度は 0.96（信頼区間：0.32-2.85）と有意な改善を認めなかった。インタビューでは「良いところに目を向ける大切さを感じた」などの肯定的発言が聞かれた。
【結論】PDA を用いた手指衛生改善プログラムは一定の効果と実施可能性を有することが示唆された。

京珠【目的】擦式手指消毒剤を適切な方法で使用することが感染予防対策で重要であると考え、消毒剤使用量に着目した。擦式手指消毒剤使用量に影響する要因を分析し、適切な手指衛生行動の啓発のための示唆を得る。
【方法】A 病院の倫理審査委員会の承認を得て、2020 年 8 月 1 日～
8 月 30 日に A 病院一般病棟看護師 279 名を対象に実施。個人属性、看護師属性、環境属性、手指衛生の認識と知識、消毒剤使用量を質問紙調査し、記述統計、相関分析、重回帰分析を行った。
【結果】消毒剤使用量平均値は 594.9ml（± 254.6）、最頻値 500ml、
最大値 1500ml、最小値 100ml であった。経験年数、年齢、病棟と消毒剤使用量の間に有意差はなかった。手指衛生手順について指導を受けた群の使用量が多く（p ＜ 0.05）有意差がみられた。知識と消毒剤使用量に、有意差はなかった。入室前、触った後、遵守、忙しさ、職場風土は有意な正の相関関係があった。最終的に重回
帰分析の結果、消毒剤使用量には遵守が一番大きく影響していた（β=0.206、p ＜ 0.01）。次に動線（β=-0.197、p ＜ 0.05）、忙しさ（β=0.154、p ＜ 0.05）が影響し、有意差がみられた。
【結論】消毒剤使用量に影響する要因は遵守、動線、忙しさであった。知識は影響が低いため、単なる知識の獲得ではなく、行動変容に繋がる指導が必要がある。また、多忙な環境でも手指衛生が遵守できるように消毒剤の携帯を推奨し、意識と行動が両立できる啓発活動を行うことが重要ある。

O48-4

精神科病院における鍵の清潔意識調査

千葉県精神科医療センター

○八角

菜央

【背景・目的】精神病院において、「閉鎖病棟を介在する鍵は医療関連感染を媒介する可能性がある」といわれている。精神科救急病院である当センターでも、職員は鍵を所持しているが、鍵の管理に具体的な取り決めはない。当センターにおける鍵の清潔意識や取り扱いの現状を明らかにすることで、今後の当センターにおける手指衛生と鍵の管理について検討することとした。
【方法】精神科医療センターの常勤職員 130 名を対象に、山内らが作成した「病棟の鍵に関するアンケート」調査を行った。無記名・選択形式のアンケートを 2019 年 9 ～ 10 月に実施し、回収率は 90．
8% であった。
【結果】鍵を「不潔」と認識している職員は 50.8% であった。職種別の内訳は、医師看護師などの医療者では 60.5% で、事務清掃など非医療者では 38.1% だった。また、鍵の付属物については、「業務上必要かつ洗浄可能な物」のみをつけていた職員は 51.7% であった。看護師と医師の 73.8% が鍵と抑制帯のマグネットキーを一緒に持ち歩いていると分かった。
【結語】先行研究と比較して、当センターの鍵に対する清潔意識は低い。結果から、鍵は、抑制帯を使用する際に患者および患者
周辺環境に接触し得るため、手指と同様に汚染される可能性があると示唆される。以上のことから、病院職員全体で鍵が感染を媒介し得るという視点を持つことが感染対策において有用であると考えた。

－ 285 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O48-5

一般病棟における手指衛生回数の底上げを目的とした実施者、管理者、患者の 3 者協力型手指衛生プログラ
ムの実施とその効果

東京医科大学病院○渡邊
添田

裕介、奥川 麻美、早川 司子、下平博、中村 造、渡邉 秀裕

智秀、【背景・目的】当院では、医療従事者への介入を主体に手指衛生向上に取り組んできたが、手指衛生回数の高実施、低実施の病棟が混在していた。病棟間のインタビュー調査から、看護師自身の
手指衛生剤使用量の把握不足、病棟管理者による各看護師の手指衛生実施状況の把握不足、各病棟での手指衛生への意識の差を問題点として抽出した。
【活動内容】期間は 2020 年 12 月から 2021 年 3 月、対象は一般病棟の手指衛生平均回数未満の病棟とした。実施者、管理者、患者の3 者協力型手指衛生プログラムと称し、実施者である看護師は勤
務前後で、目標および実際の手指衛生剤使用量を記録した。病棟
管理者は目標の手指衛生剤使用量の未達成者と原因を協議した。
患者へ手指衛生教育、医療従事者による手指衛生実施の通知、患者から見た医師と看護師の手指衛生実施状況に関するアンケートを依頼した。手指衛生回数は、月毎の手指消毒薬の払い出し量/1 回使用量 / 月毎入院患者延べ日数とした。
【成果・考察】一般病棟全体の手指衛生回数は、介入前後で最低値 13.7 回 / 患者日から、24.5 回 / 患者日と増加した。アンケートを実施した病棟では回数増加、未実施の病棟では低下または増加回数が低い傾向がみられ、アンケートを含めた患者への介入が、介入病棟全体の手指衛生回数の増加に寄与したと考えられた。本
プログラムでは、患者へのエンパワーメントが有効に働いた可能性があった。

O49-2

薬剤師業務環境での細菌伝播リスクの検証

広島大学病院 薬剤部 1）、
広島大学病院 診療支援部 臨床検査部門 2）○檜山冨田洋子 1）、鴫田隆志 1）、佐伯江理嘉 1）、久保 有子 1）、吉川康之 1）、樫山 誠也 2）博 1）、【背景・目的】近年，薬剤師業務は多様化し，行動範囲も拡大したが施設内の感染伝播リスクは明らかではない．本研究では薬剤師の業務環境の細菌汚染状況と，手指衛生の効果を評価した．
【方法】環境：標準寒天培地・卵黄加マンニット食塩寒天培地を用いて薬剤師の業務環境の細菌採取，ATP 測定による有機物汚染評価を行った．手指細菌の検出：薬剤師 10 名の手指から手型寒天培地にて細菌を採取し，手指衛生前後で比較した．採取した培地は 48 時間以上培養後にコロニー数を計測し，MALDI Biotyper
にて菌種の同定を行った．
【結果】計 33 菌種が同定され，ブドウ球菌属・バシラス属の検出頻度が高かった．環境ではドアノブ・パソコン・PHS 等は ATP・
培養（菌種・菌数）ともに高い数値を認めたが，機器のパネル・ボタン等の ATP は低値だが培養の数値は高かった．各環境検体で検出された菌種の 9 割以上は手指からも同定された．芽胞形成菌コロニー数減少率は手指消毒のみでは過半数で 50% 以下だったが，手洗いを組み合わせると中央値 89% まで上昇し，その他の菌種は手指消毒のみでも 80% 以上減少した．
【結論・考察】薬剤師の業務環境でも手指の触れやすい場所で細菌が多数検出し，伝播リスクが示唆された．手指消毒のみでも一定効果は認められたが，芽胞形成菌の伝播を考慮した場合は手洗いの併用が必要な可能性も示された．薬剤師業務への影響についてはさらなる検討が必要と考えられる．

O49-1
長崎大学病院○谷口
兒玉

低刺激性・非アルコール性手指消毒
薬の消毒効果の検討

隼輔、中川
幸修

博雄、今村

政信、福重

友理、

【背景・目的】アルコール性手指消毒薬を用いた衛生的手洗いは、臨床現場において汎用される。しかし、アルコールが刺激となり、手荒れを生じる医療従事者が一定数存在する。そうした医療従事者は石鹸と流水による手洗いを実施するが、さらなる手荒れから
手指衛生の遵守不良を引き起こすことが少なくない。近年、消毒薬メーカーはそうした問題に対し、低刺激性や非アルコール性の手指消毒薬を上市した。本研究では、低刺激性および非アルコー
ル性手指消毒薬の消毒効果をアルコール性手指消毒薬と比較検討した。
【方法】消毒効果は、臨床現場で実施が容易なパームスタンプ法を用いた。被験者 6 名に対し、右手を培地に 10 秒間押し付け、これを消毒前とした。次に、アルコール性手指消毒薬を用いて手指消毒し、再度培地に押し付け、これを消毒後とした。培地は 48
時間培養し、増殖したコロニー数を検出菌数とした。消毒前後で菌数の減少割合を殺菌力とした。低刺激性および非アルコール性
手指消毒薬でも同様の検討を行った。各群の比較には Tukey 法を行い、有意水準を 0.05 とした。
【結果】アルコール性手指消毒薬は 99.7%、低刺激性手指消毒薬は49.2%、非アルコール性手指消毒薬は 52.3% の殺菌力を示し、ア
ルコール性手指消毒薬に匹敵するほどの高い消毒効果は認められなかった。
【結語】今後は標準化された試験法である欧州標準試験法を用いて同様の検討を行う。

O49-3

救命救急センター ICU における手指衛生実施率向上への取り組み

聖路加国際病院 救命救急センター 1）、
千葉大学大学院看護学研究科 2）、聖路加国際病院 QI センター 3）○矢花

瑠理子 1）、橋内

伸介 1,2）、坂本

史衣 3）【背景】手指衛生は最も重要な感染対策の一つである。現在パンデミックを起こしている SARS-CoV-2 もアルコール消毒によって不活化することが知られている（Annika K, et al, 2020）ため、エアロゾルを発生させる手技の多い ICU では徹底した個人防御具の使用だけでなく手指衛生も重要な要素となる。2019 年時点での当院全体での手指衛生実施率は 71% であったが、救命救急セ
ンター ICU では 59% と施設内の他病棟と比較して低値であった。
そこで、手指衛生実施率の向上を図る試みを行い、実施率の向上を認めたため報告する。
【活動内容】2020 年 7 月から 2021 年 2 月までの活動内容を報告する。月に 1 度の手指衛生の個別モニタリング及びフィードバック、
手指衛生実施を促すポスターの設置、手指消毒ボトルを増量するなどの環境整備、日常業務におけるスタッフへの声掛けを実施した。
【結果・考察】看護師全 24 名の実施率は、月ごとの変動はあるが、月平均の最高値は 87.6%（2 月）まで上昇し、2020 年度の平均実施
率は 72.8%（前年比 +13.8%）へ改善した。実施率向上の背景には、スタッフへ個別にフィードバックすることで手指衛生に対する姿
勢を自分自身で振り返り行動を改善しようと努めたことが結果として表れたと考える。今後の課題は、モニタリングにかかる観察者の時間・労力負担の軽減と、看護師だけではなく全ての医療ス
タッフを巻き込んだ部署全体の手指衛生実施率の向上に対する戦略の再構築である。

－ 286 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O49-4

手術室外回り看護師の手指衛生現状
調査

O49-5

福井循環器病院○村中

聖恵【背景・目的】A 病院手術室では毎月速乾性手指消毒剤（消毒剤）の使用状況を提示している。外回り看護師が感じる消毒剤の使用回数と、払い出しから割り出された使用回数で差がある為、今回外回り看護師の消毒剤使用状況の調査を行った。
【方法】現状調査の為年度別の手術室での総使用量（500ml ×総本数）÷（1 回 3ml）÷ 1 年間ののべ手術症例数＝ 1 症例あたりの平均
消毒剤使用回数）を調査。2020 年 10 月～ 11 月に無作為に手術症
例を 10 症例選出。手術室内に定点カメラを設置。撮影後に 1 症例
毎の消毒剤使用回数を確認し、10 症例の平均消毒剤使用回数（総使用回数÷症例数＝平均消毒剤使用回数）を求めた。
【結果】2 年間の調査では、1 手術症例に対して平均消毒剤使用回
数は、2018 年：19.2 回 2019 年：16.3 回であった。今回の現状調査
では 1 手術症例に対して平均消毒剤使用回数 30.1 回であり、平均
使用回数の差が認め結果をフィードバックした。またどの場面で手指衛生が出来ていないかの説明を行った。
【考察】今回の調査では、外回り看護師が感じていた使用回数と、過去の調査からの使用回数とでは、消毒剤が必要量を使用していないと推測される。外回り看護師は滅菌済み物品を渡す場面や、血液に触れる場面が多い。手指の汚染に関係なく、手指衛生が必要な場面と、消毒剤の 1 回使用量の必要性について継続的に指導する必要がある。

O50-1

チームで臨む手指消毒の質の効果～回診時の手指消毒タイムアウトの取り組み～

地方独立行政法人埼玉県立病院機構埼玉県立がんセンター

高橋

純子、○鈴木絢賀【背景・目的】A 病棟における「医師の創傷処置介助」場面での手指消毒実施率は、66.7% と低値であった（令和元年度調査結果より）。そこで、多職種で実施する回診における手指消毒を推進するために、今回「回診時手指消毒タイムアウト」を導入し、その効果を評価した。
【方法】期間 2021 年 12 月 1 日～ 30 日日勤帯 対象：消化器外科医
師 3 名、A 病棟看護師 28 名。回診（創傷処置）開始時「回診時手指消毒タイムアウト」の合図で、回診者全員で手指消毒を行う。直接観察により、6 つのタイミングと手指消毒の質（量・時間）をデー
タ収集し、分析・比較検討する。
【倫理的配慮】当センター倫理審査委員会の承認を得た。
【結果】回診回数は 16 回、創傷処置は 1 回診に 1 処置が存在する場
合（以下、A）と 1 回診に 2 処置が存在する場合（以下、B）であった。
A での手指消毒のタイミングは回診前後の 2 回で実施率 100%、
手指消毒使用量は平均 2.5ml で時間は 15 秒実施できていた。B は
2 処置間の手袋着脱に伴う消毒が加わり計 3 回となり、実施率は44% であった。AB 合計平均は、実施率 72% であった。
【結論】1．「回診時手指消毒タイムアウト」は多職種での回診における手指消毒の実施率向上と手指消毒の質を保つきかっけとして有効である。2．処置間で手指消毒が必要な場面の実施率向上が課題であり、感染制御に必要な手指衛生の重要性をチームで認識することが必要と考える。

手指消毒アルコールの個人使用量増加を目指した、ICT リンクナースとしての活動評価

愛知医科大学病院 画像診断センター 1）、
愛知医科大学病院 感染制御部 2）○長尾 美帆子 1）、村松 有紀 2）、坂田 美樹 2）、
久留宮 愛 2）、塩田 有史 2）、山岸 由佳 2）、三鴨廣繁 2）【背景・目的】A 病院の外来検査部門の 2018 年度における個人手指衛生アルコール使用量は、平均 441ml/ 月と、A 病院の目標使
用量よりも少なかった。そこで、リンクナースを中心に手指消毒
アルコールの個人使用量増加に向けた活動を行い、手指消毒アルコールの使用量が増加したので報告する。
【活動内容】まず、スタッフの意識づけのために、毎月のアルコー
ル使用量は各自で測定することにした。また、アルコール使用量
は、毎月ランキング形式で掲示し、カンファレンスを利用してスタッフへ伝達した。アルコール使用量が少ないスタッフを中心に
リンクナースが直接観察を行い手指衛生のタイミングについて確認、その結果を本人へフィードバックした。また、定期的に必要なタイミングでの手指消毒を行うよう声かけを行い意識付けた。
【成果・結論】アルコール使用量を掲示したことで、スタッフ全体のアルコール使用量が可視化され、スタッフはアルコール使用量を客観的に把握することができた。また、直接観察結果をフィードバックすることで、手指衛生のタイミングについて意識付けができ、手指衛生の習慣化へと繋がった。手指消毒アルコールの個
人使用量は平均 290ml/ 月増量し、スタッフ個人の 500ml/ 月達成
率も 2 倍以上となった。以上のことから、自部署の手指消毒アル
コールの個人使用量増加を目指した活動は有用であった。

O50-2

A 病院 ICU 患者の微生物結果による環境整備の検討

愛知医科大学病院 EICU1）、愛知医科大学病院 感染制御部 2）○池田 圭佑 1）、山口
坂田 美樹 2）、村松
三鴨 廣繁 2）

嘉大 1）、高橋有紀 2）、塩田知子 2）、久留宮 愛 2）、
有史 2）、山岸 由佳 2）、【背景・目的】A 病院 ICU（以下、自部署）は、耐性菌による水平伝播が疑われた事例があった。これを踏まえ、環境整備の方法を検討し、20 項目からなるチェックリストを作成、夜勤から日勤の勤務交代時に環境整備を実施した。環境整備介入前後の微生物検査結果を調査し、環境整備の効果を検討したので報告する。
【方法】チェックリスト使用前の X 年 11 月 1 ～ 30 日（以下、前期）と、使用後の X 年 12 月 1 ～ 31 日（以下、後期）に入室した全患者のスクリーニング検査、属性等を後方視的に調査した。水平伝播が疑われる場合は、抗菌薬感受性パターンを調査し、水平伝播の有無を確認した。また、ICT・感染管理係にて環境整備を直接観察し指導を行った。この研究は A 病院看護部研究倫理審査会の承認を得た。（簡 2020-23）【結果】全患者の培養陽性検体は前期 57 名 100 件、後期 61 名 123件であった。S maltophilia などの環境にも生息する微生物は、前期 12 名（21.0%）、後期 6 名（9.8%）から検出された。チェックリス
トを使用した環境整備の徹底、直接観察による指導で環境整備の質が向上した。
【結論】20 項目からなるチェックリストを使用して環境整備を行ったことで、環境整備を徹底することができ、後期は水平伝播が疑われる事例は認められず、環境整備の質が向上した。

－ 287 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O50-3

ICU/CCU 看護師によるカテーテル
アクセスポート消毒操作における知識、態度、行動の関連性の検討

O50-4

ICU/CCU 看護師におけるカテーテ
ルアクセスポート消毒操作の重要性の認識

順天堂大学大学院医療看護学研究科 感染制御看護学分野 1）、
順天堂大学大学院医療看護学研究科 がん・クリティカルケア看護学分野 2）

順天堂大学大学院医療看護学研究科 感染制御看護学分野 1）、
順天堂大学大学院医療看護学研究科 がん・クリティカルケア看護学分野 2）【 背 景・ 目 的 】カ テ ー テ ル 由 来 血 流 感 染 症（catheter-related
bloodstream infections、以下 CRBSI）の危険因子として、無菌技術の遵守不足やカテーテルアクセスポート（以下ポート）の不十分な消毒がある。本研究では ICU/CCU 看護師のポート消毒操作における知識、態度、行動の関連性を明らかにし、ポートに関連する感染予防行動の教育の示唆を得ることを目的とした。
【方法】全国 11 施設 ICU/CCU 看護師を対象に、無記名自記式質問
紙調査と感染予防行動の直接観察を実施した。知識、態度、行動
得点を算出し各係数は統計学的手法を用いて分析した。調査は所属大学の研究等倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】分析対象 72 名の知識項目の正答率は 92.6%、各得点の関
連性は知識と態度得点 r=0.458（p ＜ 0.01）、行動得点と消毒時間
r=0.244（p=0.43）で正の相関を認めた。また、知識得点は ICU/
CCU 看護経験 2 〜 5 年が有意に低く（p=0.033）、平均消毒時間も看護師経験年数 2 〜 5 年が 1.46（± 0.84）秒であり 16 年以上の 2.92（± 1.17）秒と比較し有意に短かった（p=0.04）。
【結論】ポート関連の感染予防行動の基本的知識は習得されていたが、曖昧な知識は良好な態度や行動に繋がらないことが推察された。また、ポート消毒時間が短い現状が明らかとなり、役割拡
大の時期にある 2 〜 5 年目の看護師を中心に CRBSI 予防に関する
再教育の必要性が示唆された。

【 背 景・ 目 的 】カ テ ー テ ル 由 来 血 流 感 染 症（catheter-related
bloodstream infections、以下 CRBSI）低減のための適切な感染予
防行動の促進は、感染予防への態度に依存すると報告されている。
本研究の目的は、ICU/CCU 看護師のカテーテルアクセスポート（以下ポート）消毒操作の重要度と理由を調査し、CRBSI 予防行動のための教育の示唆を得ることである。
【方法】全国 11 施設 ICU/CCU 看護師を対象に無記名自記式質問紙調査を実施した。調査項目は、CRBSI と医療関連感染、ガイド
ラインの遵守、手指衛生や手袋装着、ポート消毒と消毒後乾燥など 12 項目の重要性とその理由とした。自由記載は内容の類似性に従い分類し分析した。調査は所属大学の研究等倫理委員会の承認を得て実施した。
【結果】72 名の回答を分析した結果、【操作前の手袋装着】は 91.6%
が重要と回答し、重要以外の選択理由は「手指衛生をすれば手袋は不要」であった。【消毒時にポート部分を擦ること】の重要性は80.6% で、「擦る必要があるのか不明」という理由であった。また、重要性の認識が 76.4% と最も低かった【接続後のポート消毒】の理由は、「根拠が不明」「必ずしも必要でない」であった。
【結論】ポート操作前の手袋装着の誤認識や接続後消毒の根拠が浸透していないこと、ガイドライン情報がアップデートされずに実践されていることから、根拠の提示や最新の知識獲得の教育の必要性が示唆された。

○石田恵充佳 1）、工藤

O50-5
福岡大学病院○宮崎綾子 1）、池田恵 2）

個人防護具使用制限下における VRE
アウトブレイク対応とその効果

里紗、橋本

丈代、戸川

温

【背景・目的】当院救命救急センターでは、2020 年 4 月から 5 月のCOVID-19 流行下において 6 例のバンコマイシン耐性腸球菌（以下 VRE）のアウトブレイクを経験した。今回、個人防護具（以下PPE）の使用制限下における感染対策実施状況を評価し、接触予防策や環境清掃の強化等、実施した対策と効果について報告する。
【方法】現状評価として、1）同室患者の VRE 保菌状況、2）環境培養、
3）接触予防策の実施状況、4）環境清掃の実施状況を調査し、課
題抽出と改善策を実施した。VRE 分離株についてはパルスフィー
ルドゲル電気泳動解析（PFGE）を行った。
【 結 果 】1）初 発 症 例 確 認 後、36 日 間 で 5 名 の 便 よ り E. faecium（VanB）を検出した。PFGE 型はいずれも同一パターンに分類された。2）20 ヶ所の調査にて患者共用の吊り上げ式体重計より 1）と同一株を検出した為、体重計の清掃を強化し、測定シートは個別運用とした。3）世界的な PPE の枯渇に伴い 3 月より長袖ガウンの使用を制限していた為、排泄ケア等、感染伝播リスクの高い場
面では長袖ガウンの使用制限を解除し、接触予防策について再教育した。4）環境清掃手順の認識に個人差があり、手順の標準化と紫外線による環境消毒を推進した。結果、6 月以降の新規 VRE
検出はなく終息とした。
【結論】今回のアウトブレイクは、PPE の使用制限と体重計の共有に関連した接触予防策の破綻が感染伝播の要因と推測され、接触予防策と環境清掃の強化は有効であった。

○石田恵充佳 1）、工藤

O51-1

綾子 1）、池田恵 2）

新生児・乳児におけるバンコマイシ
ンの血中濃度に影響する因子

神奈川県立こども医療センター 薬剤科 1）、
神奈川県立こども医療センター 感染制御室 2）、
神奈川県立こども医療センター 感染免疫科 3）○清水 祐一 1,2）、田矢今川 智之 2,3）

峻太朗 1）、鹿間

芳明 2,3）、【背景・目的】バンコマイシン（VCM）は小児では成人と比較しクリアランスが高く、成人と同じ投与設計を行うことができない。
さらに新生児・乳児においては在胎週数（GA）の違いによるクリ
アランスの変化や体重の変化が大きいため、小児とも異なる投与設計が必要になる。新生児・乳児における VCM 投与量は出生後週数（PNA）と体重に基づき投与設計されることが多く、実測ト
ラフ値に幅があり、GA を考慮した投与設計のための検討を行った。
【方法】2016 ～ 2020 年に VCM が投与され、トラフ値が測定された NICU・新生児病棟の患者を対象として、GA、PNA、体重、血清クレアチニン（Scr）値、VCM トラフ値を後方視的に調査した。
【結果】対象は VCM が投与された 187 例中、トラフ値が測定された 70 例とした。投与時の PNA が 4 週未満、8 週未満、8 週以上の児における体重当たりの投与量をトラフ値で除した値（D/C）に有意な差は見られなかったが、GA と PNA の和（修正週数：
PMA）が 37 週未満は 2.3 ± 0.17 に対して、42 ～ 46 週は 3.9 ± 0.69、50 週 以 上 は 5.3 ± 1.1 と 有 意 な 差 が 見 ら れ た（p ＜ 0.05）。Scr 値
は、PMA が 37 週未満は 0.46 ± 0.071mg/dL、37 ～ 42 週は 0.36 ±0.045mg/dL に対して 50 週以上では 0.20 ± 0.024mg/dL と有意に低値を示した（p ＜ 0.01）。
【結論】早産時は腎機能も未熟であり、体重と PNA のみでの評価は難しい。新生児の VCM 適正使用には GA・PMA を考慮した投与設計が有用と考えられる。

－ 288 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O51-2

NICU における PI カテーテル使用の現状と今後の課題

O51-3

東京都立墨東病院○伊藤美津子

石井記念愛染園附属愛染橋病院【目的】NICU では、末梢留置型中心静脈カテーテル（以下 PI カテーテル）を高頻度に使用しており、中心静脈カテーテル関連血流感染（以下 CLABSI）を疑い抗菌薬が投与されるケースがある。そこで今回、CLABSI のサーベイランスと輸液管理における清潔操
作の調査を行ったため、現状と課題を報告する。
【方法】2019 年 7 月～ 10 月に PI カテーテル留置中の患児を対象に、JHAIS の判定基準を用いて出生体重群別に感染率と使用比を算
出、サマリーデータと比較した。NICU 勤務の看護師 28 名を対象に輸液取扱い時の手指衛生と側管の消毒方法を無作為直接観察法で調査した。
【結果】41 人にカテーテルを留置、そのうち 1000g 未満が 6 人、1000g 以上 1500g 未満が 17 人と 1500g 未満が半分以上を占めていた。カテーテル留置日数は最大 71 日、最小 1 日、平均 13.2 日、使用比は出生体重群別で 0.2 ～ 0.32、全ての体重群において 50 ～75 パーセンタイル値以上で使用率は高かった。CLABSI は 7511000g 群で 1 件発生（臨床的敗血症の判定基準 2 を満たす）。感染率は 17.2 で 90 パーセンタイル値以上と高かった。マキシマルバ
リアプリコーション（以下 MBP）の実施は 0 件、輸液作成時の手指衛生は 85% が実施、側管の消毒を Scrub 法で実施していたのは68% であった。
【結論】今後の課題として定期的なサーベイランスの実施、点滴の必要性と早期抜去について意見交換や実施可能な MBP 導入の検討、輸液管理場面のベストプラクティスを作成し感染対策教育
を行う。

O51-4

ベッドサイドでのグラム染色が有効であった超低出生体重児の Bacillus
cereus 感染症の一例

新生児集中治療室におけるメチシリ
ン耐性黄色ブドウ球菌の発生密度と感染防止対策

○井石

倫弘、上田

史子、寺田

晃洋、塩見

正司

【背景】これまでも早産児の B. cereus 皮膚感染症・敗血症の報告は散見されるが、今回ベッドサイドでのグラム染色、検査技師の起因菌推定により、速やかに治療を開始し奏功した症例を経験したので報告する。
【症例】在胎期間 23 週 4 日、出生体重 524g。出生後、母体 GBS 感
染のためアンピシリン投与開始。生後 32 時間、左腋窩、上腕、体幹に発赤、膿付着、表皮剥離を認めた。皮膚病変の擦過検体のグラム染色ではグラム陽性桿菌を認めた。臨床検査技師による検鏡で B. cereus が疑われ貪食像を認めたため、バンコマイシン、
メロペネムを開始し病変は速やかに改善した。皮膚培養からは B.
cereus が検出され、血液培養は陰性だった。未使用リネンの培養検査では B. cereus が 0 ～ 290CFU/cm2 検出された。環境培養ではエアコンの換気フィルター、パソコンから B. cereus が検出された。
【考察】本症例では超早産児の出生後早期の皮膚の未熟性から病原体の侵入経路となり、皮膚感染症の原因と考えられた。感染源
はリネンなどの患者周囲環境だけでなく、菌体の環境中への浮遊・付着からスタッフの手指を介した伝播の可能性も示唆された。
【結語】グラム染色を行い、起因菌を推定し速やかに治療を開始したことが有効であった。B. cereus 感染症の予防には、環境整備や手指衛生の徹底を行うことが重要である。

O51-5

新病院移転後に NICU で多発した緑膿菌検出の要因分析

岩手医科大学附属病院

静岡県立大学大学院看護学研究科 1）、静岡県立こども病院 2）、
静岡県立大学看護学部、大学院看護学研究科 3）○及川 みどり、田鎖 由里、照井
小野寺 直人、山田 友紀、嶋守
小舘 千公、櫻井 滋【背景・目的】新生児集中治療室（NICU）での Methicillin-resistant
Staphylococcus aureus（MRSA）保菌率の増減は、MRSA 感染症の発生数に関連する。NICU の MRSA 感染防止対策は、標準予防対策に加えて接触予防策を実施する。対策の遵守状況は向上しているが、その実態についての報告は少ない。本邦 NICU における先駆的な感染防止対策を実施する施設の対策ならびに MRSA 発
生密度の実態について調査を行った。
【方法】周産期専門医制度の新生児認定施設の基幹施設で、感染防止対策加算 1 を取得する 145 施設に調査協力を依頼した。MRSAの積極的監視培養を実施しており、研究の協力同意が得られた施設の感染管理担当者を対象に電話調査を実施した。所属研究施設の研究倫理審査委員会の承認を受け実施した。感染防止対策の実施状況と MRSA 発生密度について統計学的に分析した。
【結果】30 施設（回答率 21%）の回答を分析した。対策の実施状況
は、入院時より先制的接触予防策の実施 43%、MRSA 検出児に接触予防策を実施 90%、MRSA 検出児への除菌は 40% であった。保
育器周辺の環境清掃は約 90% の施設が各勤務帯で一回以上実施
し、一日一患児当たりの手指衛生実施回数は平均値 106 回であった。MRSA 発生密度は中央値 2.81 であった。感染防止対策の内容
ならびに実施状況と MRSA 発生密度の関連に有意な相関は明らかにならなかった。
【結論】先駆的な MRSA 感染防止対策の実施施設の MRSA 発生密度は低値といえる。

【目的】新病院移転後に NICU における緑膿菌検出患児の多発を経験したので、発生要因について明らかにする。
【方法】2019 年 10 月 1 日から 2020 年 1 月 31 日の期間に当院 NICUに入院していた患児を対象とし、緑膿菌検出群と非検出群について症例対照研究を実施した。調査項目は診療録から患児の基本情報、カテーテル留置、外科的治療などとした。また、水周りの環境培養を実施し、緑膿菌検出例は PCR-based ORF typing 法による遺伝子解析を行い、患者との関連性を比較した。本研究については当院倫理委員会の承認を得ている。
【結果】患者背景に基づく両群の比較では、Apgar Score の 1 分値と 5 分値が緑膿菌検出群で有意に低かった（P ＜ 0.05）。また、緑膿菌検出の要因として有意な差が認められたのは、手術歴あり（OR：9.38，95%CI：1.53 ～ 57.3，P ＜ 0.05）であった。環境培養においては、重症度の高い児が収容されていた場所に近い手洗い
シンクの水など 3 ヵ所から緑膿菌が検出され、うち 2 ヵ所が患者と同一の遺伝子であった。なお、水栓の洗浄消毒と水道水のフラッ
シング（30 秒間）導入後には、患児からの緑膿菌の検出は認めなかった。
【結論】新病院では自動水洗を採用したが、水栓付近に停留した
水道水が緑膿菌に汚染され、手指や物品を介して伝播したものと推測された。病院移転時には工事に伴う破片や異物の除去も考えられ、水回りの細菌学的監視や自動水栓のフラッシング機能の必要性が示唆された。

○光延

智美 1,2）、操

華子 3）－ 289 －

史香、高橋
一恵、近藤

未歩、
啓子、

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O52-1

小児病棟で発生した Clostridioides
difficile 感染症アウトブレイクへの介入

宝塚市立病院○西澤

鹿児島大学病院 小児科 1）、鹿児島大学病院 感染制御部 2）、
鹿児島大学大学院医歯学総合研究科 微生物学分野 3）○下園 翼 1）、児玉 祐一 1,2）、川村 英樹 2）、茂見 茜里 2）、
有村 尚子 2）、才田 隆一 2）、藺牟田 直子 3）、西 順一郎 2,3）

【背景・目的】当院小児病棟（46 床）で 7 週間に、5 名の患児から
CD トキシン陽性の Clostridioides difficile が検出された。小児病棟における伝播要因について検討し、対策を行った。
【活動内容】C. difficile が検出された症例の内訳は患児 A：3 歳男
児・白血病、患児 B：3 歳男児・白血病、患児 C：1 歳女児・脳腫瘍、患児 D：7 歳男児・白血病、患児 E：4 歳男児・脳腫瘍だった。患
児 B、患児 C、患児 D、患児 E の C. difficile は POT 法で同一遺伝子型だった。5 例ともオムツを使用し、トイレは使用していない。
患児 A、患児 B、患児 C はプレイルームを使用していた。患児 C、
患児 D は同室の期間があった。オムツ交換は付き添い者が行い、廃棄場所は接触式のドアの狭い収納庫を代用し手洗い設備がないため、手洗い設備のある多目的トイレに変更した。プレイルームの環境対策に連日パルス方式キセノン紫外線照射を行った。また
患児 D の使用していた個室に、退室後紫外線照射を行った。アウ
トブレイク中には 2 歳未満の小児においても下痢症状があれば検査を行った。5 例を最後に C. difficile は検出されず、その後 3 か
月検出がないことを確認し事例終息と判断した。
【成果・考察】小児病棟ではおむつの処理を付添い者が行うことから、手指衛生のしやすい環境整備、入院患児が集まるプレイルー
ムの環境対策が C. difficile の伝播予防には重要と考えられた。

O52-3

O52-2

当院での Clostiridioides difficile 感染症に対する AST 活動の成果

C. difficile 毒素遺伝子検出検査導入
後の費用対効果

敦子、春藤

和代、小林

敦子、石村

さおり

【目的】当院では、2018 年 6 月に Two-step 法による毒素検出検査
方法を培養検査から Nucleic Acid Amplification Test（NAAT）法に変更した。NAAT 機器の費用対効果を報告する。
【方法】対象者は NAAT 導入前、2016 年 1 月から 2017 年 12 月に
CD 抗原陽性、毒素陰性の入院患者 110 名のうち、培養検査陰性
77 名、一方、NAAT 導入後 2018 年 6 月から 2020 年 5 月に CD 抗原
陽性、毒素陰性の入院患者 151 名のうち PCR 検査陰性 84 名とした。1 人あたりの感染対策費用は、NAAT 導入前 52600 円（個室
代平均 5 日間、個人防護具など）、NAAT 導入後は 5100 円に対し、導入前後の償還時期を算出した。
【結果・考察】感染対策費用は NAAT 導入前、約 405 万円に対しNAAT 導入後は、約 43 万円であり、諸費用削減の効果があった。
NAAT 機器費用における償還時期は、NAAT 導入前後の感染対策費用と比較した場合、導入後 2 年 1 ヶ月で償還できた。又、感染対策費用の削減に加え患者の個室隔離などの精神的負担の軽減に繋がると考えられた。
【 結 語 】当 院 に お け る Two-step 法 に よ る 培 養 検 査 か ら 替 え た
NAAT 法の変更は、効率的な感染対策及び経費削減に繋がった。
【考察】遺族は、院内感染への不満や怒り、なぜ自分の家族なのか、治療や対応は最善だったのか等の疑問を抱えている。一方、面談への肯定的な意見からも、院内感染発生時より患者・家族対応部
門を設置し、発生初期から丁寧なサポート体制を構築する必要が
ある。

O52-4

Clostridioides difficile トキシンの検査数向上の取り組み

名古屋市立大学病院 感染制御室 1）、名古屋市立大学病院 薬剤部 2）

東京医科大学病院 感染制御部 1）、東京医科大学病院 薬剤部 2）【背景・目的】Clostridioides difficile 感染症（CDI）は臨床症状と検査所見などから診断され、重症度に応じた抗菌薬による治療が推奨されている。多職種で連携することで、CDI 診療の適正化を目
指し、以下の活動を開始した。
【活動内容】C. difficile 検査オーダー時に CDI の診断基準をカルテに表示させ、検査対象の適正化を啓発した。抗原陽性結果については、オーダーした医師へ迅速に通知される仕組みをつくった。
遺伝子検査（NAAT 法）を導入し、抗原陽性・毒素陰性（EIA 法）の症例について、2-step 法で病原性の判定を迅速化した。また
AST により早期に MN 基準を用いた重症度判定を行い、それに応じた治療方針（治療薬の選択、リスク因子となる薬剤の中止など）を提案した。
【成果・考察】活動開始前と比べて、開始後は CDI の診断基準を満たす症例が増加した。CDI 症例で、C. difficile 検査施行から治療開始までの期間が短縮した。また AST が提案した治療薬が選択される症例が増加し、活動効果がみられた。ただし、現時点での症状改善効果、転帰、治療薬剤費に大きな差はみられていない。炎症性腸疾患などの基礎疾患や病態の影響を受けた可能性があり、アウトカムの評価方法は課題である。今後症例を積み重ねて、さらなる検証を行う必要がある。

【背景・目的】当院の 2017 年 1 月～ 12 月の Clostridioides difficile（ 以 下 CD）ト キ シ ン の 検 査 数 は 16.67 件 /10000PD で あ り、 全
国 の DPC デ ー タ か ら 算 出 さ れ た 平 均 の 検 査 数 で あ る 24.46 件/10000PD と比べると低い現状があった。そこで、AST の活動において「適切な検体採取の実施」という目標をかかげ、CD トキシンの検査数向上の活動を行ったところ、検査数の増加を認めたた
め、成果を報告する。
【活動内容】2018 年度より、CD トキシンの検査数の向上の活動を開始した。全職員対象に CD トキシンの検査に関する研修会の開催、啓発ポスターの掲示や啓発パンフレットの配布を用い、意識の向上を図り、電子カルテ上の便性状の記載方法をブリストルス
ケールへ変更し、看護師向け院内ポケットマニュアル上にブリス
トルスケールの早見表を掲載するなどの活動を行った。
【 成 果・ 考 察 】CD ト キ シ ン の 検 査 数 は、 介 入 前 の 2017 年 1 月～ 12 月 の 16.67 件 /10000PD か ら、2020 年 1 月 ～ 12 月 は 24.76 件/10000PD へと増加した。啓発だけではなく、日常の業務で便性状を評価しやすい環境を整備することが、検査数の実施の向上に繋がったのではないかと考えられる。

○朝岡 みなみ中村 敦 1）

1,2）

、田上

1）

由紀子 、小川1）

綾花 、○下平 智秀 1,2）、中村 造 1）、奥川 麻美 1）、町田 征己 1）、
渡邊 裕介 1）、小林 勇仁 1）、早川 司子 1）、添田 博 1,2）、
渡邉 秀裕 1）

－ 290 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O52-5

Clostridioides difficile 感染症検査の適正化に向けた取り組み

ベルランド総合病院○田中

まこと、山田加代子

当院で経験した新型コロナウイルス
感染症院内クラスターについて

帝京大学ちば総合医療センター

○白石

央子、高岡

佳代、太田

3 病 棟 で 発 生 し た Clostridioides
difficile アウトブレイクの経緯

宝塚市立病院 1）、国立感染症研究所 細菌第ニ部 2）【目的】Clostridioides difficile 感染症（CDI）は抗菌薬関連下痢症の2-3 割を占め、診断には臨床症状に加え、細菌学的検査が必須となる。今回、検査オーダーシステムの再構成と CDI 検査のフロー変更を行い、変更前後での効果について検証した。
【方法】変更前 2018 年 11 月～ 2019 年 10 月、変更後 2019 年 11 月
～ 2020 年 10 月の期間に提出された 786 件を対象に比較を行った。
変更内容は原則、検査オーダーを入院 4 日以降は CDI 検査、外来
及び入院 3 日以内は食中毒検査が依頼されるように構成を変更した。又、ブリストルスケール（BS）による検体評価を行い、BS4
以下の場合、CDI 検査は不可とし、GDH 陽性・トキシン陰性時
は toxigenic culture（TC）を導入した。
【結果】CDI 検査は変更前、トキシン陽性 12/393 件、変更後はトキシン陽性 12/393 件に加え GDH 陽性・トキシン陰性で TC によるトキシン陽性が 19/393 件で増加した。BS4 以下が占める割合
は 8.1%（32 件）から 1.5%（6 件）に低下した。検査オーダーは外来・入院 3 日以内の CDI 検査が 87 件→ 49 件、入院 4 日以降の食中毒
検査が 93 件→ 14 件に減少したが、外来・入院 3 日以内のトキシン陽性は 1 件→ 4 件に増加した。又、運用変更により年間（概算）241876 円のコスト削減が見込まれた。
【結論】検査依頼の時点から必要な検査を実施し、不要な検査を省略する仕組みを作ることにより検査の適正化を図ることができ、診断や治療、コスト面における貢献ができたと考える。

O53-1

O52-6

節雄

○春藤 和代 1）、小林
加藤 はる 2）

敦子 1）、石村

充敏 2）、【 目 的 】3 病 棟 に お い て 発 生 し た Clostridioides difficile 感 染 症（CDI）のアウトブレイクについて報告する。
【経緯】2020 年 5 月 18 日から 6 月 13 日の約 3 週間で計 18 例（A 病棟
6 例、B 病棟 8 例、C 病棟 4 例）の CDI 患者が発生した。非アウト
ブレイク時は本 3 病棟では CDI 発生率は 3.88/10000 patient-days（PDs）であったが、アウトブレイク時は 62.05/10000 PDs であった。
【結果】18 例からの 18 菌株について、PCR-ribotyping（RT）による型別解析を実施したところ、18 株は異なる 6 RT に分けられた。
そのうち 11 株が RT018" であり、A 病棟 4 例、B 病棟 7 例から分離され、A 病棟および B 病棟で本タイプ菌株が広がったことが明らかとなった。RT002 は、C 病棟 3 例より認められ、C 病棟での伝播が考えられた。残りの 4 菌株は各々異なる RT であった。
【考察】3 病棟内での主なアウトブレイク発生要因は、排泄ケア時のアルコール手指消毒剤のみの使用、下痢患者のアセスメント不足、下痢患者の情報共有不足の 3 点であった。また A 病棟と B 病
棟間では患者の転棟が多く、患者が病棟間を移動したことに伴い、感染が他病棟へ拡がった可能性が示唆された。また RT018" および RT002 は、日本の他の医療機関でアウトブレイクの流行株として報告されている点も注目された。

O53-2

ICU における新型コロナウイルス感
染症患者エリア内で発生した緑膿菌
水平感染の検証群馬大学医学部附属病院【背景・目的】2020 年 12 月末から外科系混合病棟に限定した患者
11 名職員 9 名の新型コロナウイルス感染症院内クラスターを経験した。クラスターの発生要因を考察し、検討した再発防止策を報告する。
【活動内容】発症時、場所・人の図式化から感染源／感染経路やリスクファクターに関する仮説を設定し、仮説の検証を行った。その結果から感染拡大の防止策の実践と今後の予防策を立案した。
【成果・考察】発生源は、入院前の接触歴から濃厚接触者であることが退院後に判明し PCR 検査陽性が確認された患者 A と考えられた。クラスターの発生要因は、患者 A の入院期間（3 日間）に、患者 A の病室（多床室）及び隣接する病室を主に担当した職員を中心に、医療行為やケアによって感染が拡大した可能性が高いと考えられた。患者 A を主に担当した職員のリスク比の最高値は78 だった。該当病棟では手指衛生実践状況は質的・量的調査ともに課題があった。また患者 A の病室や近隣病室における場所のリスク比は 68.7 だった。ドアの開放や窓の開放などにより病室と廊下の相互換気量の増加の影響も否定できない。人と場所のリス
ク分類は一致しており、要因は単一ではないと考えられた。そのため複合的な対策が必要となるが、今回の感染拡大状況から標準予防策の定着推進を優先と考えた。実際の業務の中で指導することで定着を図るため、標準予防策実践指導者配置し、支援する体制を構築した。

さおり 1）、妹尾

○須田
徳江

崇文、大嶋
豊

圭子、山田

まり子、柳澤邦雄、【背景・目的】当院 ICU では 2020 年 2 月から新型コロナウイルス
感染症重症患者を受け入れている。患者増加に伴い、業務効率化のため 12 月よりユニット毎の管理から 1 区画を汚染エリアにした管理へ変更した。今回エリア内で患者 1 名の痰培養から緑膿菌を検出、その後エリア内別患者の痰培養から先の患者と感受性が類似した緑膿菌を検出したため、水平感染を疑いその要因の検討と対策を行った。
【活動内容】エリア内に緑膿菌検出された患者が 3 名おり、POT
法にて全て同一遺伝子型であると判明した。職員からの伝播が考えられたため ICU と事例の振り返りを行い、改めて手指衛生と手袋の交換、環境清掃の徹底を強化していくとともに、10 個の改善項目を提示した。
【成果・考察】業務効率化のためエリア内では同じ PPE で対応し、患者毎に手指衛生と手袋交換を行うことをルールとしていたが、自己を守る意識の強さや重症管理の複雑化などからか、二重手袋や手袋の上から手指衛生をする行為、中には手指衛生と手袋交換のどちらも怠っていたことなどが散見された。そのためエリア内での標準予防策や接触感染予防策を統一し、常に PPE を装着している状況下でも患者毎の感染対策が確実に行えるよう詳細なルール化の必要性があったと考えられた。また清掃業者がエリア内に入れず、水回り等の清掃が不足していた。看護師が清掃業務も担っている中、マンパワーを見直し清潔な環境を維持することが必要と考える。

－ 291 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O53-3

COVID-19 院内感染発生時の陽性職員に対する Web アンケートによる調査結果

聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院

○細谷

美鈴、松本

香、内田

ゆかり、中薗

COVID-19 の受け入れ開始に伴う個人防護具着脱の実態

美鈴、松本

美咲 1）、竹内
美樹 2）、塩田史子 1）、村松有史 2）、山岸有紀 2）、久留宮 愛 2）、
由佳 2）、三鴨 廣繁 2）【背景・目的】A 病院 EICU（以下、部署）では COVID-19 の受け入れ開始に伴い、スタッフ全員の適切な個人防護具（以下、PPE）
着脱が求められた。PPE 着脱指導を行い、その実態を明らかにし、標準予防策を徹底するための示唆を得ることができたので報告する。
【方法】各時期における知識・態度・実践を Visual Analog Scaleにて評価する独自の自記式質問用紙を用い、看護師 32 名を対象に、指導前、指導直後、指導 3 ヶ月の比較調査研究を行った。分
析は Pearson の相関係数を用い、p ＜ 0.05 を有意差ありとした。
6 ヶ月後に追跡調査を行い、平均± SD にて前回の調査と比較した。この調査は A 病院看護部研究倫理審査会の承認を得た。（簡2020-24）【結果】回答数 18 名（回収率 56%）、有効回答 17 名（94%）を分析対象とした。PPE 着脱指導直後以降の各時期において、知識・態度・実践の全ての項目で平均値 80mm 以上となり、時期を重ねるごとに上昇し、標準偏差は小さくなった。各時期における知識・態度・実践の関連は、指導直後の知識は「指導直後の態度と実践」、「指導後 3 ヶ月の知識と態度」で、指導直後の態度は「指導直後の実践」、「指導後 3 ヶ月の態度と実践」で、指導後 3 ヶ月の態度は「指導後 3 ヶ月の実践」の全てにおいて正の相関を認めた。
【結論】PPE 着脱指導をしたことで、自己評価では知識・態度・実践の全ての項目で正の相関を認め、適切な個人防護具の着脱につながった。

香、内田

ゆかり、中薗

健一【背景・目的】2020 年 4 月に当院で発生した COVID-19 院内感染は、
感染者数 80 名（患者 38 名、職員 42 名）で、うち 14 名の患者が逝去された。遺族対応として、院内感染に関する説明責任と遺族の思いを汲み取ることを目的に面談を行った。遺族からの共通した訴えが、体制整備や対応力強化に有用と思われたので報告する。
【方法】医療安全管理室、患者サポート室、感染制御室等協働で、2020 年 5 月下旬から活動を開始した。院内感染に関する公式見解の確定、感染経路解析、遺族への事前ヒアリング、紛争マッピン
グ、個別対応方針の決定を経て、面談を実施した。
【結果】面談希望の遺族は 9 件、電話対応のみ希望 4 件、親類なく対応不能 1 件で、一遺族あたりの面談総時間の中央値 150 分（40～ 340）であった。共通した訴えは、患者がなぜ死ななければならなかったのか、ベッド配置や感染経路、対応の経過、院内感染の告知方法、オンライン面会回数への不満、個室利用の切望、院内感染で逝去したことへの偏見や差別の不安、面談への肯定的な意見等であった。
【考察】遺族は、院内感染への不満や怒り、なぜ自分の家族なのか、治療や対応は最善だったのか等の疑問を抱えている。一方、面談への肯定的な意見からも、院内感染発生時より患者・家族対応部
門を設置し、発生初期から丁寧なサポート体制を構築する必要が
ある。

O54-2

愛知医科大学病院 EICU1）、愛知医科大学病院 感染制御部 2）○佐藤
坂田

COVID-19 院内感染関連死亡事例の遺族面談の取り組み

聖マリアンナ医科大学横浜市西部病院

○細谷

健一

【背景・目的】2020 年 4 月 21 日に COVID-19 院内感染が判明し、感染者数 80 名（内訳、患者 38 名、職員 42 名）となり、オンライン外
来診療への移行や行政との連絡、家族対応、利用者等からの問い合わせが激増し、電話回線がパンク状態となった。そのため、陽性職員に対して、電話と Web を併用した調査を行ったので報告する。
【方法】院内感染による陽性職員を対象に、Google フォームを利用した調査を実施した。調査内容は、症状や推定される曝露相手
や感染経路、場所、場面、出勤方法、外出場所、自己分析による要因等の 25 項目を調査した。
【結果】陽性職員が疑う曝露相手は、患者が 66%、職員 13%、不明
21% であった。自己分析による推定接触場面は、体位変換、移乗
介助、内服介助、食事介助が上位であり、推定要因はアイガードの未着用 21%、N95 マスクの未着用 16%、換気不足 16%、手指衛生の不足 12% 等で、院内感染初期から拡大期における感染予防策の不遵守が挙げられた。また、軽微な有症状時に出勤した職員は19% であった。
【考察】院内感染発生時は、感染管理や危機管理対応等、多岐にわたる業務を迅速に初動対応することが求められる。Web アン
ケートによる調査を併用し、聞き取り漏れや時間の短縮、また疫学調査や職員への再教育、改善策の検討に活用することが可能で
あった。

O54-1

O53-4

COVID-19 流行下における N95 マ
スク、及びその相当品の使い方に関する一考察 ～フィットテストによる漏れ率の比較から～

独立行政法人国立病院機構敦賀医療センター

○隨原

さとえ

【目的】防護具不足の中、国や県からの支給により確保できた N95
マスク及びその相当品の漏れ率を測定し、当院における 11 種類の N95 マスク及びその相当品の使い方を検討する。
【方法】目的を説明し、同意を得た看護職員 12 名のフィットテス
トによる各マスクの漏れ率を測定し、平均値、標準偏差を出し、比較・検討する。
【結果】マスクは「A」～「K」を使用した。マスクの規格は、「A」「C」～「H」は N95、「I」は DS2、「B」は N95/DS2、「J」「K」は KN95 であった。漏れ率の平均値が 10% 以下は「B」（平均値 1.15 標準偏差 1.00）と「E」（平均値 7.42 標準偏差 7.30）であった。自分で閉め具合を調整できるため漏れ率が低かったと考えられ、経験の少ない職員が初めに使用するマスクとして望ましい。平均値が 10 ～ 20% 以下
は「A」（平均値 15.54 標準偏差 9. 50）「I」（平均値 13.31 標準偏差 8.14）であった。平均値が 40% 以上は「D」「J」「K」であった。「A」「I」は
ユーザーシールチェックが正しく行える者から使用する。
「C」
「D」
「F」
「G」
「H」は使用の場面を慎重に検討する。「J」「K」は、漏れ率が高いため、サージカルマスクの代用として使用することとした。
【結語】1. 11 種類のマスクの中で、「B」は一番漏れ率が少なく、個人差がなかった。2.「J」「K」は漏れ率が高く、N95 マスク相当として使用できないことが明らかになった。

－ 292 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O54-3

covid-19 院内発生が当院の感染対策に与えた影響

産業医科大学病院○江藤

宏一郎、本田

雅久、鈴木

克典、古谷

頼和

【目的】病院内における covid-19 感染者の発生が、院内感染対策に与えた影響を明らかにする。
【方法】病院内で 1 週間以内に 5 名以上の covid-19 感染者の発生があった前後で、1 患者あたり手指消毒回数、個人防護具の払い出
し量、針刺し・粘膜暴露件数に変化があったのかを分析した。また、全国および北九州市の新規 covid 患者報告数との相関についても同様に分析を行った。
【結果】1 患者あたりの手指消毒回数が p ＜ 0.05 有意に増加した。
なおかつ covid-19 患者発生に関連した部署は全て p ＜ 0.05 有意に増加していた。個人防護具はサージカルマスク・N95 マスクの使用量が p ＜ 0.05 有意に増加した。針刺し・粘膜暴露件数については全国の covid-19 患者の増加に伴い p ＜ 0.05 有意に減少していた。
【結語】covid-19 院内発生により、手指消毒を始めとした感染対策の質は向上していたが、これは事例に関連した部署に顕著に表れており、それ以外の部署ではほとんど影響が無いところもあったことから院内全体の意識改革にはつながっていなかった可能性があった。個人防護具の使用に関しても概ね使用量は増えていたが、物品の枯渇の影響もあり正しく判断するのは困難であった針
刺し・粘膜曝露が減っていたのは、個人防護具の着用が増えている副次的な効果であると考えられた。

O54-5

N- ヤシ油脂肪酸アシル -L- アルギニ
ンエチル（CAE）によるコロナウイル
ス感染効率の抑制

四国大学短期大学部 、和歌山県立医科大学 、香川大学1）○長尾多美子 1）、池田2）

敬子 2）、桑原

知巳 3）、小山

3）

一 2）【目的】効果的で組織障害性のない消毒薬はうがい薬や鼻洗浄薬
として粘膜面の消毒が可能であり、COVID-19 を含め呼吸器感染症に対する薬剤抵抗変異株出現の恐れのない予防薬となりうると
考え、CAE を候補薬に、ネココロナウイルスをモデルウイルス
としてインビトロで感染阻害作用を検証した。
【材料と方法】ウイルスにはネココロナウイルス TypeII（FeCoV）、
インフルエンザウイルス（IV）A/PR8（H1N1）及び B/Tokyo 等を用いた。感染効率は、細胞に指示濃度の CAE を含むリン酸緩衝
塩類溶液（ph7.4）内でウイルスを 60 分間感染させ、CAE 非存在下で培養し生じたプラックの数から定量した。
【結果と考察】CAE の細胞障害作用は限定的で、濃度 0.012% で死細胞出現率は 5% であった。CAE 存在下で FeCoV を CRFK 細胞に感染させると、濃度に応じてプラック数は減少し、0.008%CAE
存在下では 25-1 まで低下した。ウイルス不活化も濃度依存的に起きるが 0.008% では 7-1 に留まり、感染の抑制は不活化の副次効果
だけではない。感染抑制は呼吸器感染する IV-A
（0.008% で 10-1 に）-1や IV-B（40 に）でも見られた。
CAE は広範なウイルスの増殖阻害や不活化作用も示す。不活化は酸性でより強く、緩衝液を工夫することで、より効果的な感染阻止効果も可能と考えている。

O54-4

一価銅化合物ナノ粒子の新型コロナ
ウイルス不活化活性評価および抗ウ
イルス性フィルム・不織布への応用

帯広畜産大学 グローバルアグロメディシン研究センター 1）、株式会社 NBC メッシュテック 2）○武田洋平 1）、長尾

朋和 2）【背景・目的】新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染伝播様式
としては、飛沫吸入による経気道感染に加え、環境表面のウイル
スによる接触感染の可能性も示唆されている。本研究では強い病
原体不活化活性を有する一価銅化合物ナノ粒子に着目し、そのSARS-CoV-2 不活化活性を評価した。更に、一価銅化合物ナノ粒子を付与したフィルム及び不織布の SARS-CoV-2 不活化活性も評
価し、環境中のウイルス不活化への応用の可能性を検証した。
【方法】試験にはヨウ化銅（CuI）ナノ粒子を使用した。CuI 分散液及び超純水を SARS-CoV-2 液と混合し一定時間室温で転倒混和させた後、CuI 群と超純水群のウイルス力価を比較し CuI 分散液によるウイルス不活化活性を評価した。また、CuI 処理による SARS-CoV-2 のタンパク質及び遺伝子への影響をウエスタンブ
ロッティング及びリアルタイム RT-PCR により評価した。また、
CuI 含有フィルム及び不織布による SARS-CoV-2 不活化活性も評価した。
【結果】CuI 分散液は 30 分以内に p ＜ 0.05 有意差でウイルス力価を低下させた。また CuI がウイルスタンパク質及び遺伝子の構造変化や破壊を誘導する可能性が示された。更に CuI 含有フィルム及び不織布はそれぞれ 10 分、30 分以内に p ＜ 0.05 有意差でウイル
ス力価を低下させた。
【結論】CuI は強い SARS-CoV-2 不活化活性を有し、CuI 含有フィ
ルムや不織布は環境表面のウイルス不活化や抗ウイルス性マスク
や防護衣等への応用が期待出来る。

O55-1

救急外来における医療関連感染対策
強化の取り組み

公益財団法人田附興風会医学研究所北野病院 看護管理室 1）、
公益財団法人田附興風会医学研究所北野病院 救急部 2）

永田 万結 1）、○藤林 万里佳 2）、森田
鈴木 菜桜 2）、岩谷 梨夏 2）

一帆 2）、【背景・目的】当院救急部は、年間約 12000 人を受け入れている。
受診患者は、多様な病態や重症度が混在し、病因や背景も様々である。救急外来部門では、新興感染症を含めた様々なヒト - ヒト
感染症と遭遇する危険性があり、感染対策は十分かつ適切に行われることが求められる。今回、救急部における看護師の役割として医療関連感染対策の強化に取り組み、成果を得たため報告する。
【活動内容】2019 年 4 月より活動を開始した。（1）手指消毒薬使用量調査、2020 年 4 月より直接観察法での手指衛生行動の観察を追加し、手指衛生遵守率を算定 （2）環境整備の手順作成、習慣化への介入 （3）個人防護具の設置場所を検討、定期的に正しい個
人防護具着脱の演習を実施 （4）環境培養 （5）来院患者・家族の症状別ゾーニング （6）患者対応時のシミュレーション教育【成果・考察】手指消毒薬使用量は 2019 年 4 月 1.4 回／患者／日→ 2020 年 12 月 2.9 回／患者／日、手指衛生遵守率は 2020 年 6-8
月 46.5% → 2020 年 11-12 月 59.5% と 上 昇 し た。 ま た、2020 年 のCOVID-19 流行以降、救急部内に発熱外来を設置し、職員が感染症に曝露する機会は増えたが、救急部における明らかな院内感染事例は発生していない。以上の成果を得られたことから、今回の取り組みが救急部における感染対策への意識向上の契機になったと評価する。今後も活動を継続し、当院の医療関連感染対策の質向上へ寄与していきたい。

－ 293 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O55-2

当 院 救 急 外 来 に お け る COVID-19
に対する感染対策の活動報告

市立四日市病院○山本【背景】COVID-19 流行に伴い救急外来では従来の標準予防策に加え、新たな感染対策が求められるようになった。当院は ER 型救命救急センターで救急車のみでなく walk-in 患者も多数来院し、特に多様な対応が求められる。2020 年当初からの当院救急外来
での感染対策の変遷を報告する。
【活動内容】新型コロナウイルス感染症第一波到来時に救急外来で個人防護具として手袋・長袖ガウン・キャップ・N95 マスク・
眼防護具による対応を開始したが物資在庫が少なく使い回しとな
り、操作が不潔となったり、防護具装着に伴い手指衛生が疎かになる場面が散見された。またスタッフも常に重装備を装着するス
トレスもあり、徐々に防護具の扱いが粗雑になった。そのため
感染経路別対策に重点を置く形とし、まず COVID-19 の感染経路についてスタッフへ教育講習を行い、標準装備をフェイスシー
ルド + サージカルマスクとし、手指衛生の徹底を励行した。また
walk-in 患者に対して当院救急外来では看護師による診察前トリ
アージを実施しており、トリアージ看護師は N95 マスク + フェイ
スシールドで感染防御を行い、診察前問診を行う形とした。
【考察】現在も標準予防策に加えて感染経路別対策を強調して行っており、スタッフ内で感染者は出ていない。感染経路別対策を重点的に行う事は、新型コロナウイルス感染症へのスタッフ健康管理に有用であると考えられる。

家庭内で父親は衛生的おむつ交換が実施できているか？

○平馬

珠佳、後藤

善則

知実 1）、工藤綾子 2）【背景・目的】近年、訪問看護に従事する看護師の粘膜暴露が報告されている。そこで在宅看護における個人防護具の取扱い上の課題を明らかにする。
【方法】対象は、首都圏近郊の独立型の訪問看護ステーション 15
施設に勤務する 18 名の訪問看護師とした。調査内容は、個人防護具取り扱いに関連する教育背景などの概要調査と、個人防護具
取り扱い上の実態や困難感などについて半構造化面接を行い質的に分析した。調査は大学院の研究等倫理委員会承認後に実施した。
【結果】個人防護具取り扱いに関連する教育は 9 名が研修を受けていた。個人防護具取扱い上の課題は 299 コードから【生活の場と対象の特徴への考慮】【自己判断や感覚に依存】【ステーションや家族の経済面への考慮】【家族や利用者との関係性や意向への優先】のコアカテゴリーが生成された。
【結論】訪問看護師は、個人防護具への不確かな認識によって個
人の感覚や利用者とその家族との関係性や意向を優先した取り扱いをしていた。個人防護具の使用が経済的負担となる背景の中で、在宅看護環境に潜む病原体暴露リスクを理解し、個人防護具を必
要な場面で正しく取り扱うことで、訪問看護師と利用者の安全の確保や育成につなげていくことが課題であった。

O55-5

福井県嶺南振興局若狭健康福祉センター○川口

訪問看護ステーションで働く看護師の個人防護具取り扱い上の課題

順天堂大学医学部附属静岡病院 1）、
元順天堂大学大学院医療看護学研究科 感染制御看護学分野 2）

寛之

O55-4

O55-3

特別養護老人ホーム感染対策担当者が考える、強化が必要なケアスタッ
フの感染対策に関する技術・知識

日本赤十字豊田看護大学【背景・目的】以前より保健所ではノロウイルス等胃腸炎の施設
内伝播予防対策を教育啓蒙してきたが、新型コロナウイルスの出
現により手指消毒や環境衛生に関心が高まった。今回腸管出血性大腸菌のおむつ交換による家族内二次感染を疑う事例を経験したことから、家庭でのおむつ交換の実態を調査し、感染防止対策への反映を目的とする。
【方法】当保健所の所在地である O 市内 8 保育園に通う 3 歳未満児
161 名の保護者を対象に、排便時の交換における手指消毒や環境衛生に関するアンケート（無記名自記式質問紙法）を実施した。
母親と父親の両方から回答が得られた 118 名では両者間を比較検討した。
【結果】排便時の交換を多くするのは母親で、父親との回答は 13
名（8%）であった。17 名（11%）の父親はまったく交換していなかった。交換場所はリビング（82%）、決まっていない（18%）の順に多
く、71% はシーツ等を敷かず、95% は場所の消毒をしていなかった。97% は交換後自身の手洗いをしていたが、児の手洗いは 7%のみであった。母親父親間の比較（オッズ比）ではシーツ等を敷
く 1.3、場所の消毒 7.4、自身の手洗い 4.2、児の手洗い 2.4 と母親の対応が衛生的であった。
【結論】医療機関では標準予防策に接触感染を念頭におむつ交換がなされるが、家庭内で通常個人防御具を着用しない。母親に比し手指衛生や環境衛生に配慮が劣る父親に対し、育児参加の促しとともにおむつ交換の教育が望まれる。

○松田
下間

優子、近藤
正隆

香苗、小林

尚司、森田

一三、

【目的】特別養護老人ホーム（以下、特養）の感染対策担当者が考える、強化が必要なケアスタッフの感染対策に関する技術・知識について明らかにする。
【方法】2020 年 12 月～ 2021 年 1 月に特養感染対策担当者 1300 名を対象に、感染対策の技術・知識に関する無記名自記式質問紙調査を行った。本研究は所属機関の研究倫理審査委員会の承認を得た。
【結果】有効回答者数は 299 人、対象者の勤務年数の平均は 13.9 ±8.25 年、感染対策担当者経験年数の平均は、6.8 ± 5.51 年であった。
対象者の 7 割以上の感染対策担当者がケアスタッフに強化したいと回答した項目は、「特養の特徴」のうち「特養の特性」、「標準予防策」、「感染経路別予防策」であった。また同様に、個別の感染対策項目は、インフルエンザ、ノロウイルス感染症、新型コロナ
ウイルス感染症のいずれにおいても「疑ったときの対応」があげられた。これに加え、新型コロナウイルス感染症では、「特徴や知識」、「平常時の対応・予防の理解」の項目があがった。
【結論】特養の感染対策担当者が考える、強化が必要なケアスタッ
フの感染対策は、「特養の特性」「標準予防策」「感染経路予防策」「疑った時の対応」であった。このことから特養の感染対策担当者は、兼務が多い特養において、個々のケアスタッフが各感染症を「疑った時」には、自ら考えて適切に初期対応をとれることにより、集団感染を未然に防ぎたいと考えている。

－ 294 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O56-1

小児領域におけるクロルヘキシジン
含有フィルムドレッシング剤を用いた前後の中心ライン関連血流感染率の比較

済生会横浜市東部病院○勝倉

恵津子、大石歯科診療におけるフェイスシールドの汚染調査

大阪歯科大学附属病院 ICT1）、大阪歯科大学附属病院 院内感染防止委員会 2）、
大阪市健康局健康推進部 3）

小児施設での海外からの高度薬剤耐性菌持込対策におけるスクリーニン
グ検査の検討

国立成育医療研究センター

○船木

貴幸

【目的】中心ラインを使用した小児において、クロルヘキシジン
含有フィルムドレッシング剤（CHG-D）を用いた前後の中心ライン関連血流感染（CLABSI）を明らかにし、CHG-D の有効性を検証する。前回の当学会において同様の発表をおこなったが、今回は介入後の調査期間を延長したうえで再検証した。
【方法】当院総合小児科、小児肝臓消化器科、小児外科に入院し、中心ラインを使用した患児において、2017 年 4 月から 2019 年 1 月
までを CHG-D 未使用期間（介入前）、2019 年 2 月から 2021 年 3 月までを CHG-D 使用期間（介入後）とし、CLABSI 率を介入前後で後ろ向きに比較した。CLABSI の定義は JHAIS サーベイランスシ
ステムの定義を用いた。なお、CHG-D は 2 か月未満の小児には推奨されていないため、2 か月未満の患児は除外した。
【結果】介入前のカテーテル使用件数は 60 件（48 人）であり、感染件数は 9（検査確認された血流感染 2、臨床的敗血症 7）感染率は18.4、医療器具使用比は 0.02 であった。介入後のカテーテル使用
件数は 23 件（20 人）であり、感染件数と感染率は 0（P ＜ 0.05）、医療器具使用比は 0.02 であった。
【結論】CHG-D は小児領域でも CLABSI を減少させる効果が高い
ことが再認された。

O56-3

O56-2

孝則、菅原

美絵、宮入

【背景】医療機関は海外からの高度耐性菌の持込への備えが必要
だが、小児において耐性菌の持込に備えたスクリーニング検査基
準について検討された報告は少ない。
【方法】当院では 2013 年 12 月から海外医療機関での入院歴又は海外（アジア・アフリカ）で 2 か月以上連続した生活歴のある小児患者に対し、2019 年 5 月以降は過去 3 年以内に該当する者に対して、便又は肛門拭いによる耐性菌スクリーニングを開始した。2013年 12 月－ 2021 年 3 月に当院を受診した小児患者を対象に後方視的に検討した。高度耐性菌は感染症法の届出疾患の耐性菌（黄色ブドウ球菌は除く）とした。検査基準の変更前後 1 年間（変更後 3か月は除く）で採取件数の変化や非対象者からの高度耐性菌の検出例の有無等を調査した。
【結果】対象期間内の検査実施件数は 330 件（平均 45 件 / 年、幅：4-101）であった。耐性菌及び高度耐性菌の検出頻度は順に 95/330
件（28.8%）、10/330 件（3.0%）であった。検査基準変更前後 1 年間の耐性菌 / 高度耐性菌の検出頻度と採取件数は、変更前が 21（22%）/0（0%）/97 件であったのに対して、変更後は 22（29%）/2（3%）/77 件であり、基準変更前後でいずれも検査非対象者から高度耐性菌検出された事例はなかった。
【結論】海外での居住歴又は入院歴のある小児患者でも、耐性菌スクリーニングの実施が院内感染対策上有効な可能性がある。過去 3 年以上の海外での入院・生活歴まで遡る必要はない可能性が
ある。

O56-4

歯科診療所における職業感染対策の行動に及ぼす影響因子に関する研究

神戸女子大学大学院 看護学研究科○岡森○谷本 啓彰 1,2）、護邦 英俊 1,2）、野木 弥栄 1）、
藤井 智子 1,2）、鳥井 克典 1）、武藤 真琴 1）、内藤 徹 1）、
岩谷 亜希子 1）、久保田 陽子 1）、大下 修弘 1）、
楠 博 1,2）、元根 正晴 1）、蒲生 祥子 3）、松本 和浩 1,2）、
山本 一世 2）、中嶋 正博 2）【目的】昨年から新型コロナウィルス感染症（COVID-19）が世界中で猛威を奮い，現在に至っている．「（公社）日本医師会 新型コロ
ナウィルス感染症外来診療ガイド」では「飛沫感染と接触感染が主な感染経路だが，これだけでは説明できないのがエアロゾル感
染である」とある．そこで今回，切削器具や超音波器具の使用によりエアロゾルが発生しやすい歯科診療における飛沫状況を把握するために，ATP 測定法を用いて調査したので報告する．
【方法】歯科医師による保存処置・歯周処置・補綴処置・外科処
置の診療前後でのフェイスシールド表面の眼部相当部と口唇付近の 2 か所拭き取り調査を行った．
【結果】診療前の平均値は，眼部相当部で 11，口唇付近で 11 であった．診療後の平均値は，眼部相当部で 220，口唇付近で 1443 であった．なお，非診療時の平均値は，眼部相当部で 5，口唇付近で 12であった．処置内容によって違いがあるものの，診療後には大きく数値が悪化し，特に口唇付近では顕著であった．
【考察】患者口腔内に近い歯科医師の口唇付近に特に数値が高い
ことが確認できた．今回，ATP 測定法を用いた検査は，肉眼で確認できない歯科診療時の飛沫を数値化することで，その汚染度を認識させることが可能になり，個人防護具適正使用の推進に有効であると考えられる．

烈

景子、洪

愛子、柴谷

涼子

【背景・目的】歯科診療所に勤務する歯科医師と歯科衛生士の職
業感染対策に関する行動に影響を与える要因を明らかにする．
【方法】兵庫県と山形県に所在する歯科診療所合計 3,443 施設に勤務する歯科医師と歯科衛生士を対象に，郵送法による自記式質問
紙調査を実施した．職業感染対策に関する行動の指標を得点化し従属変数とし，影響要因として知識の指標得点，過去 2 年間の研修会参加回数，情報の入手経路数，年齢，勤務年数を独立変数とし分析した．神戸女子大学倫理委員会（2020-7-1）の承認を得た．
【結果】回収数は歯科医師 549 部（回収率 16.0%），歯科衛生士 306
部（回収率 8.9%）であった．職業感染対策に関する行動得点と知識得点を Pearson の積率相関係数で分析した結果，兵庫県歯科医師（r ＝ 0.519），山形県歯科医師（r ＝ 0.396）で関連がみられたが，歯科衛生士には関連はみられなかった．一方，歯科医師の回帰分析の結果では，職業感染対策に関する行動得点に対して知識得点の効果が最も大きく（兵庫県：β＝ 0.454，山形県：β＝ 0.339），
次いで兵庫県では情報の入手経路数，山形県では研修会参加回数に効果があった．また年齢は知識得点に負の効果がみられた（兵庫県：β＝ -0.341，山形県：β＝ -0.371）．
【結論】職業感染対策に関する行動をより良くするには，知識の獲得が重要である．特に年齢が高い世代では，積極的に感染対策の情報を得ることの必要性が示唆された．

－ 295 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O57-1

新型コロナウイルス感染症の災害時対応における課題

O57-2

COVID-19 重症病棟における災害訓
練で見えてきたこと

がん・感染症センター都立駒込病院

東京医科歯科大学医学部附属病院【背景・目的】A 病院では、感染症患者の災害対応は、一般患者の災害マニュアルに従い対応していた。しかし、新型コロナウイル
ス感染症患者を受け入れるにあたり、感染対策を踏まえたマニュ
アルが必要であると考えた。そこで、新型コロナウイルス感染症
患者の災害時マニュアルを作成し、災害訓練を実施したことで、今後の課題を明確にできたため報告する。
【活動内容】同意を得られた A 病棟看護職員 33 名にアンケートを実施し、新型コロナウイルス感染症患者の災害対応の問題点を抽出した。抽出された問題点を踏まえ、マニュアルを作成した。マニュアルに沿い訓練を実施し、意見交換を行い今後の課題を明確にした。
【成果・考察】訓練前アンケートの結果、病棟構造の理解不足，広い行動範囲，引火しやすい防護具，感染対策の厳守が問題となった。そこで、避難経路や役割分担を明確にし、防炎性の防護具を着用するなどの、マニュアルを作成し訓練を実施した。訓練実施
後、新たに防護具の装着に時間がかかる，非感染者と接触を避けるため避難に時間がかかる，患者の誘導に人手を要する，患者の不安への対応などが課題となった。災害時に新型コロナウイルス
感染症患者を安全に避難させるためには、通常以上に時間と人手が必要であり、非感染者と区別した避難場所の確保が求められる。
患者の不安を軽減し的確に対応するためには、マニュアルに沿い
定期的に訓練することが重要である。

【背景・目的】当院は 2020 年 4 月から COVID-19 患者の受け入れを開始した。それに伴い、今回 COVID-19 重症病床内（以降赤エリア）で災害訓練を実施し、明確になった課題と対応について検討
し様々な対策を講じたので報告する。
【方法】新たに赤エリア用のアクションカードを作成し災害訓練を実施した。実施後の振り返りから問題点を抽出し対策を検討した。
【結果】今回作成した赤エリア用アクションカードを使用し、赤エリア内で PPE を装着した状態で訓練を実施した。実施後の振り返りでは、「ヘルメット装着により防護具がずれ感染対策に不安を感じた」「状況報告書が紙媒体であるため、赤エリアから出せなかった」など他にも多数の意見を得ることができ課題が明らかとなった。対応策として、ヘルメットに関しては、防護具を装着した状態で安全なヘルメットの被り方を検討し写真等用いて周知した。状況報告書に関しては、赤エリアから緑エリアに伝達し本部に報告する方法を検討し、アクションカードに追記した。
【考察】実際に赤エリア内で災害訓練を行ったことで、想定を超えた多くの課題が明確になった。今後はこれら全ての課題に対して解決策を講じ、多職種と共同し繰り返し訓練を実施していくことで、COVID-19 重症患者の災害時の安全の確保や赤エリアで働
く医療従事者の安心感につながると考える。

○有馬

美奈

O57-3

○木下

バイオテロリズムへの準備とその教育の必要性：国内外の人為災害の文献検討を通して○梶山

千珠子 1）、操

O57-4

華子 2）

【背景】日本の看護基礎教育に含まれている災害看護学は、自然
災害への対応に重点が置かれている現状がある。国際的なイベン
ト等で、海外からの訪日者が増加している。近年、人為災害の 1つであるバイオテロリズムへの対応の必要性が指摘されている。
そこで、国内外で発表されている人為災害、特にバイオテロリズ
ムに関する先行文献を検索し検討した。
【方法】医学中央雑誌及び PubMed を用い、人為災害、看護、バイオテロリズム、教育、準備のキーワードにて、2001 年から 20年間の原著論文を抽出した。抽出された文献を文献マトリックス、
文献マップを用いて整理した。
【結果】対象文献は日本文献 11 件、英語文献 23 件であった。「人為災害の分類」8 件、「人為災害への対策の現状」18 件、「人為災害に対する看護教育」8 件に分類した。「人為災害の分類」では、さらに「ケミカルテロリズム」5 件、「バイオテロリズム」3 件の下位項目が含まれ、「人為災害に対する看護教育」では、日本と英語圏の教授内容を比較した。
【結論】海外の災害看護学は、テロリズムを含む人為災害についてカリキュラムに含み教授している。日本は、ケミカルテロリズムを経験しているが、海外と比較するとバイオテロリズム対策についての準備不足、災害看護学の教育内容に違いがみられる。災害看護学が自然災害に特化している現状を顧みて、バイオテロリ
ズムへの対応に関する教授を災害看護に含めていく必要性があ
る。

愛美、伊藤

暁子、溝江

亜紀子

新型コロナウイルスクラスター対応
時における組織体制

北見赤十字病院 感染管理室○松澤

静岡県立大学大学院看護学研究科 修士課程 1）、
静岡県立大学大学院看護学研究科 2）

舞、長谷川由香里、高田

真美、橋口

淳一、菅原

修

【背景・目的】2020 年 2 月、当院は北海道内初となる展示会で発生した陽性者 11 人の新型コロナウイルス感染症（以後、COVID-19）
クラスターに対応した。クラスターにおける濃厚接触者の健康観
察期間は 3 月末に終了し、その後 2 週間にわたり新規陽性者は確認されず終息が宣言された。対応初期は COVID-19 対応準備が不十分であり、また感染管理室に全情報が集中し現場への感染対策
指導実施が困難な状況であった。そのため、院内に COVID-19 感染対策本部を設置し、医療圏内のベッド状況など近隣施設と連携を取りながら対応したので報告する。
【活動内容】病院長を本部長として COVID-19 感染対策本部を設置
し、毎日本部会議を開催し検討した。日々の感染対策は本部担当副院長が当番制で指揮を取り、本部ロジスティックは事務部各部門が当番制で担当した。感染管理専門家は COVID-19 対応マニュ
アルの策定や現場への指導、近隣連携施設の感染管理専門家との情報交換に従事した。
【成果・考察】COVID-19 対策本部が立ち上がったことや日々の本
部会議が開催されたことで、情報の一元化が可能になった。また、事務部門がロジスティック機能を担うことで、感染管理専門家は
感染対策のみに集中して対応することができた。このクラスター
対応の副次的効果として、院内および連携施設間のコミュニケー
ションが促進された。

－ 296 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O58-1

緑膿菌における各抗菌薬間の交叉
耐 性 状 況 の CRR diagram お よ びasymmetric MDS による可視化

大阪大谷大学薬学部 1）、堺市立総合医療センター 薬剤部 2）

○初田

1）

泰敏 、面谷

幸子

1,2）

、安井

2）

友佳子 、石坂敏彦

2）【背景・目的】我々は抗菌薬間の交叉耐性率を散布図によって視覚的に捉えることのできる CRR diagram を開発した。また、非対称多次元尺度構成法（asymmetric MDS）を使って、交叉耐性の類似性を二次元布置に変換し視覚的に表現する試みも行ってきた。本研究では緑膿菌を例として、病院施設における交叉耐性の状況を両手法を併用して解析する際に考慮すべき点を探った。
【方法】CRR diagram は、特定の菌における各抗菌薬間の交叉耐性率を示した散布図であり、横軸は各抗菌薬の基準抗菌薬に対する交叉耐性率を、縦軸は基準抗菌薬の各抗菌薬に対する交叉耐性率を表す。asymmetric MDS は対象間の非類似性を距離と見なし、類似したものを近くに類似していないものを遠くに配置した布置を出力する多変量解析手法である。
【結果】asymmetric MDS の布置に示される各抗菌薬の円の半径はその抗菌薬の CRR と強い逆相関を示した。また、asymmetric
MDS の布置における各抗菌薬の配置は、異質性が高い抗菌薬の影響を大きく受けた。構成する抗菌薬グループと基準抗菌薬を適切に選択することで CRR diagram のプロットとの類似性を示した。
【結論】先ずグループ間の交叉耐性の傾向を asymmetric MDS 解析によって概観し、次に CRR diagram を使って個々の抗菌薬間の関係性を可視化し詳細な関係性を理解する、といった運用方法
が最も効果的であると考えられる。

O58-3

経口第三世代セファロスポリン系薬の使用量削減への取り組み

マツダ株式会社マツダ病院

○勝谷
村田

和馬、赤木
織江、宗本

真治、大成
幹枝、安原

洋二郎、滝
昌宏、原田

O58-2

福島労災病院 薬剤部 1）、福島労災病院 AST2）○杉山【背景・目的】経口第三世代セファロスポリン系薬（以下、第三世代）の使用量削減は AMR 対策アクションプランの成果目標に明記されている。マツダ病院では AST が中心となり使用量削減に取り組んだ。
【活動内容】各種ガイドラインを参考に各科医師と協議し抗菌薬を見直した。外科（鼠径部ヘルニア根治術）と耳鼻科（口蓋扁桃摘
出術、頸部腫瘍摘出術、内視鏡下副鼻腔手術、ラリンゴマイクロ
サージェリー）のクリニカルパスは、第一世代やペニシリン系に変更し、眼科（白内障手術）は削除した。また、縫合処置、膀胱
鏡検査、抜歯の予防投与に使用する場合は、第一世代やペニシリン系へ変更した。さらに、感染症治療（尿路感染症、蜂窩織炎等）
では AST 専従薬剤師が他剤への変更を提案した。
【 成 果・ 考 察 】セ フ ジ ニ ル（CFDN）、 セ フ カ ペ ン ピ ボ キ シ ル（CFPN-PI）の 使 用 量 を 取 り 組 み 前 後 の 2019 年 4-6 月 と 2020 年
10-12 月で比較した。入院使用量（処方日数 / 延べ入院日数× 1,000）
は、CFDN は 17.2 → 0.8 日、CFPN-PI は 21.1 → 3.8 日 に 減 少 し、
外来使用量（処方件数 / 延べ外来患者数× 1,000）は、CFDN は11.2 → 1.6 件、CFPN-PI は 15.1 → 3.3 件に減少した。また、今回の調査期間でパス変更後の SSI 発生はなかった。AST 主導の取り組みが入院外来ともに第三世代の使用量を削減できる可能性が示唆された。今後は、薬剤耐性率との関連性を評価する必要がある。

昌宏 1,2）、照沼

保徳 1,2）、皆川

陽子 2）、松本

哲哉 1）【背景・目的】AMR 対策アクションプランでは、2020 年の大腸菌のフルオロキノロン耐性率 25% 以下を目標としているが、当院の耐性率は 30% 以上が続いていた。当院では 2017 年 12 月より ASTが支援を開始し、さらに、担当薬剤師は毎日培養結果を確認し、病棟担当薬剤師へのフィードバック等支援を強化した。今回、支援の効果を評価した。
【方法】支援前（2016 年 1 ～ 12 月）、支援後（2020 年 1 ～ 12 月）の注
射、内服キノロン系抗菌薬の入院 AUD、DOT、
AUD/DOT（100bed
days）、大腸菌のフルオロキノロン耐性率（全検体、外来検体、
入院検体、尿検体、尿以外検体）、薬剤費について診療録を後ろ向きに調査した。
【 結 果 】支 援 前 → 支 援 後 の 数 値 を 以 下 に 示 す。 注 射 AUD：
1.30 → 0.36（p ＜ 0.05）、DOT：1.30 → 0.36（p ＜ 0.05）、AUD/
DOT：0.92 → 0.99（p ＜ 0.05）、内服 AUD：3.20 → 2.49（p ＜ 0.05）、
DOT：3.53 → 2.88（p ＜ 0.05）、AUD/DOT：0.91 → 0.86（p=0.08）
で あ っ た。 大 腸 菌 の フ ル オ ロ キ ノ ロ ン 耐 性 率 は、 全 検 体：
36.4 → 25.5%（p ＜ 0.05）、外来検体：37.0 → 29.4%（p=0.35）、入院
検体：36.1 → 22.8%（p ＜ 0.05）、検体別では尿検体：37.9 → 29.2%（p=0.25）、尿以外の検体：35.1 → 22.9%（p=0.06）であった。薬剤費は 211691 → 83782 円（p ＜ 0.05）と減少した。
【結論】支援により、注射、内服ともに、投与人数、日数が有意に減少し、薬剤費も削減できた。また、入院検体の大腸菌のフルオ
ロキノロン耐性率は AMR 対策アクションプランを達成できた。

O58-4
福井循環器病院

○前川

雪歩、
靖子

AMR 対策アクションプラン達成へ向けた AST によるキノロン系抗菌薬適正使用支援の評価

当院における抗菌薬使用量の調査

知子、森川

真理子

【背景・目的】AMR 対策アクションプランでは、成果指標として抗菌薬の使用量削減が掲げられている。当院では抗菌薬投与量の事前確認と服薬指導の強化、および周術期抗菌薬の見直し等を行った。本研究ではこれらの取り組みによる抗菌薬使用量の動向を調査した。
【方法】調査期間は 2013 年から 2020 年までの 8 年間とした。外来の使用量は外来のべ患者千人あたりの抗菌薬使用密度（AUD（DDDs/1000bed-days））を、入院の使用量は入院のべ患者千人あたりの AUD を算出し、AMR 対策アクションプランの成果指標に準じて使用量を比較した。
【 結 果 】2013 年 に 対 す る 2020 年 の 抗 菌 薬 の AUD は 35.4% 減 少（474.5 → 306.5）していた。経口セファロスポリン系薬の AUD は
51.0% 減少（47.3 → 23.2）、経口フルオロキノロン系薬の AUD は35.4% 減少（79.1 → 51.1）、経口マクロライド系薬の AUD は 54.2%
減 少（183.3 → 83.9）し て い た。 静 注 抗 菌 薬 の AUD は 7.8% 増 加（92.9 → 100.1）していた。
【結論・考察】静注抗菌薬の使用量は増加していたが、経口抗菌薬の使用量は減少しており、AMR 対策アクションプランの成果指標に近い減少率であった。当院の活動は、抗菌薬の適正使用および使用量削減に寄与できたと考える。

－ 297 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O58-5

大腸菌フルオロキノロン耐性率
25% 以下を達成する為のプロセス
指標評価

医療法人徳洲会札幌東徳洲会病院

○木曽
秋谷

陽一、加藤
学

哲人、矢下

翔士、石塚

岡山大学病院での急性単純性膀胱炎に対する尿検査実施状況および経口抗菌薬の処方動向に関する実態調査

岡山大学病院 薬剤部 、岡山大学病院 小児歯科 、
岡山大学病院 感染症内科 3）、岡山大学病院 小児科 4）、
岡山大学病院 感染制御部 5）
1）○森下 陽介 1,5）、東恩納 司 1,5）、稲葉
草野 展周 3,5）、塚原 宏一 4,5）2）

【 背 景・ 目 的 】近 年、 急 性 単 純 性 膀 胱 炎 の 主 な 原 因 菌 で あ る
Escherichia coli（以下、E.coli）のフルオロキノロン（以下、FQ）
系薬への耐性化が問題となっている。今回、我々は岡山大学病院（以下、当院）の外来診療における尿検査実施状況、経口抗菌薬の処方動向および E.coli のレボフロキサシン（以下、LVFX）耐性率について実態調査を行った。
【方法】調査期間は 2013 年および 2018 年～ 2020 年の 4 年間とし、対象は当院外来を受診し、急性単純性膀胱炎と診断され経口抗菌薬が処方された患者とした。プロセス指標を抗菌薬投与前の尿検査（検尿および尿培養）実施率および処方された経口抗菌薬、ア
ウトカム指標を E.coli の LVFX 耐性率とした。倫理委員会申請中。
【結果】4 年平均で検尿 92.1% および尿培養 33.5% の実施率であった。2020 年に処方された経口抗菌薬は FQ 系薬 57.7%、セフェム系抗菌薬 36.3%、その他 6.0% であり、泌尿器科での FQ 系薬処方
割合は増加していた。E.coli の LVFX 耐性率は 19.3%（2013 年）から 37.5%（2020 年）に増加した。
【 結 論 】当 院 に お け る E.coli の LVFX 耐 性 率 は 増 加 し て お り、AMR 対策アクションプランの数値目標 25% を達成できなかった。FQ 系薬の適正使用に向け、今後も定期的な処方モニタリン
グおよび耐性率の評価が必要と考えられる。

浩司【背景】近年、Antimicrobial Stewardship Team（AST）による抗菌薬の適正使用が推進されている。当院では注射用抗菌薬使用に関して介入を行ってきたが経口抗菌薬への介入は不十分であった。当院 AST は 2020 年 6 月より経口キノロン系薬について週 1回のラウンドを開始した。今回、当院の経口キノロン系薬の使用状況と問題点について報告する。
【方法】ラウンド開始直後の 2020 年 6 月～ 8 月（前期）とラウンド
開始半年後の 12 月～ 2 月（後期）に経口キノロン系薬を投与された入院患者について調査を行った。予防的投与を除いた経口キノ
ロン系薬投与患者を不適正使用群・適正使用群の 2 群に分けて比較した。注射用抗菌薬から経口抗菌薬への変更時に経口キノロン
系抗菌薬に必要性なく escalation された症例を不適正使用群とした。
【結果】経口キノロン系抗菌薬投与患者数は前期 / 後期でそれぞれ
86/137 人であった。このうち不適切な投与はそれぞれ 32/42 人であり、ラウンド開始前後で不適切投与に有意な差はなかった。診
療科ごとに見てみると耳鼻科で不適切な投与例が 7 例→ 1 例と減少傾向が見られたものの不適切な抗菌薬投与の割合に有意な差は認められなかった。
【考察】AST による経口キノロン系抗菌薬についてラウンドを開始したが不適切な投与の割合に有意な減少は認められなかった。
週 1 回のラウンドでは既に投与が完了または退院している事例が多く、投与中に介入できなかったことが原因と考えられた。

O59-2

経口第 3 世代セファロスポリン系抗菌薬使用量削減に向けた取り組み

医療法人宝生会 PL 病院 薬剤部 1）、
医療法人宝生会 PL 病院 感染制御部 2）○中田

裕明 2,5）、

当院入院患者における経口キノロン系薬の使用状況と問題点

加古川中央市民病院

○長谷川

孝子、

【背景・目的】国は薬剤耐性対策アクションプラン成果指標の一つとして、2020 年の大腸菌キノロン耐性率 25% 以下を明示している。当院は 35% 前後で推移しており、プロセスの再考は必至である。当院では抗菌薬適正使用支援（以下，AS）を主に入院患者へ実施しているが、上記指標達成のプロセスとして外来部門への介入を検討した。
【方法】外来患者で内服抗菌薬が処方され、大腸菌（ESBL 産生菌を除く）が検出された 176 症例を対象に薬剤感受性を調査し、キノロン系の使用割合，耐性化率などを評価した。
またキノロン系から第一世代セファロスポリン系のセファレキシン（以下，CEX）への変更が可能か検討した。
調査期間：2016 年 1 月～ 2020 年 12 月
【結果】キノロン系の使用割合は症例全体の 36.9%、CEX は 22.2%であった。キノロン系が投与された 65 症例中レボフロキサシン（以下，LVFX）感性は 55 例、CEX 感性は 62 例であった。感受性を評価すると 62 症例（95.4%）でキノロン系の温存が可能であった。また、上記 65 症例で CEX と LVFX の治療失敗リスクを比較すると、リスク比は 0.3（90% 信頼区間 0.106-0.852）であった。
大腸菌への CEX 投与は LVFX に比べて治療失敗のリスクが減少
し、キノロン系温存による選択圧の低下に繋がる。
【結論】外来部門への AS の実施、特にキノロン使用率の減少を目的とした介入は、選択圧の低下による大腸菌キノロン耐性率の改
善と、大腸菌に対する抗菌薬治療の精度向上に期待できる。

O59-1

O58-6

一孝 1）、蚊野

純代 2）【目的】薬剤耐性（AMR）対策アクションプラン（2016-2020）の成果目標のひとつに、経口セファロスポリン系薬の 50% 減（対 2013年比）がある。AST ではこの目標に向い 2019 年度、経口第 3 世代
セファロスポリン系薬の適正使用を推進し、使用量の削減に向けた取り組みを行ったので、その取り組みと成果について報告する。
【方法】使用量削減に向けた取り組みとして 1、処方量の多かった
眼科の白内障手術のクリニカルパスの変更 2、経口第 3 世代セファ
ロスポリン系薬の処方量が多い科への医師の教育 3、抗微生物薬
適正使用の手引きに基づいた職員教育。を行い経口第 3 世代セファロスポリン系薬の使用量を 2013 年度・2018 年度（取り組み直前）・2020 年度（取り組み後）で調査した。
【結果】経口第 3 世代セファロスポリン系薬の使用量は 2013 年度
75,700 錠・2018 年度（取り組み直前）52,300 錠・2020 年度（取り組
み後）12,287 錠であった。対 2013 年比で 84% 減となり、AMR 対策アクションプランの成果目標を達成することができた。
【考察】経口第 3 世代セファロスポリン系薬の使用は、慣例で使用されていることも多く必ずしも経口第 3 世代セファロスポリン系薬でなければならない処方は少ない。AST が医師や職員への抗菌薬適正使用の教育を行い、慣例で抗菌薬を使用する習慣を変えることは重要な任務だと考える。今後も抗菌薬の適正使用へ向けた取り組みを継続していきたい。

－ 298 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O59-3

DPC/JANIS データを用いた医療施設の特徴付けと薬剤耐性との関連性評価

明治薬科大学 公衆衛生・疫学研究室 、
九州大学大学院医学研究院 医療経営・管理学講座 2）、
京都薬科大学 臨床薬剤疫学分野 3）、山梨大学病院 4）
1）【目的】日本の医療施設における感染対策状況と薬剤耐性の関係
は少数の施設間でしか検討されていない。本研究では 2016 年度の DPC/JANIS データを使用し、124 の医療施設を主成分分析によって分類することで薬剤耐性との関係を評価した。
【方法】薬剤耐性に影響を及ぼすと考えられる施設及び感染対策の要因を用いて主成分分析を実施した。多くの説明変数、少ない
次元、累積寄与率が 60% を超える変数を選択した。固有値が 1 以上の主成分を用いて医療施設をクラスター（CL）で分類し、CL 毎に説明変数及び薬剤耐性との関係を比較した。薬剤耐性の指標は
MRSA 検出率を用いた。
【結果】10 個の変数が選択され、累積寄与率は第 4 主成分までで63% であった。外れ値を除く 123 の医療施設が 5 つの CL に分類された。CL1 から 3 は全て感染防止対策加算 1 を取得していた。感染対策実施状況は CL1 が他の CL と比べて良好であった。手術率は CL2 と CL5 が高く CL4 が低かった。MRSA 検出率は CL4 が最も低く、CL1、CL3、CL2、CL5 の順で高くなり、CL1 と CL2 に有意な差が認められた（p=0.0046）。薬剤耐性の違いは、感染対策
実施状況や手術率が影響していると考えられた。
【結論】DPC/JANIS データを用いて新たな医療施設の分類法を構築し、薬剤耐性との関係を明らかにした。本手法による施設背景と感染対策の状況を考慮した分類は効率的な感染対策を講じる際に有用である。

独立行政法人国立病院機構東名古屋病院 1）、
愛知医科大学 看護学部 2）

AMR 対策アクションプランに対する当院の成果指標調査

O59-6

恵太

【目的】当院では 2018 年から AST で抗微生物薬適正使用に取り組んでいる。今回、AMR 対策アクションプランの成果指標である
抗菌薬使用量、検出菌薬剤耐性率について調査したので報告する。
【方法】抗菌薬使用量について感染管理支援システムを用いて 1）
全抗菌薬 2）経口のセファロスポリン、フルオロキノロン、マク
ロライド系薬 3）静注抗菌薬の 3 項目について 2013 年と 2020 年の
AUD を比較した。また検出菌薬剤耐性率および菌別抗菌薬感受性について当院検査部の実績（1 患者 1 分離株 CLSI 準拠）より算出した。
【結果】抗菌薬使用量 2013 年と比較して 1）全抗菌薬は約 22% 減少
2）経口のセファロスポリンは約 93% 減少、フルオロキノロンは
約 42% 減少、マクロライド系薬は約 %6 減少 3）静注抗菌薬は約33% 増加していた。検出菌薬剤耐性率 a）肺炎球菌のペニシリン
耐性率：0%、b）黄色ブドウ球菌のメチシリン耐性率：51.9%、c）大腸菌のフルオロキノロン耐性率：32.7%、d）緑膿菌のカルバペ
ネム耐性率：3.2%、e）大腸菌及び肺炎桿菌のカルバペネム耐性率：
0% であった。
【考察】抗菌薬使用量については成果指標を達成しているのが経口のセファロスポリンのみであり、3）については重症患者数増
加による影響と考える。また検出菌薬剤耐性率 d）e）について、増悪がないことから抗菌薬使用は概ね適正と考えるが、b）c）について成果指標を達成できていないため、淡路圏域で各施設と連携しながら抗菌薬適正使用に努めていく必要がある。

由紀子 2）、青山

恵美 2）、【目的】中小規模病院の薬剤耐性菌対策の実態を明らかにし，中小規模病院における薬剤耐性菌対策を促進するための示唆を得る。
【方法】東海北陸厚生局管内 300 床未満の病院に勤務する，感染の専門的資格を有さない感染管理看護師 518 名を対象に，郵送法による無記名質問紙調査を実施した。分析は基本統計量を算出した。
愛知医科大学看護学部倫理委員会の承認を得た。
【結果】94 部の回答を得た（回収率 18.1%）。感染の専門的資格を有する医師は 22.3% であった。感染対策マニュアルへの薬剤耐性菌の種類の記載は，MRSA は 97.2%，MRSA 以外は 30 ～ 60% であった。手指消毒薬の病室前設置は 90.4% であり，PPE の病室前設置
は 67.0% であった。薬剤耐性菌検出時，約 40 ～ 60% 台のスタッフ
は汚染が予測されるときに PPE を着用していた。個室・集団管理が必要な患者への説明は主に主治医が行っており，感染管理看護師の同席は約 60% であった。説明した内容を理解できていないと感じることがある人は 44.7% であった。
【結論】中小規模病院の薬剤耐性菌対策推進のために，感染対策マニュアルの薬剤耐性菌対策に関する記載を充実させていくこと，薬剤耐性菌検出時の PPE の病室前設置とスタッフに対して
PPE の適切な使用を推進していくこと，個室・集団管理を含む薬
剤耐性菌対策について，患者・家族の理解が得られる説明を行う
ことが必要である。

兵庫県立淡路医療センター○藤井

中小規模病院における薬剤耐性菌対策の実態○加藤 千景 1）、長崎
佐藤 ゆか 2）

○佐藤 夏津 1）、莊司 智和 1,4）、福田 治久 2）、
村木 優一 3）、河田 圭司 4）、赤沢 学 1）

O59-5

O59-4

外来経口抗菌薬（セファロスポリン、
フルオロキノロン、マクロライド）の処方件数の推移 － AMR 対策アク
ションプランの評価－

医療法人協和会協和会病院

○松井

美恵子

【背景・目的】AMR（薬剤耐性）対策アクションプランでは、経口
セファロスポリン系（CP）、フルオロキノロン系（FQ）、マクロライド系（MC）薬の使用量 50% 削減（対 2013 年比）が成果指標として示されている．当院ではアクションプラン決定後、内服抗菌薬の処方動向調査、AMR 対策アクションプランについての研修会開催、CP 薬の採用品目見直し、医局会での抗菌薬適正使用のための情報提供などの取り組みを行った．当院は経口抗菌薬の約60% を外来処方が占めるため、その成果を検証する上で外来での推移を見ることは重要である．そこで、2013 年からの外来でのCP 薬、FQ 薬、MC 薬の処方件数の推移を調査し、取り組みの成果を検証した．
【方法】2013 年 4 月から 2021 年 3 月までの年度ごとの延外来患者数と外来で処方された CP 薬、FQ 薬、MC 薬の処方件数を調査し、2013 年度と 2020 年度で比較した．指標には処方件数を延外来患者数で除して 100 を乗じた値を用いた．
【 結 果 】2020 年 度 は 2013 年 度 比 で CP 薬 51% 減、FQ 薬 75% 減、MC 薬 85% 減であった．
【結論】処方件数で見ると AMR 対策アクションプランの成果指標を達成できた．今回は外来での処方状況を反映させるため、指標に処方件数を用いたが、施設間の比較が難しいなどの問題がある
ため、別の指標での検証も検討したい．

－ 299 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O59-7

当院における診療科別の血液培養採取の現状

大分大学医学部附属病院 感染制御部 1）、
大分大学医学部附属病院 看護部 2）○眞名井 理恵 1,2）、兒玉
平松 和史 1）

知久 1,2）、橋本

O60-1

演題取り下げO60-3

新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（COVID-19）患者の確定度の判断基
準・対応・解除基準について（佼成
病院ルール）

武博 1）、【背景・目的】敗血症の早期発見、早期介入は患者の予後に大きな影響を及ぼす。そのため、血液培養による原因菌の同定と適切な抗菌薬の投与が重要となる。今回、当院における診療科別の血液培養採取状況を明らかにしたので報告する。
【方法】2020 年 1 ～ 12 月における 1000patient-days あたりの血液培
養採取セット数と、カルバペネム系抗菌薬使用患者における血液培養提出率、血液培養採取時に全身性炎症反応症候群（systemic
inflammatory response syndrome；SIRS）の基準に該当する患者の割合を診療科別に比較検討した。
【結果】1000patient-days あたりの血液培養採取セット数は、中央値が 13.5（range：1.7 － 76.7）であった。診療科別では、総合内科、血液内科、高度救命救急センターが多く、乳腺外科、歯科口腔外科、糖尿病内科、耳鼻科、整形外科が少なかった。血液培養採取時にSIRS の基準に該当する患者の割合は、中央値が 51.6%（range：25－ 100）であった。高い診療科は、乳腺外科、泌尿器科、血液内科、神経内科であった。カルバペネム系抗菌薬使用患者における血液培養提出率は、中央値 74.6%（range：33.3 － 100）であった。診療
科別では、循環器内科、乳腺外科、糖尿病内科、総合内科が高く、歯科口腔外科、耳鼻科、消化器外科では低かった。
【結論】血液培養採取状況は、診療科で差があることが明らかになった。血液培養採取数が少ない診療科に介入を行うことが課題
である。

O60-2

慢性期医療機関での新型コロナウィ
ルス感染症（COVID-19）クラスターを経験して医療法人社団洞爺温泉病院 ICT

○渡久山

晃、上田

修

立正佼成会附属佼成病院 感染管理室【目的】当院では職員の健康観察、感染流行地への往来自粛、
患 者 入 院 時 の PCR 検 査 な ど を 実 施 し て い た が、2020 年 12 月
COVID-19 によるクラスターが発生した。終息までの取り組みについて報告する。
【経過】介護病棟において 12 月 5 日より発熱者が相次ぎ、PCR 検査を施行した結果陽性が確認され、12 月 9 日にクラスターと認定された。一般病棟に新規入院した患者も COVID-19 であることが判明し、外来診療、新規入院、デイケア、入浴、リハビリなどの病院機能が停止した。2021 年 1 月 4 日（30 日目）に最終感染者が発生し、1 月 30 日（56 日目）に終息へ至った。入院患者 68 名、職員42 名が感染した。
【対策】介護病棟を COVID-19 対応病棟とし病室ごとにゾーニングを行い、感染者・感染者の同室者・未感染者に分類しコホート隔離した。接触回避のため休憩室や浴室の暖簾を撤去し、患者周囲のカーテンの使用を制限した。職員への PPE 着脱法を再教育した。高頻度接触面に手指消毒薬を配置した。COVID-19 対応職員とそれ以外の職員の動線を分離した。対応職員の家族への感染を防ぐため、職員が宿泊する施設を手配した。職員の休憩室と食堂の使用時の接触を制限した。リハビリ職員による環境整備を行った。COVID-19 対応病棟への応援職員は終息まで元へ戻さない方針とした。
【考察】クラスターを終息させるためには、他人から病気を「もらわない」、他人に「うつさない」、職員間で「拡げない」対策が肝要と思われた。

○高橋明美【背景】2020 年 2 月 18 日、当院で入院患者から初めて新型コロナ
ウイルス感染症（以下 COVID-19）が発生し、院内に感染対策本部を設立した。当時の杉並区は COVID-19 の感染診断（PCR 核酸増幅法検査）は保健所指示のみであった。そのため、入院時のスクリーニング検査は確立されておらず、当院独自の感染診断や接触者リスク基準・感染者への対応・隔離解除基準について確立し、感染リスクの低減、個室確保補助と過度にならない適切な感染対策の維持を図れた。
【活動内容】2020 年 4 月、PCR 検査の外注検査が可能となり感染リスク判定基準を作成し、翌 5 月から 2021 年 3 月までの夜間・祝日の救急外来からの入院患者および一般外来から入院となった
COVID-19 疑似症患者に対して感染リスク判定基準に沿って PCR
検査の実施、個室隔離とその解除を行った（668 名）。リスク判
定基準として、COVID-19 感染症を否定できない症例や念のための検査対象は C 群（低リスク）で PCR 検査 1 回実施、「疑似症患者」は B 群（中リスク）として 24 時間空けて PCR 検査を 2 回実施、COVID-19 確定例は A 群（高リスク）として行政・勧告入院対応とした。
【考察】疑似症患者 668 名中 C 群は 633 名、B 群は 33 名であった。
B 群のうち 8 名が PCR 陽性で A 群判定となり、A 群確定は 2 名だった。全て結果判明までは個室隔離対応にて他への 2 次感染は発生しなかった。リスク判定基準の確立により過度な感染対策の日数短縮や新たな個室の空床確保維持が行えた。

－ 300 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O60-4

新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（COVID-19）の濃厚接触者リスクア
セスメントについて（佼成病院ルール）立正佼成会附属佼成病院 感染管理室

○高橋

明美

【背景】2020 年 2 月 18 日、当院で入院患者から感染経路不明の新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）が初めて発生した。当時、PCR 検査（核酸増幅法検査）は保健所依頼のみで関係者全員の検査は実施出来なかった。また、院内の医療従事者および患者の「接触者」の定義となるガイドラインがまだ本邦では確立されていなかった。そこで、2020 年 2 月に CDC から公開されていた「COVID-19 リスク評価と公衆衛生管理の意思決定」を基に当院独自の接触者のリスクアセスメント調査票およびリスク判定を作成
し、リスク分類による感染対策が図られた。
【活動内容】第 1 段階として、個人調査票を基にエアロゾル発生に対するリスク評価を中心に濃厚接触者を High レベル（2 週間就業制限）、濃厚ではない接触者は Medium レベル（就業制限なし 2 週間の観察期間）、接触のリスクが少ない者は Low レベル（就業制限なし観察期間自己観察）、他は対象外とリスク分類した。第 2段階として、このリスク分類を基に個人防護具の装着状態を詳細にしたものに改訂しフローチャート化した。第 3 段階はさらに個
人防護具の装着状況および接触時間と距離を詳細にしてリスク評
価が出来るように改訂した。
【考察】濃厚接触者のリスクアセスメントをフローチャート化することで評価者が容易に判定しやすくなった。また、リスク表示
を共通言語に統一することにより、職員全員が理解しやすく対策
が速やかに講じられた。

O60-6

新型コロナウイルス感染症業務継続計画（BCP）の医療圏内共有に向けて

健生会土庫病院○中尾

武【目的】奈良県は全国で初めて県内全 75 病院にコロナウイルス感染症対応を求めることを知事が表明した。当院は要請を受けて第4 波で感染症病棟を運用する方針となり、事業影響度分析の結果、地域包括ケア病棟を閉鎖し感染症病棟とする方針となった。法人として感染症業務継続計画（以下 BCP）を整備したので、その工夫について報告する。
【活動内容】当院は感染症指定医療機関ではなく、感染防止対策
加算 2 の施設であるが、当初より疑似症病棟を 5 床用意し対応していた。第 3 波で病院クラスターを経験した。これらの経験を書き記す形で感染症 BCP 作成を開始した。すなわち現場主義的意
思決定と振り返り分析の視点を BCP に取り入れ、職員や患者とのリスクコミュニケーションを意識する内容とした。コロナ禍以前より自然災害 BCP 勉強会を近隣の医療機関間の web 会議という形で定期開催していたが、コロナ禍で中断していた。感染症
BCP 策定のために小康期に再開した。
【成果】web 会議で明らかになったことは、感染症病棟を既に有する他院では、感染症対策マニュアルは数え切れないくらい改訂しているが、地震 BCP があるために感染症 BCP の策定に必要性を感じず、労力を割いていないことであった。当院は実効性のあるように配慮した BCP を策定し、これを医療圏の病院間で共有できるようにした。他院は感染症 BCP を一から策定するストレスから解放され、当院は感染対策などの情報共有の場とすること
ができる。

O60-5

COVID-19 施設クラスターに対する行政専門家連携チームの取り組み

鹿児島県 COVID-19 調整本部 感染症チーム 1）、
鹿児島県医師会 COVID-19 相談窓口 2）、
鹿児島県くらし保健福祉部 3）○川村 英樹 1,2）、吉森 みゆき 1,2）、齋藤 潤栄 1,2）、
土屋 香代子 1,2）、前永 和枝 2）、佐藤 ひろみ 2）、
酒井 真博 2）、中野 智子 2）、濱田 亜弥 2）、秋山 久美 2）、
亀之園 明 3）【背景】鹿児島県では県 COVID-19 調整本部内に、受入医療機関等の対策情報共有、医療機関・介護施設クラスター発生時支援を目的に感染症チームが組織化されている。今回は本活動の有用性について検討を行った。
【活動内容】鹿児島県内で発生した 7 つの病院・老健クラスターで疫学調査、ゾーニング・教育等の対策、アセスメント等による支援を行い（5 施設は厚生労働省クラスター班も支援）、後ろ向きに解析した。
【成果・考察】1 施設あたりの感染者数［中央値（最小値，最大値）］
は 17（10, 59）、内入院患者・入居者は 11（3, 21）、職員は 7（3, 21）であった。検査確定初発例の発症から検査陽性判明までは 6 日（4,17）
、初発例陽性判明からクラスター探知までは 1 日（0, 12）、クラスター探知から支援開始までは 1 日（0, 13）、初発例から最終陽性者確認までは 25 日（9, 30）であった。疫学調査で真の初発例確定は 2
例（28.1%）のみであった。クラスター探知後受入医療機関へ搬送に要した日数は 1（1, 4）と短かった。感染者発生期間が長くなる要因
として、1）探知の遅れ・2）対策支援の遅れによる拡大・複数部署での発生が挙げられた。クラスター発生施設からの感染者搬送と、迅速な対策支援は早期クラスター収束につながると考えられた。
（非会員共同研究者：神谷元、大西浩之、林芳郎、池田琢哉、中
俣和幸）

O61-1

認知症閉鎖病棟で発生したCOVID-19
クラスター対応

順天堂東京江東高齢者医療センター 感染対策室 1）、順天堂東京江東高齢者医療センター 看護部 2）、
順天堂大学医学部附属順天堂医院 感染対策室 3）、
順天堂大学大学院医学研究科 感染制御科学 4）○石井幸 1）、金井美紀 1）、渡邉

啓子 2）、堀賢 3,4）【背景】当センターは 129 床の認知症病床を有している。すべて閉鎖病棟で、うち 1 部署が認知症単科病棟（以下、A 病棟）、2 部署
が身体合併症病棟である。2020 年 12 月 A 病棟で COVID-19 クラスターが発生した。本事例の経験から院内全体の個人防護具使用基準を見直ししたので報告する。
【活動内容】2020 年 12 月 17 日発熱症状のある A 病棟入院患者 5 名の PCR 検査を行い陽性となった。クラスター発生を認知、対応を開始した。
・当該病棟の新規入院・転入出禁止
・発病者と濃厚接触者のコホート隔離と病棟内ゾーニング
・医師・看護師等職員のスタッフコホートの徹底
・各個人防護具の着脱の手技指導と現場指導・当該病棟の看護人員確保のため短期的なスタッフ異動
発生から 7 日目の 12 月 25 日以降患者の発病はなく、看護師 1 名が
1 月 3 日に発症したが、この事例からの濃厚接触者はなく 1 月 17日を以て収束とした。発病者は、患者 31 名、職員 11 名であった。
【成果・考察】COVID-19 感染対策においてはゾーニングと患者、医療従事者のコホーティングが重要と言われている。本事例においても初期からこれらの対応を徹底したことで他病棟への拡散を防止し、短期間で収束を迎えることができた。収束後も、個人防護具の新使用基準として口腔ケア、食事介助などの飛沫が飛散す
る手技でのガウン・手袋着用を必須とし実践している。

－ 301 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O61-2
神戸朝日病院○藤井貴子、金当院における新型コロナ院内感染ク
ラスターの解析秀基、金岩手医科大学守良○中島【背景】新型コロナ感染症（COVID-19）流行の第 3 波は 2020 年 11
月 -2021 年 2 月とされ、兵庫県では約 1 万 5 千人の新規感染者数を記録した。当院は第 3 波流行期中に患者 72 名と医療従事者 40 名の院内感染クラスターを経験した。入院時全例に抗原検査（定量）によるスクリーニングを施行していたが感染拡大にいたったリス
ク因子を解析し、患者の臨床的特徴と共に報告する。
【方法】最初に COVID-19 と診断された患者の入院日から、一連のクラスターの最後の陽性判明日までの入院患者のべ 198 名と全看
護職員を解析対象とした。患者の転入出の履歴と発症 / 診断日をretrospective に評価し感染伝播の経路を同定した。患者の日常生
活自立度、陽性者との居室内の距離、接触時間、陽性看護師による受け持ちの有無、換気扇の有無、エアコン使用状況を解析した。
【結果】クラスター発生日（発生日）の全入院患者スクリーニング
で、まず 28 名の陽性が判明し、内 18 名は無症状であった。陽性患者 72 例中 4 例が発生日前に退院しており、3 例が発生日後に転院、20 例が在院死となった。1 例の陽性者が最大 6 例に感染させ、また 4 次感染の可能性があった。陽性患者の 62.5% は自立度 A2 以
下で、同室者は最も感染リスクが高く、感染者との距離に比例してリスクは低下した。
【結語】多床室の構造からエアロゾル感染による伝播が強く疑われる結果となった。

O61-4

東京共済病院○渡邊
永山

当院一般急性期病棟において発生した COVID-19 ク ラ ス タ ー へ の 活 動
報告

左優理、加藤
和宜

文恵、中川

O61-3

淳、渡部

【背景・目的】2021 年 1 月、第 3 波に一般急性期病棟で、患者 10 名、職員 8 名が新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に感染し 18 名のクラスターとなった。収束に至るまでの対応と考察を報告する。
【活動内容】発端症例は整形外科疾患手術後、自力体動は困難であり、喀痰吸引を要した。入院時抗原検査と PCR 検査は陰性だった。抗原定性陽性判明は第 18 病日であった。同病棟の全入院患
者 45 名と、職員 59 名の抗原検査をまず速やかに実施。その時点で陽性だった患者 5 名は、当院の COVID-19 治療病棟へ転棟した。
陰性患者は、リスク層別化を行ないコホーティングし、厳重な経過観察を行い、症状出現ごとに検査を繰り返した。看護師は原則自宅待機として別病棟から応援を得た。新規陽性者が出現しなくなってから 2 週間の移動禁止を伴う観察期間中、解除直前に最後の 1 例が発症し、さらに 2 週間のコホーティング継続後に終結とした。
【成果・考察】今回のクラスター事例は比較的小規模だが、この事例を通し、1. 吸引処置が大きな拡大誘因となること、2. 看護師の他、理学療法士への感染が見られ、大規模クラスターの潜在的リスクになること、3. ウインドウ・ピリオドの重要性、4. 長期に環境からの接触感染が成立することが示唆される本ウイルスの性質、が問題として抽出された。入院時スクリーニングで完全には防御できないため臨床経過への機敏な反応、また集団発生した際には終結を焦らず待つことの重要性を強調する。

成隆、眞瀬

智彦、藤原

弘之、富永

綾

【目的】施設内で新型コロナウイルス感染症が発生すると、個人防護具着用、ゾーニング、コホーティング、積極的疫学調査、PCR検査などの感染拡大防止策が実施される。感染拡大防止策は職員に対して感染から身を守るという安心感を与えるとともに日常業務の制限による負担を与えることが推測される。感染拡大防止策に対する目的の理解度、安心度、負担度を把握する目的でアンケー
トを実施した。
【方法】施設内クラスターが発生した医療機関と併設の老人保健施設の職員 120 名に対し終息宣言の 5 日後から 7 日間で Web のフォームを利用して感染拡大防止策についてリッカート尺度を用いたアンケートを実施した。主要因子は感染拡大防止策に対する目的の理解度、安心度、負担度の 3 項目とし、各因子に関わる質問項目のスコアを合計した指標和を用いて、所属、職種、性別、同居家族の有無、感染の既往に関して属性間の記述統計、差の検定を行った。
【結果】目的の理解度、安心度に関してはいずれも属性による優位な差は認めなかったが、負担度に関しては医師・看護師・保健師とコメディカルの間で有意な差を認めた（p ＜ 0.05）。
【考察・結論】感染拡大防止策は職員に負担を与え、その度合は職種によりが異なることがわかった。施設クラスターが発生した
際にはコメディカルスタッフの負担に対して配慮するとともに、日頃からの教育等で負担感を軽減する必要性を感じた。

O61-5
岡崎市民病院○辻衛、

感染拡大防止策の目的の理解度、安心度、負担度に関するアンケート調査

健史、杉浦

COVID-19 の流行が菌血症に与える影響について聖二【背景】COVID-19 流行下において、ユニバーサルマスキングなどの感染対策が行われ、インフルエンザをはじめとする感染症患者が減少している。このような対策が菌血症にどのような影響を与えたかについて調査した。
【方法】2016 年 1 月から 2020 年 12 月までの間、当院 ER で血液培養を 2 セット以上採取された患者を対象とした。菌血症の診断
は、血液培養で同じ菌が 2 セット以上で発育してきた場合とした。
2016 年から 2019 年までと 2020 年に違いがあるかについて調査した。
【 結 果 】2016 年 か ら 2020 年 に は 血 液 培 養 が 2663、3057、3173、3552、3170 件採取され、2 セット陽性の割合は 8.3%、7.8%、8.9%、
7.7%、9.1% であり、差を認めなかった。2016 年から 2020 年のいずれも、大腸菌、肺炎桿菌、黄色ブドウ球菌の順に多かった。肺炎球菌は、2016 年から 2019 年は 4-5 番目に多く、8-11 件 / 年で検出されていたが、2020 年には 1 件と減少した。
【結語】菌血症患者の数、主要な起炎菌については、肺炎球菌を除くと、大きな変化がなかった。肺炎球菌は呼吸器感染症が背景にあり、COVID-19 への飛沫対策が大きな影響を及ぼしたと考えた。また、大腸菌、肺炎桿菌、黄色ブドウ球菌については呼吸器以外の侵入門戸からの感染であるため、COVID-19 への対策では減少させることが出来なかったと考えた。COVID-19 流行下において、感染症患者は減少しているが、菌血症患者は減少しておらず、引き続き注意が必要である。

－ 302 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O61-6

新型コロナウイルス感染症専用病棟の職員の感染リスクにかかる後向き
コホート研究札幌医科大学附属病院 感染制御部

○藤谷
高橋

好弘、中江
聡

舞美、中村

広士、黒沼

COVID-19 院内クラスターから学んだ経験と取り組み

正明

直美、長嶋

亮子、野口

O62-3

優希

SARS-CoV-2 既感染者におけるワ
クチン 1 回接種後の抗体保有状況の調査

手稲渓仁会病院 感染制御管理室【目的】2020 年 12 月に、COVID-19 の院内クラスターが発生した。
院内クラスターが発生したことで、他患者への感染の影響だけでなく、現場で働く医療スタッフへの影響、経済的損失、社会的信頼の失墜を経験した。指定医療機関でない当院が、他機関の支援を受けながら感染拡大防止取り組んだ経験から学んだ事を紹介し、今後の課題についてここに報告する。
【 活 動 内 容 】2020 年 12 月 10 日 か ら 2021 年 1 月 4 日 の 26 日 間 のうち、患者 40 名、スタッフ 20 名、関係者（家族を含む）8 名がCOVID-19 に感染した。看護協会や近隣医療機関の感染管理認定
看護師、災害派遣団体の支援を受け、現場スタッフに感染対策教育（COVID-19 対応、手指衛生の徹底、PPE の着脱方法の指導）、ゾーニング設定、体調管理の徹底と対策を講じた。
【 結 果・ 考 察 】2020 年 2 月 か ら COVID 会 議 を 開 き、 院 内 持 ち
込みゼロを目標に、感染対策を実施してきた。しかし院内に
COVID-19 を持ち込んだ時の対策、対応を想定していなかった。
また職員の感染症に対する認識に個人差があることが明らかになった。今回の院内クラスターを経験したことで、医療スタッフ
一人一人の感染に対する知識と意識の向上が必要であると考え、全職員に感染対策に関連したテストを実施した。振り返りの際には感染管理者が個々に指導教育を行った。課題として、リンクナー
スが積極的に指導教育を行うことで、今後の感染対策の強化につながると考える。

泰子、梶木【背景、目的】当院では、2021 年 8 月に COVID-19 のクラスターが発生した。このことは組織として最大の危機とも言えた。臨床現場の感染対策がルールに沿って正しくできているかを、徹底的に足を運び確認した。全職員が参加する方法で、現場がクラスター
発生前後でどう変わったかについて報告する。
【活動内容】クラスター発生後、全職員参加型の院内ラウンドを毎日実施した。中でも特に、医療従事者の「手」に注目し、強化した。すべての部署で手指衛生が適切なタイミングで行えているかを確認した。手指衛生製剤の携帯、使用方法などは言うまでもなく、個人防護具、環境清拭、院内アナウンスによる室内換気なども確認し、ラウンドの結果を各部署責任者へフィードバックした。クラスター前後の感染防止対策に対する意識と行動の変化についてアンケート調査を行った。
【成果・考察】手指衛生 5 つのタイミングは、毎日欠かさず唱和をし、全職員が諳んじることができるようになった。このことは組織の連帯感に良い影響をもたらした。手指衛生タイミングの順守
率は、40.2% が 87.3% へ上昇した。アンケートの結果、マスクとゴー
グルの常時着用は 100% となった。また、97% の職員が環境清拭を実施し、院内アナウンスは換気の促進につながった。全職員が参加したラウンド後の評価では、職種の違いが気づきの違いにつながり、感染防止対策を見直すことができ、職員一人一人の感染防止対策につながった。

寺岡記念病院○佐藤

クラスターを経験し、職員全員で取り組んだ感染対策

湘南厚木病院○小島幸治、【目的】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者に対してネー
ザルハイフロー（HFNC）は有効だが、職員の感染リスクから使用を控える施設もある。当院の COVID-19 専用病棟で HFNC を導入した直後に 4 人の看護師が COVID-19 に罹患した。本事例の感染リスクを疫学的に評価した。
【方法】2020 年 11 月 15 日～ 12 月 3 日に当院 COVID-19 専用病棟で勤務した、感染者 4 人を含む看護師 28 人を対象とし、後向きコホート研究を行った。質問票で個人防護具の装着状況、患者との接触
状況、行動歴を調査し、N95 マスクのフィットテストを実施した。
本研究は本学倫理委員会で承認を得た（2-1-86）。
【結果】感染者の行動歴や病棟の感染対策の状況から患者ケアに関連した感染と考えられた。HFNC 導入後の担当は有意差を認めなかった（p=1.00）。しかし、感染者は有意に発症から 10 日以内に HFNC 使用患者を担当し（p=0.03）、患者がマスク未装着の状態でケアし（p=0.01）、病室に長時間滞在していた（p=0.01）。また、N95 マスクのユーザーシールチェックは 52% しか実施しておらず、フィットテストでも 58% が漏れを認めた。複数種類の N95
マスクを試したが、21% は漏れが改善せず、感染者で有意に多かった（p=0.01）。
【結論】COVID-19 専用病棟において発症早期、マスク未装着の患者のケア、長時間の病室滞在は感染リスクを高める可能性がある。
N95 マスクの使用にあたってはフィットテストでの確認を考慮すべきである。

O62-2

O62-1

○山崎
大西

晃憲、駒澤
新介、安保

宏紀、猫宮
義恭

由美子、佐藤由美子、【目的】手稲渓仁会病院では 2021 年 4 月初旬に職員の SARS-CoV-2
ワクチン接種（2 回）が終了した。先行研究では既感染者においては 1 回目のワクチン接種後に未感染者の 2 回目の接種後と同レベ
ルの抗体価が得られる事が知られているが、既感染者においても原則 2 回接種が推奨されている。今回、既感染者の 1 回目ワクチ
ン接種後における有用性を評価することを目的に SARS-CoV-2 に対する抗体上昇の有無を調査することとした。
【方法】当院においてワクチン 1 回目接種を終了した職員 31 名（既感染者：16 名、未感染者：17 名）を対象に、接種 2 から 3 週間後の抗体量（S 蛋白抗体）を測定した。
【結果】未感染群の平均値 2059.0AU/ml（463-9253）に対し、既感染群 18069.7AU/ml（6466- ＞ 22956）と有意に高値であった（p ＜0.01）。
【考察】SARS-CoV-2 感染症に対するワクチンの有用性は証明されているが、既感染者に対するワクチンの接種回数に関する明確な指針はまだ出されていない。今回の調査で既感染者においては 1
回のワクチン接種で多くの S 蛋白抗体が産生されたことから、感染後のワクチン接種によりブースト効果が得られ十分な抗体獲得が期待できるものと考えられた。今後は既感染者に対しては 1 回のワクチン接種対応が可能になる可能性が示唆されるが、抗体価のみで感染を防御できるものではない事を念頭に入れる必要がある。

－ 303 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O62-4

COVID-19 感染対策における ICT ラ
ウンドの成果O62-5

COVID 抗体価からみる当院の感染対策の評価

稲沢市民病院 感染対策室 1）、稲沢市民病院 看護局 2）

順天堂大学医学部附属浦安病院 医療安全推進センター 感染対策室【背景・目的】院内において COVID-19 感染症の発生は、クラスター発生という危機的状況が予測される最もリスクの高い現象である。感染防止の一環として ICT が現場ラウンドを継続することが感染制御に有効であると考えられる活動を報告する。
【活動内容】COVID-19 感染症が国内で確認された後、令和 2 年 1
月県内で初の感染者、3 月市内で初の感染者が報告された。当院
では、3 月 6 日 COVID-19 陽性患者受け入れを開始し令和 3 年 3 月
31 日までに 142 名にのぼった。地域の流行状況に応じ、院内への持ち込み防止や感染対策の強化を実践してきた。令和 2 年 12月新規入院患者、手術室入室患者全例に拡散増幅法検査を開始
し水際対策が強化した。しかし、入院時に陰性であったがその後 COVID-19 感染症が発症した事例を経験し、より具体的な対策が必要であると考えた。ICT では通常週 1 回現場ラウンドを行ってきたが、発熱や呼吸器症状を有する患者ラウンドを毎日とし
COVID-19 を疑う場合やそれ以外の症例に介入することでタイムリーに異常の早期発見、対応が可能になった。
【成果・考察】患者の院内発生事例が 2 例あり濃厚接触者に各々職員が該当したが、全員症状の出現なく職場復帰に至った。また、職員 2 名に COVID-19 感染が確認されたが水平感染なく経過した。院内発生事例はあったが、タイムリーな介入が可能である
ICT ラウンドの継続は感染制御に有効であると考えられる。

【背景】当院は、コロナ病床 35 床を有する地域基幹病院である。
COVID-19 感染症は有症状者だけでなく、発症前や無症状の潜在的病原体保有者からも感染が広がることが知られておりクラス
ターが発生しやすい。当院でも 2 度のクラスターを経験し、手指衛生を含む標準予防策の徹底に取り組んでいたが、中でも適切なマスクの着用に特化し対策を講じてきた。今回この対策を後ろ向きに抗体検査で評価したので報告する。
【方法】2021 年 5 月に全職員を対象に抗体検査を実施。当院の全 22
病棟中、クラスター発生病棟とそれ以外の 20 病棟（COVID 病棟含む）の看護職員（看護師・看護補助者）で分けて、SARS-CoV-2の n 抗体陽性者（既感染者）数を算出し、抗体保有率で対策を評価した。
【結果】クラスター発生病棟を除いた 20 病棟の看護職員 628 名の
うち n 抗体陽性者は 12 名で抗体保有率は 1.91% であった。（抗体保有者のうち有症状で PCR 陽性者は 1 名）【結語】2020 年 12 月に厚生労働省が公表した東京都の一般住民の抗体保有率 1.35% と比較しほぼ同等であった。クラスター発生
病棟では職員や患者の不適切なマスクの使用が指摘されていた。
適切な感染対策、特に正しいマスクの着用を徹底することで無症候性病原体保有者がいてもクラスターを発生していないため
COVID-19 感染症において当院の感染対策は有用であったと評価する。

○酒井 りえ 1）、坂井
松本 祐人 1）

O63-1

直子 1）、藤田千恵美 2）、○秋田

鹿児島県感染症チームによる医療機
関への継続的クラスター支援

今村総合病院 1）、鹿児島共済会南風病院 2）、鹿児島市立病院 3）、
川内市医師会立市民病院 4）、大隅鹿屋病院 5）、
鹿児島市医師会病院 6）、米盛病院 7）、福岡大学病院 8）、
鹿児島大学病院 9）
1）

2）

3）

○吉森 みゆき 、齋藤 潤栄 、土屋 香代子 、中野 智子 4）、仮重 喜代美 5）、濱田 亜弥 6）、
酒井 真博 7）、橋本 丈代 8）、川村 英樹 9）［背景・目的］鹿児島県で発生した初期の慢性期医療機関で発生したクラスターに対し感染管理認定看護師によるチーム活動を行ったので報告する。
［活動内容］クラスター探知の 1 日目より県医師会が設置した相談窓口に参加している感染管理認定看護師 2 名 1 組で、保健所・県庁本部による確定例の患者搬送と厚生労働省クラスター対策班の疫学調査の下、17 日間にわたり施設内のゾーニング、院内の対策組織構築、携帯用手指消毒剤の導入、マニュアル作成、個人防護具の在庫確認と着脱指導、健康管理、環境整備、換気、休憩及び更衣室の感染対策指導等の支援を行った。さらに県看護協会へ依頼し看護管理者及びメンタルサポートの支援につなげた。アセ
スメントを基に、改善状況を評価し、収束判断を含む関係者間での情報共有と、地域医療機関への継続支援につなげた。
［成果・考察］クラスター発生の探知 1 日目からの多角的視点による継続的なチーム介入は、感染対策の早期改善と、関係機関と連携した診療機能再開のための段階的アプローチにつながった。また本事例の経験はその後の県内施設のクラスター支援活動につながったが、今後さらに活動の評価を行なっていく必要がある。

美佳、中澤

O63-2

武司、南條

信一

老 人 福 祉 施 設 に お け る COVID-19
感染者の発生時の対応

医療法人順風会天山病院 ICT○宇都宮友央太、佐々木

幸子、宇都宮一泰、黒川泰伸【背景・目的】2020/2021 年 COVID-19 流行の第 3 波の中、当院の関連施設の老人福祉施設で感染者の発生を経験した。事例を振り返り、感染対策の内容と結果を報告する。
【活動内容】2021 年 2 月 9 日老人福祉施設の 3 階職員（最終勤務は 2
月 4 日）より、夫が COVID-19 の PCR 検査陽性で濃厚接触者になったと連絡が入った。施設から保健所に状況報告を行い、緊急感染対策室を立ち上げ、当院 ICT も介入した。同日、本人も PCR 検
査陽性が確認されたため、10 日、施設の接触者 44 名（職員 25 名、入所者 19 名）の PCR 検査を実施。同日、全員陰性と判定された。
濃厚接触者はいなかったため、無症状の病原体保有者の解除基準をもとに、観察期間は 10 日間に設定した。愛媛県は特別警戒期
間中で面会制限、標準予防策等は実施しており、感染対策として、
3 階フロアのゾーニング、コホーティングを行い、職員は個人防護具を着用し、接触・飛沫感染予防策を徹底して業務継続とした。
経過中に体調不良者はなく、2 月 15 日より平常業務に戻した。
【成果・考察】COVID-19 感染者の発生時は、保健所・協力医療機
関等との連携、初動対応・PCR 検査・感染拡大防止体制の確立、施設内外との情報共有・役割分担等、多岐に渡る対応が求められる。刻々と変わる状況の中、業務継続計画（BCP）に基づき、法人本部に緊急感染対策室を立ち上げ情報集約を図ることで、速やかな対応可能となりアウトブレイク防止に成果を上げた。

－ 304 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O63-3

通所・訪問系の介護事業所における
COVID-19 感染者の発生時の対応

医療法人順風会天山病院 ICT○宇都宮

一泰、宇都宮幸子、黒川○高田

障がい者福祉施設で発生した
COVID-19 クラスターへの感染管理支援実践報告千葉県がんセンター 1）、千葉県循環器病センター 2）、
千葉県救急医療センター 3）、千葉県立佐原病院 4）

障害者支援施設で発生した新型コロ
ナウイルス感染症への対応

北見赤十字病院 感染管理室泰伸【背景・目的】当院併設の通所・訪問系の介護事業所で COVID-19
感染者の発生を経験した。事例を振り返り、感染対策の内容と結果を報告する。
【活動内容・通所系】2020 年 12 月 30 日保健所より、28 日の通所リハビリ利用者が PCR 検査陽性との連絡が入り、緊急感染対策室を立ち上げた。本人は複数の介護サービス利用中。31 日、接触者 80 名（職員 35 名、利用者 42 名、入院患者 3 名）の PCR 検査を実施し、同日、全員陰性と判定。そのうち、濃厚接触者 8 名（職員 6名、利用者 2 名）は観察期間 14 日間、事業所は無症状の病原体保有者の解除基準をもとに 10 日間休業とした。経過中に体調不良者はなく、1 月 8 日業務再開とした。
【活動内容・訪問系】2021 年 1 月 13 日訪問介護事業所の職員（最終
勤務は 1 月 12 日）より、夫が PCR 検査陽性との連絡が入り、緊急
感染対策室を立ち上げた。同日、本人も PCR 検査陽性。14 日、接触者 6 名（職員 4 名、利用者 2 名）の PCR 検査を実施し、職員 1
名陽性と判定した。観察期間は、感染者の職員 2 名は 10 日間、濃厚接触者の利用者 2 名は 14 日間とした。経過中に体調不良者はな
く、1 月 23 日業務復帰となった。
【成果・考察】病院併設の介護事業所は、職員の兼務、利用者の複数の介護サービス利用等があり、感染拡大防止のため多岐に渡る調整を要した。また、COVID-19 感染者の発生時、法人本部に緊急感染対策室を立ち上げ情報集約を図ることで、速やかな対応可能となりアウトブレイク防止に成果を上げた。

O63-5

O63-4

真美、松澤

由香里、橋口淳一、菅原修【 背 景・ 目 的 】近 隣 医 療 機 関 で 新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（Coronavirus Disease 2019，以下 COVID-19）集団感染が発生した。障害者支援施設の入所者が退院後に発症し、入所者 4 名と職員 1 名の感染が判明した。入所者は環境変化により精神不安定や自傷行為・拒否的行動の可能性があり、地域の COVID-19 病床数
は 8 床だったことから施設・当院・自治体で相談し、施設内での治療・療養が決定した。施設での感染対策の介入について報告する。
【活動内容】共用の浴室・トイレを完備した 10 名前後の個室（一部2 床室）で構成されたユニットで、職員はユニット毎に配置されていた。ゾーニングを行い、陽性者・濃厚接触者担当職員に防護具着脱と手指衛生、清掃や消毒・換気方法を指導し、手順書を作成・配布した。適切な感染対策を行えば濃厚接触者にはならないという考え方を指導し、防護具等施設での確保が難しい物品は保健所や当院からの支援を調整した。職員の感染拡大防止と休息確保のため施設長に交替人員の確保を依頼し、全職員の不安軽減のため、今後の見通しを共有できる資料を作成し、説明・配布を行った。
【成果・考察】介入後の発症は濃厚接触者 5 名で、約 1 ヶ月で収束
し活動を終了した。ゾーニングに適した構造であり、発生初期に感染対策を実施でき、施設職員への積極的な介入や、行政・自治体と連携できたことが感染拡大防止につながったと考える。

O63-6

長 崎 県 内 COVID-19 ク ラ ス タ ー 対
応支援におけるアカデミアと行政との連携

長崎大学病院 感染制御教育センター 1）、長崎大学病院 検査部 2）○前田 佐知子 、大塚 モエミ 、白熊 久美子 、
岩田 浩幸 3）、石渡 麻衣子 4）、礒野 隆 4）

○田中 健之 1）、田代
志岐 直美 1）、元川柳原 克紀 2）、泉川【背景・目的】A 県内障がい者福祉施設において X 年 3 月下旬にCOVID-19 クラスターが発生した。A 県健康福祉部より県立病院
看護師の派遣要請があったことをきっかけとして感染管理支援に取り組んだ。施設内でできる限り適切な医療を提供するために、看護師が 24 時間体制で健康管理支援を行う。さらに、利用者の生活支援を継続するための感染管理支援を行うことを目的に活動した。
【活動内容】保健所医師とともに、利用者・職員への検体採取を行うことから活動が始まった。感染の拡大は広範であることが判明し、県は現地に対策本部を設置した。県庁内の看護管理者、各病院の病院長や看護局長らが協議し、未知の部分もある感染症であることから、当初 1 週間は感染管理認定看護師の派遣が適切と判断し、シフトを組んで現地で活動を開始した。必要な医療活動・感染管理支援活動を具体化し、実践した。5 月上旬までに 20 名の看護師（うち県立病院は 15 名）が医療支援・感染管理支援に関わった。
【成果・考察】終息まで 40 日間、感染対策の基本を確実に実践す
るよう働きかけた。外部派遣の支援者に二次感染を起こすことな
く、活動を終了した。支援チーム間、対策本部との連携とともに、施設の利用者や職員の思いを尊重しコミュニケーションを良好に保ったことが成功要因と推定する。

【背景】COVID-19 流行の第 3 波では、大都市圏から地方都市まで
クラスター感染事例が頻発した。対策支援は基本的に、行政や各地区の感染症指定医療機関のスタッフにより現場介入支援がなされ、状況次第では厚生労働省のクラスター対策班の支援が入る場
合もある。平時からの対策準備支援と有事の対策支援の両者が重要である。長崎県においては、第 3 波で合計 10 か所のクラスターが発生した。
【活動内容】当センターは 2007 年より長崎県の委託事業で、院内感染地域支援ネットワーク事業を主催して県内の医療機関の現場での感染対策支援を行っている。その流れも兼ねて県内クラス
ター施設への現場支援も介入した。長崎県は中核市（保健所政令市）の長崎市保健所、佐世保市保健所、それ以外の医療圏を長崎県が管轄している長崎県立保健所 6 か所がある。クラスター支援
へはそれぞれの医療圏の保健所スタッフおよび当院・当学からの支援（現場・遠隔）に加えて、医療圏を超えた行政スタッフの相互支援が行われた。また特例として本学より長崎市保健所へ医師長期派遣（6 か月）も行われた（臨時保健副所長として）。
【考察】現場支援のマンパワー不足の解決には時間を要するが、流行極期には従来の枠組みを超えた考えで支援を行う必要も出てくる。クラスター事例紹介とアカデミア・行政連携の取り組みを紹介・共有し、問題点・改善点を議論する場としたい。

1）

2）

2）

－ 305 －

将人 1）、藤田 あゆみ 1）、
津留美 1）、寺坂 陽子 1）、
公一 1）

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O63-7

新型コロナウイルス濃厚接触保育所
園児の Multiplex PCR 検査による管理の有効性の検討

淀川キリスト教病院 救急科 1）、
淀川キリスト教病院 呼吸器内科 2）、
淀川キリスト教病院 ICT Infection Control Team3）、
淀川キリスト教病院 細菌検査課 4）
1,3）

4）

○植森 貞為 、永谷 啓晃 、北里
吉村 真弓 3）、覺野 重毅 2,3）、西島

○王

3,4）

実義 、
正剛 2,3）

KKR 病院の AST 活動について FTEを用いた人的資源の調査

東北公済病院 薬剤科 1）、東北公済病院 感染管理室 2）、
東北公済病院 4 階南病棟 3）、東北公済病院 麻酔科 4）、
東北公済病院 消化器外科 5）○千葉阿部博暁 1）、千田
立也 5）

千春 2）、富樫

ふみ 3）、村上

特別養護老人ホームの感染症対策教
育担当者が認識するノロウイルス感染症対策の教育課題

順天堂大学医療看護学部【背景】全国的に新型コロナウイルス感染症 COVID-19 拡大に伴い濃厚接触した保育所児童の自宅隔離が増加している。期間は 14
日間、発症すれば更なる期間要し、児童、保護者ともに負担となる。一般的に隔離期間中に発熱を有した場合 SARS-CoV-2 RTPCR 検査を行うが陰性結果得られた場合も偽陰性 5-40% と高いた
め隔離期間を延長する場合もある。今回原因微生物を直接検出す
る Multiplex polymerase chain reaction（Multiplex PCR）検査を使用し COVID-19 以外の診断をつける事で隔離延長を回避可能であるか検討した。
【方法】令和 2 年 2 月 COVID-19 が発生した院内保育所の濃厚接触
園児 14 名を対象とした。濃厚接触園児は最終接触から 14 日間の自宅待機を行い、期間内に発熱、急性呼吸器症状があれば病院受診し必要時 Multiplex PCR 検査 FilmArray システム呼吸器パネル
2.1® 施行した。診療録より原因微生物の同定率を算出した。
【結果】濃厚接触園児 14 名のうち有症状で受診したのは 5 名（1 歳-2 歳）。うち 4 名に Multiplex PCR 検査施行し新型コロナウイルス
以外の原因微生物 3 件同定（検査同定率 75%）した。
【結論・考察】保育所の濃厚接触園児を対象とした本研究では発熱時に同検査による新型コロナウイルス以外の原因微生物同定率は高く不要な自己隔離期間延長を回避できる可能性が示唆され
た。

O64-2

O64-1

迪、川上

和美、工藤

綾子、岩渕

和久

【目的】特別養護老人ホーム（特養）の感染症対策教育担当者が認識するノロウイルス（NV）感染症対策の教育課題を明らかにすることを目的とした。
【方法】機縁法より関東近郊の特養 5 施設に勤める感染症対策教育担当者 8 名を対象に、インタビューガイドを用いて、1 対 1 の半構造化面接を行なった。「NV 感染症対策教育を行う際に困難に感じたこと」について回答を求め、得られたデータの逐語録を質的記述的に分析し NV 感染症対策の教育課題を抽出した。本研究は順天堂大学医療看護学部研究等倫理委員会の承認を受けて実施した。
【結果】逐語録より 154 のコード、13 のサブカテゴリー、5 つのカテゴリーに分類された。特養の感染症対策教育担当者が認識する
NV 感染症対策の教育課題は【多様な職歴・教育歴を持つ介護職
員の感染症対策の知識および技術を統一する困難さ】、【多様な就業形態による感染症対策教育の困難さ】、【外国人介護職員の感染症対策教育の難しさ】、【離職率が高いことに起因する感染症対策
教育の実施および感染症対策知識・技術の定着困難】、【教育者自身の NV 感染症対策に関する知識不足】が挙げられた。
【結論】特養の NV 感染症対策の教育課題には、教育対象者の職歴や教育背景、文化的背景、就業形態や勤務期間が関連していた。
また、教育者自身の知識不足が教育実施を困難にしていた。NV
感染症対策教育を効果的に進めるには、これらの要因を考慮する必要がある。

O64-3

中央材料室業務の内製化のための手術室看護師、看護助手の教育について

医療法人社団松和会池上総合病院

○稲川
衛 4）、

【初めに】AST 活動について ASPs の実施状況及び人的資源を調査した報告は限られる。国家公務員共済組合連合会の系列病院（以下、KKR 病院）の ASPs の調査結果を報告する。
【方法】2019 年 10 月に KKR 病院 32 施設の薬剤部に調査を実施。
ASPs の各項は選択式及び数値、人的資源はフルタイム当量（以下、FTE）を用いて解析した。
【結果及び考察】〇 ASPs の導入率 300 床未満は 46%、300 床以上は95%。病床規模が大きい程 ASPs の導入率が高かった。〇 ASPsのレベル到達度 300 床未満の平均値は 43%、300 床以上の同値は53%。〇抗菌薬適正使用加算の届出と専従職種届出有りは 23 施設。専従職種薬剤師は 2 施設、同看護師は 20 施設、同検査技師は1 施設。加算の趣旨は抗菌薬の適正使用のため薬剤師の専従が望まれる。〇 FTE を用いた人的資源の評価 300 床未満（N=13）では、現在の FTE 平均値は薬剤師 0.48、看護師 0.47、医師 0.27、検査技
師 0.3、事務 0.01。将来必要な FTE 同値は薬剤師 0.71、看護師 0.68、
医師 0.6、検査技師 0.62、事務 0.3。一方、300 床以上（N=19）では、現在の FTE 同値は薬剤師 0.51、看護師 0.42、医師 0.27、検査技師
0.34、事務 0.19。将来必要な FTE 同値は薬剤師 0.9、看護師 0.71、
医師 0.65、検査技師 0.65、事務 0.33。施設の規模を問わず現在の薬剤師の FTE は他職種よりも高い結果であり、ASPs を充実させるには全職種の FTE の増加が必要であると示唆された。会員外
研究協力者 中村浩規 小原 拓

純輝

【背景・目的】A 病院は 2018 年に売却され 2018 年 4 月より体制が変わった。外部委託していた中央材料室における物品の洗浄・消毒・滅菌の管理が内製化されることとなった。手術室看護師と看護助手により中央材料室の業務を遂行できるよう知識、技術の教育への取り組みを報告する。
【活動内容】手術器具は手術室看護師、外来と病棟の物品は手術室看護助手と業務を分けて教育することとした。器具や物品の特性を説明し、材質による処理方法を正しく選択できるよう洗浄・消毒・滅菌に関する知識教育から実施した。看護師は手術室業務と兼務であるため 2 週間のローテーションで洗浄・消毒・滅菌の実務をしながら、全員が中材業務を習得できるよう実技教育を実施した。滅菌不良時のリコールの必要性とリコール対象の範囲等も教育し、不備があった場合は手術室スタッフ全員が情報共有できるよう朝のカンファレンスを利用した。手術器具は多種多様であり洗浄・滅菌の不備が起こりやすいため中央材料室で共に業務し、問題点を明確にしながら現場での教育を積み重ねることに注力した。
【成果・考察】1 年かけて看護師と看護助手全員が中央材料室それぞれの業務を一通り習得させることができた。中央材料室の業務は専門性に特化した業務であり、経験したことのない業務の習得には相当の準備期間が必要であった。また、器具ごとに注意すべき点が異なるため現場での教育が非常に重要であることがわかった。

－ 306 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O64-4

感染対応病棟における感染対策向上に必要な行動変容を促すために効果的な教育方法の検討

O64-5

ICT 化を活用した新入職者感染対策研
修の評価とフィードバックを試みてJA かみつが厚生連上都賀総合病院

医療法人協和会協立病院○三品【背景・目的】感染対応病棟を開設する際、感染対策の徹底のために看護師の意識改革が重要であった。効果的な行動変容を促す
ための教育方法を看護師の意識変容調査をもとに振り返り、今後の感染対策の教育に生かす。
【活動内容】感染対応病棟に勤務する看護師 9 名に 2020 年 5 月、11月に行った半構造的質問紙調査結果から、看護師の意識変化の要因と行った感染管理教育を分析する。
【成果・考察】感染対応病棟へ配属して得た知識は「ゾーニング」「PPE 着脱」「保健所・他院・他部署との連携」「協力しないと感染拡大に繋がる」であった。感染対策の意識が向上したきっかけは「勉強会」「皆のスタート地点が同じ」「患者と接触する機会」で、発熱外来や他部署での PPE 採取・疑い患者対応時に指導する立場として支援したことが影響していると考えられる。行動がどう変化したかについては「感染をしない・させない為に自分の行動、他スタッフとの連携を考えるようになった」「スタッフ全員が同じレベルの対策ができるようになった」「自分がなにをすれば汚染となり感染拡大の要因になるか考えるようになった」であった。
このことより他部署での指導や支援業務、発熱外来業務から「ゾーニング」「他病棟・他職種の協力や連携を考える事」に影響しており、看護師一人一人の意識づけや行動変容につながっていると考えられる。

【背景・目的】新入職者に対する感染対策研修は必須であり、当院においても入職時・1 ヶ月後・3 ヶ月後と定期的に研修を行っている。しかし、一方的な知識の提供となり実施後の理解度評価
やフォローアップができていない現状がある。そこで新たにオンラインテストを活用して評価し実践に生かしたいと考え、理解度
評価とフィードバックを実践したため報告する。
【活動内容】4 月に実施した感染対策研修計 7 時間、新入職員 24 名に対して、Google フォームを利用したテストとアンケートを独自に作成した。「感染対策組織」「標準予防策」「経路別予防策」「針
刺し切創・血液体液曝露」「廃棄物管理」の 5 分野でテストを実施
し、アンケートも行った。QR コードを読み込んで回答できるよ
うにして、15 分程度で実施した。各設問に対する正答率が即時的に把握できるため、理解度の低い分野・質問に対して再度説明・補足を実施。即時回答が困難なものは、翌日には補足を行った分
野の解説とともに資料として配布・周知した。
【成果・考察】自動集計に伴うグラフ化とテスト結果が即時に閲覧でき、その場での補足説明及び翌日には解説等を周知できたことで、正しい知識提供を迅速・確実に行え、研修時間に対して十分な学習効果が得られると考える。また、アンケートで研修に対する意見を集められ、指導側にも有益な情報が得られると考える。
課題は実践されているか否かであり、今後は実践評価に取り組み
たい。

○小川

順子

O65-1

特別養護老人ホームにおける安全文化の状況と職種間の比較

順天堂大学大学院医療看護学研究科 1）、
千葉県循環器病センター 2）○大塚

モエミ 1,2）、川上和美 1）、工藤

雅洋

O65-2

特別養護老人ホームにおける安全文
化と感染対策実践との関連の検討

順天堂大学大学院医療看護学研究科 1）、
千葉県循環器病センター 2）

綾子 1）

○大塚

【目的】急性期病院において安全文化の向上が感染予防プロセスの改善、医療関連感染減少との関連が示されているが、日本の高齢者介護施設における安全文化の状況は調査されてない。そこで、特別養護老人ホーム（以下、特養）における安全文化の状況を明らかにすることを目的とした。
【方法】A 県の特養 478 施設のうち同意を得た 32 施設の施設長、介護職員、看護職員計 1309 名を対象に、無記名自記式質問紙による横断研究を実施した。質問紙には米国 Agency for Healthcare
Research and Quality 患者安全文化尺度・療養施設版（日本語訳）
3 領域 12 構成要素の 42 項目を含めた。逆転項目 8 項目を逆転させ、安全文化尺度全体と 12 構成要素別に合計得点を算出、職種別の 3
群を Kruskal-Wallis 検定で比較した。本研究は、順天堂大学医療看護学部研究等倫理委員会の承認を得た。
【結果】29 施設の施設長 29 名、介護職員 334 名、看護職員 70 名、合計 433 名（有効回答率 33%）を分析対象とした。安全文化尺度
得点の合計点最大 210 点のうち、中央値は施設長 161.0、介護職員 138.5、看護職員 133.5 であり、職種間で統計学的有意差（p ＜.001）を認めた。12 構成要素別では、ミスへの非懲罰的対応、訓練とスキルの 2 項目で施設長と介護・看護職員との得点差が大きかった。
【結論】施設の安全文化尺度得点は、施設長が最も高く、介護職員・看護職員は施設長より低かった。

モエミ 1,2）、川上和美 1）、工藤綾子 1）【目的】特別養護老人ホーム（以下、特養）の安全文化と施設の感染管理体制、感染対策実施、集団感染発生との関連を明らかにする。
【方法】米国 Agency for Healthcare Research and Quality 患者安
全文化尺度・療養施設版（日本語訳）、感染管理体制、感染対策
実施、集団感染発生の項目から成る無記名自記式質問紙を作成した。A 県の特養 478 施設のうち同意を得た 32 施設の施設長、介護職員、看護職員計 1309 名を調査対象とした。安全文化尺度得点、
感染管理体制遵守率、感染対策実施得点で Spearman の順位相関係数を求め、安全文化尺度得点と集団感染発生の有無で相関比ηを求めた。本研究は、順天堂大学医療看護学部研究等倫理委員会の承認を得た。
【結果】29 施設の合計 433 名（有効回答率 33%）を分析対象とした。
安全文化尺度得点は以下、平均（SD）136.1（25.0）、感染管理体制の遵守率 58.9（12.0）%、感染対策実施得点 59.6（10.2）であった。
施設長の安全文化尺度得点と感染管理体制遵守率の相関係数は
r=.484（p ＜ .01）、安全文化構成要素の人員配置得点、訓練とスキ
ル得点と感染対策実施得点ではそれぞれ r=.298、r=.177 であった。
介護職員の感染対策実施得点と集団感染発生はη=.251、看護職
員ではη =.125 であった。
【結論】施設長の安全文化尺度得点が高い施設は、感染管理体制の整備推進が示唆され、職員の感染対策実施との関連を認めた。

－ 307 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O65-3

新型コロナウイルス検査体制の構築
による地域医療への貢献

長崎大学病院 検査部 1）、
長崎大学大学院医歯薬学総合研究科 病態解析・診断学分野 2）、
長崎大学病院 感染制御教育センター 3）○塚本 千絵 1,3）、太田 賢治 1）、小佐井 康介 1）、
志岐 直美 3）、寺坂 陽子 3）、元川 津留美 3）、
藤田 あゆみ 3）、田代 将人 3）、田中 健之 3）、
泉川 公一 3）、柳原 克紀 1,2）

【背景・目的】COVID-19 の大流行とともに医療機関における検査の重要性が認識された。新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の正確な検出は早期診断と感染拡大防止のため重要であり、自施設のみではなく地域全体で取り組む必要がある。
【活動内容】長崎大学病院は 2020 年 1 月より SARS-CoV-2 核酸増幅検査を検討し、人員や設備整備を行い 3 月より開始した。2021 年
1 月末までに実施した計 34,485 件の検査の内訳と結果を振り返り解析する。
【成果】自施設以外から受け入れた検査 16,484 件のうち、検査対象と検査件数（陽性数：延べ）は、クラスター発生クルーズ船 284 件（73），他施設での院内感染発生事例への支援 8,445 件（91），県医師会所属施設からの委託 2,983 件（32），無症状者を対象とした自費検査 2,453 件（10），長崎大学の医・歯・薬学部生に対する病院
実習前検査 1,514 件（3）であった。
【考察】長崎大学ではこれまでに数回、在籍者の SARS-CoV-2 感染が判明しているが、うち 1 例は病院実習前の検査で発見できた事例であった。その後接触者への検査で職員 1 名が自宅待機中に陽性となり、無症状感染者からの院内感染および施設を跨いだ感染拡大を未然に防ぐことができた。この様に、当院が行った検査体制の構築は、地域全体での感染対策へ貢献していると考えられた。

O65-5

COVID-19 新型コロナウイルス感染症専門病院を立ち上げて東京都立多摩総合医療センター

○星

順司、陰山

文子、小林

あずさ、天野

O65-4

限定的 PPE 再利用に伴う看護職員の意識向上の取り組み

東京都保健医療公社豊島病院

○戸田

愛弓、大木

嘉子

【背景・目的】世界的な COVID － 19 感染拡大に伴い、個人防護具（以下 PPE とする）の確保が困難な状況が続いた。当院においても N95 マスクを 1 日 1 枚使用することを余儀なくされ、再利用を経験したことのない看護師の知識習得と感染予防意識の向上を図る必要性が高まり、継続して安全な着脱と再利用ができるよう取り組みを行った。
【方法】期間：2020 年 4 月～ 2021 年 3 月 対象：感染症内科病棟に勤務する看護師 活動内容：1N95 マスクの再利用時の汚染部位の可視化 2 限定的 PPE 再利用の着脱チェック 3N95 マスク長時間装着時の定量的フィットテスト【成果・考察】N95 マスクに蛍光塗料を塗布し、着脱時と保管時の汚染部位を可視化した。マスクのゴムや保管袋の内側の汚染を確認し、可視化によって保管時に注意する必要性を感じたという意
見が聞かれ、意識の向上が図れた。マスクの内側が汚染されない方法を看護師間で検討し、保管方法の周知徹底を行ったことで院
内感染予防を図れた。また、N95 マスクとゴーグルを装着した状態でガウンを着用することにより汚染リスクの高まる行動を明確にし、チェックリストを作成、対象者全員にチェックを実施した。
入室前のユーザーシールチェックを徹底するために長時間装着した状態の N95 マスクの定量的フィットテストを行い、漏れ率を数値化することで意識の向上を図った。

O65-6

コロナ禍における看護部感染対策委
員会内でのグループ活動報告

東京都保健医療公社豊島病院

久美子【背景・目的】新型コロナウィルス感染症患者の急増により、東京都としてコロナ専用病院を設置することとなり、開院にあたり
都立・公社病院からの参集看護職員混合チームが結成されることになった。12 病院からの参集職員に統一した感染予防対策の周知と、安全な看護実践ができるまでの研修経過をまとめたので報告する。
【活動内容】レディネスが様々な看護職員に COVID に関する知識と感染予防対策を習得させるため、集合研修と臨床研修を実施した。 2 日間の集合研修で COVID 医療に関する講義、防護具の着脱訓練等を実施した。3 日目より小児、精神科等の専門病院からの職員に対し、一般成人看護の技術習得のため、本館の一般病棟で研修を実施した。他の職員には救急部門、COVID 対応部門の研修を実施し、全職員が COVID 対応部門の研修を修了した後、コロナ専用病院独自のマニュアルに沿ってゾーニング、防護具着
脱、患者搬送等を実施した。 その結果、研修を繰り返し実施することで、統一した感染予防策を修得させ安全な看護実践につなげることができた。
【成果・考察】 職員が統一した知識と感染予防策の技術を習得す
るには、知識を得て技術マニュアルに沿って繰り返し実施する事が必要である。何度も試みて、その事が当然の事として身に付くまで実施することにより、感染区域で自分自身を護り安心して看護を提供することに有効である。

○酒井
松浦

利枝、高橋
弥生

里美、川北

佳奈、戸田

愛弓、

【背景・目的】COVID-19 疑いも含めた患者を専用病棟で対応していたが、感染者数が増え疑い患者を一般病棟でも受け入れ始めた。
一般病棟職員の知識の底上げや感染予防対策の徹底を図る必要があり、タイムリーな情報提供と対策を行うために看護部感染対策委員会内で行ったグループ活動内容とその成果を報告する。
【方法】期間：2020 年 4 月～ 2021 年 3 月 対象：全看護職員 活動
内容：1COVID-19 対策マニュアル作成 2PPE 着脱についての悉皆
研修とテスト 3PPE 着脱の技術チェック 4 ポスター作製【成果・考察】1 対策が具体的にイメージしやすいよう写真や表を取り入れ、見やすく活用できる内容にした。マニュアルの保管方
法は電子カルテのトップページとし、業務中に複数の職員がいつでも閲覧可能な状態としたことで、タイムリーな情報提供につながった。2 院内全職員を対象に行い、全問正解するまで実施した。3 チェックリストを作成し看護職員全員に実施した。4 課題の抽出をタイムリーに行い、スタッフの行動レベルまで具体化したポスターを 3 回作成し提示した。上記を行ったことで、多くのCOVID-19 患者を受け入れ、一般診療患者と疑い患者が混在する
中でも大きなクラスターが発生することはなかった。活動を通して、専用病棟と一般病棟の感染対策に関する職員の知識や技術の差がなくなった。また、今回作成したものは次年度以降の研修にも活用でき、継続した感染対策が行えるものとなった。

－ 308 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O66-1

発熱外来クリニックの感染対策 ～設計段階から関わって～

O66-2

COVID-19 隔離患者の看護の倫理的ジレンマへの対応

地方独立行政法人奈良県立病院機構奈良県西和医療センター

稲沢市民病院 看護局 1）、稲沢市民病院 感染対策室 2）【背景 目的】2020 年 1 月、当センターでは、感染症内科医不在の中、県の要請により COVID-19 帰国者接触者外来を開始した。その外来は 1 室で陰圧設備がなく、1 人の診察に 1 時間以上を要し、
1 日 10 人以下の患者対応に留まっていた。3 月に県内の患者が増え、発熱外来の早急な対応が必要となった。
【活動内容】発熱外来クリニックの設計段階から関わり、診察室は、廊下側から空気を流入させ、患者側に換気扇を設置した。診察室
や処置室、CT 室など空気の流れやゾーニング、各場所における感染対策を検討した。患者の動く範囲を制限し、移動経路や誘導方法を工夫し、診察などのマニュアルやフローを作成した。外来
患者はスプレッドシートを用い、県や保健所より診察予約ができ、発熱外来トリアージでの疑い患者の診察もできた。そして、5 月
末に診察室 4 室、処置室 2 室、レントゲン室、CT 室の設備を備えた発熱外来クリニックを開くに至った。開設前から医師、看護師、放射線科技師など 179 名のスタッフに個人防護具の着脱練習を行い、クリーンパーテーションの設置、身障者トイレ、カーポートを増設した。
【成果・考察】流行期には予約枠を 18 人とし、患者の診察を行う
ことができた。開設からの 10 か月間、発熱外来職員の感染事例はなく、患者間での感染事例も起きていない。換気システムだけ
でなく、病院職員が一丸となって診察時等の感染対策の改善に取り組んだことが安全な診療体制に繋がったと考える。

【背景・目的】人口 513,689 人の我が医療圏の第二種感染症指定病
床は 6 床である。感染症指定病床のない当院は、地域感染期には一般診療を継続しながら感染症診療を行う役割を担う。2020 年 3
月 1 人目の COVID-19 陽性患者を受け入れてから 2021 年 3 月までの 390 日間、陽性患者 142 人（延べ 1,727 日）を専用病棟で受け入れた。通常と違う環境に置かれた看護師たちは、自らの感染への不安、患者の死、患者の不安や後悔、家族の思いなど様々なジレンマを抱えながら看護を展開した。
【活動内容】隔離患者の看護を実践する場合、感染対策と看護を両立させなければならない。院内 Wi-Fi を構築してスマートフォン
で病室内の患者と対話した。室内の看護師が輸液ポンプ設定、皮膚の発赤などを映し出し室外の看護師と 2 人で確認することで、事故防止対策と感染対策を両立させ看護のジレンマを軽減した。
面会制限の影響、患者の意思決定、家族の思いについては、積極的に多職種患者倫理カンファレンスを実施した。
【成果・考察】看護師は、COVID-19 患者の看護から、患者の言葉や気持ちを聞き逃さないこと、家族へ繋ぐ看護の大切さを学んだ。
COVID-19 に自らが感染することに対する不安は、個人防護用具の提供と ICT ラウンド、感染管理認定看護師による教育により徐々に軽減した。医師、看護師、理学療法士、栄養士、社会福祉士などによる倫理カンファレンスは 55 件実施し、看護師のジレ
ンマを軽減させることに繋がった。

○西田

典子

O66-3

○青木

地域感染期における発熱外来・検査
対応プロジェクトチームによる活動

稲沢市民病院 看護局 1）、稲沢市民病院 感染対策室 2）

○藤田

1）

美由紀 、酒井2）

りえ 、住田千鶴子

恵梨奈 1）、酒井O66-4

りえ 2）、住田

千鶴子 1）

COVID-19 に対する臨床工学技士の役割

医療法人徳洲会宇治徳洲会病院 臨床工学科 1）、
医療法人徳洲会宇治徳洲会病院 感染防止対策室 2）

1）【背景・目的】当院は、地域発生早期には、帰国者・接触者外来としての役割を担い、地域感染期に移行後は、一般診療を継続しながら、発熱患者診療を担う役割がある。発熱診療・検査対応プ
ロジェクトチームを結成し、地域の発熱患者の早期発見と医療従事者の曝露防止を目的とした体制を構築した。
【活動内容】第 3 波は、発熱相談、発熱外来の受診を希望する患者や介護施設や開業医からの紹介患者が急増し、看護師長が 24 時
間対応していた電話対応や受診調整などの業務が混乱をきたした。Web による問診表入力と電子カルテへの転送により発熱患者への接触を減らすことで事務職へ業務をタスクシフトすることができた。新型コロナウイルス感染症疑い患者の鼻腔粘液検査は、
トレーニングを受けた看護師が実施したが、病院外に検査ブースを作成し曝露防止を図った。
【成果・考察】発熱外来受診患者は、第 1 波 768 人、第 2 波 1,099 人、第 3 波 1,785 人と増加した。採取した検体数は、3,454 検体であった。
発熱外来に勤務した職員の新型コロナウイルス感染症の罹患はない。プロジェクトチームが、PCR 検査、抗原検査と院内検査法を拡大し迅速に検査できる体制を構築したことで、陽性患者の早期発見ができた。地域感染拡大に応じて、医療従事者と事務職がチームとして話し合いを重ねて柔軟に対応したことは、職員の安全を担保した発熱患者診療に繋がった。

○太田 雅文 1）、加藤江口 比呂美 2）

知子 1）、前田

将良 1）、【背景・目的】昨年 4/3、当院は京都府から京都府南部の救命救急センターとして、COVID-19（以下 COVID）陽性患者の中でも重症者の受け入れを要請された。当院では、臨床工学技士（以下CE）が院内 COVID 診療チームに参加し、人工呼吸器、ECMO への関わりをはじめ、様々な医療機器の要望に対応したので報告する。
【活動内容】まず、我々 CE が行ったことは、人工呼吸器の長期間使用に際して感染暴露防止のため、人工呼吸器の回路構成の見直しであった。他の医療機器も、添付文章を参考にして、消毒方法、使用基準、保管方法などの COVID 医療機器マニュアルを作成した。更に COVID 患者の増加につれて、人工呼吸器、ECOMO の他、併存症を多く持つ患者が増えたため、IVR（血管内治療）、内視鏡、転院搬送など感染対策をして施行した。
【成果・考察】感染エリア内で多種多様な医療機器を使用したため、使用後点検されていない医療機器が多数みられた。また、医療機器の在庫切れや消耗品の欠品に関しても常に注意を要した。
その対策として、感染エリア内の器材庫室にミニ医療機器管理室を設置して、CE が定期的に医療機器の清掃や使用後点検を行い、在庫把握を中心とした管理を強化した。その結果、感染エリア
内での医療機器使用管理が円滑になった。我々、CE が積極的に
COVID 診療チームに参入することによって、医療機器管理を強化でき、医師、看護師の負担軽減と感染曝露防止の一助になっていると考えている。

－ 309 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O66-5

市中病院での COVID-19 ワクチン接種による業務への影響に関する調査

市立吹田市民病院 ICT

○鉄本

訓史、児玉

暁人、佐々木正義、中田

一宮市立市民病院淑子○宮原【目的】医療従事者への COVID-19 ワクチン接種は、医療機関の機能を保持するために重要である。実際の医療機関でワクチン接種が業務に与える影響について調査した報告はなく、当院職員のワ
クチン接種後の副反応や業務への影響を把握するため、アンケー
ト調査を行った。
【方法】2021 年 3 月から 4 月にかけてワクチンを接種した当院職員を対象に、ワクチン接種後 1 週間の体調変化および業務への支障の有無についてアンケート調査を無記名で行った。
【結果】当院職員のワクチン 1 回目接種後および 2 回目接種後のアンケート回収率は、それぞれ 84%、71% であった。ワクチン接種後の副反応は 1 回目および 2 回目接種後それぞれ 95%、96% にみられた。1 回目および 2 回目接種後の業務への支障の有無について、「支障をきたした」と回答したのはそれぞれ 32 人（4%）、156人（25%）であり、2 回目接種後の方が業務へ与える影響が有意に高かった。支障の理由として、1 回目接種後は筋肉痛が最も多く（21 人）、2 回目接種後では発熱が最も多かった（108 人）。
【結語】COVID-19 ワクチンの接種後、特に 2 回目接種後は副反応により業務に支障をきたす割合が高いため、事前にワクチン接種のスケジュールや勤務体制を調整しておく必要があると考えられ
る。

O67-2

無症状者に対する SARS-CoV-2 のスクリーニング検査の偽陽性のため発生届が取り下げられた症例

東京大学医科学研究所附属病院 感染制御部○安達 英輔、小粥 美香、亀田
堤 武也、四柳 宏

史絵、古賀

O67-1

【緒言】SARS-CoV-2-PCR によるスクリーニングは渡航者、スポー
ツ選手、演劇、医療従事者などに対し行われている。不顕性感染者を見つけることで感染拡大防止の有効なツールであるが、検体の汚染など、偽陽性を完全に排除することはできない。
【症例 1】70 代の大規模劇団の俳優。公演中の定期検査で陽性が判明。他の役者の陽性者なし。公演は中止となった。3 ヶ月前にチーム内感染があった舞台のメンバーで、本人も感染者とされ感染の既往があった。再感染の可能性が低く、他の医療機関で再検査を行い、唾液及び鼻咽頭拭い液の PCR で陰性であった。偽陽性と考えられ、公演は再開された。
【症例 2】30 歳前後のルクセンブルク在住の投資銀行家。日本への帰国時の検査は陰性で、帰国から 1 週間後の渡航前検査で陽性となった。B.1.1.7 が主要な流行株である地域在住で、隔離のため当院に入院した。CT などの検査でも感染を疑う所見はなく、鼻咽頭検査、唾液検査で陰性であった。日本滞在時の同居家族も全員陰性であった。発生届は取り下げられ、退院から 1 週間後、帰国した。
【考察】偽陽性は大きな社会的及び経済的な損失をもたらしていた。症例 2 は非感染者でありながら、個室ではあるがレッドゾー
ンとの病床へ入院していた。検査の特性から、真の感染である可能性を完全に排除できないため、偽陽性判定は容易ではない。真の感染者との接触リスクや経済的損失を抑えるための対応が求められている。

規明、吉田

紀子、丸山

新一

【背景・目的】当院は第二種感染症指定医療機関としてこれまで
157 名の COVID-19 入院患者を受け入れてきた。当地域では当初は比較的軽症者については療養施設への入所で対応したが、感染拡大に伴い、自宅療養を強いられる患者が増加した。かかりつけ医の受診もままならず、解熱鎮痛剤、鎮咳剤等の処方もないままの方も散見される。当院の対応について報告する。
【方法】2020 年 7 月から 2021 年 5 月までの COVID-19 陽性自宅療養
患者 123 例を対象とした。保健所による日々の健康調査の結果あるいは患者から保健所への申し出により医療機関の受診が必要とされた患者に対し、いわゆる発熱外来（465 名受診）とは別個の専用外来診療を陰圧隔離診察室を用いて行った。診察時間は保健所と協議の上決定した。日中は ICT3 名および ICN1 名で対応し、時間外は当直医が対応した。原則胸部 CT 検査を施行した。
【結果】123 例のうち入院適応とされたのは 39 名（31.7%）で、うち当院へは 35 名が入院し、病床の関係で 3 名が他院へ入院となった。
1 名は症状の改善を理由に入院拒否された。なお 4 名は帰宅する
間もなく即時入院となった。処方投与を受けて帰宅となったのは
74 名（60.2%）であった。
【結論】自宅療養を続ける COVID-19 のうち受診を希望あるいは必要とした患者の実に 3 割が入院適応であった。感染拡大の中、自宅療養はやむを得ない選択ではあるが、受診機会を設けることは1 人でも多くを救命する上できわめて重要である。

O67-3

2 施設の新型コロナウイルス感染症のクラスター支援で見えた課題

市立池田病院 1）、箕面市立病院 2）

○生地

道子、

健、山中

COVID-19 自宅療養者の外来診察の重要性 −要入院患者の早期探知−

あゆみ 1）、四宮聡 2）【背景】サービス付き高齢者向け住宅（以下サ高住）と障害者支援施設（以下障害者施設）の 2 施設の新型コロナウルス感染症のクラスター支援に関わる機会を得た。特徴が異なる 2 施設の支援を行うことで見えてきた課題について報告する。
【活動報告】2 施設の共通点として、生活の場であるという認識があり、感染対策に従事する専門家や担当者が存在しないこと、利用者が認知症または知的障害を有する為、感染対策に理解を求めることは困難であった。ゾーニングの確認と修正、個人防護具の着脱方法の指導、環境整備の見直しを行った。相違点として、サ
高住にはかかりつけ医がいたが、施設内の感染対策の指導までは不可能であった。障害者施設の往診医は早期に感染対策を開始し体調不良者の早期発見が行われていた。サ高住に 4 回、障害者施設に 2 回訪問できたが、感染管理認定看護師（以下 CNIC）は自施設の感染対策を実施しながら地域施設の継続した訪問を行うことに困難さも感じた。
【考察】生活の場である高齢者施設においても感染対策は重要であることを再認識した。平常時より感染対策が行動化できるよう地域の感染対策に参画し活動していく必要がある。1 病院の CNICが院内外の感染対策を対応するには限界があるため、今後は行政と複数病院の CNIC による連携した支援が行える体制作りが必要である。

－ 310 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O67-4

COVID-19 ワクチン接種後感染者 1
事例の抗体獲得推移

札幌医科大学附属病院 感染制御部

○中江
高橋

舞美、藤谷
聡

好弘、藤居

発熱外来における COVID-19 の PCR
陽性数に基づいた空間疫学的検討

公立昭和病院 感染管理部

賢、黒沼

○高橋

幸治、

【背景】COVID-19 のワクチン接種が進んでいるが、ワクチンの予防効果の持続期間は確立していない。1 回目のファイザー社コ
ミナティ筋注ワクチン接種後に感染した 1 事例について SARSCoV-2 抗体獲得の推移を確認したので報告する。
【症例】40 代男性。既往歴：高血圧、脂質異常症。現病歴：ワクチン接種 13 日目に 37℃前半の微熱を認め、翌日（第 1 病日）に39℃台まで発熱、同日 SARS-CoV-2 抗原定量検査を実施し、＞10,000pg/mL で COVID-19 の診断となる。39℃台発熱が遷延し、第 3 病日入院となる。入院時採血で IgG 定量 2148.4AU/mL、IgG
定性 0.07S/C、IgM 定性 5.031S/C、同日の抗原定量は 2069.89pg/
mL まで減少していた。ファビピラビルを開始するが肝酵素上昇を認め第 6 病日に中止となった。第 4 病日も発熱遷延、SpO2 92%と低下し、酸素送気が必要となり DEX 開始、第 7 病日まで内服し、第 11 病日で退院となった。退院時の抗原定量 1.81pg/mL、IgG 定
量 24268.7AU/mL、IgG 定 性 3.19S/C、IgM 定 性 21.65S/C で あ った。 抗 体 測 定 に は ア ボ ッ ト 社 ARHITECT SARS-CoV-2 IgG II
Quant、IgG および IgM を用いた。
【考察・結論】ワクチンの効果は 2 回目の接種から 7 日程度経過以降と報告されている。本事例では第 3 病日で IgG 定量が獲得されており、予防効果を示す前に罹患しているが、1 回目のワクチン接種でも抗体獲得には一定の効果があったと考える。IgG 定量の陽性持続期間は今後も確認が必要である。

O68-1

O67-5

微生物検査技師が行う Antimicrobial
Stewardship 活動の取り組みと効果

近畿大学病院 中央臨床検査部 1）、
近畿大学病院 安全管理部感染対策室 2）

秀徳、一ノ瀬直樹、小田【背景・目的】公立昭和病院では 2020 年 2 月末に COVID-19 の市中発症例を経験して以後、地域での流行に対応するため、4 月中旬より病院敷地内に鼻咽頭 PCR 検査をできる診療ブース（発熱外来）を設置した。発熱外来の対象は診療所からの紹介かつ、SpO2≧ 94% かつ呼吸数≦ 25/ 分の患者のみとした。発熱外来患者の陽性数 / 率の推移は地域（東京都多摩小平保健所管轄 5 市：小平・清瀬・西東京・東久留米・東村山）あるいは都全体の患者数の増減と関連性があると仮説を立て当院の入院診療体制の強化に反映できないか検討を行った。
【方法】2020 年 4 月 17 日～ 2021 年 1 月 31 日までに発熱外来を受診した患者を対象とし、PCR 検査の結果を抽出し、7 日間移動平均値による陽性数 / 率の推移を 5 市・都全体と比較した。
【結果】発熱外来の PCR の総検査数は 2129 件、一日あたり平均
検 査 数 は 10.9 件、 総 陽 性 数 は 253 件。2020 年 7 月 下 旬 と 2021
年 1 月中旬に二峰性に陽性数 / 率のピークを示した（それぞれ1.86/15.7%、5.86/36.7%）。当院・5 市いずれも都全体より 1 ～ 5 日
遅れてピークを迎えていた。
【結論】当院は都心より離れた立地にあるが、発熱外来受診者は診療所からの紹介であるため、患者選別が行われたことで、5 市・都全体の動態を反映し得たと考えられる。陽性数は遅滞なく確認されており、保健所の報告よりも事前に地域の状況や入院増加を察知でき、地域の病床逼迫によるなだれ込みに備えることができると考えられた。

O68-2

当院における AST 活動の現状と取り組み経過報告

社会医療法人社団順江会江東病院○古垣内 美智子 1）、宇都宮 孝治 1）、久斗 章広 2）、廣瀬 茂雄 2）、久光 由香 2）、三五 裕子 2）、吉田 耕一郎 2）【目的】当院では AS 活動の一環として、血液培養などの無菌材料
から分離された菌が治療中の抗菌薬に無効の場合は、微生物検査
技師が主治医に電話連絡をしている。今回、この取り組みの有用性を評価するために調査した。
【方法】対象期間は 2020 年 12 月 18 日～ 2021 年 1 月 31 日とした。調
査内容は電話連絡が行われた時刻、検体の種類、担当医への連絡内容（1. 血液培養陽性ボトルのサブカルチャー結果からのメチシリン耐性（MR）や ESBL 産生の推定、2. 菌名、3. 薬剤感受性結果）、連絡後の抗菌薬追加・変更の有無である。
【結果】対象期間中に 15 件の連絡を行った。全例、抗菌薬処方の締め切りの 15 時までに行われていた。連絡内容は 1. 推定 MR 9件（60%）、3. MR 確定 2 件（13%）と MR に関する報告が 73% を占めた。連絡した 15 件中 7 件が当日中に、1 件が翌日に報告内容に応じた適切な抗菌薬を追加・変更されていた。通常報告と比較して、1. MR の推定、2. 菌名の報告は 1 日早い抗菌薬変更に、3. 薬
剤感受性結果の報告は早期の抗菌薬変更に貢献できた。
【考察とまとめ】連絡した 15 件中 7 件が当日中に抗菌薬を追加・変更しており、抗菌薬治療に貢献できたと考える。医師が最終報
告まで複数回報告される培養結果を適切な時期に確認することは難しいため、微生物検査技師が推定報告も含めて医師に結果を報告・説明し、ディスカッションすることは有用であると思われた。

智三

○佐藤
清水

大輔、高山 純奈、玉虫
彩加、星 作男

香澄、渡部

江津子、

【背景・目的】我々は 2018 年 4 月の AST 発足当初より、活動内容
を本会に報告しているが、その後の活動経過について報告する。
【活動内容】当初は結核やインフルエンザなど、サーベイや ASTから介入する事例が多かったが、啓蒙活動を続け､ 病棟からの相談依頼が増えた。特に新型コロナの感染に伴う相談が増え、AST の存在が院内に認知された。2019 年 5 月より J-SIPHE（Japan Surveillance for Infection Prevention and Healthcare
Epidemiology）に参加し、2020 年度は、特定抗菌薬の対象を拡大
し、自主的届け出率についても調査を開始した。週 1 回の AST
ミーティングを継続し、院内の抗菌薬の使用状況の把握と必要に応じて主治医への支援を実施している。
【成果・考察】特定抗菌薬の使用開始届については、最終的な提出率は 100% を維持できているが、自主的に届け出ている割合は
わずか 33% にとどまっている。AST ミーティングについては、
2019/12 ～ 2020/11（2020/4 ～ 6 を除く）の 9 か月間で 61 症例について評価を行った。その結果、我々が全く疑問なく適正と判断した割合は 38% であった。それ以外の疑問がある症例についてまと
め当院における問題点を抽出し、それに対する対策を検討したのでここで報告したい。適正と判断される率は年々増加しており、当初のサーベイ中心から積極的な介入へと活動は進化していると考える。

－ 311 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O68-3

福岡大学西新病院○萩原

福岡大学西新病院における感染防止
対策加算 1 取得後の取り組みとその評価 ～抗菌薬適正使用の観点から～

大樹、平松

仁美、馬場

奈緒子、井上○岩間

新型コロナウイルス感染症を対応する
看護師の不安軽減に向けた取り組み

美奈

暁子、加地

大樹、堀井

O69-2

崇司

新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（COVID-19）流行下での微生物学実習の実施方法についての検討

帝京大学医学部 微生物学講座【背景・目的】A 病棟では、新型コロナウイルス感染症患者受け入れのため、多部署から感染症に不慣れな多くの看護師が異動して業務にあたった。そこで、初めて新型コロナウイルス感染症を対応することへの不安要因を明らかにし、体験型研修を実施したことで職員の不安軽減につながったため報告する。
【活動内容】同意を得られた A 病棟職員 33 名に体験型研修前後でアンケート（不安レベルを 4 段階評価）を実施し不安要因を明らかにした。不安な業務について体験型研修を実施し、結果をフィードバックした。
【成果・考察】研修前アンケートの結果、不安レベルが高かった
項目は、吸引 67%、吐物処理 60%、防護具着脱 45% であった。それに対し、防護具着脱訓練、N95 マスクフィットテスト、蛍光塗
料とブラックライトを使用した吐物処理と吸引の体験型研修を実施した。研修後アンケートの結果、不安レベルが高かった項目に対する回答は、吸引 27%、吐物処理 27%、防護具の着脱は 3% に減少し、体験型研修は正しい知識と技術を習得する場となり、職員の不安軽減につながった。また、蛍光塗料で汚染範囲を可視化したことにより、正しい防護具着用の重要性を理解する機会になった。このことから、体験型研修は適切な感染防止技術を数値等で可視化することができ、感染症に不慣れな看護師が、新型コロナウイルス感染症患者を安心して対応するためには有効であっ
た。

俊男、漆原

【背景・目的】Mycobacterium gordonae は土壌や水系に広く分布している暗発色性の遅発育菌である。一方で本邦では結核患者の入院期間は喀痰抗酸菌塗抹検査の結果により決定される。病室内
水道水から検出された M. gordonae により結核菌検査や結核患者
入院期間へ影響を来たした事例を経験した。
【方法】2018 年 1 月から 2020 年 12 月までに結核病棟に入院歴があり、抗酸菌培養検査にて M. gordonae が検出された 12 名について検討した。環境検査は病室内流し台の水道水、水道整流口と患者が使用したコップ内側を擦過したフロックスワブを検査材料とし、抗酸菌培養を実施した。
【結果・考察】対象 12 名中 8 名（67%）に水道水を使用した口腔ケアが実施され、水道水を使用した処置が原因と推察された。入院期間延長は 12 名中 6 名（50%）であった。環境検査結果では水道水、整流口、コップの内側すべての箇所から M. gordonae が検出された。このため病棟内水道整流口部品を交換し、清掃業者へ清掃指導を行った。2 ヶ月後同様の環境検査を実施したが、水道水、整流口ともに M. gordonae が検出された。その後入院患者には歯磨きや飲用水としてペットボトルの水を供給し、口腔ケアは水道水を使用しないこととした。結果、M. gordonae の検出は減少し入院期間の延長を回避することが可能となった。結核病棟における環境整備についても ICT で情報共有し介入することの有用性が示唆された。

がん・感染症センター都立駒込病院○有馬

結核病棟の環境中より検出された
Mycobacterium gordonae への感染対策チーム（ICT）の取り組み

国保直営総合病院君津中央病院

寛子【背景・目的】福岡大学西新病院（以下：当院）では、2016 年から
指定抗菌薬（タゾバクタム / ピペラシリン、カルバペネム系薬、
抗 MRSA 薬）を含めたすべての注射用抗菌薬を対象に感染制御
チーム（ICT）による週 1 回の抗菌薬適正使用ラウンド（以下：ラウンド）を行っている。2020 年 4 月から感染防止対策加算 1 を取得したため、今回、加算 1 取得後の当院での取り組みの評価を行った。
【方法】2019 年 4 月～ 2020 年 12 月を対象期間とし、注射用抗菌薬を使用した全ての症例を対象とした。加算 1 取得前（2019 年 4 月～ 12 月）と取得後（2020 年 4 月～ 12 月）のそれぞれの期間における、抗菌薬使用量、ICT の提案受入率、薬剤費、指定抗菌薬届出率等のデータを比較した。
【結果】対象期間でのラウンド件数はそれぞれ取得前：331 件、取得後 247 件であった。全抗菌薬使用量は取得前と比較し、取得後は有意な減少がみられた（p ＜ 0.05）。ICT の提案に対する受入率は 86% であり、指定抗菌薬届け出提出率は 100% であった。
【結論】加算 1 を取得したことで病院全体の感染制御への意識が高まったことに加え、ラウンド結果を電子カルテに記録し、主治医へ直接フィードバックすることで受入率や届け出提出率の増加などの結果が得られた。抗菌薬使用量や薬剤費の減少も活動の成果だと考える。今後も抗菌薬適正使用を推進していきたい。また、
週 1 回のラウンドでは介入できない症例もあるため、さらに対策を講じていく必要がある。

O69-1

O68-4

○畑山

奈美、西田

智、斧

康雄

【目的】本学医学部では 2 学年次で微生物学実習を実施し、基本的な細菌検査や免疫学的検査手技や寄生虫観察を行っている。2020
年度は COVID-19 の影響を考慮して従来通りの対面と、オンライ
ンとを織り交ぜた例年と異なる形式・内容で実施した。今後どのように感染対策を行い、基礎医学実習を実施していくことが学生に望まれるのか検討した。
【方法】従来は 10 グループ（6-7 人）に分け、1 クール 8 日間の午後 3
時間を実習時間とし 2 クール行っている。2020 年度は 6 グループ
（5-6 人）1 クール 3 日間を 4 クール行った。実習終了後に学生へア
ンケート回答を行い、5 年分を集計・比較した。
【結果】過去 4 年と比較して 2020 年度では実習時間（期間）を「短い」との回答が 1-3% から 17% へ増加し、実習の進め方について「遅い」との回答が 2020 年度では 3-7% から 0 となった。2020 年度は 1 クールの受講人数を半分に減らして実習を行い、対面実習の期間も半分とし、残りはオンラインでの実習などに切り替えた。アンケー
トに実習期間が短いと回答があったが、各教員が受け持つ学生が減り例年以上に学生へ教員の目が届き、各学生の進捗や理解度に合わせた説明や課題を提示できた。
【結論】学生に理解を深めてもらうには少人数でオンラインとハ
イブリッド形式の方が満足度が高いが、実施できる内容に限界がありさらなる検討が必要である。また COVID-19 対策として毎日の検温・体調チェックや 3 密を避ける等を行い無事終了できた。

－ 312 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O69-3

感染予防実践者のコンピテンシー：
キャリア 4 段階での比較

O69-4

感染予防実践者のコンピテンシー尺
度の信頼性と妥当性の評価

順天堂大学大学院医療看護学研究科 1）、
静岡県立大学大学院看護学研究科 2）、
邦友会小田原循環器病院 感染管理室 3）

医療法人邦友会小田原循環器病院 感染管理室 1）、
静岡県立大学大学院看護学研究科 2）、
順天堂大学大学院医療看護学研究科 3【目的】感染予防実践者のコンピテンシー尺度を用いてキャリア
段階別（新人、一人前、中堅、熟達者）のコンピテンシーの状況を明らかにする。
【方法】米国感染管理疫学専門家協会コンピテンシー評価ツールに回答し、同意を得た感染管理認定看護師（CNIC）67 名の半構造化面接を質的に分析し、各段階で共通した行動特性を抽出、コン
ピテンシー 6 領域・127 項目の「感染予防実践者のコンピテンシー
尺度」を開発した。感染症看護専門看護師と CNIC 合計 2,355 名を対象に Web 調査を行った。全体と領域別の合計得点を算出、キャリア段階で Kruskal-Wallis 検定と多重比較を行った。本研究は所属大学の研究倫理委員会の承認を得た。
【結果】587 名より有効回答を得た（有効回答率 24.9%）。感染予防
実践平均年数（SD）は 12.1（4.8）年であった。コンピテンシー領域
全体の合計得点の平均（SD）は 431.8（99.4）であった。I 感染症プ
ロセスの明確化、II サーベイランスと疫学的調査、III 感染性微生物の伝播予防 / 制御、IV マネジメントとコミュニケーション、
V 教育と研究、VI 従業員 / 労働衛生のすべての領域で、キャリア段階の上昇に伴い合計得点が上昇し有意差を認めた（p ＜ .001）。
多重比較では、新人と他のキャリア段階で有意差を認めた（p＜ .001）。
【結論】キャリア段階上昇に伴いコンピテンシー得点が上昇し、特に新人から一人前の間で有意に上昇することが示された。

【目的】本研究は、日本の感染予防実践者のコンピテンシー尺度を開発した（6 領域 127 項目）。その信頼性と妥当性の評価を行った。
【方法】研究者らが開発した質問紙の WEB 調査に有効回答を得
た、感染予防実践者 587 名を対象とした。信頼性は Cronbach'sα
係数、Guttman の折半法を用いた。構成概念妥当性は、1. コンピ
テンシー 6 領域の記述統計、2. 項目分析、3. 項目間の多重共線性・共通性の検討、4. 探索的因子分析、を実施した。本研究は所属大学の倫理審査委員会から承認を受けた。
【結果】6 領域全体（127 項目）の信頼性は、Cronbach'sα係数 0.98，
Guttman の折半法 0.93 であった。領域別では、Cronbach'sα係数
0.91-0.98、Guttman の折半法 0.80-0.92 であった。項目分析では、
天井効果 5 項目、フロア効果 4 項目を認め、多重共線性の検討に
より 18 項目を削除した。次に 109 項目で共通性を検討し、因子分析実施の適切性では、KMO0.8 以上、Bartlett の球面性検定 p ＜ .001であった。最尤法、プロマックス回転で固有値 1 以上の因子を抽出し、因子負荷量 0.4 以下の 18 項目を削除、最終的に 91 項目とした。各領域の累積寄与率は、55.2 ～ 63.8% であった。
【結論】感染予防実践者のコンピテンシー尺度の信頼性と構成概念妥当性は高く、6 領域 91 項目より構成された。

○川上和美 1）、操

O69-5

華子 2）、府川真理子 3）

真理子 1）、操○府川

医師への個人防護具着脱教育

O69-6

地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター

○中島

恵、出崎

奈美

［背景・目的］新型コロナウイルスの伝播防止において個人防護具の脱ぎ方は大変重要であるが、日常的にエプロンを正しい方法
で脱げていない医師の姿が散見された。現場で教育を受ける機会が少ない医師に正しい防護具の着脱と手指衛生を教育し、病院全体の感染対策に対する意識を高める事を目標に取り組んだ。
［活動内容］院内感染対策マニュアルを基に個人防護具着脱のリーフレットとチェックリストを作成した。実施期間は 2 ヶ月とし当センター医師全員を対象とした。医師にリーフレットを配布し、各部署のリンクナースが中心となって 1、着脱のタイミング確認
2、個人防護具着脱方法の説明と手順チェック 3、長袖エプロン
着脱方法のデモンストレーションを実施した。
［成果・考察］対象 160 名中 128 名（80%）の医師に実施し、教育後にチェックリストで確認したところ、105 名（82%）が手指衛生と防護具着脱のチェック項目すべて実施できていた。院内で統一されている着脱の方法や手順について「知らなかった」「適当に外していた」との言葉が聞かれたが、新型コロナ感染拡大の中、感染に対する意識が高まっており「再確認でき良かった」など反応は良く協力的であった。また、教育を行う立場のリンクナースや係も個人防護具着脱時の手指衛生や手順の根拠を再確認することができ、知識・実技の統一にもつながったと考える。今後も医師への指導を継続し感染意識が向上するように努める。

華子 2）、川上和美 3）

個人防護具の脱ぎ方についての理解度を明らかにするための間違いテス
トの結果

茨城県西部メディカルセンター 1）、
自治医科大学地域臨床教育センター 2）○海老澤裕美 1）、小松憲一 1,2）【背景・目的】新型コロナウイルス感染症対策として、標準予防策の徹底は重要である。そこで感染リスクが高まる個人防護具脱衣について、脱衣時の重要ポイントが理解出来ているかを明らかにするためにテストを実施した。
【方法】個人防護具着脱動画を作成し全職員が閲覧後、間違い探
しテストを実施。テスト内容は 3 人の脱衣動画で脱衣動作の正誤
指摘と、誤った脱衣動作 2 動作の指摘とした。
【結果】テスト実施人数 439 人。正しい脱衣動作をした人物指摘
率は 433 人（98.6%）だった。誤った人物を指摘し、かつ誤動作内容を（1）一動作毎の手指消毒、と正確に回答できた人が 403 人（93.1%）、（2）始めに手袋を外すと正確に回答出来た人が 222 人（50.8%）だった。（2）について部署毎の正答率は、新型コロナウ
イルス感染症に関わる部署では一部を除き 70% 以上だったのに対し、関わりの薄い部署では 30 ～ 50% だった。
【結論】テストの結果から、ほとんどの人が正しい脱衣動作については理解出来ていたと考えられる一方、誤った脱衣動作のどこが間違いなのかを指摘するテストでは一部の動作について半数の人が回答できない結果となったので、重要ポイントが十分浸透していないことが示唆された。しかし部署毎の分析では、日常的に感染症対策に関わることで、脱衣の際の注意すべきポイントの理解が深まっていることも示唆された。テスト結果から継続的かつポイントを絞った指導が必要と考えられた。

－ 313 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O70-1

IV ナース育成の効果と CLABSI の関連性について大阪府済生会茨木病院

○中家

聖子、松島

由美

病棟での新型コロナウイルス感染患者発生時対応シミュレーションの効果

白山石川医療企業団公立つるぎ病院 回復期リハビリ病棟 1）、
白山石川医療企業団公立つるぎ病院 感染対策室 2）○高橋美穂 1）、嶋田

初期臨床研修医への感染対策教育の効果

慶應義塾大学病院 看護部 1）、慶應義塾大学病院 感染制御部 2）【はじめに】2018 年より、院内で静脈注射院内認定看護師（以下IV ナース）の育成を開始した。教育内容には中心ライン関連血流感染（以下 CLABSI）対策が含まれる。
【目的】IV ナースの育成と CLABSI 発生率との関与を検討する。
【方法】内科外科病棟の中心静脈カテーテル留置患者について
2018 年 1 月から 2020 年 12 月までの CLABSI 発生率を計算した。
IV ナース育成後の活動として、点滴操作時の手指衛生の徹底を行い、活動前後で CLABSI 発生率を比較し評価した。
【結果】CLABSI は 2018 年は 7.55（1000devic-days 以後省略）、2019
年は 3.2、2020 年は 0.4 であった。
【考察】CLABSI は IV ナース育成後低下したことから、IV ナース
らの手指衛生の活動が影響したと考えた。但し、2020 年には、新型コロナウイルス対策のため全病院をあげて手指衛生の強化を行った。その結果、手指消毒剤の 1 日 1 患者平均プッシュ回数
は、2018 年 4.58 回（使用量 ml/ 延べ入院患者数 /1 回適正使用量
1.2ml）、2019 年 4.41 回に対して 2020 年は 9.15 回と著明に増加した。CLABSI 低下には手指消毒回数の増加が寄与していると考え、
今回実施した IV ナースらの活動は有効であったと考えた。
【まとめ】IV ナースの育成は CLABSI 発生率の低下によい効果をもたらしたと考えた。

O70-3

O70-2

○田村 祐子 1）、増谷
長谷川 直樹 2）瞳 2）、宇野

O70-4

○橋本

【背景・目的】県内の感染状況により、幾度となく臨時会議が開
かれ対策を検討していた。対策は職員へタイムリーに伝えられたが、根拠を持って判断し、自ら対策を考えられる職員は多くなかった。そのような状況の中、全職員対象に「新型コロナウイルス感染症のクラスターが起こったら」という研修会が開催された。病棟職員から「実際に考え行動できるようになりたい」と声があがり、病棟でのシミュレーションを行った。結果、自己啓発に効果が得られたため報告する。
【活動内容】病棟患者が新型コロナウイルス陽性判明したとの想定シナリオを準備し、2 回のシミュレーションを行った。1 回目は、多職種に参加を呼びかけ、実際の病棟マップを図示し、時間軸の行動と、具体的な業務分担や報告・連絡が検討できるように進行した。その後、自分の行動すべき事が解ったと達成感を示す職員が多かったが、感染予防が業務の中で徹底されない職員もいた。
自らの行動を振り返ってもらう意図で、2 回目のシミュレーショ
ンを行った。結果、「感染を拡大させないために一人ひとりの行動が求められる」と行動変容がみられた。
【成果・考察】現場からの課題を抽出しシミュレーションを行ったことで、職員の意識向上につながり、疑い患者の早期報告・対応ができた。また、多職種を巻き込んでの現場教育により、役割分担が明確となり、行動レベルの提案ができる職員が増え、自主的に行動できる職員の育成につながった。

八百子 2）、【背景・目的】初期臨床研修医（以下研修医）は他職種より手指衛生遵守率は低く個人防護具使用のタイミングも適切でない。入職時オリエンテーションのみでは教育が不十分な可能性がある。感染制御部をローテートした研修医に対し感染管理認定看護師が直接教育を行った学習効果を報告する。
【方法】2018 年 6 月から 2020 年 12 月の期間に感染制御部を 1 か月
ローテートした研修医を対象とした。研修開始時と終了時に標準予防策、手指衛生のタイミング、血液曝露対策、経路別予防策に関するペーパーテスト及び手袋、ガウン、N95 マスクの実技試験を行い 7 項目 5 段階で評価（35 点満点）した。研修期間中に認定看護師が感染対策基礎知識の講義を行い、認定看護師に同行し手指衛生遵守率調査を行った。（倫理委員会承認番号 20190263）【結果】対象期間中に 23 名の 2 年目研修医がローテートした。テストの平均値は研修開始時 21 点、終了時 28 点と有意に改善した（P ＜ 0.05）。終了時は 7 項目全体で改善が認められたが 1 点以上改善が見られたのは標準予防策、手指衛生のタイミングと経路別予防策に関する知識であった。研修医の中には他者へ指導できるようになった者もいた。
【結論】認定看護師が教育し実際に手指衛生遵守率調査を複数回実施することで学習効果があがった。研修医が他者へ指導できる人材となることで他の医師へも影響し医師全体また組織全体の感染対策の改善につながることが期待できる。

感染リンクナースが伝えたい感染対策～施設での共通教育ツール作成～
オムツ交換編

枚方総合発達医療センター

由美子 2）

俊介 2）、高野里江、村田美由紀、藤原由美【背景・目的】当センターは、重度の肢体不自由と知的障害が重複している方が入所する重症心身障害児者施設であり、入所者の多くは日常生活援助が必要である。看護師以外の介護職員の割合が多く、感染対策への意識の向上とともに日常生活援助に対する感染対策について疑問が多く聞かれるようになった。
そこで、職員の疑問を解消するために感染リンクナース会が中心となり、共通認識を図るツール作成を目的として活動したので報告する。
【活動内容】特に疑問の多かったオムツ交換について、その実際を確認し、職員の疑問点や問題点、入所者の特徴、施設内の手順を感染対策の視点で検討した。
検討を重ねることで施設内手順では触れられていなかったことが明らかになった。触れられていなかった箇所こそが感染対策では重要であることがわかった。
そこで「不潔動作をいかにしないか」にポイントを絞り、専門用語をできるだけ使用せず、写真を多用することで視覚的にわかりやすい教育ツールを作成した。
【成果・考察】今までオムツ交換は「安全・安楽」を重視していたが、今回の共通教育ツールの作成をきっかけに感染対策の視点でも考えることが重要であることを認識し、多職種間で共有することができた。
今後は、感染リンクナースとしてオムツ交換だけでなく他の援助のツール作成もおこない、常に職員の声に向き合うことで、職員が日常生活援助に自信を持てるような活動を目指していく。

－ 314 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O70-5

看護師を対象とした「B 型・C 型ウイ
ルス肝炎の血液感染予防に対する患者指導」への介入の効果

O70-6

精神科病院における covid-19 患者受入れのための取り組み

東京都立松沢病院

大阪市立大学医学部附属病院○濱田【1．背景・目的】B 型・C 型ウイルス肝炎は血液・体液を介して感染する。そのため患者が血液感染予防に対して適切な行動がとれるよう指導を行うことが重要となる。以前、インスリンを施注する肝炎患者の不適切な針の管理による針刺し事故が 2 件発生した。そこで、看護師が統一した患者指導ができることを目的として活動した。
【2．活動内容】看護師を対象に血液感染予防についての学習会、指導の統一化を図るためクリニカルパスの内容変更、指導ツール
としてリーフレットの作成を行い、活動前後で効果を検証した。
【3．成果・考察】活動前のアンケート調査では、約 90% の看護師
が感染予防の重要性を感じていたが、指導を行っている（31.3%）、
十分な知識がある（12.5%）であった。指導を行っている場合でも、内容については様々な回答があり、指導内容の統一がされていな
いことがわかった。活動後のアンケート調査では、指導を行っている（75%）、十分な知識がある（31.3%）となった。指導方法の統一により、指導のタイミングと内容が明確となり、指導の割合が増加したと考える。また、学習会やリーフレットの効果で看護師の知識が向上しつつあるが、十分な知識があると答えた看護師は31.3% にとどまった。そのため看護師の知識がさらに向上できるよう継続した指導を行うことが今後の課題である。

【背景・目的】A 病院は、精神科疾患を併存する COVID － 19 患者を多数受入れている公立の精神科病院である。患者受入れには、感染防止対策を図り、医療従事者のみならず委託職員など全職種への教育が不可欠であった。そこで、産業医、ICT、多職種と連携し、研修や個人防護具の着脱訓練、各部門における感染対策の指導を行ったので報告する。
【活動内容】陽性・疑い患者の状況や各部門の課題を集約し方針を決定するための対策本部を発足した。疾患や治療については、内科医が精神科医師及び他の診療科医師に指導した。また、全職員を対象に感染対策の基礎知識について E ラーニングを実施し、最新の情報は院内ポータル等で周知した。漠然とした不安や疑問の問い合わせも多くあったため、産業医とラウンドし現場に則した具体的な対応策を指導した。個人防護具の着脱訓練は、感染リ
ンクナースを中心に医療従事者の他、清掃や医療作業員にも実施した。
「自分が感染しても職場に拡大させない行動」をするために、全職員に継続的に注意喚起をした。
【成果・考察】現場の声を吸い上げ各部門のニーズに則した教育を継続的に実践することで、院内感染を防止し他施設からの入院要請を受けることができた。また、多職種と連携したことにより適材適所でより効果的に指導を実施できた。今後は院内教育だけではなく、地域の精神科病院との連携をより強化し、精神科病院の院内感染防止に努めていく。

○古川

絢

O71-1

東京都立墨東病院○佐野

新型コロナウイルス感染症対応病棟に転入した職員の感染防止技術習得のための取り組み

真澄、三橋

薫、木村

晴美

O71-2

社 会 福 祉 施 設 を 対 象 と し た
COVID-19 クラスター発生予防の啓発活動実践報告千葉県がんセンター 1）、千葉県循環器病センター 2）

由佳

前田【背景・目的】新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）病棟
は、感染防止技術の習得と確実に実践できる看護師の育成が急務である。転入者教育を振り返り、今後の課題を明らかにする。
【活動内容】教育内容は、COVID-19 学習会、個人防護具（以下、PPE）の着脱場所・手順の説明、着脱の実施、PPE 着脱遵守自己・
他者チェックの実施、COVID-19 患者対応自己チェックの実施、ゾーニングの説明の 5 点を実施した。指導者が感染防止技術について実践できない要因をブレインストーミングで抽出し「業務量」「転入者の能力」「指導力不足」の 3 点に分類された。
【成果・考察】感染防止技術の習得、実践状況を PPE 着脱遵守自己・
他者チェック及び COVID-19 患者対応自己チェックを基に指導者が評価した結果、転入者が感染防止技術を習得し実践出来たこと
は「PPE 着脱手順の遵守」「汚染エリアから清潔エリアに移動する
際の手指衛生の実施」であった。一方、「汚染エリア内の誤ったタイミングでの手袋交換」「療養環境の不十分な環境整備」など実践出来ていない技術も明らかとなった。感染防止技術の習得と確実な実践のために「指導力不足」の要因を改善することで、転入者・指導者双方の感染防止技術の習得と実践能力の向上に繋がると考えられる。今後、指導内容の標準化、感染防止技術の実践状況の確認及びツールの活用という継続的にフォローアップ可能な転入者教育システムを構築していくことが課題である。

佐知子 1）、○大塚

モエミ 2）【 背 景・ 目 的 】2020 年 に A 県 内 の 社 会 福 祉 施 設 で 発 生 し た
COVID-19 クラスターの事例を教訓に、健康福祉部からの依頼を受け、県内の社会福祉施設に出向き、感染防止策と発生時対応について助言指導の取り組みを行なったことについて報告する。
【活動内容】2020 年 7 月から 10 月まで児童家庭課、高齢者福祉課、障害福祉事業課の担当者と県立病院所属の感染管理認定看護師とで、1 回あたり 3 時間、28 施設に訪問した。各施設の準備状況を確認しながら、感染防止対策の基本となる手指衛生のタイミング
や方法、個人防護具の適切な着脱方法、生活環境の管理方法、発生時のゾーニング、職員の健康管理に関する情報提供と助言を実施した。訪問前に、質問内容を確認した上で、知識の確認を目的とした講義を実践後、施設内のラウンドと個人防護具・手指衛生の実技訓練を行なった。
【成果・考察】一部の A 県内社会福祉施設への訪問となったが、ほとんどの施設が、手探りで準備を進めていた。一方で、社会福祉施設間のネットワークを通し、クラスター経験施設から情報を得て、準備をしている施設もあった。防護具の備蓄や活用方法、消毒薬の使用について助言を必要とする施設が多かった。全ての施設で感染予防策について収集した情報を、自施設に合わせ具体化することへの支援が必要であった。今後は、各地域で活動する
感染管理関係者が地域貢献として、継続的なフォローアップができる仕組みが必要である。

－ 315 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O71-3

院内への持ち込みを防ぐために実施している新型コロナ対策についての
認知度調査

里美

【背景・目的】全国で発生している院内クラスターの情報を教訓に「院内へ持ち込まない、拡大させない」ための感染対策を実施してきた。一年以上が経過した今、法人全体への周知を目的とした感染対策に対する認知度を調査した。
【活動内容】法人職員にアンケートを配布し記載をもって同意を得た。倫理委員会の承認を得ている。
以下の内容について「知っている・知らない」を調査。
1. 院内に発熱患者を入れないためにドライブスルーで PCR 検査の実施 2. 流行地から通勤又は週末帰省職員に定期的な PCR 検査の実施 3. 全入院患者の入院時 PCR 検査と緊急時の抗原検査（定性）の併用 4. 入院患者の抗原検査は、前日以前からの発熱などの症状がない場合は病院負担で実施。
【結果・考察】法人職員 836 名から結果を得た。1. ドライブスルー
で PCR 検査をしていることを知らない病院職員 78 名 15%。2. 流行地から通勤している医師への定期的な PCR 検査を知らない職
員 299 名 36%。3. 入院患者全員の PCR 検査の実施や、緊急入院患者の抗原定性検査を病院負担で実施していることを知らない病院
職員 238 名 46%。
感染対策が、関連部署以外の職員には十分に伝わっていないことが確認できた。今回の調査で、法人としての取り組みを知っているかを問う形式にしたことで感染対策の周知につながった。「院内へ持ち込まない、拡大させない」ための取り組みを今後も継続
していく。

O71-5

COVID-19 感染症クリニカルパスの作成による医療・看護の標準化にむけて

神奈川県厚生農業協同組合連合会相模原協同病院

○高野
鈴木

洋介、神野
俊郎、阿部

祐子、眞野
徳子、井關

彩、山本
治和

大学生の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行に対する認識と行動

北海道科学大学保健医療学部 看護学科

○秋原

社会医療法人駿甲会コミュニティーホスピタル甲賀病院

○帯金

O71-4

志穂、武田

かおり、山田修平【目的】2020 年、新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）の流行により 2 月の北海道独自の緊急事態宣言、4 月の政府の緊急事態宣言により大学は休校またはオンライン授業となった。本研
究は、大学生の感染予防に対する認識および行動の現状を明らかにすることを目的とした。
【方法】北海道にある A 大学の学生 4458 人を対象にインターネッ
トでアンケート調査を行った。調査期間は 2020 年 6 月～ 7 月であった。本研究は北海道科学大学保健医療学部倫理審査委員会の承認を得た。
【結果】アンケート回収数は 734 件（16.5%）であった。学年は 1 年
生が 291 人（39.8%）と最も多かった。COVID-19 に関する情報の入手方法は、テレビが最も多く 601 人、次いで SNS が 512 人となっていた（複数回答）。COVID-19 について意識し始めた時期は、2月のダイヤモンドプリンセスの報道時が最も多く、COVID-19 に対する不安の有無は、「ある」が 621 人（85%）であった。感染予防
行動は「マスクの着用」は 95%、「咳エチケット」90.1%、「家での手洗い」89.5% と実施している割合が高く、「換気」61.3%、「ソーシャルディスタンス」は 61.6% と低かった。
【結論】調査時期はまだ COVID-19 については未知な部分が多く、大学生の COVID-19 に対する不安が高かった。学生なりに情報の入手をし、感染予防をしていた。

O72-1

血液透析クリニックにおける新型コ
ロナウイルス感染症（COVID-19）予防対策

医療法人邦友会小田原新幹線クリニック 1）、
医療法人邦友会小田原循環器病院 看護部 2）

倫子、

○内田

【背景・目的】COVID-19 による感染拡大は、国家間そして地域に問わず、同じ都市の異なる病院間でさえも、いまだ非常に可変である。当院も徹底した感染対策を行い、重症から軽症まで対応している。その中で、限りある人材及び医療資源を有効活用するた
めには、医療・看護の標準化が必須である。今回のクリニカルパ
スの作成により、横断的な医療及び看護提供を実現できることを目指し作成したので、ここに報告する。
【活動内容】当院では、2020 年 1 月より新興感染症として対応を行
い、同年 2 月よりクルーズ船の受け入れも初期から行っていた。
2021 年からの感染拡大を受け、各地域での患者数増加対応を求められる中、当院でも旧病院を運用を開始した。2021 年 2 月末で延べ 147 名の入院患者を受け入れた。今クリニカルパスを作成することにより、治療や看護の統一と、限られた医療材料の有効活用にも繋がる。
【成果・考察】現在のクリニカルパスは、軽症者に焦点を絞り作成した。症状におけるカテゴライズは、軽症・中等症 1・中等症
2・重症と厚生労働省診療の手引き 4 版を基に区分。限られた医療スタッフでの対応を想定し、実際に常駐するスタッフは、看護師が主であり、その看護師の経験等の背景も様々であるために、統一した看護提供を行えるようにした。また看護師の範疇内での診療部・事務部・医療技術部の対応補佐業務も想定し、組み込んだ。今後は、積極的治療を含めたクリニカルパスへの修正も視野に行っていく。

裕子 1）、伊藤

信晴 2）、府川真理子 2）【背景】当クリニックは市内中心部の商業ビルの 3 階に位置し，個室完備がないワンフロアーで最大透析患者数 113 名の外来血液維
持透析治療を行っている．日本透析医学会が公表した「新型コロナウイルス感染症に対する透析施設での対応について（第 4 報改訂版）
：まん延期における透析施設での具体的な感染対策（令和 2年 4 月 3 日）」に準拠した感染予防対策の妥当性について検証する．
【活動内容】クリニックで運用可能なコロナ感染症予防対策マニュ
アルを作成し，職員にマニュアルの遵守を徹底させた．患者と同居家族に検温を実施，発熱・呼吸器症状時はクリニックへの連絡を徹底，患者用更衣室および待合室の利用制限，手指衛生とマス
ク装着の徹底を繰り返し指導した．コロナ疑似症透析患者が，ビルのエレベータを利用する一般客との接触を避けるため，透析看護スタッフがビルの外で患者を迎え，動線を分けた入室を誘導した．また，入室前にコロナ抗原検査で陰性確認後，治療を開始する手順を徹底した．また，風邪症状が改善するまでは，専任の看護師と臨床工学技士を配置し，一般透析患者と離れたエリアに治療ベッドを準備し，ゾーニングを徹底して行った．
【成果】令和 3 年 1 月から 4 月 1 日まで 5 名の患者に抗原検査を実施
し，陽性者は 0 名であった．医療者と患者とその家族間でスムー
ズな連絡・協力体制を構築する必要があり，平時からのコミュニ
ケーションが重要である．

－ 316 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O72-2

ATP 拭き取り検査を用いた透析室における環境清拭クロス変更効果の検証

医療法人徳洲会仙台徳洲会病院

○笹木

英恵、鈴木

敏子、阿部

博子、古澤

○住友

手 術 室 に お け る SARS-Cov-2 陽 性患者への対応マニュアル作成

公益社団法人日本海員掖済会名古屋掖済会病院 中央手術部 1）、
公益社団法人日本海員掖済会名古屋掖済会病院 初療室 2）○伊藤 秀明 1）、中島
中條 朱子 1）、小嶋友和 1）、佐藤良子 2）

新型コロナウイルス感染症拡大に伴う内視鏡センターの取り組み

つるぎ町立半田病院 内視鏡センター

妃呂子【背景・目的】透析室環境は血液曝露リスクが高く、複数の患者が利用するため環境汚染されやすい。今回清掃に使用している自施設作成クロス（以下自作クロス）からガイドライン推奨の環境
清拭クロス（以下環境クロス）へ変更を行うため清掃前後の環境汚染状況を検証した。
【方法】透析実施後の 5 つのベッドに対し、自作クロスでの清掃実
施前後にベッド周囲 6 か所とコンソール 5 か所を ATP 測定器にて数値を測定。環境クロスも同様に測定を行った。
【結果】清掃前の ATP 測定ではベッド柵・テレビの持ち手・カプラが 1000RLU 以上と高値であった。自作クロスと環境クロスを用いたベッド周囲清掃前後の ATP 測定値について比較検討した
ところ有意差は認められなかった。測定結果から清掃前より後に高値になった箇所が 11 か所あった。そこで清掃手順を指導、環境クロスを 2 枚へ増やし同様の測定したところ清掃後の高値箇所
は 7 か所へ減少した。また自作クロス次亜塩素酸濃度の測定では作成後 7 時間で 0.1% から 0.05% へ低下していた。
【結論】ATP 測定により透析室環境の汚染されやすい箇所が明確となった。クロスの比較検討では有意差は認められなかった。環境クロスは 2 枚使用で清掃がより効果的に行える。クロスを自作する業務量と管理方法を考慮すると環境クロス導入は意義がある。また清掃方法の標準化と指導介入が必須であり今後の課題で
ある。

O72-4

O72-3

みちる 1）、【背景・目的】当院は 602 床の救命救急センターを有する施設である。初療室や救命救急入院病棟には陰圧室を有している。しかし、手術室は陰圧空調へ対応する機能はない。新型コロナウイルス感染症の流行に伴い SARS-Cov-2 陽性患者の手術受け入れを安全にできるようマニュアルを作成したのでその経過をまとめる。
【活動内容】マニュアルは、手術室の空調環境やゾーニングに考慮し手術準備から退室までのフローチャート、個人防護具の着脱
手順、器械洗浄や室内清掃手順を含めた。手術室フローチャート
を基に各外科系・救急科・麻酔科医、SARS-Cov-2 陽性患者対応
病棟看護師、手術室看護師がシミュレーションを実施した。疑似症例患者への対応を行うことで、麻酔導入時の対応や病棟への退室方法を麻酔科医と改良した。また、SARS-Cov-2 陽性患者に対応することで自身が感染することへの不安があるスタッフへの対応として、麻酔科医、手術室看護師に N95 マスクを含めた個人
防護具の装着方法を指導した。感染対策室の協力を得て、マスク
フィッティングテスターを用いた N95 マスクのフィットテストを実施した。
【成果・考察】疑似症例患者を経験することで、患者搬送方法などマニュアルの改善点が判明し、より実践しやすいものへと改善することができた。

真弓、中園

雅彦

【背景・目的】新型コロナウイルス感染症は、日本中に感染拡大が続き、未だに終息の見通しが明らかではない。病院周辺地域では新型コロナウイルス発生をみていないが、病院として感染予防対策を行っている。日本消化器内視鏡学会の提言に則り、内視鏡センターでの「6 項目の感染防止対策」を講じたのでその取り組みについて報告する。
【活動内容】2020 年 3 月に日本消化器内視鏡学会から「新型コロナ
ウイルス感染症への内視鏡診療の対応について」の提言が発表された。この提言を基に、当院内視鏡センターでも、1）体温計測・問診の実施、2）検査・治療の制限、3）スタンダードプリコーショ
ンの徹底、4）ソーシャルディスタンスの確保、5）上部内視鏡検査前処置の変更、6）環境整備の実践の「6 項目の感染防止対策」を考案・実践した。その評価として、内視鏡スタッフに感染対策前後の意識変化、患者さんに安心感についてのアンケート調査を行った。
【成果・考察】6 月より検査再開後、検査数は、昨年と比べ上部は51 件、下部は 26 件の増加となった。アンケート結果では、71%のスタッフが感染対策の意識が高くなっており、患者さんも 84%の人が安心して検査が受けられるという結果であった。我々、内視鏡スタッフは、自分だけでなく、患者さんや他の病院スタッフ
を守るためにも、状況に応じて臨機応変に感染予防対策を変更していく必要がある。今後も患者さんに安心・安全な検査を提供していけるよう、更なる感染対策の検討に努めていく。

O72-5

中頭病院手術室における COVID-19
感染対策

社会医療法人敬愛会中頭病院○金城歩【背景・目的】当院は急性期病院であり、2019 年 8628 例の手術件数がある。2020 年新型コロナウイルス流行下においても安心・安全で必要な医療（手術）を減らさないことを目的とし当院においても新型コロナウイルス対策本部を立ち上げ、手術室の運営を行っている。
【活動内容】2020 年沖縄県で新型コロナ患者数が増加した段階で、当病院では災害派遣チーム DMAT 隊員を中心に新型コロナウイ
ルス対策本部を立ち上げ指揮命令系統を確立。その中で手術室担当の医師と共同でガイドラインを作成し全職員へ周知した。1 コ
ロナ術前対応フローシート作成（通常・緊急）2 コロナ患者入室から退室までの流れ作成（外回り・手洗い・応援・連絡係）3 アクションカード作成 4 チェックリスト作成 5 手術室における COVID-19
標準感染予防策作成 6 入室許可書作成（患者・家族・業者・外部医療者）患者は挿管直前までマスク着用入室、職員はサージカル
マスク・ゴーグル着用義務化ガイドライン作成後はシミュレー
ションを実施するとともに、各科で対策を話し合った。
【成果・考察】2020 年 4 月～ 1 月における当院手術件数は 6794 件であったが、新型コロナウイルス患者の手術入室はゼロであった。
新型コロナウイルス対策本部を早期に立ち上げ指揮命令系統を確立したことやマニュアル類の周知徹底、シミュレーションの実施
により、感染なく安全に手術に望むことができたと考える。

－ 317 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O72-6

COVID-19 患者の緊急手術受け入れ体制の整備

がん・感染症センター都立駒込病院○櫻井千華、馬場園

眞由、松島

珠里

○横井

保険薬局および病院薬剤部門における COVID-19 対応に関する実態調査

松山大学薬学部 医療薬学研究室 1）、
愛媛県立今治病院 薬剤部 2）、愛媛県立南宇和病院 薬剤部 3）○渡邉真一 1）、稲見有 2）、是永

3 次救急医療機関における新型コロ
ナウイルス感染症対策の実態

名古屋掖済会病院 1）、名古屋大学医学部附属病院 2）【背景・目的】A 病院では COVID-19 患者入院急増に伴い、夜間責任者を担う手術室看護師（以下責番 Ns）20 名を対象に COVID-19
患者緊急手術受け入れに対応できるかについて 5 段階評価アン
ケートを行った。「大体対応できる 4」（以下 4）以上を回答したのは 3 名で、その体制整備が喫緊の課題となった。そこで、行動フ
ロー図（以下フロー）作成とシミュレーション（以下 Sim）を実施
した結果、4 以上を回答した責番 Ns が増加し COVID-19 患者の緊急手術受け入れ体制が整備されたため報告する。
【活動内容】フローは各部門と連携し連絡方法を決定した。他に、物品の準備や環境調整方法についてチェックリスト機能を追加した。Sim は責番 Ns が全体の流れをイメージしやすいようにフローに沿って、物品の場所や準備手順の確認、環境調整方法等を実際に手術室内を利用して行った。その後、事前調査と同様の内容で再度アンケートを実施した。
【成果・考察】Sim 前後のアンケート結果を比較すると 4 以上を回答した責番 Ns は、10 名に増加し Fisher の正確検定で有意差があった（p=0.043）。フローに沿って実際に施設を利用した Sim の実施により、責番 Ns が各々の目線で全体の流れを具体的にイメージすることができたためと考える。全員が 4 以上と回答できるよ
う活動の継続が課題であるが、COVID-19 患者の緊急手術受け入れ体制は整備できた。

O73-2

O73-1

博子 1）、井口

光孝 2）、二神

O73-3

○小林

【目的】新型コロナウイルス感染症（以下、COVID-19）は経済や産業、そして医療にも深刻な影響を与え、各医療機関や自治体
は対応に追われている。保険薬局や病院薬剤部門も少なからず
COVID-19 の流行による影響を受けており、われわれは愛媛県下の保険薬局および病院薬剤部門を対象に COVID-19 対策に関する実態調査を行った。
【 方 法 】愛 媛 県 下 の 保 険 薬 局 お よ び 病 院 薬 剤 部 門 を 対 象 に、Microsoft Forms を用いた web 形式または用紙を郵送して書面でのアンケートを実施した。
【結果】薬局からは 174 件、病院薬剤部門からは 68 件の回答が得られた。薬局および病院薬剤部門ともに投薬窓口へのパーティ
ションの設置や、供給が滞った消毒用エタノールの調達など設備、備品面でも工夫がみられた。また、外部業者との面談や薬局グルー
プ内の会議に web 形式を採用するなど新たな取り組みも行っていた。COVID-19 対策として行った活動としては消毒薬や感染防止対策に関する資料作成、院内講演会や研修会に取り組んでいる施設が多くみられた。参考にした情報源としては、厚生労働省
HP や愛媛県 HP、愛媛県薬剤師会 HP などが多く挙げられていた。
【結語】感染防止対策の観点から、薬局および病院薬剤部門においても感染を拡大させない対応は重要であり、必要に応じて web
ツールを活用するなど新たな取り組みが求められる。

由美 1）【背景・目的】年間 1 万件を超える救急搬送を受ける 3 次救急医療機関は，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）を含む様々な理
由で発熱する患者の診断と治療を行っている．COVID-19 患者の入院時における予後予測スコア（A-DROP/COVID-GRAM）と発症日や入院経過について調査し，必要な医療・看護ケアの提供ができたか考察する．
【方法】2020 年 2 月から 2021 年 1 月に当院に入院した COVID-19 患者全員を対象とした．患者情報は，当院の倫理審査委員会の承認を得て後方視的に収集した．
【結果】対象患者は 128 名で，生存 101 名（78.9%）．救急外来経由
67 名（52.3%）のうち A-DROP 2 点以上は 39 名（58.2%），COVIDGRAM 高 リ ス ク 38 名（56.7%）． 行 政 依 頼 35 名（27.3%）の う ち
A-DROP 2 点 以 上 は 5 名（14.3%），COVID-GRAM 高 リ ス ク 9 名（25.7%）．全挿管患者 20 名中 14 名（70%），死亡 27 名中 16 名（59.2%）
が救急外来経由での入院であった．A-DROP 2 点以上は，挿管患者 7 名で平均 34 日専用病棟を利用した．死亡率は 14.8% と高かった．また一般病棟で院内伝播が発生し，12 名が専用病棟入室した時期では，定量抗原量（ルミパルス ®）5000 ≧陽性患者を個室隔離することが困難であった．発症早期の対応職員が二次感染を起こし，ウイルス量が多い時期では二次感染が起こりやすく，院内クラスター発生のリスクが高いことを再認識した．発症早期と症状増悪時の受診に二極化するため，根拠ある対策の構築と重症管理に必要な人員確保と物資の提供等需給バランスの調整が重要である．

当院の新型コロナウイルス・インフ
ルエンザ対応ユニットハウスにおける処方と服薬指導の状況

AMG 上尾中央総合病院 薬剤部

壮史 3）諒子 1）、小島

理栄、新井

亘、高橋

直博

【背景・目的】新型コロナウイルスとインフルエンザの同時流行に備え、当院では 2020 年 12 月末からユニットハウスを運用した。
処方と服薬指導の状況について述べる。
【活動内容】COVID-19 およびインフルエンザが疑われない患者は院外処方、疑われる患者は院内処方・ユニット指導とした。ユニット内は全てレッドゾーンとして扱われ、グリーンゾーンとイ
エローゾーンは設けられなかった。薬剤師は処方の都度、服薬指導に出向き、レッドゾーンの中で防護具を着脱した。新型コロナ
迅速検査で陽性、新型コロナ陽性者との接触歴のある方、咳嗽のある方への指導は、マスク・フェイスシールド・手袋・ガウンで行い、上記に該当しなければガウンを除いた状態で指導した。患者との間にアクリル板などは設置しなかった。関与する薬剤師は4 名のみとした。本報告は当院の倫理委員会申請中である。
【成果・考察】2020 年 12 月末から 2021 年 1 月までに 196 名が受診
し 1 日平均 6.5 名であった。最終的な検査結果を踏まえた新型コ
ロナウイルス陽性者は 37 名、うち 18 名に処方された（全て院内処方）。新型コロナウイルス陰性者もしくは検査未実施者は 159
名（インフルエンザ陽性者 1 名を含む）、うち 73 名に処方された（院内処方 45 名、院外処方 28 名）。指導時間はほとんど 1 分であった。
新型コロナウイルス陽性者が院外処方となった事例は見られず、ユニットで指導を行った薬剤師 4 名に COVID-19 発症はみられなかった。

－ 318 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O73-4

金沢医科大学病院○野田

安全かつ医療の質確保を目指した
COVID-19 患者管理のための病棟環
境整備について

洋子、村上

美紀、飯沼

COVID-19 罹患妊婦に対する帝王切開術時の感染対策 − Rapid cycle
in-situ simulation の効果−

京都府立医科大学附属病院 1）、
京都府立医科大学附属病院 小児科 2）○菊地 圭介 1）、坂根 朱美 1）、中西
家原 知子 1,2）、藤田 直久 1）【はじめに】当院において妊娠中期（26 週）の COVID-19 に罹患された妊婦に対し、帝王切開術が行われた。COVID-19 対応に慣れている職員は少なく、迅速な対応が要求される中で、Rapid cycle
in-situ simulation（RCISS）を実施することで、術前から術後まで円滑かつ安全に手術をおこなうことができたので報告する。
【患者情報】39 歳、基礎疾患に切迫早産、妊娠糖尿病、気管支喘息。
BMI26.7、他院で切迫早産の入院中に COVID-19 陽性が判明し当院へ転院、10 日後には呼吸不全となり、母体および胎児の救命目的で帝王切開術（26 週 6 日）が必要となった。
【RCISS の内容】手術場：動線を考えた手術室の選択、個人防護具（PPE）の選択と着脱、麻酔導入時の対策、ME 機器の汚染防止、
出生後の児の対応、術衣の処理について関与するすべての職員に対しシミュレーションを行いながら、手順を確認した。特に患者搬送から入室、麻酔導入、検体採取、術中の人の出入り、ベビー
キャッチから蘇生処置までを重点的に行った。なお、麻酔導入はエアロゾル対策として感染症対応病室での気管挿管とした。
【まとめ】RCISS は、現場で実地訓練を行いながら同時に手順を修正確認してゆく手法である。今回、COVID-19 罹患した妊婦への帝王切開術においてこれを実施した。その結果、実働する職員と手術の流れを確認し、役割分担を明確化することができ安全に対応が出来たと考える。

真由美、西田 祐子、高市
恵美、高橋 健一

文佳、土田

陽子、

【背景・目的】新型コロナウイルス（以下 SARS-CoV-2）核酸増幅検
査の迅速測定は、診療、および感染対策に不可欠であり、平日日勤帯だけでなく夜間・休日も迅速な結果報告が望まれている。当院では 2020 年 8 月より院内測定を開始し、12 月までの 4 か月間で徐々に測定体制を拡張して 24 時間検査体制を確立したので報告する。
【活動内容】測定法：転写逆転写協奏法（以下 TRC 法）、測定機
器：TRCReady-80（東ソー）2 台。標的 RNA の精製、増幅、検出を全自動で行い、開始から終了まで 40 分で完了する。1 回に 8 検体測定可能である。試料：鼻咽頭ぬぐい液を専用の変性試薬に溶解。測定スケジュール：平日は 7 回、休日は 3 回の定時測定を実施、必要時には随時測定にも対応。夜間は随時測定。トレーニン
グ：28 名の技師について 9 月中旬～ 12 月に 1 名あたり 2 ～ 5 回実施。院内測定の適応：有症状患者、発熱・濃厚接触した職員、院内発生した場合のクラスター調査など。サブ機として GeneXpert（ベックマン・コールター社）PCR 法を使用。
【成果・考察】8 月 24 日より TRC 法による SARS-CoV-2 核酸測定を開始し、当初より休日測定実施、12 月より夜間測定を開始した。
8 月 24 日～ 1 月 31 日の総測定件数は 1,447 件、陽性患者数 35 名であった。平日平均 11.1、最大 89 件、休日平均 5.2 件、最大 33 件であり、夜間は平均 1.9 件、最大 7 件であった。TRC 法を 24 時間体制で測定することで、感染診療、感染対策に貢献したと考えられ
る。

O74-2

知的障がい者支援施設における
COVID-19 集団感染の 1 事例

東京慈恵会医科大学 感染制御科○堀野文美 1）、

TRC 法による SARS-CoV-2 核酸増幅検査の 24 時間体制

横浜南共済病院

○佐藤
伊藤

由嗣

【背景・目的】新型コロナウイルスの流行に伴い、感染症病棟を持たない当院においても患者受入のための準備を進めた。一般病棟を、中等症重症 COVID-19 患者の受入可能な状態に整備を行ったので報告する。
【活動内容】病院施設部と感染制御室が協力して、職員の安全と医療の質確保に重視した環境整備を行った。
【成果】活動 1：5 床を中等症重症 COVID-19 患者が管理のための
人工呼吸器・体外式膜型人工肺・透析に対応可能な設備工事、ME 機器、陰圧空調の準備をした。6 床は急性期を過ぎた患者管理のための病床として整備し、区域全体を陰圧空調とした。活動
2：患者や診療ケア中の職員とクリーンエリアとの連絡のため、通信システム（テレビ電話システム、タブレットなど）を整え、
PAPR を導入した。就業環境では通気性のよいユニフォームの提供、精神科医師等のカウンセリング、リラクゼーションスペース
確保等を行った。活動 3：設備環境に対する提案、要望アンケー
ト調査を看護師 20 名に行った。全病室 W Ι -F Ι完備、シャワー・トイレ完備、モニター数の増設、完全ゾーニング可能な構造改築、ケア時に職員が近接しないための医療機器設備等の要望があった。
【考察】一般病棟からの改装のため、患者受け入れ後に徐々に整備され、10 月には上記の対応が整い、職員からのアンケート結
果も良好であった。現在、感染症対応病棟を別棟に改築中であり、アンケート結果も参考に整備を進めていく予定である。

O74-1

O73-5

哲也、李

広烈、吉田

正樹

【背景】COVID-19 に対する感染対策を徹底することが困難な施設での集団感染が報告されている。今回我々は、知的障がい者支援施設（6 寮、定員 110 名）における COVID-19 の集団感染を経験したので報告する。
【症例】X 月 Y 日、70 歳代の男性施設入所者が発熱のため施設内診
療所を受診。当該男性が入所する寮の担当職員にも体調不良者がいることが判明したため他院を紹介し、SARS-CoV-2 RT-PCR 検査を受け陽性が判明した。体調不良の担当職員も同日 COVID-19と診断され、保健所に報告し、当該男性が入所する A 寮の入所者16 名、隣接する B 寮の入所者 17 名、A および B 寮の担当職員 26名に対して RT-PCR 検査を施行。Y ＋ 1 日、感染対策状況の確認のため施設内巡視を施行し、いくつかの修正を加えた。Y ＋ 2 日
A 寮入所者 7 名、職員 2 名の陽性が判明し、最終的に A 寮入所者
16 名中 14 名（87.5%）、B 寮入所者 17 名中 2 名（11.8%）、職員 26 名
中 10 名（38.5%）の感染が確認された。Y ＋ 19 日以降の新規感染者はなく、Y ＋ 35 日感染症対応解除となった。他の 4 寮の入所者や職員で感染者はみられなかった。
【考察・結論】施設内で COVID-19 が発覚した際には、接触のある入所者や職員がすでに感染している可能性が高く、常に感染者発生を想定した入所者への対応および勤務体制を構築しておくことが重要である。

－ 319 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O74-3

複 数 の COVID-19 患 者 対 応 時 に おける適切な PPE 装着の徹底

金沢医科大学病院 看護部 1）、
金沢医科大学病院 医療安全部 感染制御室 2）、
金沢医科大学 臨床感染症学 3）1）○谷川 千芳 、野田
山下 夏子 1）

2）

洋子 、飯沼

由嗣

2,3）

、村上

1）

美紀 、

新型コロナウイルス感染症に対する群馬県のクラスター対策チーム（CMAT）の活動

群馬大学医学部附属病院 1）、高崎総合医療センター 2）、
群馬県医師会 3）○山田
中沢

まり子 1）、大嶋
まゆみ 2）、川島圭子 1）、須田
崇 3）

崇文 1）、徳江【背景・目的】2020 年 3 月に県内最初の新型コロナウイルス感染症
患者が確認され、4 月に福祉施設で大規模クラスターが発生し、
当時北関東最大のクラスター事案となった。この事案を発端にクラスターとなり得る事案に迅速かつ的確に対応するため本県独自
で CMAT が設置された。CMAT の活動をまとめ報告する。
【活動内容】医療・福祉施設のクラスター防止のため、DMATと共に ICN がその専門性を活かし、CMAT 内で中心的役割を担っている。ICN は感染対策の状況確認・指導を中心に行い、DMAT はトリアージ・患者搬送と役割を分け活動している。
【成果・考察】2020 年 4 月～ 2021 年 2 月まで 8 の医療機関、20 の福祉施設へ出動した。訪問した施設はすべて面会禁止であり、職員が発端であると考えられた。医療機関は療養型、リハビリを中心に行う病院であり、福祉施設を含め濃厚な援助が共通していた。
職員は必ずマスク着用していたが、利用者はマスク着用が困難であった。職員・利用者の健康観察、換気は実施されていたが、手指衛生、個人防護具の着脱は 7 ～ 8 割で指導を要した。利用者間、職員同士の食事等の間隔は 8 割程度対策が行われず、ゾーニング
も 5 割正しく行えず、介入している。DMAT が本来の役割を担ったのは 5 施設のみであり、早期の CMAT 介入が大規模クラスターの抑制に繋がったと考える。また CMAT の活動を通し、平時から各施設に基本的な感染対策の指導・教育を行い続けることが必要だと考える。

和幸【はじめに】新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は 2019 年 12月に中国武漢市にて最初に報告され全世界に拡大した。院内に持ち込まないため全入院患者の遺伝子核酸法（LAMP 法）実施を提案。2020 年 7 月より全入院患者実施。陰性確認の上、入院とした。
2020 年 12 月入院前 LAMP では陰性であった入院患者が発症。患者、職員、業者等合計 71 人のクラスターとなった。
【検査方法】以前より LAMP 法を導入。環境整備（クリーンベンチ
設置、二重扉設置、安全キャビネットの室外排気、陰圧確保）を行い、2020 年 5 月より SARS-CoV2LAMP 開始。装置を 2 台に増設。
QIAGEN 装置による前処理、PCR 装置（タカラバイオ）も導入。
【クラスター発生対策】ゾーンニング。職員の頻回な検査。
【治療】プラケニル、デカドロン、アビガン、レムデシビル、アクテムラの使用【経過】新規発生患者から 2 週間新たな陽性者が検出されなかった
後、診療を再開。
【考察】今回のクラスター発生はウィンドウ期による検査すり抜
け、検体採取の問題、偽陰性、職員による持ち込みなどが考えられる。今後の対策として、従来の入院患者への全件検査、面会禁止を継続。入院時検査のすり抜け、偽陰性、職員からの感染を考え、発熱患者への迅速な検査を実施。職員の体調管理として定期的な検査を実施。外来患者の早期検査・早期診断、陽性者の早期隔離による二次感染の予防が重要である。

O75-1

新型コロナウイルス関連病棟における感染対策指導の振り返り

防衛医科大学校病院

○市江
豊 1）、

COVID-19 の院内発生とその経過

寺岡記念病院○中村【背景】A 病棟は 2020 年 4 月から中等症・重症の新型コロナウイル
ス患者を受け入れている。フル PPE（アイガード・ガウン・N95
マスク・手袋・キャップ）を装着しかつ患者毎の PPE（エプロン・外手袋）交換を行っている。A 病棟で勤務する者に PPE 着脱についての教育を行っている。今回 PPE 交換の遵守状況評価を行った。
【活動内容】PPE 着脱の動画視聴・シミュレーション・直接的
チェックの計画教育を施行。遵守の調査期間は 6 月 15 日～ 6 月 20
日（1 回目）、2021 年 1 月 15 日～ 1 月 20 日（2 回目）に実施。調査対
象は A 病棟の看護師 16 名。調査内容は患者ゾーンから出る前に（1）外手袋（腕カバー、または手袋）、エプロンを外す（2）内手袋を念入りにルビスタ ® で清拭（3）処置毎の手袋交換を対象者に告げず室内モニターから 10 分観察した。（結果）遵守率は 1 回目（1）
85%（2）（3）100% だった。遵守できなかった理由は「患者の排泄対応で慌ててしまいエプロンを外し忘れてしまった」2 回目は（1）（2）84%（3）92% だった。理由は「複数の重篤患者のアラーム対応
で慌てて遵守できなかった」また「フル PPE のため必要性を感じなかった」が挙げられた。実践の場で直接指導・教育し再評価した結果 100% の遵守率となった。
【考察】患者毎の PPE 交換はフル PPE 装着中であっても標準予防策として求められる。一方複数患者対応では PPE 交換が守られにくい場面が示唆された。そのため教育と担当看護師の人数見直
しが今後の課題となる。

O74-5

O74-4

希

【背景・目的】当院における新型コロナウイルス関連の看護師対応要員は 1 ～ 2 ヶ月毎に交代するため、着任前から多様な方法を取り入れ感染対策指導を行った。本報告は、当病棟における新型
コロナウイルス感染症対応要員への指導方法を振り返り、その有用性を考察することで、今後の指導方法を検討する際の資料とすることを目的とする。
【活動内容】1．個人防護具の着脱訓練を含めた着任前オリエンテー
ションの実施、2．特殊な看護手順が必要な業務を文書化した手順書の作成、3．手順書に沿った動画教材の作成、4．患者の搬送を想定したシミュレーション訓練の実施、5．手順書を基に作成したチェックリストを使用し直接観察又は口頭試問による技術確認を実施した。
【成果・考察】本年 3 月末日まで、対応要員に同感染症状を呈した者はいず、環境を介した病院内クラスターの発生もない。しかし、第 3 波期間に業務手順が手順書から逸脱していることが問題となった。原因として、業務手順が口頭伝達され、第 2 波収束後技術確認を行えていなかったことが考えられた。手順書や動画教
材による指導は個々の主体性や受け止め方に影響を受け、複雑な感染防止技術を要する本事例において口頭伝達による指導は不十分であることが推測された。本事例における感染対策指導では、
実際に行動するシミュレーション訓練と指導後の技術確認が有用であると考え、現在要員交代早期に実施し、その結果と有効性を調査している。

－ 320 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O75-2

が ん 専 門 病 院 に お け る COVID-19
対応

国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院○中野
室谷

貴代子、岩田美々子、石田

敏、小林
康子

治、塩塚

美歌、

感染症病棟で新型コロナウイルス感染症に院内感染し、職場復帰できた
看護師の思い

神戸市立医療センター中央市民病院 、
名古屋市立大学大学院看護学研究科 2）
1）

○新改

1）

法子 、矢野2）

久子 、大西香代子

東千葉メディカルセンターの職員を対象とした新型コロナウイルス抗体検査による評価

地方独立行政法人東金九十九里地域医療センター 東千葉メディ
カルセンター【背景】がん治療は有害事象として発熱や肺炎を生じ易いことから、新型コロナウイルス感染症（以下 COVID-19）との鑑別は困難である。がん専門病院として、がん診療を継続するために院内感染防止に努めた。
【活動内容】当院では COVID-19 のスクリーニング基準を発熱（37.5℃）と COVID-19 罹患者との接触などとした。味覚・嗅覚障
害は、がん治療の有害事象に多いため、スクリーニング基準から除外した。スクリーニング対象者（以下疑い者）と他の患者の動線を分けるために発熱外来の設置とゾーニングを行った。入院患者は個室隔離としたが、病床のひっ迫により呼吸器症状がなければ、多床部屋のカーテンによる隔離も許容した。疑い者と術前患者などに SARS-COV2PCR 検査を実施し、陽性者は COVID-19 専
用病棟入院とした。COVID-19 流行以前より実施していた患者への感染予防策の指導を継続して行った。
【 結 果 及 び 考 察 】2020 年 3 月 ～ 2021 年 2 月 ま で に 患 者 に 行 っ た
SARS-COV2PCR 検査は、疑い者 2041 件、術前・転院前などの無症状者（以下無症状者）1690 件。陽性は 17 件（化学療法 8 件、治療前後 9 件）であり、陽性率は疑い者 0.59%、無症状者 0.3% であった。
職員の陽性者発生は複数あったが、院内クラスターの発生はなく、がん診療を継続することが出来た。患者での陽性率が低かった点、院内クラスターが発生しなかった点については、COVID-19 流行
以前より患者に感染予防行動の指導の効果があったと考える。

O75-4

O75-3

○阿内

【 目 的 】2020 年 4 月 に 感 染 症 指 定 医 療 機 関（ 以 下、A 病 院 ）でCOVID-19 院内感染が発生し看護師 17 名が感染した。本研究では、
感染症病棟で感染し職場復帰できた看護師が感染の判明前後にいだいた思いを明らかにする。
【方法】対象は A 病院の感染症病棟で COVID-19 患者の看護に従事
し、院内感染して職場復帰できた看護師のうち、研究参加に同意の得られた 9 名。調査期間は 2020 年 9 月。半構成的面接を行い、逐語録を質的帰納的に分析した。倫理的配慮は研究概要を説明し、文書で同意を得た。所属機関の臨床研究倫理審査委員会で承認を得た。利益相反はない。
【結果】インタビューの所要時間は 53 ～ 94 分（平均 62 分）、カテゴ
リ数 13、コード数 260 であった。感染の判明前では、［感染可能性に不安を感じていた］、［未知の感染症に対する現場の混乱が生じた］、判明直後では、［感染判明でショックと不安に襲われた］、［感染判明を冷静に受け止めた］、［感染判明は受け入れがたい］、
判明しばらくしてからは、［なぜ感染したか考えた］、［陽性者でないと分からない思いがある］、［病院対応への不満］等の思いが抽出された。
【結論・考察】感染前は現場の混乱が生じる中で恐怖を感じながら働いていた。感染後は自分の状態や職場の状況が分からない不安の中で、他の陽性者の存在が支えになっていた。病院からの時宜を得た情報提供と寄り添う対応の重要性が示唆された。
（会員外共同研究者：藤原のり子）

靖紀、渡邉

栄三、長谷

健二

【背景・目的】当センターは COVID-19 診療を行っており、職員は
COVID-19 の感染対策を日常的に実施している。その評価として職員を対象とした新型コロナウイルス抗体検査を行った。
【方法】当センター職員を対象とした新型コロナウイルス抗体検査を行った。同意が得られた職員を 2020 年 8 月と 2021 年 2 月の 2回抗体検査を実施した。検査試薬はロシュ社製の Elecsys AntiSARS-CoV-2（RUO, S RUO）を用いた。厚生労働省が一般住民を対象に行った抗体保有調査は同じ試薬で測定した結果が公表されており、そのデータと比較した。
【結果】当センターは約 550 名の職員が従事している。そのう
ち約 8 割が抗体検査を受けた。2020 年 8 月は陽性者はいなかった。2021 年 2 月 は 陽 性 者 2 名 い た。 職 員 の 抗 体 陽 性 率 は 0.49%であった。この職員 2 名は 2020 年 8 月の検査では陰性であり、COVID-19 病棟にも従事していなかった。累積有病率が千葉県と近似している大阪府、愛知県、福岡県のロシュ社抗体陽性率は 0.62
～ 0.91% であり、千葉県の抗体陽性率は 0.7 ～ 0.9% と推定した。
【結論・考察】職員は COVID-19 の診療を続けていると、いつ感染するか、周りの人に感染させないか等、不安のなかで従事している。抗体検査を行うことで日々、感染対策を行い感染していないことを客観的に評価でき、不安の解消つながる。職員の抗体陽性率は一般住民より低く、感染が抑えられていると考えられた。

O75-5

精 神 科 病 院 に お け る COVID-19 発
熱外来対応

兵庫県立ひょうごこころの医療センター 医療安全課 1）、
兵庫県立こども病院 感染症内科 2）

○森田

2）

剛、笠原

亮一 1）、笠井

正志 2）【背景・目的】COVID-19 の流行に伴い、精神科病院においても発熱症例の入院受入れを断るケースが増えた。そこで、単科の精神科病院である当院で精神疾患をもつ患者の発熱症例受入れ活動について報告する。
【活動内容】2020 年 3 月より、当院の精神科救急の受入れを停止し、「医療保護入院の要件を満たす精神症状がある」かつ、「発熱や濃厚接触歴等 COVID-19 を疑う症例または COVID-19 陽性症例」へ特化した対応を開始した。院内 PCR 検査導入までは、疑似症例として除外判定まで入院対応、導入以降は、COVID-19 陰性確認
後の他院への搬送で対応した。
【成果・考察】2021 年 3 月までに精神疾患を有する発熱症例 104 件の受入れを行った。COVID-19 流行当初から、県内の精神疾患を有する発熱症例の受入れを当院への一本化したことは、圏域での精神科救急システムの堅持に効果があった。
ただし、発熱症例受入れでの陽性症例の検出はなかった。これは、精神科救急患者では他者との関りが著しく低下していることも多く、社会生活での COVID-19 との接触リスクが低いためと考える。
そのため、精神科救急対応では、標準予防策遵守でのリスク軽減が可能と考える。ただし、精神症状により医療者の想定を超える行動も少なくなかった。突発的な行動にも対処出来るよう、ハイリスク患者（陽性例・濃厚接触歴のある発熱症例等）の対応時は、十分な人員の確保と共に、全身を覆う防護具の活用も考慮すべきである。

－ 321 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O76-1

下顎埋伏智歯抜歯の SSI に対する治療抗菌薬投与の実態調査

1）

1）○齋藤 千愛 、吉田 謙介 、金子 奨太 、
磯辺 浩和 1,2）、永井 孝宏 3）、齋藤 夕子 3）、児玉泰光 3）【背景・目的】JAID/JSC 感染症治療ガイドラインでは、歯性感染症の病態が 1 群～ 4 群に分類されており、膿瘍を形成する下顎埋伏智歯抜歯後の手術部位感染（SSI）は 3 群以上、これに満たない
SSI は 2 群以下とされている。2 群以下はアモキシシリン（AMPC）
1 回 250mg、1 日 3 ～ 4 回、3 ～ 7 日間投与が推奨されている。一方、
3 群では切開とともに AMPC 1 回 500mg、1 日 3 回、3 ～ 7 日間投与が推奨されている。今回、下顎埋伏智歯抜歯後 SSI に対する治療抗菌薬について実態を調査したので報告する。
【方法】2015 年～ 2019 年に歯科外来で下顎埋伏智歯抜歯後に SSIと診断された 97 症例を対象に、切開の有無、治療抗菌薬の種類
および用量などについて調査した。
【結果】2 群以下は 81 症例、3 群以上は 16 症例で、両群とも AMPC
は約半数（39/81、7/16）に投与され、他は第三世代セフェム系
な ど が 選 択 さ れ て い た。3 群 で の AMPC の 用 量 は、 全 症 例 で250mg/ 回であった。
【考察】投薬を含めた消炎処置は担当歯科医師の裁量に依るものの、今回の調査から治療抗菌薬の選択、3 群の症例では用量に関しても適正使用に向けた改善の余地があると思われた。下顎埋伏
智歯抜歯後の SSI は頸部蜂窩織炎など重篤な病態に進展する可能性が高く、ガイドラインに準じた治療抗菌薬の選択および用量について歯科医師と連携した抗菌薬適正使用を図る必要があると考
えられた。

O76-3

当院における抗菌薬使用時の培養検
査実施状況

徳山医師会病院 感染制御チーム○渡邊

なつ美、有馬

由美子、中村美紀、福江宣子【背景・目的】一般に、抗菌薬を使用する際には培養検査などを行い、同定された起因菌に有効な薬剤へのデ ･ エスカレーションが推奨される。
当院において、特定抗菌薬使用時には届出書を提出することとなっているが、その他の抗菌薬については特に規定が無く、また、
実際に抗菌薬を投与する際に培養検査を行っているのか、確認していなかった。
今回、培養検査実施状況を把握し、今後の抗菌薬適正使用に向けての改善点などが無いかを確認することとした。
【活動内容】2020 年 4 月～ 9 月（6 ヶ月）で抗菌薬（内服・注射）が処方された患者において、必要とされる培養検査が実施されているかを確認した。
【成果・考察】内服において、投与前培養検査実施率は 14.7%、外来や術前などを除いた場合で 26.2% であった。注射では 29.3%、
外来・術前除外例で 35.2% であり、内服、注射共に低い実施率であった。また、特定抗菌薬（注射）における外来・術前除外例でも 40.3% であり、半数に満たないことが判明した。
この結果を院内感染防止委員会へ報告し、まずは特定抗菌薬における投与前培養検査施行率を上昇させるため、現在用いている届出書の書式を見直すこととした。具体的には届出書の中に培養検査の指示を記載する欄を設け、記載されていない場合には看護師等により指示を確認することとした。この新たな書式の届出書は
本年 4 月からの使用開始予定としている。

周術期抗菌薬適正化に向けた取り組み

中東遠総合医療センター○山本

新潟大学医歯学総合病院 薬剤部 1）、
新潟大学医歯学総合病院 感染管理部 2）、
新潟大学大学院医歯学総合研究科 顎顔面口腔外科学分野 3）
1）

O76-2

恭子、梅原

佐知子、伊藤裕司【背景・目的】手術部位感染症（以下 SSI）予防のための抗菌薬は、手術後不要とすることが近年のガイドラインで推奨されているが、当院では術後も投与されていた。当院でも周術期の抗菌薬投与を術前・術中のみ投与とする取り組みを始めたため、取り組み
前後における SSI 発生の増加の有無を検討した。
【方法】2014 年 2 月～ 2020 年 4 月の期間に当院で行った結腸と直腸の手術症例のうち、緊急手術や術前に感染症治療として抗菌薬が投与されていたものを除外した 620 症例を対象とした。2014 年 2
月～ 2018 年 10 月までの 474 症例（以後 A 群）と、周術期抗菌薬術前・術中のみ投与とする取り組みを行った 2018 年 11 月～ 2020 年
4 月までの 146 症例（以後 B 群）の SSI 発生率を比較した。SSI の診
断は JANIS 基準を用いた。
【結果】結腸・直腸手術における SSI の発生率は A 群で 15.2%、B群で 16.4% であった。多変量ロジスティック回帰分析にて、B 群の A 群に対するオッズ比は 1.14［95% 信頼区間 0.68-1.92，p ＝ 0.61］であった。
【結論】周術期予防抗菌薬投与を術後まで延長しなくても、SSI 発
生リスクが増加しないことが示唆された。

O76-4

当院外来急性気道感染症患者と急性下痢症患者における AS の効果

福岡市民病院 薬剤部 1）、福岡市民病院 感染症内科 2）○倉田賢生 1）、斧沢

京子 2）【目的】福岡市民病院（当院）では、抗菌薬適正使用支援（AS）が2016 年より本格的に開始された。今回、当院外来部門の急性気道感染症患者および急性下痢症患者における AS の効果について検討した。
【方法】2011 年 1 月から 2020 年 12 月までに当院外来急性気道感染症患者および急性下痢症患者に処方された全経口抗菌薬の系統ごとの処方率、使用量（AUD）および投与日数（DOT）を調査し、AS を開始した 2016 年前後における変化を評価した。本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施された（承認番号 207）。
【結果】AS 開始後、急性気道感染症患者における全経口抗菌薬、
第 3 世代セファロスポリン系、マクロライド系およびフルオロ
キノロン系抗菌薬の処方率は AS 開始前と比較してそれぞれ 8.9，
4.0，3.2 および 2.6 ポイント有意に低下し、AUD（および DOT）は
そ れ ぞ れ 45.7（33.2），76.9（76.6），58.3（68.8）お よ び 67.6（67.9）%
有意に減少した。急性下痢症患者においては全経口抗菌薬、全セ
ファロスポリン系およびフルオロキノロン系抗菌薬の処方率がそ
れぞれ 2.2，1.2 および 2.1 ポイント有意に低下し、全セファロスポ
リン系抗菌薬の AUD（および DOT）が 61.0（71.1）% 有意に減少した。
【結語】当院外来部門における AS は、急性気道感染症患者および急性下痢症患者に対する抗菌薬適正使用の推進に寄与した。

－ 322 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O76-5

看護師特定行為研修修了者による
AS 活動

鹿児島大学病院○才田
有村

隆一、川村 英樹、児玉尚子、西 順一郎

祐一、茂見

市立釧路総合病院○菅野○原田

Antimicrobial Stewardship 活動におけるアウトカムへの影響

雄太、鎌田

裕介、土師

当院における AST 活動発足前後における抗菌薬と耐性菌の変化

JCHO 諌早総合病院

茜里、【目的】2020 年 4 月から「感染に係る薬剤投与関連」等の研修を修了した看護師（以降、特定看護師）が抗菌薬適正使用活動（AS）に専従職員として加わった。今回の研究の目的は、特定看護師による AS 活動内容を分析し、その有用性を検討することである。
【方法】2020 年度に血液培養陽性例支援やコンサルテーションに
特定看護師が対応した症例について、AS 活動内容と、AS 以外の活動内容を評価した。
【結果】308 件のコンサルテーション中、特定看護師が窓口となった症例は 223 件（72.4%）、うち提案受け入れ件数 192 件（86.1%）であった。主な活動内容はベッドサイドでのバイタル評価や主治医との情報共有、検査データのまとめであり、医師・薬剤師と協議しフィードバックが行われた。また血液培養陽性例に対する支援は 30 例に実施し、バンドルを活用した黄色ブドウ球菌（24 例）とカンジダ属菌（6 例）の血液培養陽性例支援が主であった。AS 以
外の活動内容は心エコーによる循環評価（24 件）、全身管理への介入（15 件）、院内急変システムの活用（5 件）であった。病棟看護師による重症者のバイタルサインの観察が一部不十分であり、病棟看護師に学習会やフィジカルアセスメントに関する On the
Job Training を実施した。
【結語】AS 活動に特定看護師が加わることは、AS 活動の充実に加え、重症患者管理の面からも有用と考えられた。

O77-2

O77-1

美和

忠幸、山口

【背景・目的】当院では、2018 年度に抗菌薬適正使用支援チーム（AST）を発足し、週 2 回の AST 活動を行っている。今回、AST
発足前後の抗菌薬と耐性菌の変化を調べ、AST 活動の評価を行った。
【方法】AST 活動開始前後の 2016 年～ 2020 年度を対象とし、カル
バペネム系抗菌薬、タゾバクタム / ピペラシリン（TAZ/PIPC）の使用量を抗菌薬使用密度（AUD：DDDs/100bed-days）を解析した。
耐性菌に関しては、MRSA、ESBL 産生大腸菌の割合、緑膿菌の感受性率で評価した。
【結果】カルバペネム系抗菌薬の AUD は、2016 年度 2.53 → 2020
年 度 1.21 と 有 意 に 減 少（p ＜ 0.01）し た。TAZ/PIPC の AUD は、2016 年 度 0.81 → 2020 年 度 3.29 と 有 意 に 増 加（p ＜ 0.01）し た。
MRSA の割合は 2016 年度 49.8% → 2020 年度 36.0%、ESBL 産生大
腸菌の割合は 2016 年度 37.8% → 2020 年度 23.2% といずれも有意に減少（p ＜ 0.01）した。緑膿菌の感受性率は、2020 年度においてイ
ミペネム、アミカシン、シプロフロキサシンいずれも 90% を超えており、TAZ/PIPC も 96% と良好であった。
【結論】AST 活動により、カルバペネム系抗菌薬の不適切な使用および MRSA、ESBL 産生大腸菌といった耐性菌の抑制に寄与する事が出来た事が示唆された。

O77-3

KKR 高松病院 ICT【背景・目的】Antimicrobial Stewardship（AS）活動におけるアウ
トカムへの影響を検証すること．
【方法】2017 年度を AS 活動開始前（AS 前），2019 年度を AS 活動
開始 2 年目（AS2 年目）とし，AS 活動内容およびそのアウトカム
について後方視的に比較検討した．
【結果】AS 活動内容において，AS2 年目は AS 前と比較して，全提案症例数に対する無菌検体培養陽性例および特定抗菌薬投与例
への介入割合が有意に多かった（すべて，P ＜ 0.001）一方で，相談例への介入割合が有意に少なかった（P ＜ 0.001）．AS 活動におけるアウトカムとして，抗菌薬使用動向においては，AS2 年目はAS 前と比較して，TAZ/PIPC，CZOP，AMPC，CVA/AMPC，
CTRX，CTX の DOT が有意に増加した（すべて，P ＜ 0.001）一方
で，LVFX，CFPN-PI および CAM の DOT は，有意に減少した（すべて，P ＜ 0.001）．また，AS2 年目は AS 前と比較して，緑膿菌の薬剤感受性率に有意差を認めず，菌血症症例の 28 日死亡率においても有意差を認めなかった（P ＝ 0.759）一方で，院内 CDI の発生率は有意に低下し（P ＜ 0.001），カルバペネム系抗菌薬使用
前の血液培養採取率は，有意に上昇した（P ＜ 0.001）．
【結論】AS 活動内容において，AS2 年目は AS 前と比較して，能動的な活動を行ったことが示唆された一方で，抗菌薬使用動向および菌血症症例の 28 日死亡率の改善効果においては，不十分であり，さらなる臨床への介入方法の検討が必要と考える．

友子

3 世代セフェム系経口抗菌薬の採用中止によるその他の経口抗菌薬使用
量・感受性率への影響○東原 将宏、右川矢部 伸彦、岩田
森 由弘

博明、小山 愛加、地濱 早苗、康伸、森 規子、市川 裕久、【目的】3 世代セフェム系経口抗菌薬（3-Ce）はバイオアベイラビリ
ティが低く治療効果に乏しい事が指摘されている。当院では抗菌薬適正使用の一環として経口抗菌薬の採用の見直しを行った。
3-Ce の採用を中止、代替薬としてペニシリン系（PC）または第 1
世代セフェム系（1-Ce）の使用を提案し、2018 年 6 月より運用を開始した。
【方法】3-Ce の採用中止前（2017 年 6 月～ 18 年 5 月）と後（18 年 6 月～ 19 年 5 月）を調査期間とし、系統別に day of therapy（DOT）（100
床あたり）を算出、使用量の推移を検討した。また、抗菌薬の薬
剤感受性率の推移も検討した。
【結果】外来では 1-Ce の DOT が 0.01 から 0.69、PC が 1.13 から 2.17へ有意に増加（p ＜ 0.001）、ニューキノロン系（NQ）は 6.51 から 5.29
へ有意に減少した。（p ＜ 0.01）入院では 1-Ce が 0.01 から 0.45 へ有意に増加した。（p ＜ 0.01）
薬剤感受性率は、インフルエンザ菌に対する CCL（1-Ce）が 47%
から 65%、大腸菌に対する AMPC（PC）が 85% から 87%、緑膿菌に対する LVFX（NQ）が 83% から 88% に推移した。
【結論】3-Ce 採用の中止により 1-Ce・PC の使用量が有意に増加したが、薬剤感受性率の悪化は認められず、治療失敗例の報告も見られなかった。抗菌薬適正使用が推進されたと考えられる。

－ 323 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O77-4
船橋二和病院○廣瀬

当院における経口抗菌薬適正使用の
取り組み

裕太、下山

英、大山

由紀子

県 内 最 大 COVID-19 ク ラ ス タ ー 施
設への支援活動報告 ～ 8 名の ICN 介
入による現場支援の成果～

石川県院内感染対策支援ネットワーク会議

○嶋田
小森
飯沼

由美子、近藤 祐子、鍛治 佳美、大井幸子、江波 麻貴、浦嶋 ひとみ、野田由嗣

培養提出や抗菌薬使用理由のカルテ
記載の改善に向けた取り組み

静岡県立静岡がんセンター RMQC 室 1）、
静岡県立静岡がんセンター 感染症内科 2）［背景・目的］日本で処方される抗菌薬の約 90% が経口抗菌薬で、その適正使用が重要である。経口第 3 世代セフェム系抗菌薬は消化管からの吸収率が低く不必要に広域で、外来での処方は一般的に推奨されていない。当院抗菌薬適正使用支援チーム（AST）で経口第 3 世代セフェム系抗菌薬処方および感染症予防目的の長期
経口抗菌薬処方への介入を行った。
［活動内容］毎月の AST 会議で経口第 3 世代セフェム系抗菌薬処方例を評価した。主に非常勤の耳鼻科医や内科医が処方し、病名は咽頭炎・鼻炎・感冒などであった。非常勤医に経口第 3 世代
セフェム系抗菌薬の AST ニュースを提供し対応を促した。また常勤の内科医や小児科医が処方した場合は ICD が処方医に院内メールで経口第 3 世代セフェム系抗菌薬に関する情報を提供し、注意を促した。小児科外来で何らかの基礎疾患があり、感染予防
目的で経口抗菌薬を定期処方している 6 症例を抽出した。使用抗菌薬は ST 合剤や AMPC/CVA であり、症例を小児科医会に提示し抗菌薬長期使用の必要性について検討を依頼した。
［成果：考察］経口第 3 世代セフェム系抗菌薬使用は、2018 年度
182 件から 2019 年度 110 件に減少した。小児科外来で ST 合剤を感染予防目的で長期使用していた 3 症例で、処方が中止された。
介入が困難と予測される非常勤医および長期の経口抗菌薬使用に対して AST の介入による使用頻度の減少が示された。

O78-1

O77-5

希美佳、
洋子、

【背景・目的】2020 年 4 月に療養型病院で患者・職員計 86 名のクラスターが発生した。クラスターの全貌が見えない中、発生 21
日目より石川県感染対策支援ネットワーク会議のメンバーである
感染管理認定看護師・感染制御実践看護師（以下 ICN）8 名が現場介入し、クラスター収束にむけて 5 週間の支援を行った。
【活動内容】介入 1 ～ 2 週目は、人手不足や支援物資の散乱、情報の交錯を認め、感染管理の指示命令系統と情報管理体制の整備を開始した。その後、疫学調査に基づく病床管理や感染防止技術を指導し、問題点からアクションプランを作成した。介入 3 ～ 4 週
目は、アクションプランに基づいたケア方法や環境改善を進め、実践状況を確認し、スタッフと相談しながら状況に応じて修正を加えた。相談を受ける中、倫理的ジレンマを感じるスタッフと話し合う事もあったが、「教えてもらったことで具体的に理解できた」「ICN の存在が安心につながった」「この方法なら納得できる」と前向きな言葉が聞かれ、新規発生も認めなくなった。介入 5 週目は、通常体制へ戻す為の復帰職員への指導や標準予防策の再周知、院内環境の再整備を支援した。
【成果・考察】クラスターは 6 週間で収束を向かえた。ICN8 名の一貫性と継続性のある現地支援は、システムの構築、役割モデルの提示、現場指導、相談対応、復帰支援等、多岐にわたり、現場
スタッフの安心感や行動変容に繋がった。

○望月敬浩 1）、倉井華子 2）【背景・目的】当センターにおいて抗菌薬適正使用支援を行っていく中で、培養提出がない・不足している症例やカルテに使用理由が記載されていない症例がみられたことから、その改善に向けた取り組みを行った。
【活動内容】評価基準として、沖縄県立中部病院で活用されている ABCDEF-HIT を用いた。この基準では、A または B は適正、C は培養提出がない・不足している、I はカルテに使用理由が記載されていない場合となる。2019 年 5 月から ABCDEF-HIT を用いた評価を開始した。さらに、2019 年 10 月より、C または I と判定した場合には、該当の医師へ個別の連絡を行い、今後の改善に向けた依頼を開始した。この取り組みの開始前に院内感染対策委
員会の承認を得て、医師への周知も行った。なお、院内の倫理審査委員会の承認を得ている（承認番号：J2020-186）。
【 成 果・ 考 察 】取 り 組 み 前 の 2019 年 5 ～ 9 月 は C 判 定：18.9%（97/512）、I 判定：17.0%（87/512）であった。取り組み後の 2019年 10 ～ 2021 年 1 月 は C 判 定：13.2%（204/1549）、I 判 定：6.7%（104/1549）であり、ともに有意に改善した（C 判定：p ＝ 0.0018、
I 判定：p ＜ 0.001、χ2 検定）。患者の予後や薬剤耐性菌の抑制に関するアウトカム指標との関連は評価できていないが、この取り組みを継続し、抗菌薬適正使用支援の一助としていきたい。
会員外共同演者：櫻井 美満、片山 宏章、森本 重輝、篠 道弘、
山本 泰正、山本 修平

O78-2

岡山県クラスター対策班（OCIT）の活動報告 − CNIC の活動を中心に−

川崎医科大学附属病院 1）、岡山旭東病院 2）、倉敷中央病院 3）、
倉敷成人病センター 4）、川崎医療福祉大学 5）○平田 早苗 1）、世良柳田 大輔 4）、尾内

紳語 1）、菅田
一信 5）節子 2）、木村

聖子 3）、【背景】2020 年 5 月に本学会より各都道府県に COVID-19 院内感染対策支援チームの構築が進められた。岡山県でもリーダーを含む 5 名の医師と 6 名の感染管理認定看護師（CNIC：Certified
Nurse in Infection Control）によるチームを立ち上げた。活動するにあたり、岡山県新型コロナウイルス感染症対策本部と連携し、岡 山 県 ク ラ ス タ ー 対 策 班（OCIT：Okayama COVID-19 cluster
Intervention Team）の活動へとつながったので、OCIT として
CNIC が行った多種の活動について報告する。
【方法】2020 年 9 月以降の OCIT としての CNIC の活動状況をグー
グルフォーム上で共有し、活動内容別に集計した。
【結果】2021 年 3 月末までに感染対策などの予防のための研修・介入として事業所対象の集団研修 2 件、高齢者福祉施設 4 件、学生寮 1 件、病院 7 件。クラスター発生前（1 ～ 4 件発生時）の介入は障害者施設 1 件、高齢者施設 1 件、児童養護施設 1 件（2 回）、児童自立支援施設 1 件。クラスター対応（終息後の介入を含む）は企業
1 件、高齢者施設 5 件（延べ 26 回）、病院 3 件（延べ 8 回）、クラスターに関連した保健所 2 件。
【結論】半年で 28 件 56 回、延べ 64 人の CNIC が活動した。介入をしなかった場合の検討はできないが、予防的な介入やクラスター
発生前の介入は効果があった。クラスター発生施設に対しても複数回の介入を実施できた。

－ 324 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O78-3

COVID-19 のパンデミック下での地
域医療についてO78-4

宮崎生協病院○中村尚美【背景・目的】当院は 3 病棟、124 床を有する地域に根差した医療を提供している病院である。断らない救急を目標に掲げ、有熱や
COVID-19 疑い患者も断ることなく受け入れを行っている。
【活動内容】国内での COVID-19 流行に伴い感染対策臨時会議開催、門前トリアージ、全部署へのマニュアル配布、有症状者診察のためのプレハブ設営、病室の陰圧室への改修など順次すすめた。
陽性確定者の受け入れは原則行っていないが、県内での感染拡大に伴い受け入れ要請があり期間を限定し受け入れた。
【成果・考察】2020 年度の PCR 検査数 1121 件、陽性 38 件だった。
県内での感染拡大に伴い 1 月が検査数、陽性数ともに最大だった。
県内で在宅療養者の診療受け入れ機関の確保ができていない状況があり、COVID-19 患者の一時受け入れを行った。その際に時間帯が重なり救急車を断らざるを得ない状況が発生した。断った救急患者のうち 1 名は、搬送先が見つからず自宅で経過観察し、翌
朝再度救急要請し当院で受け入れとなった。患者家族から搬送先が見つからなかった事に対する不安・不満が強く聞かれた。その後の COVID-19 患者受け入れ時は担当の看護師、医師を配置し、プレハブ棟で診療を行うことで通常診療には影響が出ないように対応した。今回のようなパンデミック下において、地域医療を守るために各医療機関はもちろん県全体で役割分担し、各々の医療を担っていくことも重要になると考える。

O78-5

区と病院、医師会が連携しCOVID-19
入院待ち無体制の構築（墨田区モデル）

唐津赤十字病院 1）、唐津保健福祉事務所 2）、
杵藤保健福祉事務所 3）、佐賀中部保健福祉事務所 4）、
佐賀大学医学部附属病院 感染制御部 5）○中山 美穂 1）、大林
浦上 宗治 5）、三原卓也 1）、

昨年末から新型コロナ重症者が東京都墨田区内でも急増した。有症状の場合 PCR 検査を行う様に指導していたが、PCR 検査が遅れ症状が進行した患者数も増加。その結果感染症指定医療機関の1 つである都立墨東病院のコロナ病床が満床になった。また軽症者や回復者が都立墨東病院の入院を継続する一方で、重症患者程入院ができないという事態にもなっていた。墨田区では昨年 7 月
21 日から地区医師会役員と区内の病院で毎週 Web 会議を開き、病床確保に関して討議していた。第 3 波の影響を受け治療後回復した患者を高度医療機関から一般病院に当院の病院救急車を用いて転院させた。墨東病院は「重症患者を絶対に断らない」体制が求められている。そこで回復した方の療養が必要な方を当院同様民間病院が必ず引受、費用は区が補助する仕組みを本年 1 月に構築した。また当初無償で行っていた病院間搬送も当院の病院救急車で行い区から 2021 年度からは搬送費用も付く事になった。その結果墨東病院は重症患者を受け入れる余地が生まれ、区内入院待ち者をゼロにできた。病院の枠を超え区内での医療で完結させる事が出来た。これが「墨田区モデル」でありこのモデルの背景には昨年夏から行政を含めて毎週会議で各機関が情報を共有し各病院が協力し合ってきたからと考えられる。

航 2）、坂本 龍彦 3）、中里由起子 5）、青木 洋介 5）

栄介 4）、【背景・目的】今回、COVID19 パンデミア禍において佐賀県より委託された佐賀県感染防止地域連携協議会（Hizen Infection
Control Practice and Conference-Saga、以下 HICPAC-S）の感染対策活動について報告する。
【活動内容】2020 年 5 月、県内でのクラスター発生を契機に、県庁医務課より HICPAC-S に感染症対策専門家チーム派遣事業の活動要請が入った。7 月から県内 5 医療圏で介護療養型施設を対象とした感染対策の集合教育を実施し、各施設へ感染症対策専門家
チームの派遣・現地指導を行った。
【成果・考察】2020 年 9 月から 2021 年 3 月までに HICPAC-S から医師、CNIC と保健監など延べ 121 名が派遣された。当初、派遣事
業は介護療養型施設を対象としていたが、県内でのクラスター発
生状況に伴い、事業所、保育所など派遣活動範囲が拡大し、総計59 施設（延べ 63 回）の派遣・現地指導を行った。HICPAC-S の活
動と地域・行政のニーズが一致し、官民連携の取れた派遣事業に繋がり、派遣事業発足要請から迅速な活動ができた。今後、初年度の活動から課題を抽出・分析し、災害ともいわれる感染症拡大時に、迅速に派遣事業に対応できる体制の構築、医療現場だけでなく、市民を巻き込んだ平時の感染対策の知識向上にも貢献すべきと考える。

O79-1

医療法人伯鳳会東京曳舟病院 1）、墨田区保健所 2）、あそか病院 3）○三浦 邦久 1）、木下 庸佑 1）、磐井 佑輔 1）、小池
江澤 恵美子 1）、高梨 純子 1）、渡邊 大祐 1）、
白石 廣照 3）、石原 哲 1）

佐賀県感染防止対策地域連携協議会
による県委託事業としてのCOVID19
感染拡大防止活動

感染対策における病診連携～COVID-19対策を通してみえた診療所・クリニックに対する支援の必要性～

埼玉県済生会栗橋病院

○小美野

勝、新井

博美、西村

和幸

【背景・目的】感染対策に特化した病診連携は、未構築な地域が多い。近隣診療所・クリニックに対する COVID-19 患者への診療体制・対策の調査を行った。
【方法】
・調査方法：郵送によるアンケート調査
・対象施設：近隣診療所・クリニック 215 施設
・調査期間：2020 年 9 月 28 日〜 10 月 23 日
・調査内容：診療体制・ゾーニング・PPE・スタッフ指導・支援
の必要性
【結果】
・アンケート回答施設：105 施設（回収率 48.8%）・アンケート結果 1. 診療：直接診療 48% オンライン診療 7%
未診療 45% 2. 検査：実施 31% 未実施 67% 3. ゾーニング：区別あり 78% 区別なし 15% 4. ゾーニングに対する不安：あり 63%
なし 28% 5. 診療時の PPE：適切 25% 過剰 25% 不足 44% 一部
過不足 3% 6. 検査時の PPE：適切 26% 過剰 41% 不足 27% 一部過不足 6% 7. マニュアルの作成：作成済み 22% 作成予定 26%
未作成 51% 8. スタッフ指導：実施 81% 未実施 17% 9. マニュア
ル・指導体制：適切 15% 不十分 65% 全く行えていない 19% 10.
専門家の支援：必要 37% 不要 42%【考察】診療所・クリニックでは、対策に不安を感じながらもハード
面や動線の工夫をして診療を行っており、支援を必要としている施設は少ない。しかし、ゾーニングやPPEの選択が適切に行えていない可能性があり、専門家による支援の必要性が示唆された。感染防止対策加算で病院間のネットワークを築いてきたように、今後は感染対策に特化した病診連携や支援体制を整備していく必要がある。

－ 325 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O79-2

A 病院における新型コロナウイルス
感染症対策の地域支援について

公立阿伎留医療センター 1）、
東海大学医学部付属八王子病院 看護部 2）○呉2）

禮媛 、矢嶋1）

幸浩 、長谷川1）

陽子 、宮城裕史

1）【背景・目的】地域中核病院である A 病院は、2015 年より感染症対策ネットワークを構築している。A 病院では、2020 年の新型コ
ロナウイルス感染拡大を背景に、ネットワーク活動の一環として感染症看護専門看護師を地域へ派遣し、B 市の高齢者施設を支援したので、ここにその活動を報告する。
【活動内容】A 病院では、2020 年 5 月より 2021 年 3 月までに、B 市の感染症検討会のアドバイザーとして参加し、介護老人福祉施設
13 施設、介護老人保健施設 3 施設を対象に、新型コロナウイルス
感染症対策を支援した。内容は、平常時に「実地ラウンド及び標準予防策の指導」「マニュアル及び BCP の点検」
「介護事業所間相互応援チーム集合研修」「感染症対策 Web フォーラム」を、地域感染拡大時に「検査支援」「有症状者の早期受診や療養調整」であった。
【成果・考察】高齢者施設 16 施設では、職員と利用者間に新型コロナウイルス感染症は発生しなかった。B 市では、実地ラウンド
時の点検項目を地域規模でマニュアル化し、高齢者施設における感染症対策の標準化を図ることができた。A 病院の新型コロナウ
イルス感染症における地域対策支援は、病院と高齢者施設間を行
き来する感染者の水際対策にも繋がったことと考えられる。地域中核病院が主体になるネットワークの運用は、感染症専門家の地域支援を促進し、病院・高齢者施設間の信頼と連携を強化し、感染症対策の地域貢献が期待できると考える。

O79-4

新型コロナウィルス感染症患者受け入れ病棟の他施設相互評価の報告

NHO 大阪刀根山医療センター 1）、箕面市立病院 2）、
市立豊中病院 3）、市立池田病院 4）

○岸田
赤瀬

1）

2）

未来 、四宮 聡 、夏川望 3）、生地 あゆみ 4）

2）

和香子 、鈴木3）

徳洋 、【背景・目的】新型コロナウィルス感染症患者受け入れ病棟（以下
コロナ病棟）の感染対策は、既存の病棟で実施するために様々な工夫が必要である。感染拡大防止のため例年実施している感染防止対策地域連携加算相互評価も実施できない状況の中、感染対策
関係者のみに限定し訪問することで、コロナ病棟の評価・指摘を通して改善支援を行ったので報告する。
【活動内容】実施期間：令和 2 年 11 月～ 12 月 参加施設：箕面市・池田市・豊中市のコロナ病棟を有する 4 施設 実施方法：各施設の感染管理認定看護師・看護師長が訪問し意見交換を行い、感染対策の評価報告書を作成後、各施設にフィードバックした。
【成果・考察】ゾーニングは、施設ごとの構造や設備の違いがあり様々であった。患者に対応する際の個人防護具（以下 PPE）も2 重手袋、長袖ガウンとエプロン併用や、患者の症状に合わせて最低限の PPE のみなどがあり、脱衣場所も病室内や廊下など様々であった。発熱外来の対応も施設ごとに異なっていた。コロナ病棟の看護師配置は固定式とローテーション式があった。清掃業者が入っているのは 1 施設であった。看護師長は他施設のコロナ感染対策について見聞きする機会がなく、意見交換ができたことは有意義であった。構造や体制による違いがあるものの、汚染エリ
ア内で使用する物品の管理など客観的な視点で感染リスクを低減する指摘を院外専門家から得られることは、改善の導入としてよい機会となった。

O79-3

COVID-19 パンデミック下における地域医療支援病院研究室の対応について

東京北医療センター 研究室 1）、東海大学医学部 分子生命科学 2）○竹下 昌孝 1）、小玉
三輪 哲義 1）信之 1）、比島智子 1）、椎名

隆 2）、［背景］今般の新興感染症の流行は迅速・柔軟な医療体制確立の重要性を改めて認識させるものである。流行初期から地域医療支
援病院の研究室として対応してきた活動について報告する。
［活動内容］（1）院内検査体制の確立
PCR 検査の早期内製化：流行当初ウイルス検出は外部委託で対応せざるを得ず、結果判定に時間を要していた。そこで当研究室では感染研に研究員を派遣し 2 種類の PCR 検査法を構築、早期に内製化し検査部門へ技術移転することで当日の結果判定を実現した。
抗体検査による免疫獲得状況の把握：企業協力の下、抗体検査キッ
トを準備し臨床検体を用いて評価基準を設定した。この評価系を用いることで地域の免疫状況把握や医療従事者のワクチン接種後の効果判定が可能となった。
（2）臨床現場から見出された知見
PCR偽陰性症例の出現：昨年10月初旬より臨床的に感染が強く示唆されるPCR陰性症例において、抗体検査により感染例が抽出された。
再感染例の検出：既に IgG 抗体を獲得しているにもかかわらず再発し IgM が陽性化する症例を見出した。既存の獲得免疫を回避
して感染が成立したと考えられる。
［成果・考察］当院ではアカデミアの協力を得て早期に検査基盤を確立し地域の防疫体制構築に寄与してきた。また検査法を複数運用することで詳細な感染状況の把握が可能となった。
保険診療の枠を超えた体制強化が地域医療支援研究室の役割と考え、大学協力の下ウイルスゲノム解析など活動を継続している。

O79-5

新型コロナウイルス流行期における中等症病院での HFNC（High Flow
Nasal Cannula）使用の経験

一般財団法人住友病院 呼吸器内科 1）、
一般財団法人住友病院 感染制御部 2）○坂野 勇太 1）、重松
坂本 悦子 2）、大野三知夫 1）、藤原 広子 2）、
博子 2）、林 三千雄 2）【背景・目的】本邦では新型コロナウイルスの第 3 波において，挿管人工呼吸管理が可能な病床が逼迫した．中等症感染者を受け入れている当院では，重症病床への転送を減らすことを目的として積極的に HFNC を使用した．
【方法】HFNC 装着は酸素投与量 5L/min で SpO2 が 93% を保たれなくなった時点で行い，原則として FiO2：0.6 以上が必要となった時点で，挿管のうえ重症病床へ転院とした．新型コロナウイルス病床のレッドゾーンは出入り以外の際は締め切ったうえで，
HFNC は陰圧個室またはグリーンゾーンから距離のある個室で使用した．
【結果】2020 年 4 月 17 日から 2021 年 2 月 10 日までに 93 名の新型
コロナウイルス肺炎患者が入院した．27 名の患者が HFNC を装着し，そのうち挿管希望者は 14 名であった．挿管を希望した
HFNC 患者 14 名のうち，6 名（42%）は挿管や重症病床へ転送する
ことなく退院し，HFNC 装着期間の中央値は 5 日（範囲：1-12 日）であった．8 名（58%）は挿管移行または重症病床へ転院となった．
5L 以上の酸素投与が必要で挿管希望のあった患者を全例転送していたと仮定した場合，のべ 30 人・日の重症病床使用期間を削減し得た．
【結論】中等症病院における重症新型コロナウイルス肺炎への
HFNC の使用は，挿管移行患者数を抑制し，パンデミック期の重症病床逼迫を緩和する一助となる可能性がある．

－ 326 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O80-1

成田空港の Covid-19 水際対策における自治体や地域医療との連携について厚生労働省成田空港検疫所○横塚【背景・目的】成田空港検疫所では、Covid-19 の水際対策を実施している。検査陽性者は、宿泊療養施設あるいは隔離委託医療機関へ収容。出国時陰性証明書不所持者は、宿泊待機施設で管理し、3 日目の陰性確認を行った。水際対策を通じて、どのように自治体や地域医療と協力連携したかを考察した。
【活動内容】2020 年 7 月末までは滞在国で検査対象かスクリーンし
鼻咽頭ぬぐいの PCR 検査を行い、検疫ホテルもしくは自宅で結果を待機させた。8 月からは、抗原定量検査で陰性確認の上、入国させるようになった。11 月からは質問票 web を導入し、入国制限緩和措置に伴う入国者増加（4,000 人 / 日）に対応可能となった。第 3 波流行を受けて、2021 年 1 月 8 日緊急事態宣言が発出された。出国時陰性証明書不所持の場合は、3 日後の陰性確認まで待機させることとなった。
【成果・考察】2020 年 2 月以降 1 年間に成田空港検疫で 257,747 名の検査を実施し、1,205 名が陽性となった（陽性率：0.47%）。無症状～軽症者については宿泊療養施設に収容の上、酸素飽和度低下
や喘息発作合併等は隔離入院に切り替え、回復した者は療養施設に戻した。療養中の持病悪化に対しては、オンライン診療等で薬剤処方を行い、待機所からの受診希望には、発熱外来での皮膚科、整形外科等を診察調整した。療養中のうつ病悪化に際しては、千葉県の陽性者精神病床への保護入院措置とした。待機所脱走案件
では、所轄の警察署と連携して対応した。

群 馬 県 ICN 分 科 会 に よ る 手 指 衛 生
サーベイランス報告

群馬県感染症対策連絡協議会 ICN 分科会 1）、
群馬大学医学部附属病院 2）、公立富岡総合病院 3）、
群馬県立心臓血管センター 4）、高崎総合医療センター 5）、
渋川医療センター 6）、公益社団法人群馬県医師会 7）○大嶋 圭子 1,2）、山田
折茂 雄太 1,3）、小野篠原 友理 1,6）、徳江

大阪市感染対策支援ネットワークを
活 用 し た COVID-19 ク ラ ス タ ー 支援と活動を通して見えてきた課題

大阪市立大学医学部附属病院 感染制御部 1）、
大阪市立大学医学研究科 臨床感染制御学 2）

由美

O80-3

O80-2

○岡田 恵代 1）、野々瀬 由佳 1）、櫻井 紀宏 1）、
中家 清隆 1）、柴多 渉 1,2）、山田 康一 1,2）、掛屋

弘 1,2）【背景・目的】大阪市には加算取得・未取得合わせ 177 の医療機関がある。2019 年地域の感染対策支援を目的に大阪市感染対策
支援ネットワーク（以下 NW）が立ち上げられた。2020 年から
COVID-19 クラスターに対し、大阪市保健所と連携して支援活動を開始、当院は 17 施設を支援した。活動を通して、地域における感染管理上の課題が抽出されたので報告する。
【活動内容】NW を通じて支援要請を受け、保健所医師・保健師、
当院感染制御部医師・看護師、当院 DMAT 医師・看護師で速やかに日程調整しラウンドした。ラウンドでは経緯の把握と感染対策を確認し、施設に合った対策を指示、その後も終息まで再ラウ
ンドやオンライン会議を繰り返し支援した。支援施設は、加算 1：
4 施設、加算 2：5 施設、加算未取得：3 施設、社会福祉施設 5 施設であった。
【成果・考察】クラスター施設では、手指衛生や個人防護具の使用など基本的な対策が不十分という共通点があり、対策の定着に向け支援を行った。結果、第 3 波までに支援した 17 施設中、15
施設は再クラスターを発生しなかった。第 4 波で 2 施設再クラス
ターとなったが、医療機関は COVID-19 を覚知後速やかに終息したが、社会福祉施設は終息までに期間を要した。社会福祉施設では、感染対策教育を受ける機会が少なく対策を継続することが難しい。今後は、医療機関だけでなく社会福祉施設を含めた支援が必要である。

O80-4

新型コロナウイルス感染症に対する高齢者・障害者施設への出張行政検査体制の確立医療法人浅ノ川 浅ノ川総合病院 感染対策室 1）、
医療法人浅ノ川 浅ノ川総合病院 内科 2）、金沢市保健所 3）○坂本 信彰 1）、米山
出戸 正子 3）まり子 1,2）、赤澤 幸恵 1,3）、
雄一 1,4）、中沢 まゆみ 1,5）、
豊 2）、川島 崇 1,7）

【背景・目的】群馬県では感染症対策連絡協議会の下部組織に ICN分科会が設置され医療機関等の感染対策をより一層推進することを目的に活動している。その一つに手指衛生サーベイランスを実施しており、県内のベンチマークとして活用すると同時に各施設の取り組みを共有しながら県全体での手指衛生向上を目指している。定義を設定し、収集開始から 4 年が経過した。経年的に上昇がみられ結果を分析したため報告する。
【活動内容】ICN 分科会所属施設で、2017 年度～ 2019 年度のうち2 年分以上のデータ収集を ICU（8 施設）と一般病棟（22 施設）の各
年度 1 ヶ月平均として行った。1 患者あたり 1 日の手指衛生回数と 1,000 patient-day にて比較検討した。
【成果・考察】2017 年度～ 2019 年度の推移は、ICU は平均 9.8 回上昇し、一般病棟では微増ながらも平均 1.7 回上昇した。その中で各施設の取り組みを調査するとキャンペーンを打ち出したり、手指衛生剤の個人持ちを推奨したりと夫々工夫した取り組みがあり共有した。また、直接観察法の導入を推進し、更なる向上へ向けての取り組みを行っているところである。今後は連携加算 2 病院へも拡大し、県内の状況を把握すると共に有効な取り組みを広め、県全体の手指衛生向上を目指して行きたい。

宏 2）、上島

雅子 1）、江波

麻貴 1）、【背景・目的】施設の利用者で本症が発生した場合、利用者の安全性を考慮し迅速に行政検査を実施する必要がある。そこで、当院は行政検査実施機関として、所管保健所と協力し本症の発生施設へ赴き検体採取する方法（以下、出張 PCR 検査）を確立した。
【活動内容】2020 年 8 月に施設で本症の発生に伴い、所管保健所から出張 PCR 検査の依頼を受けた。事務・調整係・検体採取係、検体梱包・保管係を 1 班として組織し、採取数に応じ班数を調整、施設へ赴き検体採取を行った。採取場所は、換気できる屋内とし、施設職員にも利用者に対する声かけの協力を求めた。所管保健所
職員は、責任者として立ち会うと共に検体搬送を行った。検体採取に使用する個人防護具等は所管保健所と調整し準備した。結果、2020 年 8 月から 2021 年 1 月にかけて出張 PCR 検査を計 4 件実施し、159 検体を採取した。
【成果・考察】利用者が慣れた環境と職員の協力で、安全に不良
検体なく採取することができた。本症の流行に伴い、所管保健所
業務は多忙を極めたことから、安全で効率的な検体採取や各種調整を一括で行える出張 PCR 検査は、所管保健所の労務負担を軽減することが期待される。

－ 327 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O80-5

AMR 地域ネットワーク構築の現状
と課題

O81-1

静岡県立静岡がんセンター

○倉井

華子

江戸川区江戸川保健所

AMR 対策では地域の他部門が連携し情報交換や啓発活動を行う
ことが求められる。全国的にもネットワーク構築が行えている地
域は限られているのが現状である。先行研究からネットワークの具体的内容やイメージがつかめないことが主な理由として挙げられている。
本研究ではネットワーク構築が進んでいる地域の中から大学中
心、病院中心、行政中心など複数のモデル地域を拾いあげインタ
ビューを行った。目的は活動の経緯、組織や活動、予算、地域の他の活動団体との関係性などを聴取し多様性のある地域モデルを示すこと、その地域で成功しているポイントや課題を拾い上げ他
地域に展開するためのキーポイントを拾い上げることである。
10 地域から情報収集を行い、各地域で情報共有を行う会議体があること、AMR 以外の感染症も対象にするメリットなどが明らかとなった。活動を始める上では地域で核となるキーパーソンが重要であること継続するためには行政と協同し継続的な資金確保が重要であることが挙げられる。他地域の活動や問題点などの情報が伝わっておらず各地域が独自に進めている現状も明らかとなった。今後全都道府県の進捗状況や全国フォーラムなどがネッ
トワーク構築に役立つといえる。また新型コロナウイルスの影響を受け、実質的には活動が休止している地域がほとんどであった。

O81-2
昭南病院

○三枝

感染管理認定看護師の活動・役割の拡
大 ～保健所における新型コロナウイ
ルス感染症対応を通じた活動成果～

出張健康教室を通した地域への感染
対策活動

邦廣、福本

美佐子、吉永○矢作

美佐子【背景・目的】A 区では区内病院に所属する感染管理認定看護師（以下 CNIC）を世話人として 2017 年 12 月「江戸川感染対策コミュニティ」を東京都・保健所と共立した。自施設の感染管理と並行しコミュニティで 3 年間活動し、更に深く地域の感染管理に携わりたいと考えた。2020 年 4 月より保健所に所属し、CNIC として地域住民及び区内医療機関の感染管理に携わることができたので報告する。
【活動内容】既に構築されていた地域連携の成果を最大限に活用し、新型コロナウイルス感染症対策に取組むと共に、連携医療機
関の関係性の醸成を図った。区医師会 PCR 検査センター・区内
ホテル療養施設 2 か所の設立に計画当初から携わり、ゾーニング
や PPE 着脱訓練等の指導を行った。児童相談所にもラウンドし濃厚接触者受入れに備えた。医療機関・介護施設へのラウンドは
延べ 26 回となり、うち 6 回はクラスター発生医療機関に連日介入し、コミュニティの 3 名の CNIC に各日同行を依頼し共に支援活動を行った。
【成果・考察】2020 年 4 月時点区内で新型コロナウイルス感染症患者の診療に携わっていた病院は 5 病院であったが 2021 年 3 月末日時点で、12 病院と 2 倍以上となった。2020 年 3 月に開始した病院
間の WEB 会議は現在も継続している。CNIC の立場で行政と医療、医療機関同士の橋渡しをすることで、円滑な患者の転院や治療・検査結果の評価、感染管理の向上等に寄与できたと考える。

O81-3

高齢者施設への感染対策支援の活動
報告

医療法人社団浅ノ川心臓血管センター 金沢循環器病院

篤司

○義井

【背景・目的】当院の感染委員会は地域へ感染対策が浸透するための啓蒙活動を行っている。院内だけでなく地域コミュニティや学校へ出向き、感染対策に関連した講義を出張健康教室という形で開催している。
【活動内容】2018 年度から活動を開始し、講義内容は手指衛生、
インフルエンザ、肺炎球菌ワクチン、新型コロナウイルス、家庭でできる感染対策など、依頼団体の要望をもとに作成した。また
講義終了後にアンケートを実施した。
【成果・考察】開催数は 21 回で、2018 年度が 3 回、2019 年度が 2 回、2020 年度が 16 回であった。参加人数 445 名、アンケート回答率
は 87.0% であった。講義内容に関して、「大変良かった」は 65%、
「良かった」は 30% であった。健康に対する意識は、「向上した」
が 94% であった。今後も受講したいかに対しては、「また受講したいと思う」が 91% であった。
出張健康教室の回数が 2020 年度で飛躍的に増加したのは、新型
コロナウイルスの流行による地域住民の感染対策への関心の表れだと考えられる。アンケート結果からも意識の高さが窺える。今後も地域に密着した普及啓発・教育活動を継続し、院内だけでなく地域全体の感染対策レベルの向上に取り組んでいきたい。

玲子【背景・目的】高齢者が集団で生活する介護施設での感染対策は重要であるが、施設構造や感染管理体制が病院と違い、正確な感染対策の実施には限界がある。今回、高齢者介護施設への感染対策支援の取り組んだ成果について検証する。
【活動内容】施設内ラウンドから問題点を抽出し解決策の立案・指導と感染対策講義と個人防護具（以下 PPE）の教育を行う。最終ラウンドにより現場の状況確認と職員の意識改善を聞き取りから評価する。
【成果】当初感染に対する情報共有体制がなく、感染対策に対する職員の温度差があった。療養環境と医療提供環境の整理整頓が不十分で、清潔・不潔の観点でも改善の必要があった。その為日常的な生活環境の見直しと感染対策の基本的知識・技術の提供を解決策に掲げ、実践しやすいことからの助言し、一緒に考える事を重要視した。PPE 実技指導では必要性と根拠を持って選択、正しく着脱出来る事に要点を置いた。結果、職員自ら具体的な対策を立案・実践、感染の視点の気づきが見られた。最終ラウンドでは療養環境は整理整頓され、明らかに施設内環境の改善が見られた。PPE も適切に選択し、正確な対応が実践出来ていた。
【考察】不備な点を指摘するのではなく、相手を尊重し共に最善を考える過程を重視した支援が有効であることが示唆された。今後も継続支援の取り組みが重要である。

－ 328 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O81-4

計量テキスト分析で見えた介護福祉
施設協働支援ラウンドのポイント

O81-5

鹿児島県立薩南病院 1）、南薩地域振興局保健福祉環境部 2）○長崎奈穂 1）、小田房子 2）、山下

なつみ 2）

京都府立医科大学附属病院【背景・目的】A 地区では COVID-19 第 3 波に備え，介護福祉施設
側の感染管理の自助力の向上を目的に行政と CNIC らとの協働支
援ラウンドを実施した．チェックリスト等を用いた指導では受け手側の感染管理リテラシーが必要な為，施設毎に写真と文書を用いた評価報告書を作成し提出した．施設側は指摘項目を改善すれば短期間で最低限の感染対策を講じる事ができた．この報告書を
計量テキスト分析した結果，A 地区の介護福祉施設の感染対策上の問題点の傾向がみられた為報告する．
【方法】令和 2 年 9 月～ 12 月介護福祉施設 11 施設にラウンドで実
地指導を実施し，報告書を提出．報告書の指導内容を形態素解析
による計量テキスト分析を行い，対策の脆弱ポイントを抽出．
【結果】現時点で A 地区の介護福祉施設での発生は無い．報告書
分析結果から「施設全体の対策に関連」「入館時の初期制限に関連」「施設内での感染管理に関連」に大区分され，共起ネットワーク
から抽出された 10 グループの内 8 つは施設内指導項目であった．
また，ハード面や物品整備が実施されている場合でも管理の為の知識が脆弱な印象であった．
【結論】A 地区での介護福祉施設内で感染対策の脆弱ポイントは「標準予防策の理解と環境のゾーニング」「個人防護具の活用」「洗浄・消毒の管理」「感染性廃棄物の管理」「個人用アメニティの管理」
であった．また，行政と CNIC らが協働した事により，感染管理の視点の共有が行えた．

O82-1

カルバペネマーゼ産生菌の検出方法としてのイムノクロマト法を用いた迅速検査の有用性の検討評価

帝京大学医学部 微生物学講座

○井橋

優介、西田

智、斧

行政と協働した京都府下の精神病院に 対 す る COVID-19 受 け 入 れ 態 勢
の整備介入

○菊地

【目的】近年、抗菌薬の開発により細菌感染症による死亡率は著しく減少した反面、世界的に多くの抗菌薬に対して耐性を示す多剤
耐性菌の出現が問題となっている。日常検査で検出されるグラム陰性桿菌に認められる耐性因子としてβ- ラクタマーゼがあるが、その中で特に問題となるものにカルバペネマーゼ産生菌（CPO）の出現がある。我々は CPO の検出方法としてイムノクロマト法を用いた迅速検査の有用性を評価した。
【方法】教室保存の臨床分離株である KPC 21 株、OXA-48 9 株、
NDM 17 株、IMP 11 株 お よ び VIM 1 株、 合 計 59 株 の CPO とnon-CPO 5 株を、mSuperCARBA 培地 ®（関東化学）及び LB 寒天
培地上でそれぞれコロニー形成させ、IMP 株に対してクイック
チェイサー IMP®（ミズホメディー）を、KPC、OXA-48、NDM、
VIM、及び IMP 株に対して NG-Test CARBA5®（日水製薬）を用いた迅速検査を行った。
【結果】クイックチェイサー IMP、NG-Test CARBA5 のどちらを用いても検討した CPO は全て陽性判定がなされた。また nonCPO 5 株はすべて陰性であり、感度・特異度共に 100% であった。
【考察】CPO と判定された場合でも検査キットにおけるラインの濃さに違いが生じたが、カルバペネマーゼ産生量の違いや菌種の差異によると考えられる。CPO の検出には両検査ともに有用であったが、NG-Test CARBA5 は複数タイプ CPO を同定するのに役立ち、クイックチェイサーは国内で分離頻度の高い IMP 型に対応できる点で有用と考えられる。

直久【背景】COVID-19 パンデミックにより、発症患者を収容する病院が不足する事となる。とりわけ認知症や統合失調症等の精神科疾患をもつ陽性患者の入院や転院は容易でなく、精神科専門施設での対応が必要となる。しかし感染対策に長けた医療従事者のいる施設は少なく、各施設での COVID-19 陽性者への対応が急務となった。そこで京都府健康福祉部は当院の医師、感染管理認定看護師を京都府下の精神科病院へ現地派遣する事で COVID-19 対策の体制整備を試みた。
【活動内容】京都府精神科救急医療体制に参画し、COVID-19 受入れ態勢の整備介入を希望する施設を訪問した。各施設の病棟図面とゾーニング案、マニュアル等提供可能な書類を事前に入手した。
訪問時は外来・入院のゾーニング、外来での診察室と検体採取の環境、PPE 配置と着脱場所、入院下での動線、保護室での感染対策を確認し助言及び指導を行った。特にマスク着用ができない、大声を出す、患者への身体接触が濃厚で頻度が高い等精神科特有の状況を考慮した。要望により COVID-19 の基礎的講義や感染対策指導を別途実施した。
【考察】精神科病院においても専門家の現場での助言指導は職員の感染症への理解と不安の払拭に繋がり、適切な体制整備が可能となる為、行政の COVID-19 対策を円滑に効率的に進める事ができる。
【謝辞】この活動でご協力、多施設との訪問調整下さった京都府
健康福祉部糸井部長、山口参事、熊取谷様に感謝申し上げたい。

O82-2

さいたま市における薬剤耐性サルモ
ネラ属菌の分離状況

さいたま市健康科学研究センター

○上野
宮崎

康雄

圭介、藤田

裕之、宇野
元伸

優香、大泉

佐奈江、櫻井裕子、【背景・目的】近年、腸内細菌目細菌における薬剤耐性の問題が注目されている。そこで今回、国内の主要な食中毒細菌の一つであるサルモネラ属菌について、2011 年から 2020 年の 10 年間に当センターで実施した薬剤耐性に関する検査結果をまとめたので報告する。
【方法】2011 年 1 月から 2020 年 12 月までに医療機関等から分離された 263 株のサルモネラ属菌を対象とした。微量液体希釈法及びディスク拡散法による薬剤感受性試験のほか、必要に応じてESBL や AmpC の産生遺伝子について PCR 試験を実施した。さらに、遺伝子を検出した一部の株については、シーケンス解析による遺伝子型別を行なった。
【結果】薬剤感受性試験の結果、カルバペネム系薬剤に耐性を示
す株はなかったものの、セファロスポリン系薬剤に耐性を示す株
が 5 株（1.9%）確認された。これらの株の耐性因子について、2 株
から ESBL 遺伝子を、3 株から AmpC 遺伝子を検出した。さらに、遺伝子型別及び血清型別試験の結果、2 株が同じ CIT 型の AmpC
遺伝子を保有する Salmonella Typhimurium であることが確認されたが、それぞれの分離された年は異なっていた。
【結論】食中毒細菌であるサルモネラ属菌においても、ESBL や
AmpC といった耐性因子によるセファロスポリン耐性株が複数確認された。今後も検査を継続し、その動向に注意していきたい。

－ 329 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O82-3

mCIMを応用したESBLおよびAmpC
型βラクタマーゼ同時検出法の開発

北海道大学病院 検査・輸血部 1）、北海道大学病院 感染制御部 2）、
北海道大学病院 薬剤部 3）○岩崎 澄央 1,2）、鏡
石黒 信久 2）

圭介 2,3）、渡邊

翼 2）、小山田

玲子 2）、【背景】第三世代セファロスポリンを分解可能な ESBL や AmpC
型βラクタマーゼ（AmpC）を産生する菌株の同時検出を目的として、薬剤含有ディスクと被検菌液を混合し、インキュベー
トすることで薬剤の不活化が起こる現象を利用した、modified
Carbapenem inactivation method（mCIM）の原理を応用する新法（β-lactam inactivation method：BIM）の確立のために検討を行った。
【方法】1. mCIM の原理を応用したβラクタマーゼの新規検出法（BIM）の開発：ESBL および AmpC の産生性が確認された保存菌株 25 株を用いて、ESBL および AmpC の検出に最適な薬剤含有ディスクの検討を行った。2. BIM による ESBL と AmpC の検
出：臨床で分離された E. coli、K. pneumoniae、K. oxytoca、P.
mirabilis 計 106 株を対象に BIM を実施し、ESBL と AmpC の検出
精度を検証した。
【結果】インキュベート後の阻止円の縮小率から、ESBL はセフォ
タキシム（CTX）、AmpC はフロモキセフ（FMOX）が BIM に用いる薬剤含有ディスクとして最適であった。また、CTX で阻止
円径が 17mm 以下の場合に ESBL 陽性、FMOX で 16mm 以下の場合に AmpC 陽性とした。PCR 法との陽性一致率は ESBL では
98.0%、AmpC では 88.5% であった。
【考察】新法は ESBL および AmpC の検出に十分な感度、特異度を有していることが明らかとなった。本法は微生物検査において日常的に使用している薬剤含有ディスクを用いて実施可能であり、小規模の検査室でも導入が容易であると考えられる。

O83-1

看護部感染対策委員会における手指衛生強化の取り組み

O82-4

消化管に定着したバンコマイシン耐性腸球菌（VRE）の除菌を行った一例

慶應義塾大学医学部 感染症学 1）、
慶應義塾大学病院 感染制御部 2）、
慶應義塾大学医学部 臨床検査医学 3）、
慶應義塾大学医学部 小児科学 4）○宇野 俊介 1,2）、高野 八百子 2）、池谷 修 2）、
田村 祐子 2）、荒 美幸 2）、上蓑 義典 2,3）、新庄
長谷川 直樹 1,2）

正宜 2,4）、【背景】VREの保菌者に対し、多くの急性期病院では接触予防策を行っている。一方、VRE保菌者は、十分な感染対策体制のとれない療養施設や慢性期病院への転院が困難な場合がある。そこで VRE
保菌者に対して、抗菌薬による除菌を実施した症例を報告する。
【症例】60 歳男性、右大脳半球の梗塞を伴う急性大動脈解離で入院した。緊急外減圧および弓部大動脈置換術を実施したが、左片麻痺と意識障害が残存し、ベッド上での生活自立度となった。大腿筋膜を用いた頭蓋形成術後に手術部位感染を発症し、8週間抗菌薬で治療した。その後リハビリテーション病院に転院したが、転院直前の直腸スワブ培養でVREが検出されたため、再度当院に転院した。
その後VREの検出が続き1年間転院できない状況が続いたため、消化管の VRE 除菌を行った。ED チューブを留置し、2L のポリエチ
レングリコール製剤で腸管洗浄したあと、リネゾリドとダプトマイ
シン、およびプロバイオティクスを経鼻胃管より投与した。下痢が数日続いたものの重度の有害事象はなかった。6か月後の直腸スワブ培養でVREは検出されず、個室隔離を解除し、最終的に転院した。
実施にあたり院内の臨床倫理委員会および未承認等新規医薬品・医療機器評価委員会の承認を得て、本人の妻より同意を取得した。
【結論】抗菌薬による VRE の除菌は、個室隔離の解除を可能とし、患者の QOL の向上に期待できる。また転院困難症例に対して実施を考慮できる。

O83-2

個別指導による手指衛生遵守率向上
への取り組み（公財）東京都保健医療公社豊島病院 看護部

大阪国際がんセンター【目的】A 病院は感染症指定病院で、積極的に COVID-19 患者の受け入れを行っており院内感染予防の徹底は必須であった。手指衛生対策グループ活動として適正な手指消毒のタイミング遵守率向上を目標に掲げ取り組みを行った。
【活動内容】各部署の感染委員から看護職員全体に対し、毎月 5 つのタイミングの実施状況について、5 症例を予告せず調査・集計
し、結果を感染対策委員会で報告、遵守率が低い場面の強化を促した。また、全看護職員の携帯擦式手指消毒剤の消費量集計も併せて調査した。
【成果・考察】5 つのタイミングの実施結果は 1. 患者に触れる前（55%） 2. 清潔 / 無菌操作の前（68.5%） 3. 体液に曝露された可能性のある場合（70.9%） 4. 患者に触れた（66.6%） 5. 患者の周囲に触れた後（47.7%）であった。携帯擦式手指消毒剤の消費量に関しては前年度の一般病棟の 1 患者 1 日当たりの回数 7 回に対し、今年度は 15 回と大幅に増加した。手指消毒の重要性を認識した取り組みにより増加したと考える。しかし、5 つのタイミングでは「患者に触れる前・患者の周囲に触れた後」の遵守率が低いという結果が出た。今後は、遵守率の低かった手指衛生のタイミングを確実に実施出来る様に働きかけるとともに、意識をさらに向上
させ医療者からの感染伝播の予防を更に徹底していく必要がある。

【背景・目的】がん専門病院の頭頸部外科病棟では、一人の患者に創処置、点滴管理、経管栄養、吸引を同時に実施することも多く、また声によるコミュニケーションが障害されている患者のナースコールに迅速に対応する必要がある。多重業務を担う看護師の手
指衛生は感染対策上重要な医療行為といえる。2018 年度の WHO「手指衛生が必要な 5 つのタイミング」での手指衛生遵守率は、全てのタイミングで 50% を下回った。そこで病棟看護師が根拠を理解し、適切なタイミング、方法で手指衛生を実践することを目的とした取り組みを行った。
【活動内容】看護師 4 名に吸引、点滴更新、ガーゼ交換が同時に必要な状況設定を提示し、病室への入室から退室までの手指衛生の実施状況を観察した。実施後、実施者と共に振り返り、正しい
手指衛生のタイミングと方法を指導した。2 週間後、同じ手順で手指衛生の直接観察を行い、1 回目と 2 回目の手指衛生の遵守率、行動変化を比較した。
【結果・考察】4 名の 5 つのタイミングでの遵守率は 1 回目 37%、2回目 89% であった。内訳は、患者に触れる前 60% が 100%、清潔/ 無菌操作の前 45% が 90%、体液に曝露された可能性がある場合
25% が 75%、患者に触れた後 29% が 100%、患者周囲の物品に触れた後 25% が 83% となった。自己の行動を振り返り、指導後に意識して行動することで手指衛生遵守率は向上した。適切なタイ
ミング、方法で手指衛生を行うために、個別での指導は有効であると考える。

○佐藤

陽子、松浦

弥生、富本

聡子

○田邊

－ 330 －

真帆、賀川綾野The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O83-3

リンクナース会はじめの一歩

O83-4

手指衛生遵守にむけた当院の取り組み

市立三笠総合病院

千葉県がんセンター 感染管理部【背景・目的】令和 2 年 4 月当院は、新体制となり感染対策チーム
やリンクナース会を再編した。CDC ガイドラインによれば、医療従事者の手指衛生遵守率の平均は 40% と言われており、リンク
ナース会はじめの一歩として、擦式アルコール剤の使用量調査を行い自分達の手指衛生遵守状況を知る事にした。
【活動内容】リンクナースの所属する部署で、1 ヶ月間に使用した擦式アルコール剤の量を毎月リンクナース会で報告してもらった。フィードバックは 1 患者 1 日当たりの手指衛生回数として算出し、部署毎の目標値をリンクナース会で話し合った。
【成果・考察】令和 2 年 5 月から前半 6 ヶ月の平均 1 患者 1 日当たりの手指衛生回数は、一般病棟 2.8 回 / 日、療養病棟 1.9 回 / 日、訪
問看護 1 回 / 日、腎センター 1.6 回 / 日、外来 0.3 回 / 日だった。後
半 5 ヶ月は一般病棟 2.6 回 / 日、療養病棟 2 回 / 日、訪問看護 0.9 回/ 日で 2 部署は同回数となった。12 月にはアルコール剤アレルギーの職員に対して、手指衛生のコンプライアンス向上の為ノンアル
コール手指衛生剤を導入し、その後のアンケート調査では手荒れの軽減と携行しやすい事もあり手指衛生の実施回数が増えたと回答を得た。今後は量的観察だけではなく、WHO5 つの瞬間に実践できているか質的観察も実施する予定である。

【背景・目的】当院は、2013 年から手指衛生遵守の量的評価として、
全入院病棟において手指衛生剤使用量の測定を開始した。2013
年度は 4L/1000 患者日と使用量が低く、各部署のリンクナースと協同し、改善が必要であると考えた。
【活動内容】2015 年度以降、感染リンクナース会活動は、手指衛生遵守を重点に置いた。自部署の手指衛生剤使用量を把握するため、感染リンクナース（以下、リンクナースとする）が手指衛生剤の使用量を測定した。2016 年度、手指衛生剤による皮膚障害対策として、手指衛生剤とハンドケア製品を見直し、数種類の中から選択できるようにした。2017 年度、感染管理認定看護師が手指衛生直接観察を開始した。各部署のリンクナース主導で年 2回の手指衛生訓練を実施した。2018 年度、手指衛生直接観察を
リンクナースも実施した。量的・質的結果をリンクナースと共有
し、各部署の手指衛生課題を抽出した。2019 年度、手指衛生の課題解決にむけ、リンクナースが部署の特徴を踏まえたポスター
作製や勉強会を企画した。各リンクナースの活動において、リンクナースの相談には適宜対応し、必要な支援を行った。
【成果】手指衛生剤使用量は 2015 年度 6L/1000 患者日、2017 年
8L/1000 患者日、2019 年度 9L/1000 患者日であった。手指衛生遵
守率は、2017 年度 40%、2018 年度 47%、2019 年度 61% であった。
量的、質的とも緩徐であるが年々上昇した。各部署のリンクナー
スが地道に活動した成果であると考え、今後も継続する。

○竹内

しのぶ

O83-5

○大沼

マトリックス分析に基づいた手指衛生の評価

千葉大学病院 感染制御部 1）、千葉大学病院 看護部 2）、
千葉大学病院 薬剤部 3）
1,2）

1,2）

1,2）

○奥田 佳男 、漆原 節 、千葉 均 、山崎
矢幅 美鈴 1）、谷口 俊文 1）、猪狩 英俊 1）

聖子、前田

O84-1

佐知子

ハンドケア剤導入による手荒れ抑制と手指衛生の向上に向けた取り組み

鹿児島厚生連病院 薬剤科 1）、鹿児島厚生連病院 感染対策部会 2）
3）

伸吾 、

【背景・目的】手指衛生の評価を現場へ提示する方法として、手指消毒剤の請求量から算出した指数（以下指数とする）と直接観察法を用い算出する遵守率がある。今回指数と遵守率をグラフ化
しマトリックス分析を行い、手指衛生を評価し、今後の対策を検討したためここに報告する。
【活動内容】2020 年 11 月から 2021 年 1 月の各部署における指数の算出を行い、各部署においてリンクスタッフが手指衛生の直接観察（期間 2021 年 1 月～ 2021 年 2 月）を実施し、遵守率を算出した。
この結果をもとに指数を算出した 21 部署を対象にマトリックス
分析を行い、部署の傾向や今後の対応について検討した後、各部署へ提示した。
【成果・考察】指数と遵守率を図表化し、マトリックス分析することで部署の手指衛生の課題点を知ることができた。8 部署（38%）
では指数が目標値を上回っているかつ遵守率が高いグループに分類され、適切な手指衛生が実施されていた。11 部署（52%）では指数が目標値を下回っているかつ遵守率が高いグループに分類された。これらの部署では、手指衛生のタイミングは遵守できているが、適切な量を使用できていないことや観察者が過大評価している可能性が推測された。マトリックス分析に基づいた手指衛生の評価は部署の傾向が可視化され、課題解決につなげることができると考える。今後は、推測できた課題に対して介入し、手指衛生の適切な指導につなげたい。

○八汐 祥恵 1,2）、池増 鮎美 1,2）、佐多 照正 1,2）、
秋山 久美 2）、副島 賢忠 2）、徳重 浩一 2）【目的】手指消毒は回数の増加に従い手荒れの発生率が上がり、その患部への病原微生物の定着による院内感染の可能性が懸念されている。新型コロナウイルス感染症対策として手指衛生の重要性が高まっており、当院では手指消毒回数の増加に繋がる取り組
みとしてハンドケア剤を導入し、その効果を検証した。
【方法】2020 年 7 月よりハンドケア剤を導入し、当院の看護師 196名を対象にアンケートを実施した。自己評価項目は菅原らの先行研究を参考に、痒み・乾燥の程度・発赤の有無・熱感・痛み・あ
かぎれの有無の 6 項目において、症状無しから強い症状まで 0 ～
4 でスコア化した。また、ハンドケア剤導入前後 1 ヶ月間の 1 日 1
入院患者当たりの手指消毒実施回数を調査し、導入前後で比較した。
【結果】アンケート回収率は 82% であった。導入前後における手荒れ症状スコアは、元々有症状者が少なかった熱感以外の項目で有意に減少した。各症状の合計スコアも 309 → 143 へ有意に減少
し、手荒れの改善がみられた。導入前後 1 ヶ月間での 1 日 1 入院
患者あたりの手指消毒実施回数は、4.8 → 5.4 へ増加した。実際に、乾燥が気にならないため手指消毒回数が増えた、元々使用していた市販のハンドクリームが必要なくなったという声が聞かれた。
【考察】ハンドケア剤の導入により、手荒れへの懸念が減少し手指消毒回数の増加に繋がったと考えられる。今後も手指消毒回数の増加に繋がる取り組みを継続していきたい。

－ 331 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O84-2

速乾性擦り込み式手指消毒剤の個人
携帯導入の検証

兵庫県立リハビリテーション西播磨病院 泌尿器科 1）、
兵庫県立リハビリテーション西播磨病院 看護部 2）○前田和行 2）、柳内

章宏 1）、前田

○平山

光子 2）

手指衛生維持向上への感染対策リン
クナースの活動雄大 1）、久々湊

由佳子 2）、室谷

美々子 1）

雅士、菅原

昇平、小畑

昌

【目的】80% アルコール手指消毒剤（以下 80% 製剤）ではその刺激性から手荒れが問題となることがある。今回発売された 72% アル
コール手指消毒剤（ピュレルアドバンスドジェル ®：以下 72% 製剤）が 80% 製剤と比較し、刺激が少なく手荒れ対策に有効であるか検討する。
【方法】80% 製剤に刺激を感じている医療従事者 43 名を対象に 2 週
間 72% 製剤、その後 2 週間 80% 製剤を使用し、刺激感、手荒れの程度をアンケートにより評価する。刺激感は 10 段階で評価、手荒れはかゆみ・赤み・乾燥・傷・痛みをそれぞれ 4 段階（合計 20 点）とし、その変化率を評価する。
【結果】刺激感は試験前の 80% 製剤で 4.30（1-8）、72% 製剤で 2.65
（1-8）、 そ の 後 再 び 80% 製 剤 を 使 用 し て の 刺 激 感 4.26（1-10）であった。72% 製剤で刺激感が少なく（P ＜ 0.01）、80% 製剤に戻すと刺激感が増した（P ＜ 0.01）。手荒れは 72% 製剤使用後の変化
率 -10.8%（-100-75）と改善（P ＝ 0.037）、80% 製剤に戻して 2 週間
使用後は変化率 -8.5%（-88.9-250）で有意な変化は見られなかった（P=0.89）。
【結語】72% 製剤はアルコール濃度が低く、皮膚保護成分の割合を増やす事で、同等の消毒効果を維持しつつ、刺激が少なくなることを想定した製剤である。今回の評価では、72% 製剤は 80% 製剤に比べて刺激感が少なく、結果として手荒れの改善効果が認められた。72% 製剤は手荒れの多い医療現場の新たな手指消毒剤の選択肢となりうる。

O84-5

国立研究開発法人国立がん研究センター中央病院 1）、
独立行政法人国立病院機構災害医療センター 2）○清川

手指消毒剤の新たな選択肢 ～ 72%
アルコール手指消毒剤の刺激性評価～

中通総合病院【目的】各病室入り口に 1 台設置している手指消毒剤の使用量に変化が見られず、適切に実施できていない可能性があった。手指消毒剤を個々で携帯することで使用量の変化と、スタッフの意識変化を検証する。
【方法】A 病院の A 病棟の看護師の各月の使用量を測定。感染管理認定看護師による感染対策勉強会、ICT による手指衛生対策研修会を開催した。手指消毒剤個人携帯についてのアンケート調査を実施した。
【結果と考察】手指消毒剤の消費量は個人携帯導入前より 74% 増
加し、個人携帯は行動の変容に効果があったと考える。勉強会や研修会を開催することで、A 病院全体で感染対策への意識を高めた。また、時期的に COVID-19 の影響もあり、手指消毒剤の使用量が増加する一因となったと考える。医療従事者の行動変容において、アウトブレイク発生直後は手指衛生の遵守率は上がるが一時的であること、研修会がない時期は遵守率が下がることが報告されている。普段から手指消毒に対する声掛けや定期的な勉強会
による啓蒙活動が必要である。アンケート調査から個人携帯導入後、「感染対策に意識を持つようになった」とスタッフの意識の変化が見られた。消費量の増加と合わせて個人携帯は手指衛生の行動変容に効果があったと考える。

O84-4

O84-3

感染リンクナースによる適切なタイ
ミングでの手指衛生実施率向上に向けた取り組み ～セルフモニタリングを導入して～

公益財団法人東京都保健医療公社東部地域病院【目的】A 病棟の手指衛生遵守率の平均は 2020 年 6 月時点で 24%と院内で最も低かった。そのため、手指衛生遵守率を向上させるべく活動し、その成果と今後の課題を検討した。
【方法】手指消毒剤の個人使用量（ml/ 月）をグラフ化し順位付けを行い病棟に提示した。個人成績表を作成し、順位と共に指導内
容を記載し各スタッフの手指衛生状況をフィードバックした。また、ロールプレイで実践場面での手指衛生行動を振り返った。定期的に手指衛生啓発のポスターを更新し、スタッフに注意喚起した。手指衛生遵守率を毎月算出し手指衛生の現状を把握し、低下した月の分析を行った。アンケートを実施し活動内容を評価した。
【結果】介入後 2020 年 9 月～ 2021 年 1 月の遵守率は平均 81% に上昇した。介入中遵守率 64 ～ 69% と低かった 7・9 月はせん妄患者
割合 7% と多く、遵守率 79 ～ 90% と高かった 11・12 月はせん妄
患者割合 4% であったため、せん妄患者が複数いる際は朝の手指衛生遵守の声掛けも追加した。アンケートで効果的な活動と回答した割合は順位付け 80%、個人成績表 28%、ポスター 20% であった。
【考察】様々な方法を組み合わせて実施したことでスタッフが当事者意識を持ち行動変容に繋がった。また、遵守が下がる要因を明確にし早期に介入したこと、毎月遵守率算出することの監視効
果で手指衛生遵守率を維持向上できたと考える。維持することが重要なため、引き続き取り組みを継続する必要がある。

○米山

あづみ、小林弘尚、奥山幸子【背景・目的】感染リンクナースは毎年手指衛生遵守を目指し取り組んでいるが、適切なタイミングでの実施率は向上していない。
今回問題解決に向けた取り組みとして、直接観察調査を継続しな
がらセルフモニタリングを導入した成果を報告する。
【活動内容】期間：2020.7 月～ 2021.2 月 対象：全看護師 方法 1.
手指衛生のタイミングとして、患者接触前・接触後・患者環境に接触後（以下「3 つの場面」）の実施状況について直接観察調査を 4回実施。2. 初回 7 月の調査後、動画を取り入れた e- ラーニングとテストを実施。3. 10 月の調査結果を分析後、各部署でセルフモ
ニタリング（職員同士で観察し、適切なタイミングで声を掛けあい、自らの行動を客観的に評価）を導入し、声掛け回数をグラフ化し可視化する。4. 12 月、2 月に再調査し実施率を評価する。
【成果・考察】e- ラーニング実施後とセルフモニタリング導入後を比較すると、手指衛生 3 つの場面全てで実施率が向上した。特に患者接触前は e- ラーニング後の 44% から 63% となった。また全ての取り組みが終了した 2 月の調査結果でも 3 つの場面全てで更に向上していた。e- ラーニングのような自己学習的アプローチに加え、セルフモニタリングを導入、業務中互いに声を掛け合い
手指衛生の実施状況やタイミングを意識的に確認し、声掛け回数を可視化した等が行動の継続と実施率の向上につながったと考える。

－ 332 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O85-1
福島県立医科大学

○原

靖果、原田

IR バイオタイパーを用いた菌株タイ
ピングによるアウトブレイク解析
莉衣、仲村

究、金光

新生児室におけるメチシリン耐性ブ
ドウ球菌（MRS）伝播への介入

国民健康保険富士吉田市立病院

○堀内

愛、宮下

茂美、渡邊

当院における疥癬アウトブレイクの経験

地域医療支援病院オープンシステム徳山医師会病院 感染制御チーム

敬二

【背景・目的】薬剤耐性菌は医療現場において大きな懸念材料であり、院内伝播が疑われた際には同一菌株かを迅速に判断する必要がある。しかし、パルスフィールドゲル電気泳動（PFGE）の様な技術は、日常の微生物検査室では行えず、時間とコストもかかるため、より簡便で安価に測定できる方法が望まれている。IR
バイオタイパー（ブルカージャパン株式会社）は、フーリエ変換
赤外分光光度計をベースにしており、検体に赤外線照射をし得られた吸収スペクトルを用いて菌株間の相同性を評価するシステムである。今回、我々は IR バイオタイパーの識別能について PFGE
又は POT 法と比較検討を行った。
【方法】当院で 2014 年～ 2020 年に臨床分離された MDRP 18 株，
Serratia marcescens 10株，Klebsiella aerogenes（ CRE）7株，Enterobacter cloacae（CRE）5 株のグラム陰性菌 40 株及び MRSA
37 株，VRE 22 株を対象に行った。
【結果】グラム陰性桿菌は、PFGE の結果と完全に一致し IR バイ
オタイパーに高い識別能があることが示された。一方、VRE はPFGE で異なる菌株と識別されたものが IR バイオタイパーでは同じクラスターに分類され、MRSA でも、POT 法とは相関がみられなかった。
【考察】今回の結果は、グラム陰性桿菌に関しては PFGE と同等の識別能があることが示唆された。グラム陽性球菌については、前処理方法や培養時間などを変更、タイピング技術の違いを考慮した上で、さらにデータを蓄積していく必要があると考えられた。

O85-3

O85-2

○中村

美紀、有馬

由美子、渡邊

なつ美、福江宣子【背景・目的】20XX 年 8 月当院の回復期リハビリテーション病棟
にて患者 13 人・リハビリテーションスタッフ 5 人の疥癬のアウト
ブレイクが発生した。感染対策を講じ、その後 1 か月で終息した経験をしたので報告する。
【活動内容】他院より皮脂欠乏性皮膚疾患と診断され、ステロイ
ド含有軟膏が処方され当院に転院となった 70 歳代の男性が 2 か月
後、手の表皮から鏡検にてヒゼンダニを認めた。その 3 日前から同一病棟で類似の皮疹を男性患者 7 名、4 日後から女性患者 6 名
発症した。疥癬アウトブレイクと判断し、ICT による介入を開始した。発端者と同室・近隣の部屋の患者が感染、いずれも ADL
自立患者で病棟内のトイレを自由に使用、入浴時同一のベンチにすわって待機、担送患者は発症していないことから、トイレ・入
浴用ベンチなどの共用のものから伝搬したと考えられた。
【成果・考察】ICT 介入として入浴待機場所のベンチは清掃を頻回に行い、共用トイレの清掃を頻回に行うこととした。その後、患者は発端者の感染確認から 13 日目、スタッフ 7 日目で新規感染者は認められなくなった。疥癬は激しい痒みを伴うが、疥癬と診断がなされず、痒みが長期にわたり患者の QOL の低下をもたらすと同時に、家族や周りへの感染、施設などの集団発生のリスクも高い。したがって、正確な診断とともに、集団生活での感染予防が必要と考えられた。

O85-4

POT 法 を 用 い た Clostridioides
difficile 感染症アウトブレイクの検討

独立行政法人国立病院機構災害医療センター 感染制御部

榮子【目的】2 名の新生児の皮膚よりメチシリン耐性ブドウ球菌（以下MRS）が検出された。原因には医療従事者の手指を介した直接接
触感染と汚染された環境を介した間接接触感染が考えられた。そこで、産科スタッフへの手指衛生教育の実施および新生児室の環境調査と清掃の見直しを行い、感染制御に至ったため、報告する。
【方法】＜手指衛生＞産科病棟スタッフ 12 名を対象に新生児室における WHO 手指衛生 5 つのタイミング（清潔操作前除く）の教育を実施。教育前後の手指衛生の直接観察ならびに勤務前後で秤計測した擦式アルコール製剤の使用量を比較した。＜環境＞新生児室の環境培養をし、清掃方法を変更、再度環境培養を実施した。
【 結 果 】＜ 手 指 衛 生 ＞ 直 接 観 察 を 行 っ た 結 果、 患 者 接 触前 52.0% → 86.6%、 患 者 接 触 後 47.7% → 60%、 物 品 接 触 後33.3% → 42.8%、体液曝露後 100% → 83.3% であり、擦式アルコー
ル製剤使用量も増加し、教育効果がみられた。しかし、患者接触
後、物品接触後の遵守率が低かったこと、アルコール過敏スタッフへの対応が課題として明らかになった。＜環境＞環境培養の結果、点滴台と採血ワゴンより MRS が検出された。清掃方法とタイミングを変更し、その後菌の検出はみられなかった。
【結論】菌検出状況より産科スタッフの手指衛生教育の実施および新生児室の環境清掃の見直しを行った結果、介入効果がみられ終息に至った。

浅利
武富

菜穂子、原
貴子、田畑

英則、○塩野 彩、牛込 雅彦、信悟、村山 加奈子、上村 光弘【目的】当院では、Clostridioides difficile 感染症（CDI）を疑う際は、Clostridioides difficile 抗原検査（GDH）と CD toxin による検査を実施している。2021 年 2 月 A 病棟において、CDI のアウトブレイ
クを経験した。発生症例に対し、PCR based ORF Typing（POT）
法を用いて、事例検討を行ったので報告する。
【方法】2021 年 2 月に A 病棟入院患者 1183 名のうち、CDI を疑う 4症例を対象にし、GDH 抗原 /CD toxin 検査及び POT 法を用いて解析を行った。また、抗菌薬による治療歴及び療養環境の調査を行った。
【結果】GDH 抗原陽性 /CD toxin 陽性が 1 例、GDH 抗原陽性 /CD
toxin 陰性が 3 例、GDH 抗原陰性 /CD toxin 陰性が 0 例であった。
CDI と診断される（GDH 抗原陽性 /CD toxin 陽性、GDH 抗原陽性
/CD toxin 陰性）4 例における POT 法による解析結果は、3 例に同一 POT 型がみられ、1 例は異なる POT 型であった。4 例のうち、全症例に抗菌薬による治療歴があり、さらに 3 例は同室であった。
【結論】当初、今回のアウトブレイクでは、同一病棟内での発生のため、4 例とも同一型の水平伝播と推察していた。しかし POT法を加えた調査結果から、同一型の水平伝播は 3 例であり 1 例は単発症例と考えられた。今回のアウトブレイクでは、環境培養調査を実施していないため、療養環境を介した感染経路の特定には至らなかったが、複数病室での発生を考慮すると、医療従事者を介した感染が示唆された。

－ 333 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O85-5

小児内科病棟におけるノロウイルスのアウトブレイク対応からみえた課題

東京大学医学部附属病院

○西田
原田

和晃、平野
壮平、森屋

明博、三橋
恭爾

美野、間平

珠美、

COVID19 クラスター発生時における全職員抗原定量スクリーニング検査の検討

手稲渓仁会病院 感染制御管理室○駒澤
猫宮宏紀、嶋村 昌之介、安保
由美子、山崎 晃憲、大西

義恭、佐藤
新介

清拭タオルの汚染が要因と考えられた複数病棟での Bacillus cereus 菌血症多発事例

鹿児島大学病院 感染制御部【背景・目的】小児内科病棟で 3 ヶ月間にわたるノロウイルスのア
ウトブレイクを経験した。終息に向け実践した感染管理活動と、認識された課題について報告する。
【活動内容】本事例における発症者は、患者が 15 名（内 11 名が抗原検査陽性）、職員が 5 名であった。アウトブレイク期間中に胃腸炎症状が出現した患者は抗原検査を行い、検査結果が陰性の場
合も発症者とみなした。発症患者は個室管理・接触予防策の対象とし、発症職員は症状改善まで休務とした。また、入院制限、手指衛生の強化、共有場所の使用制限等を行なった。
初発患者の発症から 2 日目までに患者 6 名、職員 3 名の発症があった（第 1 期）が、以後は新規発症者を認めなかったため、22 日目に全ての患者の隔離予防策を終了した。しかし、27 日目に患者の新規発症報告があり、以後、57 日目までに患者 9 名、職員 2 名の発症があった（第 2 期）。第 2 期の発端者は、第 1 期に便性状の改善を確認した上で隔離解除した急性白血病治療中の患者であった。以降は 5 週間新規発症なく終息としたが、発端となった患者
は入院期間中隔離解除せず対策を継続した。
【成果・考察】免疫不全患者の長期ウィルス排泄が第 2 期の発端となった。免疫不全患者のノロウイルス感染症における隔離解除時
期をどのような情報を基に判断するかが、今後の感染管理活動における課題となった。

O86-1

O85-6

由美子、

【目的】COVID19 の院内集団感染（クラスター）の発生時に院内全体の感染状況を知ることは、感染制御上有用である。今回、当院のクラスター発生時に、当該病棟の入院患者、勤務職員に加え全職員に対しても抗原検査によるスクリーニング検査を行ったので、結果を報告する。
【方法】手稲渓仁会病院でクラスターが発生した 2020 年 11 月 18 日から、12 月 4 日までに全職員に対して唾液抗原定量検査を行った。
陽性率とともに、抗原陽性者の年齢、性別、職種、WHO、日本
環境感染学会の指針に基づいた接触リスクを調査した。
【結果】クラスター発生時に無症状の職員 1615 名のうち、抗原陽性となったのは 19 名（1.2%）であった。職種別の陽性率ではリハ
ビリテーションスタッフ（2.1%）、看護師（1.6%）、委託職員（1.4%）、
医師（1.0%）、事務職員（0.3%）で、薬剤師、検査技師の陽性者はなかった。接触リスク分類別に比較すると低リスクからの陽性率が高く（6.1%）、中リスク（3.1%）、リスクなし（0.7%）であった。
【結語】唾液抗原定量検査は、短期間に多数のスクリーニング検査が可能であり、無症状の陽性者を迅速に隔離し感染拡大を防止できた点で有用であった。介護度の高い患者と接する機会の多い
リハビリスタッフや看護師に陽性者が多い傾向にあったが、接触リスクが低いあるいは無い職員の陽性者もおり、全職員が常に適
正な感染対策をとることが重要である。
共同研究者：古田康、及川純子○有村児玉尚子、川村 英樹、才田
祐一、西 順一郎

隆一、茂見

茜里、

【背景】清拭タオルの Bacillus cereus 汚染は菌血症の要因とされ、当院では主に清拭車の洗浄・乾燥強化の対策をとってきたが、2020 年 8 月から B. cereus 菌血症例が急増した。今回 2018 年
以降に当院入院中に B. cereus が血液培養から検出された患者について記述疫学的に検討し、共通要因についての調査を行い、B.
cereus 菌血症の発生要因と対策の有用性について検討した。
【活動内容】0 ～ 2 例 / 月で推移していた症例数が、2020 年 8 月に 4
例、9 月に 1 例、10 月に 3 例と 7 部署で確認され、清拭タオル使用（87.5%（7/8））と末梢静脈カテーテル留置（87.5%（7/8））が高率に認められた。無作為に抽出した洗濯後乾燥清拭タオル 5 枚と、清拭車で保温した清拭タオル 5 枚のサンプル断面をビーズ抽出法で培養したところ、10 枚すべてのタオルで最大 105 ～ 106cfu/cm2相当の Bacillus 属菌が検出された。環境検査では、洗濯機から B.
cereus が検出されるも菌量は 1 ～ 5 コロニーと極めて少数だった。
洗濯は次亜塩素酸ナトリウム使用で消毒効果が得られることが確認された。また清拭タオルはディスポーザブル化し、その後 B.
cereus 菌血症例は確認されていない。
【成果・考察】B. cereus で汚染された清拭タオルが洗濯後も多量に付着し、摩擦が加わる清拭用として使用され末梢静脈カテーテ
ルを介し菌血症につながったと考えられた。次亜塩素酸ナトリウ
ムを用いた洗濯と清拭タオルのディスポーザブル化は対策に有用
である。

O86-2
静岡徳洲会病院○山之上

当院における新型コロナウイルスク
ラスターの経験

弘樹、奥村

仁志、石谷

智代

【背景・目的】当院は 2020 年 12 月から 2021 年 1 月にかけて合計 90人に感染した新型コロナウイルスクラスターを経験したためクラスターの経緯について報告する。
【活動内容】発熱した看護師の新型コロナウイルス感染が 12/9 に判明、関与していた、A、B 病棟で A 病棟は職員 7 人、患者 19 人の陽性者が判明、13 日間で新規発生者は認めなくなった。B 病棟
では合計 2 名の職員の陽性者が発見された後、新規発症は認めなかった。2020/12/12、A 病棟より C 病棟に転棟した患者の PCR陽性者が発見、その後 C 病棟では職員 5 名、患者 12 名の陽性者が判明したが、経過中潜伏期を超える 16 日間発症の間隔が空いた時期があった。12/21、D 病棟の発熱患者に他病棟との関わりがない新型コロナウイルス感染者を発見、その後 24 日間で合計 38名の感染が発見された。患者の外泊で持ち込まれた新型コロナウ
イルス感染症により E 病棟で 2 例の新型コロナウイルス感染者が発見された。2021 年 1 月 30 日に当院のクラスターは終息した。
【成果・考察】当院のクラスターは、当初発見されたクラスターとは異なる複数の経路によるものが同時期に起こったものと考える。院内の伝播を防ぐことはもちろん、院外からの持ち込みを防ぐための職員への意識統一の必要性が重要であったと考える。

－ 334 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O86-3

がん診療拠点病院におけるCOVID-19
クラスター発生の対応経験

独立行政法人国立病院機構北海道がんセンター

○浅黄谷

美里、前田

好章、藤田

崇宏、加藤

なおみ

【背景】当院では同一病棟を中心に 83 名のクラスター発生を経験した。院内の感染対策の見直しと再発防止対策の実施継続を繰り返し行い、収束に至ったので報告する。
【発生と経過】2020 年 4 月 14、15 日に同一病棟の発熱者（看護師 3
名、患者 1 名）の PCR 検査陽性を確認。COVID-19 のクラスター発生が判明した。感染対策室を中心とした感染対策本部を立ち上げ以下の対策を行った。4 月 16 日をピークとし、5 月 16 日職員の発生を最後に 6 月 13 日収束を宣言した。発症者は患者 46 名、職員 37 名となった。対策：発生フロアの閉鎖と診療制限、濃厚接
触職員の休務と健康観察、院内職員の健康観察体制強化徹底、患者の発熱状況観察徹底、発生病棟職員の院内動線区分け、発生病
棟のゾーニング（物品も含めた清潔・不潔の区別と教育）、PPE
着脱訓練、適正なタイミングで手指衛生実施の必要性を教育、環境整備と清掃の徹底、狭い職場環境に対する 3 密対策、患者のマ
スク着用徹底、院内周知方法の見直し、委託職員の感染対策教育、外来再開時の 3 密対策【考察・結論】
・がん患者は疼痛コントロールやせん妄状態等看護度の高いケアを要する。そのため適切な個人防護具の着用と手指衛生の徹底が重要。
・免疫不全患者の対応として、感染症状アセスメントの強化が必要。・職員の習慣を改善するために、微生物という見えない物による環境汚染や医療者の手を介して伝播しうる事を理解しやすい教育体制と継続が必要。

O87-1

COVID-19 における当院の対策

兵庫医科大学 感染制御部○中嶋
石川一彦、竹末 芳生、植田 貴史、一木
かおり、山田 久美子、土田 敏恵

O86-4

独立行政法人労働者健康安全機構九州労災病院 門司メディカル
センター

○有馬

久恵、森重

裕子、下津

武津美

【背景】2020 年 5 月の週末の救急搬送患者 9 名のうち 4 名の COVID‐ 19 陽性患者の入院があり、クラスターの発生を経験した。その際の問題点と対策について報告する。
【症例】4 名の入院時全員個室隔離とし、フル PPE 装着で対応していた。しかし、A 患者は入院後に急変し救命処置を実施、また B
患者は救急搬送後脳アンギオ室での治療を行ったが、両方とも処
置時はマスク・手袋のみの着用であった。結果、処置に携わった25 名の内 10 名が陽性、15 名が濃厚接触者となり、就業停止となった。
【考察・結論】自施設では病室の前・治療室のラックに PPE を設置しているが、救急カートには手袋のみで他の PPE を着用する
環境が整っていなかった。日常より処置時は目を保護しているが、今回の院内感染は急変時蘇生が最優先となり PPE 着用の機会を逃し、目の保護ができなかったことによる飛沫感染が原因と考えられた。感染管理上、いかなる場合でも対応に当たる職員が安全に処置を行える環境を整える必要がある。そこで急変時にすぐに PPE を着用できるように救急カートに設置し、急変対応時のPPE 着用手順を作成した。さらに飛沫予防対策として職員に個人持ちのリユースゴーグルを配布し、処置のみでなく日頃より患者接触時の着用を促すと共に全職員に PPE 脱着について再度指導を行った。その結果、職員の意識が向上することでゴーグルや急変時の PPE 着用率があがり、クラスター発生は起こさず経過し
ている。

O87-2

薫、

COVID-19 の ク ラ ス タ ー 経 験 後 の
PPE 着用の変化 ～目の保護と急変時の PPE 着用について～

当 院 で 経 験 し た COVID-19 患 者 の出産、児への感染予防策について

東京慈恵会医科大学附属病院 医療安全管理部門 感染対策部【目的】COVID-19 の患者急増期では施設の役割を明確化する必要がある。地域における当院の役割と当院の対策を検証した。
【方法】調査期間を 2020 年 1 月から 2021 年 3 月とし、患者の増加
期により 4 期に分けた（1 期；2020 年 1-6 月、2 期 2020 年 7-10 月、3期 2020 年 11 月 -21 年 2 月、4 期；2021 年 3 月）。外来、入院、治療、感染対策について検証した。
【結果】1. 外来；1341 名の受診があり、1 期当初は当部が対応した
が、受診数の増加に伴い内科系、外科系診療科による輪番制とした。2. 入院；92 例の入院患者があった。阪神地区の医療圏域の患者受け入れ施設と連携を組み、重症度による各医療機関の受け入れの役割を協議した。2 期以降は週 1 回、入院患者数の定点報告を集計し情報共有を行った。患者の受け入れ基準を 1 期では重症例、2、3 期では酸素投与 5L で酸素化不良、4 期では高流量酸素投与や気管挿管に変更した。3. 治療；入院患者に対しレムデシ
ビル 65 例（70.7%）、トシリズマブ 5 例（5.4%）などが使用され、死亡率は 17/92 例（18.5%）であった。4. 感染対策；遺伝子検査は 1、2 期ではハイリスク手術にとどまったが、3 期以降は全手術患者、
全入院患者へ施可能となり、段階的に検査態勢を整えた。環境消毒にパルス方式キセノ UV 紫外線照射機器を導入した。
【結語】地域との連携と協力と機器の導入により、院内感染を防止することができた。本研究は当院設倫理委員会の申請中である。

○美島
中澤

路恵、三上
靖

千博、宮野

芳、保科

斉生、

【背景】本邦における COVID-19 患者の出産に関する報告は少ない。当院は 2020 年 2 月 11 日にダイアモンドプリンセス号からのCOVID-19 患者の受け入れを行って以降、特定機能病院としての役割を果たすべく COVID-19 患者の受け入れを行ってきた。特に都内において COVID-19 小児周産期患者の受け入れを行っている病院は少なく、小児病棟の一区画に COVID-19 小児周産期病棟を開設し、積極的に受け入れを行った。COVID-19 患者の出産を 7
症例経験したので報告する。
【症例】2021 年 3 月までに当院で COVID-19 患者で出産した 7 症例。
分娩形式は帝王切開術 6 例、経腟分娩 1 例である。帝王切開術は陰圧手術室、経腟分娩は陰圧分娩室を使用した。母体は平均年齢
27 歳、出産時の妊娠週数は平均 37w2d（30w0d-39w1d）であった。
患者への感染経路はパートナーからが 4 例であった。児の出生体
重は平均 2688g（1546g-3208g）であった。出生後すぐに母体とは分離し、全例 NICU へ入室して NICU 陰圧室にて経過観察を行った。生後 0、3、7 と 14 日目（生後 7 と 14 日目は入院継続症例のみ）に SARS CoV-2 PCR 検査実施し、児への感染は認められなかった。
【考察・結論】母体から胎児への垂直感染の可能性を示した報告もあるが、当院で経験した 7 症例においては、垂直感染は認められなかった。また、生後の飛沫感染、接触感染による感染経路も想定されるが、すぐに母子分離を行うことによって児への感染伝播が抑止できたと考えられた。

－ 335 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O87-3

感 染 経 路 不 明 の COVID-19 症 例 における「診断の長期の遅れ」はその後の倍加時間と逆相関する

剛 1）、田中英夫 2）【背景】COVID-19 の患者を隔離することによる感染拡大の抑制
効果は、「診断の長期の遅れ」によって、低下する可能性がある。
この研究の目的は、感染経路不明の COVID-19 患者における「診断の長期の遅れ」の割合と、その後の倍加時間との関係を調査することである。
【方法】COVID-19 の発症から診断までに 6 日以上を要した場合に、「診断の長期の遅れ」と定義した。6 府県において、2020 年 9 − 11週目に発症した COVID-19 確定患者 369 人における「診断の長期の遅れ」の比率と、その後の 12 − 13 週に発症した 717 名の患者の倍加時間との間において、地理的相関を調査した。本調査は自治体がウェブ上に公開したデータのみを用いた。
【結果】3 月 29 日（第 13 週の終わり）での倍加時間は、千葉県の 4.67
日から愛知の 22.2 日までの範囲にあった。ピアソンの積モーメン
ト相関（p 値 =0.00182）および性・年齢を調整した重回帰分析（相関係数 -0.729、95% 信頼区間 -0.923 − -0.535、p 値 =0.0179）を用いて、曝露経路不明患者における「診断の長期の遅れ」の割合は、その後における 10 を底とする倍加時間の対数と、逆の相関をしていた。
【結語】曝露経路不明患者の「診断の長期の遅れ」は、その後の倍加時間と有意かつ逆に相関していた。

O87-5

当 院 に お け る COVID-19 仮 設 病 棟の運用

埼玉県済生会栗橋病院

○小美野

勝、新井

博美、西村

術前 COVID-19 PCR 検査による院内感染防止効果について

久留米大学病院 臨床検査部○宮本

茨城県潮来保健所 1）、大阪府藤井寺保健所 2）

○緒方

O87-4

直樹、堀田

吏乃

【背景】久留米大学病院では、2020 年 5 月から新型コロナウイルス
感染を未然に防ぐことを目的に、手術前スクリーニング検査として、SARS-CoV-2 PCR 検査を開始した。今回、術前検査の体制構
築とその効果について、報告する。
【方法】2020 年 5 月、一部の手術前患者を対象に、遺伝子解析装
置コバス z480（ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社、以下
ロシュ社）を用いた測定を開始した。検体は鼻咽頭ぬぐい液を用いた。核酸抽出は NucleoSpinRNA（タカラバイオ株式会社）を用い、 試 薬 は LightMix Modular SARS-CoV（COVID19）N-gene お
よび E-gene（ロシュ社）を用いた。検査対象患者の拡大に伴い、7 月以降は全自動遺伝子解析装置 cobas6800（ロシュ社）およびGeneXpert（ベックマン・コールター株式会社）での測定も併用した。試薬はコバス SARS-CoV-2（12 月以降は、コバス SARS-CoV2&FluA/B、ロシュ社）および Xpert Xpress SARS-CoV-2「セフィエド」（ベックマン・コールター株式会社）を用いた。
【結果】1 年間で 6129 名の術前検査を実施した。術前検査での陽性は 2 名（CT 値は 37.8 と 29.4）でスクリーニング陽性率は 0.03% であった。2 名のうち、1 名は無症状で、かつ低ウイルス量（高 CT 値）であった。
【考察・結語】術前検査での陽性率は低いが、無症状者を入院前に検出できたことで、院内感染の防止につながったと考えられた。また、現在では全入院患者においても PCR 検査を行っており、緊急入院・手術に対応でき、検査室の価値を高めることができた。
今後も感染状況に応じた検査体制の構築・成熟に努めたい。

O88-1

アトピー性皮膚炎を有する気胸症例の胸腔ドレーン逆行性感染の検討

市立札幌病院 呼吸器外科 1）、市立札幌病院 検査部 2）

和幸

○田中

【背景・目的】当院では、2020 年 2 月から COVID-19 患者の入院受け入れを行っている。受け入れ当初は 4 床運用であったが、県の要請に応じて病棟 1 フロアを COVID-19 専用病棟として、21 床に増床した。しかし、既存病棟を利用したゾーニングでは、「半数以上の病室が利用できない」、「エレベーターを専用化しなければならない」「CT 撮影時に一般フロアを通行する必要がある」などの難点があった。第 3 波に備えて、県からの再増床要請があり、70 床の仮設病棟を設計した。仮設病棟の運用における課題と実績について報告する。
【活動内容】
・2020 年 10 月～ 12 月 図面設計
・2020 年 12 月～ 2021 年 2 月 仮設病棟の建設
・2021 年 2 月 15 日～ 既存設備の移設開始
・2021 年 2 月 26 日～ 仮設病棟の稼働開始
仮設病棟は、病院駐車場の一部を利用して設計した。陰圧装置など既存の備品も活用し、「安全・効率的な動線の確保」、「患者・家族の支援体制強化」を考慮した設計に心がけた。また、仮設病棟建設時は第 3 波による流行が続いていたため、入院受け入れを制限せずに仮設病棟への移転を行った。
【成果・考察】仮設病棟の運用は、受け入れ開始当初からのノウ
ハウを活かし、安全かつ効率的な設計を行うことができた。既存病棟の活用では、安全面・効率面で課題となる点が多いが、仮設病棟による運用は効果が大きいと考える。

明彦 1）、高橋

俊司 2）、関亜樹子 2）【対象】アトピー性皮膚炎にて治療中の 24 歳と 16 歳の男性．全身に乾燥と掻痒を認め，掻把痕と痂疲のついた丘疹や点状出血が散在していた．気胸発症 4 日目，入院下に胸腔ドレナージを施行．
刺入予定部をポビドンヨードにて消毒後，プラスチック製ドレーンを挿入し，持続吸引を開始した．
【結果】ドレナージ後，それぞれ 5 日目と 3 日目に発熱と CRP，
WBC の上昇を認めた．気漏の持続もあり，それぞれ 5 日目と 4 日
目に胸腔鏡下気胸手術を行った．術中の採取胸水から黄色ブドウ球菌（MSSA）を認め，入院時鼻腔培養にて検出した MSSA と同様の薬剤耐性を示した．1 例では，術前の前胸部皮膚擦過培養でも同様の菌を認めた．手術では肺嚢胞の切除と共に大量の生食にて胸腔内を洗浄した．胸腔ドレーンは，術翌日に抜去した．術後は，CEZ を 1 日 3 回投与とし，退院までそれぞれ 10 日間と 7 日間継続した．
【考察】アトピー性皮膚炎では，皮膚防御機構の破綻から容易に感染をおこす。ブドウ球菌感染が多く，今回も MSSA であった．
また，鼻腔スワブの菌と起炎菌の感受性が同一であった．改善点
としては，ドレナージ 30 分前から抗生剤の点滴を開始し，しばらく治療量で抗生剤を継続すること．
【結語】アトピー性皮膚炎に対する胸腔ドレナージにおいては，皮膚の感染の存在を前提として早期に十分量の抗生剤を使用すべきであり，鼻腔スワブや皮膚擦過培養にて原因となるブドウ球菌の薬剤感受性を推測できる可能性がある．

－ 336 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O88-2

術前保清を目的とした臍垢除去処置
方法の改善の取り組み

金沢医科大学病院 看護部 1）、金沢医科大学病院 感染制御室 2）、
金沢医科大学 臨床感染症学 3）○北川 真理子 1）、中川
飯沼 由嗣 2,3）

佳子 2）、野田洋子 2）、【背景・目的】消化器外科臍創部感染率が 2019 年 1.9%、2020 年 3.9%に増加したため、術前臍処置の現状確認と改善への取り組みを行った。
【活動報告】（1）A 病棟看護師 25 名に対し、感染対策マニュアルに添った臍垢除去方法の知識確認アンケートと、遵守状況を 5 名に対し直触接観察で評価した。
（1）ICT がサポートし手順 DVD 作成、物品のセット化、手順書を作成し周知した。（3）周知後、実施状況の確認を 18 名に聞き取り、7 名に直接観察で評価した。
【成果・考察】（1）臍垢除去処置の必要性は全員が認識していたが、手順の遵守率 68%（25 名中 17 名）であり、方法にもばらつきがあった。（2）DVD は全員視聴した。臍垢除去方法を、手順書を基に画像を見ながら確認できるため分かりやすい、物品のセット化に
より、準備不足無く実施できるようになったとの声が聞かれた。
（3）周知後、聞き取りした 18 名のうち 16 名は適切に実施していた。実施状況の直接観察では不適切の 2 名は「マニュアルの方法は知っていたが以前からの方法で実施した」と返答があった。処
置中の痛みが強く除去が困難な症例は、手術部で麻酔導入後実施することになった。手順の周知には DVD 活用は効果的であった。
一方で、習慣化した処置手順の改善は時間を要し、繰り返し評価・指導が必要である。今後もサーベイランスでの評価、ICT・当該
診療科・病棟・手術部が連携し、再発防止に取り組んでいきたい。

O88-4

整形外科 脊椎手術における手術部位
感染（Surgical Site Infection：以下 SSI）対策

O88-3
さぬき市民病院○井原

A 病院消化器外科 SSI サーベイラン
スと感染防止に向けた検討

由弘、中西

由美

【背景・目的】消化器外科手術において SSI サーベイランスを実施
し、SSI 発生要因について分析し、介入について検討した。
【方法】2018 年 4 月～ 2020 年 11 月までにおける結腸（COLO）手術サーベイランスデータを前方視野的に情報収集した。分析には EZR を使用し、独立した 2 群間の比率比較には Fisher's exact
test、独立した 2 群間の連続変数比較には man-Whitney U test を行った。いずれの検定においても p ＜ 0.05 の場合を有意差ありと定義した。
【結果】対象件数 46 件のうち、SSI 判定症例は 7 件、SSI 平均発生率は 15.0% であった。男女比：男 35 人、女 11 人、平均年齢は、73.3 歳（73〔68-82〕歳、中央値〔四分位範囲〕）であった。分析結果
より当院において SSI 発生は、年齢が高いほど発生しやすい。（p＜ 0.05）。また術後 48 時間以内の創部保護剤交換群と 48 時間以後の交換群で比較した場合、前者で有意に多かった（p ＜ 0.05）今回の標本数において創部保護剤の種類によって SSI 発生に差はなかった。（p ＞ 0.05）。
【結論】A 病院における大腸手術 SSI リスク因子の一つに年齢が関係しており、高齢者に発生しやすい。創部保護剤の密閉環境が保たれている場合は、48 時間以後の創部保護剤交換を推奨する。
SSI 発生には様々な要因が関係する。今後も SSI 発生させないことを目的として、優先度を考慮しつつ組織的に介入していく必要
がある。

O88-5

膵臓手術における術中体温が手術部
位感染に与える影響

広島大学病院 感染制御部

神戸労災病院 感染対策室○佐野大毛【目的】当院の脊椎手術（脊椎固定術・椎弓切除術）SSI サーベイラ
ンスを 2017 年度より開始した。当院で実施した感染対策の効果について明らかにする。
【方法】2017 年 9 月から 2021 年 1 月の脊椎手術を対象に、リスク因子と SSI 発生率の抽出を行った。サーベイランス開始後各部署への介入を行い、SSI 対策のバンドル化及び実践を行った。糖尿病患者の周術期血糖調整・術前除毛方法の検討・手術室での器械取
り扱い等の対策実施とともに、SSI 発生率の推移と予防策の有効性について検討を行った。
【結果】SSI 発生率の介入前後比較では、SSI 発生率がそれぞれ脊椎固定術：介入前 2.6% から介入後 2.0%（p ＝ 0.0351）、椎弓切除術：
介入前 5.0% から介入後 2.2%（p ＝ 0.211）の結果が得られた。特に糖尿病の SSI 発生率は介入前 25% から介入後 2.6%（p ＝ 0.015）と有意差があった。リスク因子別比較では、アトピー性皮膚炎患者に関する SSI 発生率においては、脊椎固定術が 40%（p ＝ 0.0063）
椎弓切除術 50%（p=0.0084）であり、アトピー性皮膚炎の SSI 発生率が有意に高い結果が得られた。また何らかの SSI 要因を有する
患者は SSI 発生率 10.8%（p ＝ 0.000）の結果が得られた。
【結論】SSI 予防では常に患者を多面的にとらえ予防策を実施する
ことで、SSI を低減できると考える。今後もあらたな問題点の抽出し、感染対策を継続することが SSI 予防には重要であると考える。

【目的】膵臓手術における術中体温が SSI 発生に与える影響を明らかにする．
【対象・方法】2019 年 4 月～ 2020 年 3 月に当院で実施した待機的膵
臓手術を行った 54 例を対象とした．カルテより患者属性，術中体温，術前リスク評価を後ろ向き収集し，SSI と術中体温の関係を検討した．なお，術中体温は入室時より温風加温装置のアッパー
ブランケットを上肢に用いて管理した．
【 結 果 】対 象 の う ち SSI を 発 症 し た の は 18 例（33.3%）で あ り，
JANIS データと比較し高率であった．術中体温は，麻酔導入から平均 52 分後に最低体温となった．36℃以下の低体温は 17 例
（31.2%）で認め，低体温から回復するまで平均 148 分要した．SSI
発生率は，低体温群と正常体温群に有意差はなかった．しかし，低体温が 90 分以上持続した症例での SSI 発生率は 80% と高値であり，有意なリスク因子であった（p=0.02）．多変量解析において，SSI 発生のリスク因子は，低体温 90 分以上持続（OR=69.5，
95%CI：2.9-1687.4，p=0.01）， 術 後 膵 液 瘻（OR=48.8，95%CI：
4.3-558.3，p=0.002）であった．ASA，手術時間，糖尿病，手術待機中の抗菌薬投与歴，術前の内外瘻作成，血管合併手術は SSI 発
生に影響を与えていなかった．
【結論】低体温の持続は SSI 発生のリスクとなるため，術中体温管理は重要である．一度低体温となると，回復までに時間を要することから，アンダーブランケットの使用なども含め，体温低下が最小限となるような管理が望ましい．

○中村

敦子、吉川

美智代

－ 337 －

由佳、森宏喜

美菜子、北川浩樹、繁本憲文、

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O88-6

大分県立病院○佐藤

冠動脈バイパス術における手術部位
感染サーベイランスの実施 －周術期における感染要因の検討－

寛子、大津末梢静脈留置カテーテル挿入患者の感染防止に向けた取組

東京都立墨東病院○木村

神経難病患者における末梢静脈留置
カテーテルの静脈炎サーベイランス

東京都立神経病院○胡谷

佐知江【目的】当院の SSI 発生傾向を分析し、予防的ケアを考察し、冠動脈バイパス術における SSI 発生率を低減させる。
【方法】当院で 2014 年～ 2020 年に冠動脈バイパス術を受けた患者
174 名を対象とした。研究期間は 2020 年 5 月～ 12 月とし、過去のSSI サーベイランスの調査より対象者をリストアップし、電子カ
ルテよりデータを収集した。データの分析は各項目の記述量統計を算出し Excel を用いて単純集計を行った。
【結果】SSI 発生者は 18 名（男性 13 名、女性 5 名）であり、SSI 発
生群の平均年齢 66.0 ± 9.9 歳、非発生群は 69.6 ± 10.7 歳であった。
在院日数は発生群で 42.8 ± 24.7 日、非発生群は 27.4 ± 11.1 日と発生群で長期化していた。糖尿病罹患率は発生群で 61.1%、非発生群は 53.8% であり、透析患者は発生群で 27.7%、非発生群で 9.6%であった。感染部位は正中創が 33.3%、下肢のグラフト採取部位が 61.1% を占めていた。
【結論】当院の SSI 発生は透析患者に多く見られ、いずれの症例においても下肢のグラフト採取部の感染であった。透析患者は手術前日が透析日であり、CDC のガイドラインで推奨されている「手術前日夜の石鹸を用いたシャワー浴や入浴」を遵守できていない状況にあった。また、透析患者は皮膚の掻痒感を訴えることも多く、掻破による二次感染のリスクも高い。術中の創洗浄に関して、グラフト採取部位の創洗浄を実施していないため導入を検討する。今後、周術期の保清方法を検討する必要がある。

O89-2

O89-1

優子

【目的】当院は高齢者や神経難病を基礎疾患に抱えている患者が多く、A 病棟は末梢静脈留置カテーテル（以下、末梢点滴）挿入を必要とする患者が多いという特徴がある。A 病棟における静脈炎の発生率、神経難病患者における末梢点滴管理の特徴を明らかにするため末梢点滴の静脈炎サーベイランスを行った。
【方法】サーベイランスは A 病棟に入院中の末梢点滴留置患者を対象に 2019 年 8 月 8 日～ 10 月 31 日まで実施した。静脈炎の定義
は静脈炎のスケール（INS：輸液看護師協会 輸液看護基準 2006 より）に準拠し、1 ＋以上を静脈炎とした。デバイスカウントシート、
ワークシート、電子カルテ内のフローシートを用いて静脈炎のスケールや静脈炎の発生日、患者情報を収集した。
【結果】延べ入院患者数 1795 名、延べ末梢点滴使用日数 823 日、
器具使用比 0.45、静脈炎発生件数 16 件、静脈炎発生率 19.44 であった。スケール 1+ の静脈炎が 15 件、2+ が 1 件、3+ と 4+ は 0 件であった。静脈炎が発生した 16 件のうち神経難病患者は 9 件で、うち 4
件が筋萎縮性側索硬化症（以下 ALS）患者であった。疾患別の静脈炎発生件数と静脈炎発生率は、ALS が 4 件で 62.55、パーキン
ソン病が 2 件で 11.11、脊髄小脳変性症が 1 件で 55.55、重症筋無力症が 1 件で 37.03、多発性硬化症 / 視神経脊髄炎が 1 件で 22.22 であった。
【結論】疾患によって静脈炎の発生しやすさに差がある可能性があり、患者の身体的特徴に応じた管理を行っていく必要がある。

O89-3

末梢静脈カテーテル関連血流感染症の解析に基づく感染防止対策について

金沢医科大学病院 感染制御室 1）、金沢医科大学病院 薬剤部 2）、
金沢医科大学 臨床感染症学 3）

由佳【目的】統一した観察、勉強会、フィードバックを行うことで、静脈炎の発生率が低下する。
【方法】1 輸液看護協会、「輸液看護基準 2006」静脈炎スケールを使用し、静脈炎発生率を算出。2 静脈炎に関する勉強会実施。
【結果】延べ末梢静脈カテーテル使用日数 845 日、末梢静脈カテーテル挿入件数 160 件。1 介入前の延べ末梢静脈カテーテル使用日
数 482 日、静脈炎発生率 7.01%、静脈炎スケール 1+ が 13 件（発生率 2.69%）2+ が 18 件（発生率 3.73%）3+ が 3 件（発生率 0.62%）4+ が0 件、血管外漏出は 13 件。2 介入後の延べ末梢静脈カテーテル使
用日数 363 日。静脈炎発生率 6.88%、静脈炎スケール 1+ が 14 件（発生率 3.85%）2+ が 11 件（発生率 3.03%）3+、4+ が 0 件、血管外漏出
3 件、末梢静脈カテーテル閉塞 1 件。
【考察】末梢静脈カテーテル静脈炎の発生率は 5% 以上である事が分かった。静脈炎の発生率を介入前後で比較すると、全体では 0.13
ポイント減少し、静脈炎スケール 1+ で 1.16 ポイント増加していたが、2+ では 0.7 ポイント減少、3+ では 0.62 ポイント減少が見られた。これは、勉強会の実施により刺入部の観察の統一、末梢静脈炎カテーテル静脈炎兆候が早期に発見できるようになったと考える。
【結論】看護師が同じ指標で観察、勉強会、フィードバックした
結果、静脈炎の発生率が低下し、感染防止につながった。

○中川佳子 1）、野田洋子 1）、多賀允俊 2）、飯沼由嗣 1,3）【背景・目的】当院で診断された末梢静脈カテーテル関連血流感染症（peripheral line-associated blood stream infection：PLABSI）
は、
2018 年 14 例、2019 年 6 例、2020 年 3 例あり、静脈炎スケール 2 ＋以上の静脈炎は 10 例であった。過去 3 年間の PLABSI 事例を解析し、感染防止対策について検討した。
【方法】2018 年 1 月～ 2020 年 12 月に、NHSN 中心ライン関連血流
感染判定基準の LCBI に準じて判定した PLABSI 23 例について、
1. 診療科 2. 輸液内容 3. 検出菌 4. カテーテル挿入～静脈炎発症までの期間 5. 観察記録から解析検討を行った。
【結果】1. 消化器外科 9 例、消化器内科 5 例と消化器系診療科が多かった。2. 20 例で高浸透圧輸液が投与されていた。3. GPC 17 例、GNR 6 例であった。4. 平均 3.5 日（n=16）、2 例は 4 日以上であった。
うち 5 例は、カテーテル抜去後 48 時間以内に 3 ＋に増悪した。5.
挿入中観察記録は 8 割、異常（薬液漏れ、発赤、疼痛）がありカテーテルを抜去した後の観察記録は 3 割にとどまった。
【結論】高浸透圧輸液投与による PLABSI 防止には、4 日以内の定期交換が推奨される。また、カテーテル抜去後の静脈炎悪化を早期発見するためには、カテーテルを抜去した後 48 時間は観察と記録を継続する必要がある。末梢カテーテル挿入前の環境整備、挿入部洗浄、無菌操作の徹底とともに、挿入中・抜去後の症状が適切に記載できるテンプレートを作成し活用していきたい。

－ 338 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O89-4

尿道留置カテーテル抜去アセスメン
トシートを用いた早期抜去に向けた取り組み（介入前後比較研究）

多摩総合医療センター 看護部○久木山

由紀子、鍼田慎平、上野山○高木

都内単一の三次医療機関での救急重症部門における尿道留置カテーテル
使用の適切性に関する実態と課題：
前向き観察研究東京都立多摩総合医療センター 看護部 感染対策室○渡邊
秋葉徹、鍼田 慎平、上野山
由紀子、久木山 由紀子

由紀、加藤

2 歳未満の患児の閉鎖式尿道留置カテーテルに関連した尿路感染症の実
態調査

東京都立小児総合医療センター

由紀【目的】カテーテル関連尿路感染率と器具使用比を低減する．
【方法】2019 年 5 月から 11 月に急性期病院の脳神経外科，消化器内科の混合病棟に入院し，尿道留置カテーテルを使用した全ての患者を対象とした．CDC ガイドラインに準拠した「尿道留置カテーテル抜去アセスメントシート」を作成し，担当看護師が毎日
カンファレンスで適切性をアセスメントし，不適切と判断した場
合は主治医に抜去を提案した．本研究は所属施設倫理委員会の承認を得て実施した．開示すべき COI はない．
【結果】介入前後 6 か月を比較し，器具使用比は 0.13 から 0.09 に有意（p ＜ 0.01）に低下した．感染率は 4.0 から 0.0 に低下したが有意差はなかった．アセスメントシートは 107 回記載され（記載率17%），95.3% で適切な適応と判断された．適切と判断した理由は，
重症患者尿量測定 42，排尿障害 39，非重症患者尿量測定 8，術中
尿量測定 5，終末期 4，体動不能 2，患者希望 1，その他 1 であった．
不適切と判断した理由は，体動不能 2，理由なし 1，非重症患者
尿量測定 1，重症患者尿量測定 1 であった．全体の 12% は適切性の判断が不適切であった．理由が尿量測定とされた 57 例中 12 例に，医師の尿量測定指示が無かった．
【結語】毎日のアセスメントにより早期抜去が促され，器具使用比低減に繋がったと示唆される．一方で，アセスメントシートの記載率が低い，アセスメントが不適切など，介入の正確性に問題がある．継続した職員教育により正しい知識の定着を図り，一層の改善を目指す．

O89-6

O89-5

雄介、

【目的】カテーテル関連尿路感染症の低減を目的に，尿道留置カテーテル適正使用に関する実態を調査し，必要な課題を明らかにする．
【方法】2020 年 6 月から 2021 年 1 月の期間に，挿入された尿道留置
カテーテルを対象とした．挿入時は看護師が医師に適応を確認して記録し，感染対策室で評価した．挿入後は，担当看護師が毎日適応を評価し，重症ユニットからの転出時は，感染対策室による監査を行った．適切性の判断には CDC ガイドラインに準拠した専用フォームを使用した．本研究は所属施設の倫理委員会承認を得て実施した．開示すべき利益相反はない．
【結果】挿入時評価は 700 例実施され，88.4% が適切であった．不適切 81 例の内訳は，尿量測定 51，安静指示 24，尿失禁 3，尿閉1，終末期 1，採尿 1 であった．病棟看護師による挿入後の評価は3921 例実施され，92.9% が適切であった．不適切 277 例の内訳は，尿量測定 120，明確な理由なし 104，体動不能 29，失禁 3，患者希
望 1，医療者都合 1，その他 19 であった．感染対策室による重症ユニットからの転出時監査は 1656 例実施し，78.9% が適切であった．不適切 348 例の内訳は，尿量測定 175，明確な理由なし 169，
体動不能 3，畜尿 1 であった．
【結論】尿道留置カテーテルの 11.6% は不適切な適応で挿入され，21.1% は不適切な適応で使用が継続されていた．尿瓶やおむつカ
ウントによる尿量測定，適応に応じたカテーテル早期抜去の推進が必要である．

三枝子【目的】A 病院の泌尿器科は術後、創部の安静、陰部の汚染防止及び治癒の促進などを目的に、尿道留置カテーテル（以下、カテーテル）を挿入している。これまでサーベイランスを実施したことはなく、カテーテル挿入が多い 2 歳未満の患者に限定し、CAUTIのベースラインを明らかにする。
【方法】対象：A 病院泌尿器科に入院し、2019 年 7 月 23 日～ 10 月
31 日にカテーテルを挿入した 2 歳未満の患児。CAUTI の基準は、JHAIS の医療器具関連感染サーベイランスマニュアル SUTI 2 を使用した。
【結果】2 歳未満の入院患者は 66 名、カテーテルを挿入した患者
は 24 名（36%）、述べ患者日数は 274 日、医療器具使用日数は 92日。入院時の培養検査で、細菌が検出された児はいなかった。
CAUTI 発生件数 0、発生率＝ 0、医療器具使用比＝ 0.34。カテーテル挿入期間は、最短 1 日、最長 10 日（平均値 3.8 日、中央値 4.0 日）。
カテーテル管理は、尿バックの排液口が尿回収容器に触れていた場面が 1 例であった。
【結語】CAUTI のベースラインは「0」であった。CAUTI が発生しなかった要因として、カテーテルの挿入期間は適正で、挿入は手術室で行われた。病棟でも閉鎖システムが維持され、カテーテル管理も適切であった。カテーテル管理を現状維持するために、適切なカテーテル管理方法の周知・徹底を繰り返し行い、定期的にカテーテル管理チェックを行うことが必要である。

O90-1

カテーテル関連尿路感染症（CAUTI）の現状と課題：後ろ向き観察研究

東京都立多摩総合医療センター 感染対策室

○鍼田

慎平

【目的】CAUTI 症例の分析を通し，CAUTI を低減するために必要な課題を明らかにする．
【方法】都内の単一の三次医療機関で 2018 年度に発生した CAUTI
88 症例を対象とした．患者属性，留置場所，感染までの日数，
挿入理由，検出菌について，カルテから後ろ向きに情報を収集して分析した．本研究は所属施設の倫理委員会承認を得て実施した．
開示すべき利益相反はない．
【結果】感染までの日数は 10 日（3-56）であった．病棟種別では一般 64 件，救急重症ユニット 24 件と病床割合に比して有意（p ＜0.01）に救急重症ユニットでの発生が多かった．診療科別では救命救急 13 件，循環器内科 ･ 脳神経外科 ･ 総合内科が各 11 件と続き，救急に関連した診療科での発生が多い．挿入場所は，救命救急 20 件，救急外来 18 件と続き，約半数の 43 件が救急重症ユニットであった．挿入理由は，非重症患者の尿量測定 22 件，不明 12 件，
尿失禁 3 件，体動不能 2 件と約半数の 39 件が不適切使用であった．
適切な適応では排尿障害が 26 件と最も多く，次いで重症患者の正確な尿量測定 13 件であった．排尿障害の感染までの日数は 17.5
日（3-56）であり，それ以外の適応の 8 日（3-49）に比べて有意（P＜ 0.01）に長かった．検出菌は大腸菌が最も多く 31 件であった．
【結論】病床割合に比して CAUTI 症例数，カテーテルの挿入数が多い，救急重症ユニットへの介入が必要である．挿入手技の適正化，カテーテル使用の回避，カテーテルの早期抜去，排尿障害の患者への積極的な導尿対応が必要である．

－ 339 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O90-2

尿道留置カテーテル関連尿路感染率を
看護の質指標として活用しカテーテル
関連尿路感染を予防する取り組み

日本赤十字社那須赤十字病院○仲澤池野

恵、小田島 好宏、高野義彦、阿久津 郁夫

尊行、薄井

啓一郎、

【背景・目的】当院では 2019 年上半期の CAUTI サーベイランスの結果、高い尿路感染率・器具使用比を示していた。要因としてはカテーテル留置期間の延長があり、尿道留置カテーテルの適応基準を満たしている患者に限り使用し不要になり次第速やかに抜去することとしているが、実際には留置や抜去の判断・決定は医師の指示に委ねられていることが多い。CAUTI を予防するためには、尿道留置カテーテルの挿入、管理、抜去は看護師が実践することが多い処置であり CAUTI 予防に看護師が果たす役割は大きい。そこで各看護単位のリンクナースを巻き込み、尿道留置カテー
テル関連尿路感染率を看護の質指標として活用し、カテーテル関
連尿路感染を予防することを目的にケア改善に取り組んだ。
【活動内容】具体的行動計画を立案し段階的に取組んだ。
1）CAUTI 予防のためにはケア改善が必要であることをリンク
ナースが認識する。
2）リンクナースが各看護単位のスタッフに CAUTI 予防について周知をする。
3）CAUTI 予防のためにケア改善に取り組んだ結果の評価をする。
【成果・考察】リンクナースを巻き込むことで CAUTI 予防のケ
ア改善が推進された。そして、CAUTI 尿路感染率を看護の質指標として活用したことで、取り組みの効果が可視化された。
CAUTI 予防においても、それらを見直し、看護ケアの改善をすることで、CAUTI 感染率を低下させることが可能であることが示唆された。

O90-4

医事データを活用したカテーテル留
置期間実態把握

O90-3

弘前大学大学院理工学研究科

○齊藤

悦子

玄敏

尿道留置カテーテル用の深紫外線殺菌器の改良点（1）殺菌チャン
バーの短手方向の寸法縮小，（2）LED 間距離の最適化，（3）LED
反射板傾斜角の最適化，（4）LED カバーガラスの反射ゴマ設置の効果，について光学シミュレーションで殺菌性能に対する効果を確認した。上記の改良により殺菌器は紫外線の照射むらと低照射領域の割合も小さくなった。また，殺菌性能は殺菌開始直後で旧殺菌機を下回るものの，途中から逆転した。 温度計測実験と熱シミュレーションを行い，LED 発光部の温度が 115℃を超えないこと，患者が低温やけどをすること無く安全に使えることを確認した。ミニモデルで，LED の PBC 板の温度が室温から 7℃上昇す
ることを確認した。この値と材料物性をもとに熱シミュレーショ
ンを行った結果，LED 発光部の温度は 73℃，筐体の温度上昇はゼロとなった。 殺菌機を製作し，それを用いて大腸菌（K-12 株）
菌液の殺菌実験を行った。実験には 2 種類の LED を用いた。1 つ
2のもの，もう 1 つはは紫外線強度が 4300µW/cm（400mA，9V）
2
5160µW/cm（380mA，8.5V）のものである。前者を用いた殺菌器では，LRV（対数減少値）は前に述べた光学シミュレーションの結果と調和的で 25 秒後から旧殺菌機よりも優れた結果になった。また，99.99% 殺菌（LRV4.5）には 25 秒要する。後者を用いた殺菌器では，殺菌開始後 10 秒で LRV6.2 に達する。また，99.99%
殺菌（LRV4.5）はわずか 8 秒で済むことが判明した。

O90-5

奈良県総合医療センター 感染対策室○濱中

光学および熱シミュレーションに基づく尿道留置カテーテル用深紫外線
殺菌器の殺菌性能の改善

小児心臓血管外科術後患者における尿道留置カテーテル関連尿路感染症
発生のリスク因子

兵庫県立こども病院【背景】近年、安全な医療の提供と入院期間の適正化の観点から患者の早期排尿自立を目指したケアの標準化が推進されている。
当院における排尿ケアの標準化のため、医事データを活用したカ
テーテル留置期間の実態調査を行ったので報告する。
【方法】調査は 2018 年 9 月から 2019 年 2 月に入院し膀胱留置用ディスポーザブルカテーテルが使用された患者を対象とした。ICT が記録したカテーテルの挿入記録および、医事データから DPC 病
名、手術、入院期間を用いた。
【結果】症例の多い消化器・胆肝膵外科、脳神経外科、整形外科について、DPC の病名及び手術別にカテーテル留置日数と入院日数について標準偏差を平均値で除した変動係数を比較し、留置日数の変動係数値が大きいものを留置日数のばらつきが大きい疾患として評価した。症例数は 1503 症例、男性 737 症例（49%）、平均年齢 68.2 歳、平均入院日数 21.4 日、カテーテル留置平均日数 7.9
日だった。
【考察】多くの疾患では留置日数、入院日数ともにばらつきが少なく、均質的なのケアが実施されていた。留置日数のばらつきが大きい疾患として、合併症を伴う消化器疾患（結腸悪性腫瘍、胆嚢水腫、胆嚢炎）、非外傷性頭蓋内血腫、くも膜下出血、破裂脳
動脈瘤、未破裂脳動脈瘤などであることが明らかになった。これ
らの調査結果は、今後の介入計画のターゲット選定などに活用することで、適切な排尿ケア実施に貢献することが期待される。

○守谷
中野

奈保美、大竹 正悟、中島 由佳、新谷
舞夜、伊藤 由作、笠井 正志

茜、【背景・目的】小児集中治療室の入院患者は全身管理目的に尿道カテーテルを留置される場合が多く、尿道留置カテーテル関連尿路感染症（以下、CAUTI）を発症すると死亡率や在院日数が増加する。当院心臓血管外科術後患者における CAUTI の症例対象研究を行い、リスク因子を分析した。
【方法】2020 年 7 月から 2021 年 1 月の期間に当院小児集中治療室に入室した心臓血管外科術後患者を調査した。性別、日齢、術式（RACHS-1 score）により、CAUTI 発症群 1 例に対し、コントロー
ル群 3 例をマッチングさせた。カテーテル挿入日数、人工呼吸器
使用日数、アドレナリン使用日数、カテーテル挿入中便失禁回数、集中治療室入室期間などの 9 項目について Mann Whitney-U 検定
で統計解析を行った。
【結果】CAUTI 発症群 9 例とコントロール群 27 例において、カテーテル挿入中便失禁回数（中央値 6 回 vs 4 回，p=0.043）とアドレナ
リン使用日数（中央値 6 日 vs 4 日，p=0.036）に有意差を認めた。
その他の項目は有意差を認めなかった。
【考察・結論】小児心臓血管術後患者は腹部膨満による呼吸・循
環動態変動を防ぐため、浣腸などのケアを行う機会が多い。不要なカテーテル長期留置を避けるのに加え、適切な部位へ固定し便
汚染回数を減少させる必要がある。

－ 340 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O91-1

全看護師への実践的指導 ～使用後のインスリン注入器用注射針の針刺し防止～

小牧市民病院 感染対策チーム

○小林

朝実、上田

知仁

【背景・目的】A 病院では、看護師のインスリン注入器用注射針（以後インスリン用針）使用後の針刺し報告が毎年 1 ～ 3 件程ある。
インスリン用針の針刺し予防の注意喚起は、ICT ニュースやリン
クスタッフ会議で行っている。しかし、報告数減少に繋がっていない。そこで針刺し防止対策委員会（以後針刺し委員会）は、原
因分析を行い、全看護師（611 名）を対象に針刺し防止の実践型指導を行った。
【活動内容】針刺し事例を Why、How 型ツリーで分析した。課題
は、使用後のインスリン用針を針ケースでリキャップし廃棄する
手順と、針捨て容器の未持参であった。そこで、インスリン用針は、針ケースを使用せず直接針捨て容器のドロップシステムを活用する手順に変更した。指導方法は、従来の注意喚起ではなく、全看護師に対して具体的な実技方法を学ぶ機会の提供を立案した。まず、針刺し委員会メンバーは、各部署のカンファレンスに参加し実技指導を行った。その後カンファレンスに出席できなかった看護師は、確実にドロップシステムが習得できたか、針捨て容器を持参しているかを他者から確認を受けた。全スタッフの操作経験チェック表は、部署長が確認し針刺し委員会に提出を求め全看護師（611 名）は、今回の操作を経験することができた。
【成果・考察】指導後 1 年間は、インスリン用針使用後の針刺しの報告は、提出されていない。針刺し報告の原因分析と、具体的な介入は針刺し防止に効果があった。

O91-3

ペン型インスリン注射器への血液逆流リスクと針刺しに関する看護師の認識調査

琉球大学病院 看護部○呉屋 秀憲、渡慶次 道太、徳元
喜友名 真由美、眞榮城 咲子

O91-2

ペン型インスリンによる針刺し防止の取り組み

高知大学医学部附属病院

○西岡
北岡
公文

晃、土居 安世、傍士 愛海、大崎 健吾、佐和子、秋山 祐哉、浅田 陽子、森本 和子、典子、三好 紗矢香、有瀬 和美【背景・目的】感染管理委員会では看護師の針刺し・切創、皮膚・粘膜汚染に対して、エピネットを基に当事者と部署の感染対策リンクナースに聞き取りを行っている。
ペン型インスリン（以後インスリンとする）の針刺しの聞き取りで、各部署のインスリンの準備から後片付けの手順は統一されていないことが示唆された。そこで、各部署のインスリンの準備から後片付けにおける実態をアンケートとラウンドで調査したので報告する。
【活動内容】
1. 入院部門 14 部署を対象にインスリンの準備から後片付けについてアンケートを実施した
2. ラウンドで昼食前のインスリンの準備から後片付けを確認した【成果・考察】アンケート結果では、インスリンの準備から後片付けについての手順を 13 部署が形式知化していなかった。それらの部署は、オンラインの看護手順や暗黙知による指導を行っていることが分かった。ラウンドでは、インスリン注射と配膳の業務を同時に行っている部署が複数あった。また、受け持ち看護師がインスリンの準備から後片付けまで一連で実施している部署は
1 部署しかなかった。結果から、指導に際して用いる資料が統一されていないことや看護師数や患者の特性によって手順に違いがあることが明らかとなった。
このことから、インスリンの準備から後片付けのモデル病棟を作ることにより、ペン型インスリン使用方法の標準化を図ることが必要であると考えられた。

O91-4

手術関連針刺し・切創防止のために何が重要か？：当院 49,872 件の手術データ分析

東京大学医学部附属病院 看護部 1）、
藤田医科大学社会実装看護創成研究センター 2）、
東京大学医学部附属病院 手術部 3）

裕子、【背景・目的】ペン型インスリン注射器（以下、ペン型注射器）は注射時に薬液内への血液逆流リスクがある．そのため，空打ちで針先まで薬液充填後，患者投与前までのプロセスにおける針刺しも「血液曝露」となる．しかし，当院ではインスリン投与前の針刺し報告は少なく，血液曝露の見落としが危惧された．そこで，
当院看護師の認識状況を明らかにする目的で調査を実施した．
【方法】当院看護師 610 名を対象に WEB アンケートを行った．質問項目は 1）「ペン型注射器（1 回は患者に使用済）において，空打
ち後の針での投与前針刺し」の曝露認識、2）対象者概要である．
有効回答 330 名を，統計ソフト EZR.ver2.1 を用いて母比率の 95%
信頼区間で分析した．また，看護師の経験年数別の群間比較には
カイ二乗検定と Holm 法で多重比較を行った（有意水準 5%）．期
間は 2020 年 7 月～ 9 月である（承認番号 1603）．
【結果】47.0% が週 1 回以上の頻度でインスリン注射業務に携わっていた．針刺しの曝露認識は「薬液曝露のみ」49.7%，「血液曝露のみ」8.5%，「薬液曝露と血液曝露の両方」41.8% と回答した．経験年数別の血液曝露の認識率では，「10 ～ 14 年目」の群は 80% と他群と比べ有意に高かった（全ての組合わせで p ＜ 0.01）．
【結論】当院看護師の約半数は本注射器への血液逆流リスクを認識していないことが分かった．それより，インスリン投与前の針刺しを報告しない可能性が危惧された．関係部署と連携し，早急な情報共有が必要である．

○小澤口 晶子 1）、本村 良子 1）、三橋 美野 1）、
間平 珠美 1）、小柳 礼恵 2）、深柄 和彦 3）【目的】手術関連針刺し・切創予防策確立のために、当院の実態を後方視的に調査する。
【方法】2015.4 ～ 2019.9 に当院手術部で施行された 49,872 件の手術に関連した針刺し・切創の、受傷者職種と経験年数、原因器材、発生時作業内容、総手術時間、発生時間帯（術前、術中 5 分割、術後）、診療科、感染症有無について、エピネット日本版／手術部版報告書を調査した。（倫理委員会承認番号：2020085NI）【結果】針刺し・切創発生は 126 件（0.25%）。時間帯別では、術前
9 件、術中は開始後から順に 10、13、19、16、38 件、術後 20 件で、術中最後の時間帯で最も発生が多かった（p ＜ 0.01）。職種別では
器械出し看護師 39 件、手術医助手 25 件、原因器材別では縫合針54 件、注射針 24 件、作業内容別では器材使用中 37 件、器材受け渡し時 21 件の順に多かった。術中最後の時間帯は他の時間帯と比べ、器械出し看護師（15 件）、縫合針（26 件）、器材使用中（13 件）が有意に多かった（p ＜ 0.01）。また、この時間帯の縫合針による損傷は器械出し看護師では器材受け渡し時（63.6%）、手術医では器材使用中（60.0%）が高率であった。
【結論】手術関連の針刺し・切創は手術終了前に最も多く、この時間帯のリスク認識、縫合針の受け渡し時・使用中の注意が重要と考えられる。

－ 341 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O91-5

演題取り下げO91-6

5 年間の針刺し・血液体液曝露の振り返りと今後の課題

水戸済生会総合病院

○中島

道子、柏村

浩、廣木

さなみ

【目的】当院で報告のあった 5 年間の針刺し・血液体液曝露について分析し、今後の課題を明確にする。
【方法】2016 年 4 月～ 2020 年 3 月までに報告された針刺し・血液体液曝露 213 件の、発生場所、原因器材、安全器材、職種、経験年数等について集計するとともに、事例毎の振り返りを行った。また、針刺し・血液体液曝露予防の院内イベントキャンペーンを実施したことにより、報告事例の変化を確認する。
【結果】当院の発生件数は、100 稼働病床数あたり 5 年平均 10.0 件と、2014 年職業感染制御研究会の 6.7 件を上回っていた。発生場
所では病室・手術室が多く、原因器材では注射採血針・縫合針が多い。また、職種別では看護師が報告件数の半数を占め、同研究会の結果と同じ傾向を示した。事例を個別に振り返ると、曝露後の対応が速やかに行われていない事例が複数みられた。具体的には、手術中や緊急対応中であると速やかな報告ができていない事
例や、曝露後の初期対応で流水処置がきちんとなされていない事
例等があり、事後対応が課題である。2019 年度では針刺し・血液体液曝露予防の啓発運動として院内イベントキャンペーンを実施した。その後、未使用針での事例報告、唾液や羊水での曝露報告が増加した。
【結論】針刺し・血液体液曝露予防の院内イベントキャンペーン
を実施する事で、報告する意識が高まり、今後も継続的な啓発活動が重要である。今回の結果を踏まえ予防対策だけではなく、事後対応を含めた教育体制を再構築する必要がある。これからも報告する環境が醸成できるような活動を行い、事例毎の曝露者への聞き取り調査等を行いながら、さらに分析を進めていきたい。

O92-1

新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（COVID-19）流行下における医療器
具関連感染への影響について

渚【背景】A 病院では 2020 年 3 月から軽症から重症の COVID-19 患者を受け入れている。重症患者の入院する病棟において血液培養陽性の報告が増加し個室隔離の影響が考えられたため、実施したサーベイランス結果をもとに報告する。
【方法】重症病棟における中心静脈カテーテル関連血流感染（以下、CLABSI）の現状を把握するため、2018 年度～ 2020 年度の中心静脈カテーテル（以下、CVC）の使用比、発生率を算出し検討した。
【結果】2018 年度 CVC 使用比は 0.47、CLABSI 発生件数と発生率（1000device days）は 4 件 /3.70、2019 年 度 CVC 使 用 比 は 0.96、
CLABSI は 1 件 /0.77 であった。COVID-19 の受け入れを開始した 2020 年 度 の CVC 使 用 比 は 0.85、CLABSI は 8 件 /3.81 で あ った。うち重症 COVID-19 患者の CVC 使用比は 0.85、CLABSI は 7
件 /16.87、それ以外の患者の CVC 使用比は 0.85、CLABSI は 1 件/0.59 であった。重症 COVID-19 患者の留置期間の平均は 1 患者あたり 18.0 日であったが、CLABSI と判定された重症 COVID-19 患者の留置日数は平均 40.8 日であった。
【考察】COVID-19 対応ではフルで長時間個人防護具を装着しケアをすることが多い。医療者の防護の観点からも適切なタイミング
での手指衛生や手袋の交換が実施できていない可能性が考えられた。レッドゾーン内での手指衛生 5moments の観察ができていな
かったことも事実である。COVID-19 流行下でも CVC の取り扱いを確認し、基本的な感染対策を継続することが重要である。

フィードバックに重点をおいた SSI
サーベイランスの効果

JCHO 神戸中央病院○大東

社会福祉法人恩賜財団大阪府済生会千里病院

○橋本

O92-2

芳子

【背景・目的】当院では 2010 年より SSI サーベイランスを実施している。SSI 低減を目的に 2015 年よりフィードバックに重点をおいた介入を行った。これにより SSI 発生率を低減することができたので報告する。
【活動内容】2015 年より外科医師、手術室看護師、外科病棟看護師に 6 か月ごとにフィードバックを行った。この時、関係職種でSSI 低減へ向けた意見交換を行い、それぞれの部署での改善策を抽出する機会とし、実践につなげた。
【成果・考察】改善策の一例としては、外科医師、手術室、外科病棟がそれぞれ縫合糸の製品変更、閉創セットの導入、ガーゼ交
換手技の見直し等であった。フィードバック開始前の 2014 年以
前 5 年間を前期、以降の 5 年間を後期とした。SSI 発生率の平均
は胃手術において前期は 24.02%、後期は 11.28% であった。同様に、大腸手術において前期は 25.38%、後期は 13.04% であった。SSI 発
生率は胃および大腸手術のいずれについても後期で減少した（p＝ 0.020、p ＝ 0.0086）。SSI 防止には単一の対策ではなく、様々な防止策の総合的な取り組みが必要とされている。フィードバックに重点をおいた SSI サーベイランスは、関係職種による意見交換、
目標共有、改善策の実践、データの共有という PDCA サイクルを展開し、SSI の低減につながることが示唆された。

－ 342 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O92-3

中心ラインの挿入手技と管理状況に関するプロセスサーベイランス（前向き観察研究）

東京都立多摩総合医療センター

○加藤

雄介、鍼田

慎平、上野山中心静脈カテーテル挿入後の衛生管
理の徹底

○渡邉
村松

永理香、坂田 美樹、久留宮 愛、塩田 有史、有紀、高橋 知子、山岸 由佳、三鴨 廣繁【目的・背景】2017 年改定された CDC ガイドラインでは、クロル
ヘキシジン含有ドレッシング（CHG ドレッシング）の有効性が述べられており、A 病院では、中心ライン関連血流感染（CLABSI）の低減に向けた取り組みとして、2020 年から General Intensive
Care Unit（GICU）で CHG ドレッシングを導入し、その影響を評価した。
【方法】A 病院で CLABSI サーベイランスを実施している病棟の中から、ドレッシングを導入している GICU と、導入していない
血液内科病棟の 2 病棟で、2019 年から 2020 年の 2 年間の感染率と使用比を比較した。感染率は感染数 / 延べカテーテル挿入日数×1000 で算出し、使用比は延べカテーテル使用日数 / のべ入院患者数で算出した。CLABSI は、NHSN の診断基準を用いて判定した。
統計学的解析は Fisher の正確確率検定で行った。発表にあたり所属施設の許可を得た。
【結果】GICU の感染率は 2019 年、2020 年で 1.54、1.04 と減少傾向
で、使用比は 0.24、0.18（P ＜ 0.05）と有意に減少した。血液内科
病棟の感染率は 2.20、3.60 と上昇傾向で、使用比は 0.25、0.24 と減少した。
【結論】GICU の感染率が減少傾向だった要因として、CHG ドレッ
シングの導入と使用比の減少が考えられた。一方、血液内科病棟
では使用比は減少がみられたが、CHG ドレッシングを使用していない条件下で感染率が上昇傾向だった。CHG ドレッシングの導入が感染率の減少に寄与する可能性が考えられた。

O92-6

金沢医科大学病院 看護部 1）、金沢医科大学病院 感染制御室 2）、
金沢医科大学 臨床感染症学 3）○森本 恵実子 1）、下野 広美 1）、中川
野田 洋子 2）、飯沼 由嗣 2,3）

中心ライン関連血流感染の低減に向けた取り組みの評価 ～クロルヘキシ
ジン含有ドレッシングを導入して～愛知医科大学病院

由紀【目的】中心ライン関連血流感染症の低減を目的に中心ラインの挿入手技と管理状況に関する課題を明らかにする。
【方法】2019 年 8 月 1 日から 11 月 30 日の期間に A 病院救命救急セ
ンターで中心ラインを留置した全ての患者を対象とした。CDCのガイドラインに準拠して、挿入手技 9 項目、挿入後の管理 12 項
目のチェックリストを作成し、介助者と研修者による直接観察を行った。本研究は所属施設倫理委員会の承認を得て実施した。開示すべき利益相反はない。
【結果】期間中 137 件の中心ラインが挿入され、75 件の挿入手技を観察した。項目別遵守率は、手指衛生 48%、消毒薬選択 100%、
消毒時間 80%、消毒手技 100%、手袋 99%、ガウン 98%、キャップ 95%、マスク 99%、ドレープ 89% であった。挿入後の管理は
151 件観察した。項目別遵守率は、体温測定 100%、刺入部発赤の観察 97%、腫脹の観察 97%、圧痛の観察 81%、排膿の観察 97%、
包交日の記載 85%、ドレッシングの位置 91%、ドレッシングの剥がれ 98%、刺入部の血液汚染 93%、不要なアクセスポート 79%、
不要なルート 98%、ルート類の床との接触 99% であった。
【結論】挿入時は手指衛生、消毒時間に課題がある。遵守率の改
善には緊急という状況を踏まえ、タイムアウトやチェックリストの導入が必要である。挿入後の管理では、ルート整理や観察に課題がある。患者の状態に合わせて管理方法を変更できていないことが示唆され、職員教育の充実が必要である。

O92-5

O92-4

佳子 2）、【背景・目的】消化器内科病棟において中心ライン関連血流感染（CLABSI）サーベイランスを実施しており、2018 年 7 件、2019 年
2 件と低下傾向にあったが、2020 年 3 ～ 5 月に 3 件発生し、発生ゼロを目指し中心静脈カテーテル（CVC）衛生管理の徹底に取り組んだ。
【活動内容】（1）2019 年度のプロセスサーベイランスから処置物品を不適切使用、処置方法の不統一が明らかとなり、処置物品をセット化し周知した。（2）患者にはシャワーや洗面時の注意点等記載
した指導書を作成し指導した。（3）6 月、9 月、12 月に遵守状況を
評価した。
【成果】
（1）処置物品のセット化は物品の不足なく処置できる、との評価があった。（2）統一した内容で患者指導が可能となった。
患者からはフィルムが剥がれた、シャワー時にフィルム表面が濡れた、との申し出が増えた。（3）遵守率は 6 月 85%、9 月は新人看護師 4 名も追加評価したところ、56%（新人を除くと 100%）と低下した為、手順書の確認シートを処置物品セット内に入れた。新人には個別指導と 100% になるまで評価を繰り返した。12 月の全体遵守率 100% となり、7 月以降 CLABSI 発生はゼロとなった。
【考察】処置物品のセット化、手順書の作成により、経験年数に関わらず、統一、かつ適切な方法による CVC の衛生管理が可能となった。継時的なチェックリストによるプロセスサーベイラン
ス評価と啓発は効果的であった。

－ 343 －

演題取り下げ第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O93-1

透析関連感染サーベイランスデータを元にした評価と対策

彦根市立病院 看護部・血液浄化センター 1）、
彦根市立病院 薬剤部 2）、
透析関連感染サーベイランス研究会：DSN-J（Dialysis
Surveillance Network-Japan）3）、
山形大学医学部附属病院 感染制御部 4）○多湖

ゆかり 1,3）、米谷

領太 2）、森兼○久保園

啓太 3,4）

手指消毒使用量サーベイランス方法の実態− J-SIPHE 参加施設への調査

国立国際医療研究センター病院○坂口
都築

みきよ、田島 太一、遠藤 美緒、藤井慎也、松永 展明、早川 佳代子、大曲精神科慢性期閉鎖病棟における手指衛生の習慣化に向けた取り組み

医療法人杏和会阪南病院【目的】実際に行っている感染対策の質や効果を判断するため2010 年より透析関連感染サーベイランスを実施している。これまでも全国のベンチマークデータと比較して、データを元に多面的な対策を講じてきた。今回、シャント感染の増加を認めたため、消毒薬の変更とシャントエコーのプローブカバーを滅菌のものに変更し、効果をサーベイランスにて評価した。
【方法】2010 年～ 2020 年までのアクセス別の感染率の年次推移を示すとともに、今回感染率が上昇したシャント感染について分析、介入、評価した。統計学的解析はカイ 2 乗検定を用いた。
【結果】2010 年からのアクセス別感染率の通年データは 1000 透析
日あたり、シャント 0.07、グラフト 0.82、動脈表在化 0.00、短期
カテ 21.06、長期カテ 2.07 であった。シャントの感染率は他のア
クセスと比較して有意に低く、これまで当院のシャントの感染率も低い値で推移していたにも関わらず、2020 年のシャント感染率は 0.67 に上昇を認めた。個人防護具着用の遵守率向上や手指衛生の徹底に加え、シャント穿刺時の消毒を 70% アルコールから
1%CHG AL に変更し、さらに、シャントエコー時の滅菌プロー
ブカバーを導入することより感染率は低減傾向にある。
【結論】今後もサーベイランスを継続・評価し、感染率の低減を
目指す。

O93-3

O93-2

直樹、
貴夫

【背景・目的】手指消毒使用量サーベイランスは手指衛生遵守状
況把握を目的に多くの施設で実施しているが、調査方法は統一されていない。本研究では各施設のサーベイランスの実態を明らかにすることを目的とした。
【方法】
Japan Surveillance for Infection Prevention and Healthcare
Epidemiology 手指消毒使用量サーベイランス参加施設の担当者に、WEB アンケート調査の協力を依頼した。質問は消毒剤使用量データの収集方法やフィードバックの方法など 14 項目と自由記載であった。
【結果】224 施設中 136 施設（60.7%）から回答を得た。複数の手指消毒剤を採用している施設（81.6%）では、複数製剤の使用量を合算したものを使用量としている施設が 38.7%、製剤ごとに使用量を計測している施設が 27.0%、手指消毒使用量から手指消毒回数を算出している施設が 29.7% であった。50.7% の施設は払い出
し部門から払い出された手指消毒剤を使用量としていた。手指消毒剤使用量調査は月 1 回の間隔で行っている施設が多かった（94.1%）。回答者の 81% は実際の使用量を計測する方が良いと考えていた。多施設とのデータの比較を望む回答があった。
【結論】（±考察）手指消毒使用量は実際の使用量や払い出し量、
手指消毒回数、製剤ごとの集計といった多岐にわたる指標で評価されていることが分かった。多施設とのデータ比較を行う上では、異なる指標を統一的に扱う方法の検討が必要であることが示唆さ
れた。

堅功、新城

多佳美、山田学、松江知実【背景・目的】精神科慢性期病棟で、2017 年から 3 年間、初夏と冬季に不明熱が集団で発生した。患者の特性として、活動意欲の減退や統合失調症陰性症状による保清に対する意識の低下が挙げられる。看護師は、患者に対する異食や破壊行動などの先入観から、衛生行動における環境を整備してこなかった。今回、不明熱の要因が患者の手指衛生に関連しているのではないかと考え、手洗いの効果検証と教育に取り組み、患者の行動変容を確認したので報告する。
【方法】倫理委員会承認後、個人が特定されず不利益が生じないことを口頭と書面で説明し、同意が得られた 43 名からより協力の得られる 5 名を選出し、パームスタンプを実施した。この画像を用いて、手指消毒に関する勉強会の実施と非接触型手指消毒剤を設置した。また、勉強会の前後で主体的に手指消毒を実施した
患者数をカウントした。
【結果】勉強会前の手指消毒実施率は 9.3% であった。勉強会を実施し、非接触型手指消毒剤を設置した後は 58.1% まで上昇した。
【考察】手指衛生前後における手の汚染状況を可視化することで、手指衛生の効果や必要性を感じることができ、主体的な手指衛生に繋がったと考える。また、非接触型手指消毒剤を設置し、24時間自由に使用できる環境を整えたことで、患者の行動に変化が生じたと考える。
【結論】定期的な教育と環境整備により、慢性期精神疾患患者の行動変容に繋がった。

O93-4

手指消毒使用量サーベイランスにおける使用量と払い出し量との関係

国立国際医療研究センター病院○坂口
藤井

みきよ、田島 太一、都築 慎也、遠藤直樹、松永 展明、早川 佳代子、大曲美緒、
貴夫【背景・目的】手指消毒使用量サーベイランスの指標を手指消毒剤の使用量とする施設と払い出し量とする施設がある。複数の施設を比較する上で指標の統一は不可欠である。本研究では、手指消毒剤使用量と払い出し量の関連を明らかにすることを目的とした。
【方法】J-SIPHE に手指消毒消毒量を登録している施設に同期間の使用量と払い出し量両方のデータ提供を依頼した。
【結果】62 施設中 21 施設（33.9%）からデータの提供があり、デー
タが単月分だった 1 施設を除く 20 施設・191 病棟を集計した。各施設・病棟の使用量と払い出し量の平均は多くの施設で近かったが、払い出し量よりも使用量が大幅に多い施設が複数あった。各施設における使用量と払い出し量の月毎の推移は増減がほぼ一致することもあったが、多く使用した翌月に払い出し量が増加した
り、払い出し量が数か月に一度であったりと施設や病棟により異なる傾向が見られた。平均使用量が 10,000ml/ 月未満の場合使用量と払い出し量の差は少なかったが（中央値 -215.8ml，四分位範囲［-802.5，1573.4］）、10,000ml/ 月以上では乖離があった。
【結論】（±考察）手指消毒剤の年間平均使用量と平均払い出し量
は近い施設が多かったが月ごとの使用量と払い出し量の推移に一定の傾向は認められなかった。使用量と払い出し量が乖離している施設ではデータが調査期間の手指消毒を反映していないことが推測され、多施設比較には指標統一の必要性が示唆された。

－ 344 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O93-5

手指消毒実施回数と MRSA 発生率のサーベイランス実施が現場へ与える影響

公立福生病院 ICT○星野東川

育美、小美濃 光太郎、鈴木汀、野村 眞智子

康央、福泉

真人、

【目的】手指衛生は基本的で最も重要な感染対策で、手指消毒実
施回数と MRSA 発生率のサーベイランスは逆相関する。今回このサーベイランス実施が現場へ与える影響を検討した。
【方法】手指消毒実施回数と MRSA 発生率のサーベイランスを2012 年度から開始し 2020 年度までの結果を検証した。
【結果】手指消毒実施回数は初年度 2.5 回 / 患者日から 2018 年度 5.6
回 / 患者日に増加し、MRSA 発生率は初年度 0.30 から 2018 年度
0.10 に減少し、両者は逆相関した。ところが、2020 年度は手指消毒実施回数が 6.0 回 / 患者日と不変であったが、MRSA 発生率は0.22 と増加した。特に外科系病棟で短期間に MRSA の報告が集中し、ICN が回診に同行、回診車の整備をはじめとした環境整備および手指消毒観察強化を実施したところ、報告数は減少した。
【結論】2012 年度から 2018 年度までは手指消毒実施回数と MRSA
発生率は逆相関し、サーベイランスが現場によい影響を与えた。
しかし 2020 年度には手指消毒実施回数は不変であったが MRSA
発生率が増加した。状況が変化した場合には、ICN の速やかで積極的な現場介入と職員への再教育が大切かつ重要である。

O94-1

アルコール製剤皮膚消毒により発赤反応が出る患者への対応

新潟大学地域医療教育センター・魚沼基幹病院 医療安全管理室 1）、
新潟大学地域医療教育センター・魚沼基幹病院 看護部 2）○目崎恵 1）、勝又尚美 2）【背景・目的】昨今、血管内留置カテーテル挿入時や手術部位の皮膚消毒にアルコール製剤使用が推奨されている。しかし一方で、患者からアルコール製剤による皮膚消毒（以下、アルコール消毒）を実施後に発赤経験の訴えがあると、十分な情報収集や評価を行うことなくアルコール製剤が使用不可となる現状がある。アル
コール消毒により発赤反応が出る患者に、アルコール製剤が使用できないか検証する。
【方法】
期間：2019 年 1 月～ 2020 年 12 月
対象：アルコール消毒禁止情報のある入院患者
1．患者と面談しアルコール消毒時の症状について聞き取りする。
2．発赤反応のみ出現する患者に対しアルコール消毒の必要性を説明する。
3．同意の得られた入院患者の皮膚消毒時にアルコール製剤を使用し、その後症状について確認する。
倫理的配慮：所属施設倫理委員会で承認を得た（承認番号 28-025）【結果】対象となった患者は 70 名だった。症状を聞き取りした結果、発赤のみが 61 名、発赤にかゆみを伴うが 4 名、発赤にかぶれを伴うが 4 名、発赤に腫脹を伴うが 1 名だった。発赤のみ 61 名全員が時間の経過で発赤が消失すると回答した。アルコール消毒の同意が得られた患者 67 名にアルコール消毒を実施したが使用後問題は見られなかった。また 67 名のうち実際に発赤が出現した
患者は 14 名だった。
【結論】情報収集し必要性を説明することで、アルコール消毒により発赤反応が出る患者へのアルコール製剤の使用は可能となる。

O93-6

滋賀県における ESBL 産生 Proteus
mirabilis の検出頻度に関する検討

滋賀県立小児保健医療センター 1）、大津赤十字病院 2）、
近江八幡市立総合医療センター 3）、
滋賀医科大学医学部附属病院 4）、公立甲賀病院 5）、
市立長浜病院 6）、滋賀県立総合病院 7）、
滋賀県感染制御ネットワーク 8）○西尾 久明 1,8）、木田 兼以 2,8）、小川 暁生 3,8）、
竹村 美和 4,8）、木下 桂 5,8）、中村 寛子 6,8）、浅越康助 7,8）【目的】2018 年に滋賀県のアンチバイオグラムを調査したところ、Proteus mirabilis（Pm）の ABPC 感性率が全国と比較して低い結果であったため、関連があると思われる ESBL 産生 Pm の検出頻度について検討した。
【対象と方法】滋賀県下の病院 57 施設のうち 31 施設を対象施設とし、調査期間は 2019 年 8 月から 10 月、対象菌は薬剤感受性を実施した Pm とした。検討方法は ESBL 確認試験陽性株について、PCR 法により ESBL 耐性遺伝子の検出と分子疫学的解析（RAPD法）を行った。
【結果と考察】Pm の対象株数は 200 株であり、ESBL 陽性株は 75 株
（37.5%）であった。病院規模別での検出率は、200 ～ 500 床未満が35.9%（92 株中 33 株）、500 床以上が 14.9%（47 株中 7 株）に対して、
200 床未満が最も高い検出率（57.4%、61 株中 35 株）であった（P ＜0.01）。薬剤耐性遺伝子はすべて CTX-M2 型であった。分子疫学的解析について、検討した73株は7パターンに分類され、主要パター
ンは、
「A-1」
、
「A-2」
、
「B-1」の 3 パターンであった。施設ごとで
RAPDパターンが5株以上同一のタイプであったのは4施設であり、同一のクローンが同じ病棟、さらには病棟を超えて拡散していた。
【結語】ESBL 産生 Pm は 200 床未満の施設で検出率が高いことが判明し、検出頻度が高い要因についてさらに検討を加える予定で
ある。

O94-2

愛知県における医療関連感染症
（HAI）
の実態調査

名古屋大学医学部 中央感染制御部

○森岡

悠、八木

哲也

【背景】Point prevalence survey（PPS）は世界的に行われている
HAI のサーベイランスだが、国内の報告は小規模に留まり、HAIの有病率は明らかでない。
【目的】愛知県の 27 の感染防止対策加算 1 取得病院で PPS を施行することで、HAI の疫学を明らかにする。
【方法】2020 年 2-7 月にかけて、調査日の朝に入院していた患者を対象とし、背景、留置デバイス、HAI の発症状況等を調査した（名古屋大学大学院医学系研究科にて承認済）。
【成績】対象患者は計 10199 人、年齢・入院期間中央値（四分位）
は 73 歳（56-82）
・10 日（4-22）であった。基礎疾患を持つ患者割合は、悪性腫瘍 27.8%・血液疾患 4.0% であった。デバイス留置率は PVC
39.6%、CVC 7.6%、膀胱留置カテーテル 13.3% であった。全体の HAI 有病率は 6.7%、合計 703 の HAI を認めた。デバイス関連
HAI の有病率は 1.1% であった。HAI の内訳として、肺炎 26.2%、
尿路感染症 15.2%、手術部位感染 12.8% の順であった。起因微生物は総計 433 検出された。検出微生物の割合（同微生物の耐性率）
は、S. aureus 17.3%（メチシリン耐性率 54.7%）、E. coli 17.1%（第3 世代セファロスポリン耐性率 36.5%、キノロン耐性率 47.3%）、K.
pneumoniae 7.2%、P. aeruginosa 6.7% の順であった。
【結論】諸外国とほぼ同等の HAI の有病率であるが、HAI の発症
状況は日本特有の入院状況（長期入院等）を反映していると考えられた。ローカルデータでもあり、全国規模での PPS 施行による確認が望ましい。

－ 345 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O94-3

バスキュラーアクセス関連感染サーベイランス：13 年間の発生疫学とリスク因子

高砂市民病院 1）、透析関連感染サーベイランス研究会 2）

○中島
高橋
伊藤
水野
吉川

1）

2）

2）

2）

博美 、森兼 啓太 、谷口 弘美 、前多 香 、陽一 2）、大澤 忠 2）、細田 清美 2）、村田 弘美 2）、
淳 2）、又吉 慶 2）、山下 恵美 2）、多湖 ゆかり 2）、
住恵 2）、奥 由美 2）、坪根 淑恵 2）、畠山 国頼 2）、美智代 2）、神谷 雅代 2）、帯金 里美 2）【目的】2007 年からの透析関連感染サーベイランスデータを分析し、透析ケアを改善する。
【方法】2008 年 3 月～ 2019 年 12 月までに集積されたデータを用いてリスク因子分析を行った。
【結果】アクセス別の感染率は、1000 透析日あたりシャント 0.05、グラフト 0.62、動脈表在化 0.13、短期カテ 8.52、長期カテ 1.27。
感染率は、2012 年までは低下傾向、それ以降は短期カテのみ低下傾向で、2017 年よりその後は下げ止まっている。アクセス別の相対リスク（以下 RR）を血流感染のみでみると、シャントを基準として短期カテ 586（95%CI：428-801）、長期カテ 61.2（95%CI：
42.6-88.0）であった。起因菌は MSSA が多く次いで MRSA、CNS
で変化はない。挿入部位別で鼠径部の RR は、短期カテでは内頚を基準として 2.23（95%CI：1.79-2.78）と高かった。短期カテ挿入理由が透析導入である場合の RR は、アクセストラブルを基準とし て 1.53（95%CI：1.21-1.93）と 高 か っ た。 糖 尿 病 既 往 の RR は、
短期カテでは 1.25（95%CI：1.01-1.53）であった。感染発生は夏季に多い（夏季 506 件対冬季 410 件）。
【結論】透析用カテーテル留置により透析関連感染のリスクは高くなる。計画的にシャント作成を行うことで感染リスクを回避することができる。

O94-5

自己血管内シャントの感染減少にむ
けた取り組み大阪府済生会泉尾病院

○柏原

久乃、田中

O94-4

国立国際医療研究センター AMR 臨床リファレンスセンター 1）、
国立国際医療研究センター 国際感染症センター 2）○鈴木 久美子 1）、松永 展明 1）、森岡
早川 佳代子 1,2）、大曲 貴夫 1,2）

慎一郎 1,2）、【背景】介護施設での感染症診療及び抗菌薬使用状況の把握は、適正なフィードバックによる患者予後の改善、薬剤耐性菌対策につながる。しかし、特別養護老人ホーム（以下、特養）における抗菌薬処方プラクティス、使用状況は未だ明らかにはなっていな
い。
【方法】2020 年 3 月、全国老人福祉施設協議会の加盟施設から無作
為に 1,500 施設を抽出し、紙面で Point Prevalence Survey を実施した。
【結果】有効回答率は 9.1%（137 施設）だった。施設類型は従来型
100、ユニット型 50、地域密着型 14 であった。配置医師の所属は診療所 63%、病院 37% だった。医師の 76.8% ～ 85.8% は肺炎、尿路感染症に用いる抗菌薬が決まっており、薬剤系統は主に注射用
第 3 世代セファロスポリン系、経口キノロン系であった。調査時
点の総入所者 9,044 名のうち、94 名（1.0%）に抗菌薬が使用されていた。治療で抗菌薬使用 75 人のうち、抗菌薬投与前の培養検査実施率は 12%（9 人）であった。調査時点の感染巣は、尿路感染症
23 人、肺炎 11 人、上気道炎 9 人で、尿路感染症にはキノロン系（52.2%）、肺炎には第 3 世代セファロスポリン系（45.5%）が主に使用されていた。
【結語】特養では抗菌薬使用頻度は低いものの、広域抗菌薬が選択される傾向にあった。配置医師に対し、抗微生物薬適正使用に係るガイドラインの周知が必要であると示唆された。（会員外研究協力者：平石朗）

O94-6

ちよ

【目的】自己血管内シャントはバスキュラーアクセスの中で最も感染率の低いバスキュラーアクセスであるが、A 病院透析室では毎年、複数名の自己血管内シャントにおいてシャント感染の発生を認めていた。現状を把握するためサーベイランスを実施し、結果の解析から問題への介入を行った。介入前後での評価を報告する。
【対象】A 病院に所属する自己血管内シャントを持つ慢性維持透析患者。
【方法】2019 年 4 月から 2021 年 3 月までの自己血管内シャントでの感染率について透析関連感染サーベイランス研究会の判定基準を基に感染率を算出した。感染対策を立案、実施し、対策の前後で評価を行った。
【結果】透析関連感染サーベイランス研究会が公表している 2018
年度の自己血管内シャントの感染率は 0.05 であるが A 病院での感染対策前の 2019 年 4 月から 2019 年 7 月までの自己血管内シャントの感染率は 0.38 であった。感染対策としては、患者が止血時に穿刺部位の圧迫を行うために使用していた沈子の再利用停止や、洗浄しやすいベルトへの変更、患者への止血ベルトの定期的な洗浄の指導等を行った結果 2019 年 8 月以降自己血管内シャントにおける感染は発生していない。
【結論】自己血管内シャントの感染が多いことをスタッフも感じてはいたが実際数値を提示することで、感染対策に取り組む意識が高くなった。また介入前後で感染率が低下したことから介入した対策は有用であったと考えられる。

特別養護老人ホームにおける感染症
診療体制および抗菌薬使用状況調査− Point Prevalence Survey −栄養不良患者における栄養サポート
チーム（NST）介入の有無による医療関連感染症（HAI）と栄養管理方法の比較（記述疫学研究）

東京都立多摩総合医療センター 看護部

○鶴田

優、鍼田

慎平

【目的】NST 介入の有無による HAI の発生頻度と栄養管理方法の違いについて明らかにし，NST 活動の改善策について検討する．
【方法】2018 年度に都内の単一の 3 次医療機関に入院し，入院時栄養スクリーニングにおいて栄養不良と判定された 957 名を対象とした．カルテから後ろ向きに，患者属性，入院時の栄養状態，身体所見，NST 介入，栄養管理方法，HAI に関する情報を収集し，統計解析を行った．本研究は所属施設の倫理委員会承認を得て実施した．開示すべき利益相反はない．
【結果】957 例中 54 例（5.6%）に NST が介入し，介入までの日数は中央値 16（1-51）日であった．HAI は 83 例に延べ 100 件発生し，発生までの日数は中央値 13（3-120）日であった．HAI は介入群で6 例（11%），非介入群で 77 例（8.5%）発生し，NST 介入の有無による差は認めなかった．入院時の BMI，Alb，TP，LYMP 値に差は無く，いずれも低値であった．HAI 症例を NST 介入の有無で比較すると，介入群で有意（P ＜ 0.01）に入院日数が長かったが，転帰に差は認めなかった．栄養管理方法は，介入群で有意に腸管使用（P ＝ 0.01），栄養投与（P ＜ 0.01），整腸剤使用（P ＜ 0.01）の割合が高かった．
【結語】NST 介入の有無によって HAI の発生に差は認めなかったが，NST 介入群では腸管使用，栄養投与，整腸剤使用の割合が高く，適切な栄養管理が行われていることが示唆された．一方で介入自体が少なく，介入までの日数も長いという課題が明らかになり，HAI 予防に向けた NST 介入システムの再構築が必要である．

－ 346 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O95-1

清掃時に接触感染が疑われた清掃員の SARS-CoV-2 感染事例

国立感染症研究所 薬剤耐性研究センター 1）、
国立感染症研究所 実地疫学専門家養成コース（FETP）2）、
国立感染症研究所 感染症疫学センター 3）○黒須 一見 1）、山岸
笠松 亜由 2）、中下拓也 1）、菅井
愛実 2）、渡邉

基行 1）、黒澤 克樹 2）、佳奈 2）、砂川 富正 3）

COVID-19 感染患者の臨終後の家族ケアへの取り組み ～家族の想いに寄り添った、私たちなりのセレモニー～

国立大学法人鹿児島大学病院○野間川村

しほこ、寺師
英樹

大晴、山田

優子、有村

一般病棟での新型コロナウイルス陽性患者受け入れについての報告

独立行政法人国立病院機構別府医療センター【背景】COVID-19 の感染経路は飛沫感染以外に接触感染や特殊な環境下での空気感染の可能性が示唆されている。COVID-19 アウ
トブレイク発生施設において、清掃員の接触感染が疑われる事例が確認されたため報告する。
【症例】2020 年 11 月～ 2021 年 2 月に SARS-CoV-2 陽性が確認された清掃員 7 施設 8 名に対し、情報収集や聞き取り調査を実施した。
症例は全員女性で経験年数は 1 ～ 22 年であった。業務内容は、院内のトイレを含む環境表面の清掃、廃棄物収集であった。業務中は 7 名が単独業務であり、手袋と不織布マスク等を使用していたが、ガウンやエプロンの使用はなく、2 施設で眼の防護具を使用していた。全員が私生活での感染機会は乏しかった。5 施設は感染管理担当者による年 1 回程度の感染対策研修を実施していたが、COVID-19 対応を含む研修は行われていなかった。
【考察・結論】8 名の感染経路は、単独で不織布マスクを外さずに業務を行っていたこと、陽性者を含めた患者との会話は原則行っていなかったこと、手指衛生が不十分だったことから、接触感染が疑われた。COVID-19 患者が存在する院内で廃棄物回収や清掃を行う時は、接触感染予防のため、手洗いの徹底と眼の防護具使用が必要である。また、普段研修の機会が少ない清掃員等の外部職員に対する感染対策研修の実施も重要である。

O95-3

O95-2

尚子、

【背景・目的】当院 ICU では 2021 年 4 月までに 15 名の COVID-19
患者を受け入れ、3 名が死亡に至った。家族から患者への対面、葬式ができないことへの不安や悲嘆の声が聞かれ、2020 年 8 月の
1 例目から臨終後家族ケアについて取り組みを行った。
【活動内容】臨終後の感染対策を検討し、希望がある場合は手袋・サージカルマスク・長袖ガウン着用でのご遺体との接触とし、ご遺体を収容した非透過性納体袋を消毒・納棺後は標準予防策で対応することとした。それを基に家族へ臨終後の対面、「セレモニー」
について実現可能であることを伝え、家族内で検討するよう提案した。家族のニーズに応じ、感染制御部、看護師間で計画を立て、他職種カンファレンスで家族の背景、ニーズを共有した。臨終後の対面を希望された家族は、医療スタッフが防護具着脱の介助を行った。対面の場では接触状況や感染対策状況を確認しながら、精神面を支援していった。エンゼルケア、納棺の後に棺を清潔エリアへ移動し、「セレモニー」を行い、家族、医療者で棺を囲み、副葬品を納めながら患者、家族の労をねぎらった。
【成果・考察】家族からは、「セレモニー」が実現したことによる喜びの言葉があった。また医療スタッフは、救えなかったことへのジレンマがありながらも、臨終の場においては家族の想いに寄り添うことができたという達成感に繋がった。感染対策を講じた「セレモニー」は ICU での COVID-19 対応における臨終後の家族ケアとして重要である。

○福本
矢野

渚、西尾
篤次郎

末広、原

利宝、川中

博文、

【背景・目的】当院は感染症指定病院ではないが、新型コロナウ
イルス感染症拡大に伴って大分県より「重点医療機関」の指定を受けて第 2 波および第 3 波に一般病棟のエリアを分け、「重点病棟（感染症病棟）」を開設し陽性患者の入院受け入れを行った。特に第 3 波については、重症患者の受け入れも行い、一般病棟で人工呼吸器を装着した患者の管理も行った。今回、第 4 波に向けて、
第 3 波の経験を振り返り、今後の重点病棟の管理に活かすべく振り返りを行ったので報告する。
【活動内容】重点病棟は ICN の資格を有する師長が時限的に管理し、第 3 波は 2020 年 11 月 25 日より重点病棟再開。開設期間は2021 年 3 月 21 日までの 115 日間、患者の受け入れは 43 人であった。平均年齢は 52.8 歳（10 ～ 86 歳）で、65 歳以上の高齢者が 14 人であった。挿管し人工呼吸器管理を行った患者は 5 人であった。
第 2 波に比べて第 3 波では看護・介護度の高い患者が多く、食事介助や排泄介助など体液に曝露される機会が増えたため、定期的に体液曝露対策（食事の唾液曝露防止を追加）の実践状況の把握を行い、ICN 師長が指導を行った。
【成果・考察】ICN 師長の指導の下で重点病棟エリア内での感染対策の統一化を図ることで、一般病棟でも院内感染等起こすことな
く安全な医療を提供することができたと考える。

O95-4

隔離解除後に後方支援医療機関にてSARS-CoV-2-RT-PCR 陽性が継続し重症化した維持透析患者の 1 例

社会医療法人財団互恵会大船中央病院 感染管理室

○森岡

深雪、日谷

明裕

【背景】本邦の隔離解除基準は発症から 10 日経過かつ症状軽快後
72 時間とされている。一方、免疫不全者や重症者では PCR 陽性が長く続き、感染性のあるウイルスが分離されることが報告されている。このため現状では各施設によって基準が若干異なる。
【症例】86 歳男性：腎硬化症で維持透析のため通院中に COVID-19を発症し、すりガラス陰影があり専門機関に入院となった。デキサメタゾンの治療を受け、レムデシビルとヘパリン投与は受けず、第 22 病日に隔離解除され後方支援医療機関に転院した。転院時より PCR は 4 日毎に 4 回陽性であった。気胸の合併と肺炎の悪化により重症化し死亡した。感染性が否定できない状況にあり、Ct
値を活用して感染対策を講じた。
【考察】本症例の状態では、CDC の隔離解除の基準で発症後少な
くとも 10 日～ 20 日、CKD の免疫状態では感染対策は個々の患者毎に調整とされている。ECDC では 14 日～ 20 日あるいは PCR の二回陰性確認と指示されている。ドイツ保健省では発症後少な
くとも 14 日と同時に PCR の実施を指示し、PCR が陽性であっても Ct 値に換算してウイルス量が 106copy/mL を越えなければ陰性と同等に扱い隔離解除の基準としている。本症例ではこれらの基準を参考とし、Ct 値を観察しながら慎重に基準を決めた。今後、各国の隔離解除の基準は変遷していくと考えられ、柔軟に対応していくことが望ましい。

－ 347 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O95-5

当 院 に お け る SARS-CoV-2 RTPCR の実施状況

公益社団法人地域医療振興協会東京北医療センター 臨床検査室 1）、
公益社団法人地域医療振興協会東京北医療センター 感染対策室 2）

美由紀 1）、前多

○磯西

香 2）

【背景】新型コロナウィルス感染症（COVID-19）の PCR 検査を当院では 2020 年 3 月から外部委託で行っていたが、検査検数増加への応需体制、検査に要する時間短縮のため同年 5 月から院内検査が可能な体制を整備した。同時に、医療機関からの紹介患者の検査を行う区の PCR センターも開設した。
【対象・方法】院内検査の COVID-19 疑い患者とスクリーニング患者、院外検査の行政からの紹介患者、PCR センター患者を対象とし、2021 年 3 月までの PCR 検査件数、陽性件数（陽性率）、年齢を集計した。同一患者の検査は延べ件数とした。
【結果】総検査件数は 13618 件、陽性件数 1193 件（陽性率 8.8%）。
院内検査対象の患者検査件数は 5677 件、陽性件数 200 件（3.5%）で、内訳は疑い患者の検査件数 2374 件、陽性件数 195 件（8.2%）、
スクリーニング検査件数 3303 件、陽性件数 5 件（0.2%）であった。
院外検査件数は 7941 件、陽性件数 993 件（12.5%）で、内訳は行政の検査件数 4851 件、陽性件数 694 件（14.3%）、PCR センター検査
件数 3090 件、陽性件数 299 件（9.7%）であり、院外検査依頼が半数以上を占めた。年齢別では 70 歳以上の検査件数 1859 件と多かったが陽性率は 50 歳代が最も高かった（14.4%）。
【まとめ】PCR 検査の院内応需体制の整備により COVID-19 疑い患者の迅速な診断、検体数増加への対応が可能になり、院内感染防止対策の強化はもとより地域の医療機関、行政機関への貢献ができたと考える。

O96-2
福島県立医科大学

○原

靖果、原田

ピタテック ® キーボード用の有効性
評価
莉依、仲村

究、金光

敬二

O96-1

個人防護具の素材表面におけるS. aureus の菌数変化

東北医科薬科大学薬学部 臨床感染症学教室

○河村

真人、佐藤

匠、藤村

茂

【目的】本検討は、病院・施設内における温度および湿度を想定し、個人防護具の素材に使用される材料表面に S. aureus が生存する期間を検討した。
【方法】被験素材にはフェイスシールド、ビニルエプロンおよびガウンに使用されるポリエチレンテレフタレート（PET）、ポリエチレン（PE）および不織布を各々用いた。臨床分離された S.
aureus 5 株の各培養液を McFarland No. 0.5 に調整し、被験素材
上に 10µL 滴下後に温度 20 ± 3℃、湿度 50 ± 10%、暗室条件下に静置した。その菌液が乾燥後を 0hr として 24hr、72hr および
168hr における生菌数を測定した。
【結果】PET における S. aureus の 0hr、24hr、72hr および 168hrの平均菌数は、1.02 × 106CFU/mL、5.88 × 104CFU/mL、5.44 ×
103CFU/mL および 1.69 × 103CFU/mL であった。また、PE では
1.01 × 106CFU/mL、2.99 × 104CFU/mL、3.67 × 103CFU/mL および 2.48 × 103CFU/mL、不織布においては 1.05 × 106CFU/mL、5.98
× 104CFU/mL、5.54 × 103CFU/mL および 3.06 × 103CFU/mL であった。各被験素材上における全ての S. aureus 株は、168hr 以上
生存することが確認された。
【結論】個人防護具に付着した S. aureus は、病院や施設を想定した温度や湿度において長期間生存することが推測される。さらに、被験素材表面は乾燥状態にも関わらず生存することが確認された。したがって、個人防護具の適切な使用方法や消毒により医療関連感染症を予防することが重要である。

O96-3

環境微生物の拭き取り効果における不織布とマイクロファイバーとの比較検討

東京医療保健大学大学院 1）、東京西徳洲会病院 感染対策室 2）【背景・目的】医療環境において高頻度接触面は感染伝播の場となりえるため、最低 1 日 1 回の環境清拭が望ましい。今回我々は、
電子カルテ等に使用されているキーボードに着目し、汚れ防止用
粘着カバーフィルム『ピタテック ® キーボード用（以下、ピタテック）』の有用性について検討した。
【方法】
マクファーランド0.5に調整した菌液（1. Serratia marcescens、
2. Staphylococcus aureus）をスプレーで噴霧し、キーボードの溝を
拭った。
その後、
環境清拭ワイプ（ルビスタ ®）で清拭し、再度溝を拭った。ピタテックを貼付したキーボードと貼付しないものとで各々行
い、菌の減少数を計12回比較した。
【結果】1. の場合、貼付時は 5.0 ± 3.9 × 104 の菌が清拭後 1.5 ± 1.1
× 10² まで減少した（減少率 99.7%）が、貼付しない時は 4.9 ± 2.9
× 104 の菌が清拭後も 1.7 ± 1.2 × 10³ 残った（減少率 96.5%）。2. の場合も貼付時は 2.7 ± 0.4 × 106 の菌が清拭後 5.7 ± 3.1 × 10³ まで減
少した（減少率 99.8%）が、貼付しない時は 1.3 ± 0.0 × 106 の菌が清拭後も 2.1 ± 1.8 × 105 残っていた（減少率 84.1%）。ピタテックを貼付したキーボードの方がより高い減少効果が得られた。
【考察】凹凸のある環境表面を清拭・消毒することは難しいが、ピタテックを貼付することでキーボードの溝が環境清拭ワイプで除菌されやすくなったと考えられた。

○片渕 盛将 1,2）、飯島
岩澤 篤郎 1）広和 2）、松村有里子 1）、【目的】現在、医療施設の環境清拭では消毒剤含浸クロスが汎用されている。環境表面の清浄化には、化学的作用による殺菌効果に加えて、有機物を確実に除去する物理的効果も重要になる。本
研究では、クロスとして素材の異なる 4 種類の不織布またはマイクロファイバーを用いて、拭き取り効果および菌の再付着について検討した。
【 方 法 】供 試 微 生 物 と し て Staphylococcus aureus、Escherichia
coli、Pseudomonas aeruginosa、Candida albicans、Clostridioides
difficile、Feline calicivirus F9 を用いた。クロスには 4 種類の不織布とマイクロファイバーを用い、あらかじめ水を含浸させて使用した。拭き取り効果試験では、500g のおもりに固定したクロスで、ステンレス板上に血液含有菌懸濁液 10µL を塗布・乾燥させた 4 箇所の領域を順に掃引した後、各領域の微生物の残存を確認した。再付着の確認では、往復拭きを想定して同クロスで別の清潔ステンレス板上を同様の方法で掃引し、掃引開始位置および終了位置における微生物の再付着を確認した。
【結果】マイクロファイバーは不織布に比べステンレス板上の微生物の残存とクロスに付着した微生物の塗り広げは少なかった。
【結論・考察】拭き取り時の物理的効果と有機物の保持力の高い
マイクロファイバーを清拭クロスとして使用する事は感染防止の手段の一つとして有効であることが示唆された。

－ 348 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O96-4

シンクの排水溝から検出されたカル
バペネム耐性腸内細菌科細菌に化学的除菌は効果があるか。

O96-5

一価銅化合物を練り込んだポリプロ
ピレン製フィルムのウイルスに対する不活性化効果

国立病院機構長崎医療センター

株式会社 NBC メッシュテック【背景・目的】近年、シンクや排水管を介したカルバペネム耐性
腸内細菌科細菌（以下 CRE）のアウトブレイク報告があり、腸内細菌科細菌では、化学的除菌の成功例は少ないと報告がある。今回、シンクの排水溝から検出された CRE に化学的除菌は効果があるか明らかにするため調査した。
【活動内容】202 ×年 Y 月、当院 A 病棟下部消化管術後患者の便から CRE が検出されたことから、スタッフステーションの陶器製のシンク、処置室や汚物室のステンレス製のシンクの環境調査を行った。スタッフステーションのシンクの排水溝と処置室の器材洗浄用シンクの排水溝から CRE が検出された。清掃方法を洗浄のみから次亜塩素酸ナトリウムでの消毒を追加した。202 ×年 Y
＋ 6 月、スタッフステーションのシンクの排水溝や汚物室のシン
クの排水溝から CRE は検出されなくなった。しかし、処置室の器材洗浄用シンクの排水溝からは CRE が検出され、工業用ファイバーで排水溝のトラップに亀裂を確認した。
【成果・考察】処置室の器材洗浄用のシンクの排水溝に亀裂があり、充分消毒できていないことから菌が検出されたと考える。当院において、排水溝の化学的除菌は、スタッフステーションのシンク
では効果があったが、処置室の器材洗浄用シンクのでは効果がなかった。適切な清掃方法、さらに交換も視野に入れて検討中である。今季の発表は病院の承認を得ている。
【学会員外共同研究者】寺尾敦 岩永真悟 武田和明 三原智 八橋弘【背景・目的】医療施設や介護施設などにおいて、水回りやドアノブ等へ付着したウイルスによる二次感染のリスクが高い。これまで我々は、一価銅化合物を用いたアルコール含浸ウエットシー
トやアルコール製剤などについて、ウイルスに対する不活性化効
果や耐性菌に対する殺菌効果について報告してきた。本報では、一価銅化合物を練り込んだポリプロピレン（PP）製のプラスチッ
クフィルムを用いてウイルスに対する不活性化効果について調べたので、報告する。
【方法】ISO21702：2019 を参考にした方法にて、開発品に対し、100uL のインフルエンザウイルス及びネコカリシウイルスを感作させた。経時的に開発品上の生存ウイルス数をプラーク法にて測定した。
【結果】開発した抗ウイルス性 PP フィルムは、接種したインフル
エンザウイルスとネコカリシウイルスを、2 時間後には、未加工の PP フィルムと比較して 99.9% 減少（抗ウイルス活性値：3.0）を確認した。一価銅化合物微粒子の効果により、エンベロープの有無にかかわらず、ウイルスに対して極めて高い不活化効果を有していることが確認された。また大腸菌に対してもウイルスと同様に高い抗菌性能を有していた。
【結論】一価銅化合物を用いた抗ウイルス性 PP フィルムは、医療施設内等のトイレや様々な場所の手すりやドアノブなどに適用することにより、二次感染リスクの低減が期待できる。

○中村

みさ

O97-1

バイオフィルム形成の初期段階における過酸化水素の効果

東京医療保健大学大学院医療保健学研究科

○菊地原

○藤森

紀裕、松村

有里子、岩澤

篤郎

良枝、長尾

O97-2

三菱京都病院【目的】シンクやトイレ、浴槽等の水回りは、バイオフィルムが形成される場所として知られている。バイオフィルムは、複数種の細菌で構成され医療関連感染に関係する事がある。バイオフィ
ルムが形成されると殺菌剤の効果が充分に発揮されない事が課題となり、細菌の対象物への付着を抑えてバイオフィルムの形成を遅らせる事が重要と考える。本研究では、バイオフィルム形成能を有する緑膿菌を用いて、バイオフィルム形成の初期段階における過酸化水素をはじめとした数種の殺菌剤の効果を検証した。
【方法】供試細菌は Pseudomonas aeruginosa ATCC27853 を用いた。殺菌剤は、0.5 ～ 3% 過酸化水素水、0.5% 加速化過酸化水素、200 ～ 1000ppm 次亜塩素酸ナトリウム水溶液、0.2% 塩化ベンザル
コニウム水溶液を用いた。96 穴プレートに約 106CFU/mL に調整した菌懸濁液と殺菌剤を 9：1 の割合で添加した。37℃で一定時間作用した後、クリスタルバイオレット染色法によりバイオフィ
ルム形成量を評価した。
【結果】いずれの殺菌剤も、コントロールよりバイオフィルム形成が抑制された。過酸化水素水と 0.5% 加速化過酸化水素は、他の殺菌剤より形成が抑制された。初期過程に着目すると、過酸化
水素水と加速化過酸化水素は、バイオフィルム形成が抑制されたが、次亜塩素酸ナトリウム水溶液と塩化ベンザルコニウム水溶液
は、抑制されなかった。バイオフィルムの初期過程において殺菌剤が影響を及ぼしていると考える。

○嶋

雅範、谷山

朋和、藤田

圭祐

医療現場の思いを形にする ～マセレーターシステムの課題と医工連携の取り組み～
絵梨子【背景・目的】当院では 2016 年から、排泄物などの汚物を紙製の容器（以下パルプ）で受け、パルプと共に専用の機械で粉砕し下水処理を行うシステム（以下マセレーターシステム）を導入している。汚物容器洗浄の業務負担軽減、交差感染を防ぐ感染対策として大きな役割を果たしており、新型コロナウイルス感染症病棟でも必要不可欠な医療資材となっている。今回パルプ形状に着目し改良を行ったので報告する。
【活動内容】パルプを使用している病棟患者を対象に聞き取り調査を行った。患者から要望の多かったパルプ尿器、パルプガーグ
ルベースン 2 製品について、製紙メーカー協力のもと形状の改良を行った。
【成果・考察】パルプ尿器の問題である持ちにくさについて改良を行った。製造工程上、プラスチック容器のような持ち手作成が困難なため、尿器の複数個所に持ち手の代替となる窪みを付け、さらに開口部には滑り止めを作成し、全体的に直径を小さくした。
ガーグルベースンの問題である形状について、容量を増加し、淵や底に特有の凹凸を作る事で把持しやすく、さらに背面の三角の突起により吐物が容器外に跳ね返らないようにした。いずれの製品も患者に優しく、また介助し易さにも拘った形状とした。新型
コロナウイルス感染症における汚物処理においては、可能な限り陽性者や汚物との接触を抑制することが必要である。今回の改良を起点とし、さらなる評価・改良を加えていく必要がある。

－ 349 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O97-3

ウイルスに対する一価銅化合物を用いたアルコール製剤の不活化効果

株式会社 NBC メッシュテック 1）、
東北大学大学院医学系研究科 総合感染症学分野 2）

亜由美 1）、藤森○福世

良枝 1）、長尾

朋和 1）、金森

肇 2）

病原性微生物を指標とした LED 照射
装置の効果

北里大学メディカルセンター 研究部 、シチズン電子（株）
1）

小林憲忠 1）、○福山隆 1）、栗城

紫外線照射装置を用いた細菌とウイルスの不活化効果の検証

シーバイエス株式会社【背景・目的】ノロウイルスや新型コロナウイルスによる院内感染が問題になっている。一価銅化合物は高い抗ウイルス性と抗菌性を有し、乾燥後も効果が持続するため、新たな自己消毒型環境用除菌剤として注目されている。本研究では、ネコカリシウイル
ス（ノロウイルスの代替ウイルス）とヒトコロナウイルスに対する一価銅化合物を用いたアルコール製剤の不活化効果について検討した。
【方法】一価銅化合物を分散した 70% エタノールの製剤を綿不織布に含浸させてステンレス板に塗布し、液剤乾燥後の表面にネコ
カリシウイルスまたはコロナウイルス液を滴下した。室温下で30 分間感作させた後、感染価を測定した。コントロールには液剤を塗布していないステンレス板を使用した。
【結果】一価銅化合物を用いたアルコール製剤は、乾燥後にネコ
カリシウイルスを 30 分間でコントロールと比較して 99.99% 減少させた。また、乾燥後もネコカリシウイルスに対する不活化効果
を一週間維持していることを確認した。更に、ヒトコロナウイル
スに対しても乾燥後の不活化効果が確認された。
【結論】一価化合物を含有するアルコール製剤は乾燥後であっても不活化効果を有し、ネコカリシウイルスとヒトコロナウイルスを減少させることが可能であった。医療施設の手すり、ドアノブ、ベッド柵などの高頻度接触環境表面の清掃・消毒に利用すること
で、感染リスク低減につながることが期待される。

O97-5

O97-4

2）

新吾 2）

【目的】新規開発した LED 照射装置の病原性微生物に対する性能試験を実施し、その効果判定を行う。
【方法】病原性微生物（細菌およびウィルス）を指標として、LED
照射時間毎の細菌数またはウィルス感染力価を定法に従い算出し、性能評価を実施した。測定条件；約 50cm3 容量の試験ボック
スの下側中央部を LED 照射範囲内中央とし、指標となる病原性
微生物を設置した。中央部より LED 照射範囲外の最大外側を非照射部として指標となる病原性微生物を設置した。指標となる病
原性微生物の量は、3 φシャーレ当たり 4mL とした。
【結果】大腸菌を指標とした LED 照射装置の細菌除去効果 本試験における使用細菌数は、log10 7.91/mL であった。LED265/5cM
照射範囲内の大腸菌数は、照射開始 5 秒で log10 3.68/mL となり、照射開始 10 秒以降は測定検出限界以下となった。LED 265/10cM
照射範囲内の大腸菌数は、照射開始 20 秒以降で測定検出限界以下となった。LED 280/5cM および LED 280/10cM 照射範囲内の大腸菌数は、それぞれ、照射開始 10 秒および照射開始 20 秒以降
で測定検出限界以下となった。黄色ブドウ球菌およびネココロナ
ウィルスを用いた試験でも大腸菌と同様の結果が得られた。
【結論】病原性微生物（グラム陽性 / グラム陰性細菌およびウィルス）を指標とした LED の性能試験において、LED 265nM は、
LED 280nM と同等の殺菌効果を有することが証明された。

○菊地原

紀裕、宮澤

めぐみ

【目的】病室内の退院時清掃において、清拭クロスによる環境清拭と人の触れないノータッチ消毒を併用する事は、広く認識されている。本研究では、近年、ノータッチ消毒として使用されている紫外線照射による消毒作業について、波長 254nm の紫外線 C（以下 UV-C）照射装置を用い、細菌・ウイルスに対して殺菌・ウイ
ルス不活化効果を示す適切な紫外線光量および照射条件（時間や距離）の検証を目的とした。
【方法】UV-C 照射装置 MoonBeam3™（Diversey）を用いて、UV-Cの照射距離と照射時間を変えた時の黄色ブドウ球菌やネコカリシ
ウイルス、マウスノロウイルスの殺菌・不活化効果を、細菌数またはウイルス感染価の対数減少値から求めた。これと併せて、紫外線積算光量計を用いて、UV-C の紫外線光量を測定した。
【結果】UV-C を対象物に対して、長時間または近距離に照射すると、紫外線積算光量が増加し、細菌やウイルスの殺菌・不活化効
果が高くなることが示唆された。UV-C 照射時間 5 分、照射距離 0.5～ 3m では紫外線光量は 30 ～ 200mJ/cm2 となり、細菌数および感染価は Log2 ～ Log5 に減少し、高い殺菌・ウイルス不活化効果を示した。
【考察】個室の退院時清掃時に、UV-C 照射装置を用いる事は、有効な消毒作業であると考える。また、紫外線照射装置の照射位置を設定する際に、紫外線光量の数値を用いる事は消毒効果を示す
照射条件（時間と距離）の設定指標の一助になると考える。

O97-6

ESi-QAC のフィールド試験第 4 弾

北里大学メディカルセンター 研究部 1）、
北里大学メディカルセンター 感染管理室 2）、（株）サンエス 3）○小林 憲忠 1）、山崎
藤野 英利 3）大賀 1）、梶ヶ谷

直子 2）、【目的】これまで本学会・学術集会において、第 4 級アンモニウム
塩を改良した ESi-QAC の抗菌効果について報告してきた。前回の学術集会においては、実環境における ESi-QAC の検証報告を行った。今回は、外部環境と院内環境に着目し、新型コロナ専用
病棟でのフィールド試験を実施した。
【方法】効果検証場所として、薬剤調製等をおこなう作業台近傍のファンコイルを選定した（新型コロナ専用病棟）。ファンコイ
ルルーバー部分（片側）および中性能フィルタに ESi-QAC 処理を施したものを被験物質として使用した。ESi-QAC 未処理のファ
ンコイルルーバー部分（片側）を陰性対照とした。中性能フィル
タは空気取り込み口を覆う形で使用した。抗菌効果の指標には、
一般細菌数および簡易型 ATP 量を用いた。フィルタ設置経過時間毎に抗菌効果を検証した。
【結果】ESi-QAC 処理を施すことにより、外気湿度 60% 未満では施工 3 ヶ月までは、一般細菌数は、ルーバー部分および中性能フィ
ルタ表面は全箇所とも測定限界以下であった。外気湿度が 70% を越えると施行 1 ヶ月後に ATP 量の増加（1,200RLU/mL）一般細菌
数 3log/mL となった。作業台の ATP 量もフィルターの ATP 量に比例して高値となった（300RLU/ML → 1,000RLU/mL）。
【結論】今回開発した ESi-QAC は、従来通り、抗菌効果が確認されたが、その持続効果は、外気湿度に依存することが示唆された。

－ 350 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O98-1

病院改修・解体工事時のアスペルギ
ルス対策に関する新技術導入に関する報告

藤田医科大学病院 医療の質・安全対策部 感染対策室 1）、
藤田医科大学ばんたね病院 看護部 2）○石川 清仁 1）、中川 雅貴 1）、西田
濱岸 真奈美 1）、木下 輝美 2）

梨恵 1）、鈴木

竜太 1）、【背景・目的】建物の解体や改修工事において発生する粉塵中には、アスペルギルスが大量に含まれることがあり、免疫力の低下した患者が入院する病院ではアスペルギルス症発症の危険性が高まる。当院の改修・解体工事に際しアスペルギルス対策に関する新技術を導入したため、報告する。
【方法】二流体ノズルで解体前の天井裏を薬剤ミスト噴霧（0.3% 次亜塩素酸 Na 水溶液）により除菌した。除菌の効果判定は、除菌前後の天井裏ボードの菌数を比較し、発育したコロニーの一部を遺伝子解析により真菌の種類を同定した。
【結果】付着真菌調査は 57 カ所で実施した。天井裏の真菌数にはばらつきがあったが、100cfu/25cm2 以上確認された場所が全体の 63% を 占 め た。 外 来 棟 廊 下 で は 12,000cfu/25cm2 の ア ス ペ ル
ギルス属が確認された。また手術室エリア近傍の付着真菌数は140cfu/25cm2 と多くはなかったが、アスペルギルス属が 40% を占めていた。天井裏で検出された 75,000 ～ 180cfu/25cm2 の真菌は、ミスト除菌後には 1,900 ～検出下限値未満にまで減少し、除菌効果は平均 98% であった。
【結論】通常の粉塵飛散防止対策に加えて本技術を追加することで、工事範囲外へのアスペルギルスを含む真菌漏洩リスクを大幅に低減することが期待できた。会員外共同演者：学校法人藤田学園 施設部 碇山将史、大林組 四本瑞世、緒方浩基、湯淺篤哉、奥
田覚

O98-3

病院清掃評価を目的とした画像デー
タのピクセル値による蛍光マーカー法の定量的検討東京医療保健大学医療保健研究科 、
株式会社リジョイスカンパニー RJC 総合研究所 2）1）○黒図 肇 1,2）、木村
梶浦 工 1）哲 1）、菅原えりさ 1）、佐伯

康弘 1）、【目的】医療環境の清掃評価法の一つとして蛍光マーカー法がある。この手法は安価で簡便にかつリアルタイムに清掃の徹底度が可視化できる一方で、評価が定性的であり客観性に乏しい。蛍光マーカーの画像データをピクセル値での定量方法を構築し清掃評
価方法としての有用性を検討した。
【方法】画像データのピクセル値（PX：0 ～ 255）から蛍光マーカー
量（Xt）を推定するための関係式について仮説を立案しそこから導かれる直線性の検証を行った（仮説：Xt の増加に従い PX は指数関数的に最大値 255 に漸近する）。この仮説から塗布前画像デー
タから算出したカットオフピクセル値（PXcut）と蛍光マーカー塗
布時の PX 値から計算した値［log｛（255-PXcut）/（255-PX）｝］の全画素について合算した指標値（Y）は Xt に比例することが示される。検証は、25%、10%、5%、2.5%、1% の 5 種に希釈した蛍光マー
カーの一定量を透明アクリル板に塗布した。そのアクリル板を黒、白、銀（ステンレス）の背景色上に設置しデジタルカメラで撮影した。得られた各 PX 値から Y を算出し Xt との決定係数から仮説の検証を行った。
【結果】背景色が黒、白、銀のいずれの場合も、仮説に示される
よう直線性が成立した（R2=0.99、0.99、0.99）。
【結論】ピクセル値を活用した定量評価が可能であることがわかった。安価で簡便な蛍光マーカー法の定量化にピクセル値を活用することができたことは、清掃における汎用評価方法として期待で
きる。

O98-2

厨房の衛生管理の取り組み

社会医療法人喜悦会那珂川病院

○宗田

圭右、立元

貴、中塚

佐智子

【目的】今まで当院の厨房では、定期的な環境検査を行っていな
かった。そこで、ルミテスターを用いて、定期的に洗浄後の調理
器具の食物残渣の測定を開始した。そして、調理器具の衛生管理を行い、職員の洗浄に対する意識の向上を図った。
【方法】2019 年 5 月～ 2020 年 4 月の 1 年間で月に一度、洗浄後の調理器具等の食物残渣をルミテスターで測定した。また、基準値範
囲外の項目は培養検査を実施し、結果を部署で周知した。基準範
囲、測定方法はキッコーマンより提供されている情報を参考にした。
【結果・考察】月毎にバラツキはあるが、正常範囲内に数値を収めることができた。しかし、冷蔵庫の取っ手に関しては、基準範囲の 10 倍以上の数値となった。そこで、菌の有無を確かめる為に培養検査を実施したが菌は検出されなかった。月毎にバラツキが発生したのは、洗浄方法が十分でなかった為と考える。冷蔵庫の取っ手に関しては、洗浄方法、測定方法の検討が必要である。
【結論】ルミテスターを用いて、結果を数値化することで洗浄効
果を容易に判定し、職員の洗浄に対する意識の向上を促すことができた。また、数値が範囲内にならない項目については、洗浄方法と測定方法を検討する必要がある。また、ルミテスターの測定だけでなく、追加で培養検査を行うことで、厳格な衛生管理が行えるのではないかと考える。

O98-4

A 病院におけるランドリー室の微生物学的検討と対応

高知大学医学部附属病院 内科（感染症内科）1）、
高知大学医学部附属病院 感染管理部 2）、
愛知医科大学病院 感染症科 3）、愛知医科大学病院 感染制御部 4）○山岸 由佳 1,2,3,4）、坂田 美樹 4）、久留宮 愛 4）、
加藤 俊二 4）、村松 有紀 4）、末松 寛之 4）、三鴨廣繁 3,4）【緒言】病院内の清掃では目にみえる汚染がない限り壁や床などの環境表面は通常清掃で十分であり、環境消毒は必要ないとされてきた。しかし湿度や温度の環境によっては通常清掃では除去できない微生物が生息する。今回環境ラウンドで免疫抑制者が入院する病棟におけるランドリー室内の壁一面にカビが発生していることが確認されたため、報告する。
【事例】A 病棟のランドリー室内の壁一面にカビが発生していることが発見された。当該病棟の病棟ランドリー壁面 2 か所（入り口、奥）について、セロファンテープを用いたラクトフェノールコッ
トン青染色による直接鏡検と、サブロー寒天培地による真菌培養を実施したところ、鏡検では多数の酵母様真菌と有隔壁菌糸が確認された。外観は黒色を呈し Exophiala 属等の 2 相性の黒色真菌が疑われる形態だった。
次いで当該病棟における洗濯機の環境培養では Exophiala 属、Rhodotorula 属、Brevibacterium 属、Stenotrophomonas 属が検出された。
【対応】ランドリーの管理について確認し、当該病棟のランドリー
内の壁はで除菌用アルコールクロスを使用して清拭後、過酸化水
素吐出装置環境表面殺菌システムを使用した。壁の塗り直しはされなかった。
【考察】免疫抑制者も出入りする可能性がある部屋であり、換気の見直しが必要と判断された。

－ 351 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O99-1

療養環境の環境整備の徹底を目指した取り組み

公益財団法人東京都保健医療公社東部地域病院

河村
丸山

裕美子、○山越 奈緒美、島村
美佐緒、奥山 幸子

中央材料室における環境整備の取り組み

公益財団法人大原記念倉敷中央医療機構倉敷中央病院

美穂、

○難波

【背景・目的】環境整備は患者周囲の環境を整え、環境から患者への感染伝播を防ぐ目的で実施する。しかし、A 病院の看護師は環境整備の必要性は理解しているが、業務の優先順位が低く不十分な現状がある。感染リンクナースは 2015 年から環境ラウンド
を定期的に実施して介入しているが、環境整備の徹底には至っていない。今回課題解決に向けた取り組みとして、環境整備強化週間（以下強化週間）を年 2 回導入した結果と課題を報告する。
【活動内容】1. 期間 2020.6 月～ 2021.1 月 2. 環境整備チェック表（以下チェック表）の項目を 5 点に絞り実践しやすいように改訂。3.
12 月と 1 月に 5 日間の強化週間を設定。強化週間中は平日の日勤
看護師がチェック表に沿った環境整備を行い、実施者以外の看護師がチェックを行う。4. 実践状況を確認・環境ラウンドの環境整備に関する 5 項目の実施率を算出し評価する。
【成果・考察】強化週間中は、業務時間内にチェック表に沿った環境整備が実施でき、看護師同士での他者チェックも徹底できていた。しかし強化週間後の環境ラウンドでは、5 項目の実施率は2 項目のみ向上したが 3 項目は変化がなかった。強化週間だけでは環境整備が習慣化せず、業務優先となりチェック表を使用した環境整備が継続されなかった。今回の取り組みで各部署の環境整備方法が標準化され明確となったため、今後も環境ラウンドと強化週間を定期的に設け、環境整備の徹底を目指していきたい。

O99-3

O99-2

血管撮影室の汚染実態と環境清掃に対する意識調査正博【目的】中央材料室は、器材の材質や用途に応じて、適切な洗浄、組立、滅菌に至る業務を一元的に行う部門である。この器材を安全かつ迅速に提供するためには、職員の知識・技術向上および施設環境の維持・管理が重要な項目としてあげられる。しかし、中央材料室における施設環境の整備についての報告は多くない。今回、施設環境の維持・管理の習慣化に向けた取り組みを行ったので報告する。
【活動内容】当院における医療の質および患者・職員の安全活動に基づき、環境整備に必要な項目をリストアップした。1）感染予防と対策（手指衛生、水回り）、2）物品（器材）の管理、3）有害物質の管理、4）火災・安全、5）機器の清掃・点検、6）緊急時の対処（スピルキット、洗眼キット）の 6 項目について、職員の経験
年数に左右されないことを前提に環境チェックの手引きを作成した。
【成果・考察】環境チェックの手引きを作成し導入することによって、満たすべき明確な基準が可視化され、環境整備の維持・管理が日常業務として可能となった。さらに環境チェックの重要性やチェック時のポイントにも意識が向けられるようになった。今後も最新の感染防止対策を考慮し、安全な器材を迅速に提供できる環境を継続していく必要がある。
学会員外発表者：荻野栄二 古角京子 井上房子

O99-4
厚生連高岡病院

環境清掃の方法統一の取り組み

JCHO 仙台病院○木村廣野【背景・目的】血管撮影室は血液暴露のリスクが高く、環境清掃
は主に看護師が行っている。血管撮影室では患者 1 人に対して多職種で関わるため、職種によって汚染されていると考える箇所が異なるのではないかと推測した。本研究は、血管撮影室の汚染実
態と多職種の環境清掃に関する意識の実態を明らかにすることを目的とした。
【方法】1：患者と関わる看護師 4 名、放射線技師 13 名、ME4 名を対象に手指衛生と環境清掃に関する意識調査。2：環境清掃後の高頻度接触面のアデノシン三リン酸（以下 ATP）を測定し、汚染度を調査。
【結果】高頻度接触面である 14 箇所を選択し、ATP 測定を実施した。測定した 14 箇所中 11 箇所の ATP 値が 500RLU 以上であり、最も汚染度が高いのがキーボードだった。アンケートは 21 名中
20 名から回答を得られ回収率は 95% であった。高頻度接触面の清掃に対して「意識している」と回答したのは 17 名（85%）だった。
【考察】アンケートより、職種によって高頻度接触面と考える箇所が異なっていることが分かった。さらに、多職種それぞれが高頻度接触面の清掃に対して意識している傾向にあることが分かった。しかし、手指衛生・清掃方法に関して知識不足していることも明らかとなった。そのため、環境清掃を実践していても汚染度を効果的に除去できず、500RLU 以上の ATP 値に繋がったと考える。今後の課題として、多職種へ本研究結果を周知するとともに感染予防教育の重要性が示唆された。

【背景・目的】2018 年先行活動報告において「環境清掃の方法やタイミングの統一は難しく、病棟の看護体制・特性に合わせた効果的な方法の検討が必要である」と考察した。今回、現場で実施しやすい環境清掃の方法を統一したことで、継続できる環境清掃に繋がったので報告する。
【活動内容】清掃方法を見直し、継続できる環境整備を目的に「高頻度接触面の埃と汚れの除去」と「手指衛生のタイミング」にこだわり動画を作成した。動画はリンクスタッフに配信し、各部署でいつでも視聴確認できるようパソコンに掲載し周知に努めた。確認ラウンドを行い継続状況を確認した。
【成果・考察】7 カ月後アンケート調査の結果、どの部署でも遵守してほしい「高頻度接触面の埃と汚れの除去」はほぼ毎日 90% 以上実施されていた。また、ラウンドを行い確認したが清掃方法は
手順通り行われており「手指衛生のタイミング」は遵守されていた。実施率の上昇は、作成した動画を活用しリンクスタッフが活動した成果であり、環境表面が感染源とならないよう意識改革に繋がったと考える。そして環境清掃という言葉にとらわれず、現場が行いやすく継続し易い内容が部署の看護体制や特殊性にマッチしたと考える。特に「高頻度接触面の埃と汚れの除去」と「手指衛生のタイミング」にポイントを置いたことで、このコロナ禍での相乗効果も加え、感染対策上特に重要と啓発できたと考える。

○佐藤学－ 352 －

真澄、北岡
和子、澤野

由規、浦上
博美

恵里、窪田

恵子、

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O100-1

新型コロナ流行期における職員・職員家族の相談体制強化の効果

O100-2

医療法人社団幸隆会 多摩丘陵病院

○辻

奈津美

射水市民病院【背景・目的】当院は職員数 571 名のケアミックス病院で新型コロナ対策では職員及び家族の受診相談は感染管理者を窓口とした体制で実施した。その結果職員による院内へのウイルス持ち込みがなかった為要因について省察し報告する。
【活動内容】通常より感染対策相談は感染管理者が各科責任者から電話で受けていたので新型コロナ関連も歓迎した。2020 年 3 月～ 2021 年 3 月の受診相談状況につき、院内受診検討症例 196 名を対象に 1 名が何度相談しても 1 症例で集計し、早期相談の有無、職員か家族等か、受診・検査の有無を調査した。受診前後から翌日朝（勤務前）迄の相談を早期の相談とした。内容は職員家族の知人に及び職員にも直接指導した。同居家族が PCR 検査時には職員も勤務調整を行った。次第に各科責任者の報告と指導スキルも向上した。
【成果・考察】13 か月間で職員の陽性者は 1 名（他施設陽性者の発症前日に接触した職員が後日発症）だった。職員 3 名の同居者と職員 1 名の近親者が陽性となったが職員には感染しなかった。
177 例（90.3%）は感染管理者に相談があった。職員の体調相談は
123 名（69.5%）、うち家族等相談は 73 名（59.3%）、中でもリハ科は職員 54 名（46.1%）、うち家族相談は 47 名（85.1%）だった。職員と家族の PCR 検査は計 114 名（58.2%）でうち 109 名（95.6%）は早期の相談だった。迅速な相談体制が家族から職員への感染を防ぎ職員による院内ウイルス持ち込みを防止できた事が示唆される。

O100-3

COVID-19 感染症に対する当院の感染対策の活動報告

東京大学医科学研究所附属病院○亀田 史絵、小粥
堤 武也、小野谷

美香、安達
厚子、井口

英輔、古賀
麻里

道子、

吉井

新型コロナウイルス感染拡大時におけるコメディカル感染対策と業務への影響

千菊、○脇田真之、伊藤ひろみ【背景・目的】新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言は令和 2 年
4 月 16 日には全国に拡大され富山県においても市中感染のリスクが高まった。当院では、コメディカルが職種ごとに患者と接触する機会や方法が異なることから職種に応じた感染対策を実施した。
【活動内容】院内クラスタ発生を防止する観点から外来患者・外来者から入院患者への飛沫・接触の感染経路を遮断するため、コ
メディカル各職種の感染リスクを飛沫感染、直接的接触感染、間接的接触感染に分けて感染対策として業務の変更、縮小を行った。
【成果・考察】リハビリテーション技師：訓練室において外来・入院患者が混在するため接触感染、飛沫感染リスク共に高 時間
的分離により外来患者、入院患者の混在は回避可、アルコール消毒剤の不足、マスク等の不足により接触感染対策が不十分→外来患者の指導を中止、薬剤師・栄養士：面談指導が多く飛沫感染リ
スク有→面談指導縮小、診療放射線技師・臨床検査技師・臨床工学技士：検査機器等を介した接触感染以外の感染リスク低→業務の基本的変更は無し。結果として、コメディカルによる外来から入院への感染ルートを遮断できてクラスタ発生防止に寄与したと考えられるが、外来患者への指導等が行えなくなる等、医療提供体制の低下を招いた。今回の経験を活かし、感染症流行時に医療提供体制低下を最小限にすべく、資源の代替や遠隔指導を含めて各職種の感染対策を確立する必要がある。

O100-4

医療資源が限られた地域中核病院における新型コロナウイルス感染症に対する院内感染防止対策

茨城県西部メディカルセンター 1）、
自治医科大学地域臨床教育センター 2）【目的】当院では COVID-19 体制下において院内感染の発生防止のため、入院前患者と医療従事者のスクリーニング検査の実施、および医療従事者に向けた教育や管理体制について感染対策を講じた。スクリーニング検査の陽性者はほとんど検出されず、院内感染の発生は起きなかったため、これらの活動について報告する。
【活動内容】スクリーニングでは、全入院前の患者と、感染リスクの高い行為が予測される医療従事者を選定し PCR 検査を行った。
検査結果が未判定の患者や COVID-19 感染者には通常の動線と分けゾーニングを行った。医療従事者においては出勤時に健康状態の確認を行い、症状出現時には ICN へ相談するよう周知した。感染対策として効果が高い予防策については、勉強会やポスター告知など発信した。
【成果・考察】PCR 検査によるスクリーニング結果では、入院患者は全例において陽性者がおらず、医療従事者においては 1 名のみ陽性だった。当院において COVID-19 感染症のスクリーニング
は、無症候性状態での感染者の検出もでき効果があったと言える。
COVID-19 感染症に対する教育は、行動指針に基づき行動を示し
日常的な行動を促せた。医療従事者としての自覚も強く持てた要因に、当院は血液内科や免疫疾患を主科とする患者が多く、日常的に感染予防教育の機会も多くある。患者自身も意識が高いため、抵抗力の低い患者に対しての感染拡大防止に向けた意識の向上につなげられたと考察する。

○海老澤裕美 1）、小松憲一 1,2）、大窪

勝一朗 1）【背景・目的】当院は、3 年前に 2 病院が統合再編され、2 次救急医療を担う地域中核病院として開院した。新型コロナウイルス感染症の対応についても中核的な役割を求められた。しかし、当院
は人員等医療資源が限られており、求められる役割を果たし、病院機能を存続させるためには、新型コロナウイルスの院内感染を防止しながら活動する必要があった。そこで、限られた資源を活用し実施された様々な院内感染対策を報告する。
【活動内容】1. 患者参加：再診時症状申告制度。2. 徹底した疑い
患者分離策と電話診察の活用：患者待機場所・問診場所として自家用車の活用。3. 休床病棟の活用と担当看護師の流動的運用：休床病棟を一部開棟し各部署からの応援看護師で運用。4. 診察内容の統一化：問診内容・検査内容等統一。5. 感染対策室が中心となった病床運用。6. 職員の健康管理の厳格化：有症状時の速やかな対応。7. 個人防護具着脱訓練の定期的な実施。8. 積極的な情報配信。
【成果・考察】これまで、陽性者 70 名と疑い患者約 600 人の入院加療を引き受けた。2 名の看護師が患者から感染したがクラスターには至らなかった。クラスターにならなかった要因として、医療資源は限られていたが病院全体をあげて積極的に初期から対応していた中で、初期段階では陽性者が少なかったため、疑い患者を多く担当することとなり、結果的に訓練期間を経て、十分な準備をして陽性者の対応に臨むことができたためと考える。

－ 353 －

第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会
O100-5

当院 ICT/AST による COVID-19 診
療支援 ～薬物療法支援について～

O101-1

日本私立学校振興・共済事業団東京臨海病院 ICT/AST

○勝田

誠、長井

直人、石灘

雅弘

【背景・目的】当院は東京都江戸川区にある中規模感染症診療協力
医療機関である。区内基幹病院として 2020 年 2 月にクルーズ船からの感染者を収容以降、2021 年 3 月末までに 428 名の COVID-19
患者を入院診療した。当院には感染症専門の診療科は無く、入院診療は各診療科の持ち回り担当とし、ICT/AST が入院時から診療を支援している。今回、今まで行ってきた当院 ICT/AST による薬物療法支援について報告する。
【活動内容】第 1 波当初は毎日、症例検討会を開催し症例毎に診療方針等の検討を行ってきた。第 2 波よりレムデシビルが使用可能となり、また各学会から指針等が出され、ある程度治療方針が明確になったため、ICT/AST にて薬物療法の基本指針を作成し院内に周知している。それに加え、全ての入院患者の入院時所見等を確認し適宜薬物選択等の助言を行い、症状悪化時や退院等についての相談にも都度対応している。さらに、随時最新の知見等を参照し最善の薬物療法が実施できるように努めている。
【成果・考察】これまで、ファビピラビルを 256 例、レムデシビル
を 82 例投与、第 3 波からはトシリズマブも 33 例投与し平均在院日数は 11.7 日であり、薬剤による重篤な副作用の出現も経験していない。当院のような中規模病院では、感染症に不慣れな診療科が担当医となることもあるが、ICT/AST が適宜支援することで入院時から速やかに薬物療法を開始することが可能となり、適切な COVID-19 診療行うことが出来る。

O101-2

医療従事者における廃棄物分別を促進するための取り組み −実際の廃棄
行動と廃棄物分別を阻害する要因の調査−

茨城県西部メディカルセンター 1）、自治医科大学 2）○菅原 ひとみ 1）、海老澤
小松 憲一 2）

裕美 1）、丸山尚子 1）、【背景・目的】2 病院が統合再編した新病院は、旧病院毎の廃棄物分別方法が異なり混乱を生じていた。モデル病棟を設け廃棄物分
別に対して介入し、有効な結果が得られたため、病院全体に拡大しその効果を確認するために調査を実施した。
【方法】廃棄物分別表及び細分化したポスターを各部署へ提示した前後で、26 項目の廃棄物の廃棄先を問う自記式アンケート調査を実施。回答のばらつき度合いを示す指標としてハーフィン
ダール・ハーシュマン指数を用いた。調査対象は看護師・介護職員等で 1 回目 248 名、2 回目 234 名（それぞれ回収率 100%）。
【結果】1 回目の正答率が 50 ～ 90% 未満の 16 項目のうち 2 回目に正答率 90% 以上に改善したのは 1 項目だった。正答率が 5 ポイント
以上改善した項目は 5 項目ありそのうち 4 項目は鋭利物の破棄で、44.8 〜 75.4% が 55.1 〜 82.9% に改善した。1 回目の解答のばらつき
度合いが相対的に大きかった 4 項目のうち、2 項目は 2 回目の解
答のばらつき度合いが悪化した。
【考察】今回は全項目の改善には至らなかったが、鋭利物の分別については改善率が高く、安全面の知識が広まったことを示していると考える。一方で廃棄物の分別に感染防御的側面と経済的側面があることが解答のバラつき度合いの悪化を招いたと考えられるが、分別方法の単純化は困難であり、廃棄行動の確認と継続的な指導が必要であると考えた。また、短期的効果は見られたが、今後長期的効果があるか検討が必要である。

次世代 DNA シークエンサーを用いた病院排水に存在する薬剤耐性菌の包括的なゲノム解析

東邦大学医療センター大橋病院 外科 1）、
国立感染症研究所 病原体ゲノム解析研究センター 2）、
東邦鎌谷病院 胸部外科 3）○片桐

美和 1,2）、渡邉

学 1）、草地信也 3）【背景】抗菌薬の過剰で起因菌の感受性に不適な使用により、薬剤耐性菌（ARB）の出現が懸念されている。抗菌薬使用量の比較的多い施設でも汚水排出基準は存在せず、基本、未処理で市中の水再生センターへ届き処理される。その排出量に依存するが、ある一定の環境負荷に関与しているものと推定される。
【目的】未処理の病院汚水に存在する細菌、薬剤耐性遺伝子、及び汚水と臨床サンプルから分離された拡張スペクトルβ- ラクタ
マーゼ産生菌（EPO）の関係を分析する。
【活動内容】2018 年 5 月 8 日から 7 月 17 日の期間、病院汚水のメタゲノム解析により ARB の全体像を把握し、同時に汚水と臨床由
来 EPO の全ゲノム解析を実施した。
【 成 果・ 考 察 】汚 水 の 細 菌 叢 は、 人 の 腸 内 細 菌 叢 と 類 似 し、
CHROMagar ESBL の選択により、blaIMP、blaCTX-M 等、様々なβ- ラクタマーゼ遺伝子が検出された。汚水株と EPO 臨床株の全ゲノム比較解析から、同一クローンの blaCTX-M-27 保有 ST393 大腸菌株を同定した一方、患者株とは異なる EPO 汚水株が分離同定された。汚水の EPO は多くが健常保菌者由来の可能性が残るが、さらなる調査が必要である。環境負荷の低減には、ARB の種類・量が豊富な病院汚水の ARB を減ずることが肝要と考える。また、病院排水 ARB モニタリングは院内感染発生前に ARB 保菌者の存在を察知できる可能性があり有用な検査となりうる。（会員外協
力者：関塚剛史、黒田誠）

O101-3

銅合金の各種細菌およびウイルスに対する抗菌力および不活化抗力の検討

東邦大学看護学部 感染制御学○金坂小林

伊須萌、谷川寅吉吉聡子、勝瀬（金山） 明子、【目的】医療環境における病原微生物の長期生存は病院感染のリスクであり、汚染した資材等を介する感染事例が報告されている。
今回、抗菌作用を有する銅の合金基材における各種細菌およびウ
イルスに対する抗菌力および不活化抗力について検討を行った。
【方法】試験菌・ウイルスとして S. aureus，P. aeruginosa，B.
cereus，C. albicans，M. fortuitum，
Influenza A virus H1N1
（Flu A）を用いた。付着基材としてニッケルすず銅合金（GMX215：日本ガイシ）および比較対照としてステンレス（STL）それぞれ 1.5cm2大を使用した。各試験 plate に試験菌は 103-104CFU/plate となる
ように付着させ、0，0.5，1，2，4 時間後の残存生菌数を求めた。
Flu A は、1，2，4 時間後の残存ウイルスから細胞毒性を判定し、ウイルス感染力価を算出した。
【結果】GMX において S. aureus および C. albicans は 1 時間後、B.
cereus および M. fortuitum は 0.5 時間後、P. aeruginosa は付着直後に検出限界未満となった。一方、STL では全ての試験菌が 4 時
間後まで残存していた。Flu A は GMX では 1 時間で 98.5% 以上の感染価の減少が見られたのに対し、STL では 30.8% であった。
【考察】GMX215 に付着した各種細菌および Flu A は 1 時間で速やかに死滅することが明らかとなった。抗菌力・ウイルス活性を持つ基材として、接触感染リスクの高い医療環境での利用が期待できるものと考えられた。
【会員外協力者】北海道医療大学 松尾淳司

－ 354 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

O101-4

感染対策と感染症診療の看護における倫理的課題 −感染症看護専門看護師の認識に焦点をあてて−

神戸市立西神戸医療センター 1）、
大阪府立大学大学院看護学研究科 2）○新井

まゆ子 1）、佐藤O101-5

看護師が使用する速乾性擦式手指消毒薬を入れる携帯用ポーチの細菌汚染と管理状況の検討

北里大学 1）、宇都宮第一病院 2）、千葉中央メディカルセンター 3）、
羽後町立羽後病院 4）、伊東市民病院 5）、日本生命病院 6）、
防衛医科大学校 7）

淑子 2）【目的】本研究の目的は、感染症患者や集団の権利を守るために
倫理的課題の解決をはかる役割を担っている感染症看護専門看護師が感染対策や感染症診療の看護における倫理的課題をどのようにとらえているかを明らかにすることである。
【方法】2 年以上の感染症看護専門看護師経験を有する 9 人を対象に、2019 年 8 月～ 11 月に感染対策と感染症診療の看護における倫理的課題の認識に関する半構造化面接を行った。分析は逐語録
から倫理的課題の認識が読み取れる箇所を抽出してコード化し、意味内容の類似性によってカテゴリー化した。本研究は大阪府立大学大学院看護学研究科研究倫理委員会の承認を得た。
【結果】感染対策と感染症診療の看護における倫理的課題として、《医療者が感染症患者への対応や感染対策における倫理的課題を認識していない》《医療者の感染対策や感染症に関する知識不足と意識の低さにより患者に不利益が生じる》《感染症治療や感染対策について適切な説明がなされないまま実施される》《医師の治療方針と患者の意向が異なる》《感染症に対する誤解やスティグマがある》など 10 カテゴリーが抽出された。
【結語】感染症看護専門看護師は、医療者が倫理的課題を認識していないことや医療者の知識不足が患者に不利益をもたらしていること、感染症に対するスティグマなどを倫理的課題と捉えていたことから、倫理的課題の本質を見極められるような教育の必要性が示唆された。

○伊藤 道子 1）、二宮
島田 明恵 5）、大野

茜 2）、石井 和子 3）、真田典子 6）、金山 敦宏 7）、林

麻美 4）、
俊治 1）【背景・目的】医療従事者の手指衛生で速乾性擦式手指消毒薬（以下、消毒薬）が汎用されている。消毒薬を様々な状況で使えるよ
うに「携帯用ポーチ」が広く使われている。このポーチを使用していると、医療従事者の手指は消毒薬を使用する度にポーチに近接する。その際に手指に付着している細菌によって、ポーチが汚染される可能性がある。さらに、ポーチを介して細菌の伝播が起きる危険性もある。しかし、この問題に関する調査は十分に行われていない。そこで、看護師が使用しているポーチの細菌汚染および管理状況の調査を行った。
【方法】使用済のポーチ（n=136）を集め、その表面の細菌汚染調査とポーチの管理状況に関する質問紙調査を行った。
【研究倫理審査】全施設で受審し、承認された。
【結果】調査したポーチのほとんどが細菌に汚染されていた。ただし、汚染レベルにはばらつきがあった。汚染菌種は主にバシラ
ス属、ブドウ球菌属、コリネバクテリウム属であった。ブドウ球菌の多くは CNS であったが、黄色ブドウ球菌が分離されるポーチもあった。
【考察】消毒薬の使用頻度を高めるために、ポーチは有用である。
しかし、ポーチ自体が細菌に汚染され、ポーチを介した細菌の伝播が起こりうることが本研究によって示唆された。したがって、ポーチは定期的に消毒するか交換することが望まれる。

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第 36 回 日本環境感染学会総会・学術集会

協賛一覧【共催企業】
アステラス製薬株式会社
アボット ダイアグノスティクス メディカル株式会社
ウシオ電機株式会社
栄研化学株式会社
MSD 株式会社
O&M Halyard Japan 合同会社
オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス株式会社
株式会社大塚製薬工場
杏林製薬株式会社
ギリアド・サイエンシズ株式会社 メディカルアフェアーズ統括部
グラクソ・スミスクライン株式会社
サノフィ株式会社
サラヤ株式会社
株式会社三和化学研究所
塩野義製薬株式会社スリーエムジャパン株式会社
第一三共株式会社
株式会社タウンズ

株式会社ティ・アシスト
テルモ株式会社
デンカ株式会社
株式会社ニチオン
ニプロ株式会社
日本ベクトン・ディッキンソン株式会社
一般財団法人阪大微生物病研究会
ファイザー株式会社
富士フイルムメディカル株式会社
ベックマン・コールター株式会社
丸石製薬株式会社
ミヤリサン製薬株式会社
Meiji Seika ファルマ株式会社
株式会社名優株式会社メディコン
株式会社モレーンコーポレーション
ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社【企業展示】
株式会社アースブルー
関東化学株式会社
株式会社 ICST
キッコーマンバイオケミファ株式会社
アイテック阪急阪神株式会社
杏林製薬株式会社
旭化成アドバンス株式会社
株式会社共和アゼアス株式会社
キリンホールディングス株式会社
アルケア株式会社
有限会社グッツール
イオンディライト株式会社
健栄製薬株式会社
株式会社医療福祉研究所
興研株式会社
イワツキ株式会社
ゴージョージャパン株式会社
ウェルチ・アレン・ジャパン株式会社
株式会社 COPCOV
ウシオ電機株式会社
サクラ精機株式会社
宇都宮製作株式会社
サラヤ株式会社
栄研化学株式会社
ジーサイエンス株式会社
SB バイオサイエンス株式会社（住友ベークライトグループ） シーバイエス株式会社
株式会社 NBC メッシュテック
株式会社ジェイ・エム・エス
株式会社エリカ オプチカル
シエラ株式会社
O&M Halyard Japan 合同会社
シオエ製薬株式会社
株式会社大塚製薬工場
株式会社重松製作所
小川医理器株式会社
株式会社写真化学
株式会社オネスト
シャボン玉販売株式会社
オリンパス株式会社株式会社スギヤマゲン
花王プロフェッショナルサービス株式会社
株式会社スズケン
兼一薬品工業株式会社
株式会社スミロン－ 356 －

The 36th Annual Meeting of Japanese Society for Infection Prevention and Control

スリーエムジャパン株式会社
株式会社セーフマスター
大衛株式会社大研医器株式会社
株式会社タウンズ
株式会社ダスキンヘルスケア
株式会社ティ・アシスト
テルモ株式会社
デンカ株式会社
天昇電気工業株式会社
東栄部品株式会社
東洋羽毛東海販売株式会社
株式会社トーカイ
TOTO 株式会社
ナノソニックスジャパン株式会社
ニールメッド株式会社
株式会社ニチオン
日機装株式会社
日本製紙クレシア株式会社
ニプロ株式会社
日本ベクトン・ディッキンソン株式会社
ニュートリー株式会社

白十字株式会社
ハクゾウメディカル株式会社
株式会社長谷川綿行
株式会社林寺メディノール
株式会社パルメディカル株式会社 VIP グローバル
株式会社日立ハイテクサイエンス
富士フイルムメディカル株式会社
ブルカージャパン株式会社
丸石製薬株式会社
丸三製薬バイオテック株式会社
marubun&Co. 株式会社
ミズホ株式会社
株式会社ミタス
ミドリ安全株式会社
株式会社名優メディキット株式会社
株式会社メルシー
モルデックスジャパン株式会社
株式会社モレーンコーポレーション
ユースキン製薬株式会社
吉田製薬株式会社【書籍展示】
株式会社紀伊國屋書店

株式会社ガリバー【広告企業】
アステラス製薬株式会社
SB バイオサイエンス株式会社
MSD 株式会社
オーソ・クリニカル・ダイアグノスティックス株式会社
杏林製薬株式会社
シオエ製薬株式会社
塩野義製薬株式会社
大鵬薬品工業株式会社
株式会社ツムラ

デンカ株式会社
TOTO 株式会社
日水製薬株式会社
ニットーボーメディカル株式会社
ニプロ株式会社
日本ポール株式会社
ビー・ブラウンエースクラップ株式会社
ホロジックジャパン株式会社
メドライン・ジャパン合同会社【寄付】
一般財団法人愛知医科大学愛恵会
岐阜大学医学部産科婦人科学教室 同門会

大日本住友製薬株式会社（五十音順－ 357 －

8 月 26 日現在）

第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会
2021 年 9 月
発行：第 36 回日本環境感染学会総会・学術集会事務局
愛知医科大学大学院医学研究科 臨床感染症学〒 480-1195 愛知県長久手市岩作雁又 1-1
TEL：0561-62-3311（内線 22353） FAX：0561-61-1842
制作：株式会社メッド〒 451-6040 愛知県名古屋市西区牛島町 6-1 名古屋ルーセントタワー 40 階
TEL：052-569-4808 FAX：052-569-4809