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日本キャリア教育学会ニューズレター
2023 年度・秋号 （2023.10.31 発行）
発行：日本キャリア教育学会 情報委員会
https://jssce.jp/━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━※ニューズレターは基本的に春夏秋冬の年 4 回配信しています。
※2023 年度の特集テーマを「研究と実践をつなぐキャリア教育」と設定しました。
※ニューズレターのバックナンバーは下記 URL から読めます。
https://jssce.jp/committee/information_comm/newsletter/＋‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥‥＋
目次【特集テーマの趣旨】【特集】

研究と実践をつなぐキャリア教育～教育～

三村隆男（早稲田大学）
望月由起（日本大学）
佐藤学（文部科学省）
栗田佳代子（東京大学）
山下実里（一般社団法人 umi）
安里ゆかし（筑波大学）【書評】『人間の仕事―意味と尊厳―』下村英雄（労働政策研究・研修機構）
高丸理香（お茶の水女子大学）【お知らせ】
第 45 回研究大会開催のご報告日本キャリア教育学会(編)『キャリア教育の射程』出版のお知らせ
学会への寄贈図書一覧（2023 年 8 月～10 月）■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【特集テーマの趣旨】 研究と実践をつなぐキャリア教育━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
2023 年度の特集では、様々な研究・実践のフィールドでキャリア教育はどのように捉えられているのか、各領域の研究者と実践者に語っていただ
くことで、境界を越えたキャリア教育の広がりを認識するとともに、研究と実践の結びつきを捉える機会にしたいと思います。春号（4 月末発行）
では「心理」、夏号（7 月末発行）では「経済・経営」、秋号（10 月末発行）
では「教育」、冬号（1 月末発行）では「社会・政治」、に関する研究・実践の視点からみたキャリア教育について、関係者から寄稿していただきます。
また、多様な会員の声を反映させることを重視し、これまで研究大会等で十分に発信されてこなかった会員の活躍や、学生会員（若手）の意見も紹介していく予定です。
■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【特集】

研究と実践をつなぐキャリア教育～教育～━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
新たな局面を迎えたキャリア教育実践
三村隆男
早稲田大学教育・総合科学学術院 教授
2023 年 2 月、米国サンディエゴで開催された Linked Learning Alliance
Conference 2023 で口頭発表を終えると参加者の一人が私のところにきて「あなたが発表した上越市でのキャリア教育実践の意義について議論した
い」と話しかけてくれた。カリフォルニア大学バークレー校のマッコイ（Mckoy, D.）先生であった。その時、マッコイ先生が 20 年以上継続している Y-Plan の実践・研究の成果をまとめた共著書である『Planning Cities
With Young People and Schools -Forging Justice, Generating Joy-』をいただいた。小中高校生を都市計画に参加させる Y-Plan については、「Y-PlanCalifornia」で検索していただければ多くの資料や動画を見ることができる。
Y-Plan は都市計画と教育とをつなぎ、Fainstein (2010)が主張する裕福な

階層のためではなく、公正な結果を生む投資と規制をもたらす「公平な都市（Just City）」を子どもたちと創り上げていく取り組みである。Y-Plan そのものが、社会的・職業的自立の基盤形成につながる取り組みでもある。
私たちは研究大会日程の合間を見つけて互いの実践について意見交換をした。私たちの行為は、互いの実践や情熱を共有することでより良い方法を得る Lave and Wenger (1991)の「実践の共同体（Communities of Practice）」
であった。
我が国においても、小学校のキャリア教育で地域と連携した実践が拡大
し、児童が地域に提案するといった場面もしばしばでてきている。上述の著書の中に Y-Plan の事例として以下のような記述がある。

「2018 年から 2019 年に、カリフォルニア州サンラファエル市にあるローレルデル小学校の 46 人の児童が、Y-PLAN、Youth inArts、Bionic デザインチームの建築家、プランナー、アーティスト
とともに、Resilient by Design Youth Challenge（回復力のある未来
デザインの若者の挑戦）の一環で活動しました。その結果得た小学生のビジョンと提言は、RbD（Resilient by Design）へのバイオニッ
ク・プロポーザルに組み込まれ、市役所に展示され、地元新聞の記
事や論説に掲載されました。その後、児童たちは、サンラファエル
市 2040 年総合計画のプロセスに参加し、公文書として提言書を提出することで、提言書をさらに発展させました。」（第 7 章）
カリフォルニア州内の多くは 5 年制の小学校である。その小学校の児童をここまでコミットさせる Y-Plan には、有色人種の多い貧困地域の学区における実践を重ねることによる研究成果に基づいており、小学生に限らず、中学生、高校生をも都市計画に参加させている。その根拠については、
以下のような記述がある。

「多くの子どもたちは、恐怖と不安を抱えながら生活しています。
彼らは、医療、仕事、健康的な食べ物、教育、交通、社会サービ
ス、レクリエーションへのアクセスを抑制する暴力、移住、不安定さを経験しています。彼らは、このような問題に直接触れ、改善策を提示し、活力ある健康的で回復力のある都市計画に貢献することができる特別な資格を持っています。」（第 7 章）
小学校のキャリア教育に長年携わってきた筆者にとって、この考え方は

衝撃的であった。
「小学生は無理だろう」から「小学生だからできる」への発想の転換である。昨今の学校という枠組みを超え、関わる人材も多岐に亘るキャリア教育実践が展開される中、従来の指標ではカバーできない限界を小学校のキャリア教育で感じていたため、発想の転換の良い機会に恵まれたと思った。
現在、モノづくりの街大田区では新教科「おおたの未来づくり」を設定しキャリア教育に取り組んでいる。その中で Y-Plan の発想に賛同しキャリア教育を進めている小学校がある。従来の小学生のできる範囲を想定し地域課題を加工することは止め、課題をそのまま小学校 5 年生にぶつける取り組みをしている。当初、管理職や担当の教員は心配していたが、現在では、これまでにない子どもの動きに驚愕している。地域の事業所の要求を再確認する児童と事業所とのミーティングが先日行われた。ミーティン
グの中で、事業所の担当者が子どもと本気になって議論している姿から「健康的で回復力のある都市計画に貢献することができる特別な資格」を肌で感じ取った。子どもたちの役割意識の高まりは見ている者の胸を熱くした。
キャリア教育の実践が教室から拡大し、多様なステークホールダ―が参与してくる時代に入った。従来の閉じられた空間での独立変数による効果測定が難しくなると同時に、従属変数の特定も困難を極めてくる。こうした中での、キャリア教育の理論と実践とその評価は、今後どのような方向に進んでいくのであろうか。
「実践の共同体（Communities of Practice）」（Lave and Wenger, 1991)が強く求められる時代に入ったといえるのではないだろうか。
＜引用文献＞
Fainstein, S. S. (2010). The Just City. Cornell University Press.
https://www.researchgate.net/publication/257589435_S_Fainstein_Th
e_just_city（2023 年 9 月 22 日閲覧）
Lave, J., & Wenger, E. (1991). Situated Learning: Legitimate Peripheral

Participation (1st ed.). Cambridge University Press.Mckoy, L. D., Eppley,A., Buss, S. (2022). Planning Cities With Young People and Schools

Forging Justice, Generating Joy, Routledge.
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キャリア教育の研究や実践に関わるような教育社会学の観点望月由起
日本大学文理学部 教授
教育社会学の領域では、キャリア教育に関する研究が十分になされてきたとはいいがたい。本学会の学会誌の掲載論文や研究大会での発表等をみても、教育社会学の観点から研究されているものは珍しいように思う。しかし「進路（形成）」に関わる研究は教育社会学の領域においても多くなされており、研究大会では複数の部会が設けられるほどである。
教育社会学の領域では、「（学校における）キャリア教育」にフォーカスを当ててはいないが、個人の進路形成に及ぼす「学校」の影響を広くとらえた研究は、一つの大きな潮流として長きにわたって蓄積されている。
近代以降の日本社会は、｢職業選択の自由｣と｢業績主義（メリトクラシー）｣を備えた社会といわれる。こうした社会においては、本来、子どもたちは｢何者でもないが、何者にでもなれる者｣である。彼らが｢何者かになっていく｣プロセスにおいて、日本社会では「学校」という場や存在が大きく影響している。
換言すれば、日本社会において学校は、個人に対する教育を担う機関であると同時に、個人の職業や所得といった社会･経済的地位を左右しうる機関でもある。学歴や学校歴によって、学校卒業後の社会・経済的地位に影響が及ぶような状況は、個人の側からみると「在学中に、何らかの進路を選ぶ（水路づけられる）こと」を意味し、社会の側からみると「個人をある社会・経済的地位へ配分すること」を意味する。このように考えると、個人の進路選択と学校の社会的選抜機能は「コインの両面」をなすものといえるだろう。
私個人としては、個人の進路選択の側にも大いに興味はあるのだが、教育社会学の領域では、学校の社会的選抜機能の側に主に着目して、学校教育が果たす社会化、選抜・配分の機能や、学校内外における分化機能に関する多くの研究や理論構築がなされている。
また教育社会学の領域では、教育の「実践」に着目し、教育臨床社会学
として「研究と実践を編む」ことにも目を向ける者が増えている。内田（2023）によれば、2000 年前後から「臨床社会学」関連の著書が社会学界を賑わせるようになったが、この「臨床」には、第一に現場（フィールド）に臨むこと、第二にその問題の改善にあたることが含意されているという。
教育臨床社会学の基本的な問題意識は、「社会学としての性格を保ちつつ、

さまざまな問題を抱えた学校教育をどう改善すべきか、教師の実践的指導
力を向上させるにはどうしたらいいかという、現場が直面する喫緊の課題に対して、教育社会学にいかなる可能性があるのか（酒井 2014）」という点にある。調査に基づく量的・質的データの分析、言説の時系列的な分析等を用いて知見を得るとともに、「どのように現状を改善すべきか」「子どもの成長やさまざまな教育問題をどのように把握すべきか」についても、複眼的な視点から考察を深めることを目指している。
対象とするフィールド（場所や空間）については、以下の３つのレベルで整理されている（詳しくは、志水 2002、酒井 2014 を参照のこと）。
１．ミクロレベル
さまざまな教育課題が実際に生じる中で、教師と子どもたちが教育活動に携わるフィールド。
授業が行われる教室は最も中核的なフィールドだが、学校行事など、学校が組織的に子どもたちに指導を行う場合には、学校全体も該当する。
２．メゾレベル
ミクロレベルでの実践を経営管理する役割しての学校や、それを統括す
る市町村教育委員会・都道府県教育委員会といった地方教育行政などが該当する。
３．マクロレベル
国家教育行政としての文部科学省による行政施策や、それに正当性を与える支配的な（社会の中で広く共有されている）
教育言説などが該当する。
いずれのレベルも、キャリア教育研究のフィールドにもなるだろう。しかし、本学会における研究を眺めてみると、ミクロレベルの研究が蓄積されている一方で、メゾレベルやマクロレベルの研究は不足しているように感じる。ミクロレベルの研究からメゾレベルやマクロレベルの研究へと往来しながら、そこに生起するさまざまな課題に向き合う姿勢も、今後のキャリア教育研究者には問われるのではなかろうか。
※本稿は、研究推進委員会の連載「研究をする」への寄稿（2021 年 12 月
～2022 年 3 月）および、望月（2021）の内容の一部を再編集し、加筆を行ったものである。
＜参考・引用文献＞
望月由起（2021）『学生・教員・研究者に役立つ 進路指導・キャリア教

育論』学事出版酒井朗（2014）『教育臨床社会学の可能性』勁草書房
志水宏吉（2002）「研究ｖｓ実践―学校の臨床社会学に向けて」『東京大学大学院教育学研究科紀要』, 41，pp.365-378
内田良（2023）『教育現場を「臨床」する―学校のリアルと幻想』慶應義塾大学出版会━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
職業に関する体験活動の充実
佐藤学
文部科学省初等中等教育局
教育課程課 教科調査官／児童生徒課 生徒指導調査官
国立教育政策研究所
生徒指導・進路指導研究センター 総括研究官／キャリア教育 総括調査官／教育課程研究センター 教育課程調査官
令和５年６月 16 日に、教育基本法（平成 18 年法律第 120 号）第 17 条
第１項に基づく、新たな教育振興基本計画が閣議決定されました。第４期となる本計画は、教育基本法を普遍的な使命としつつ、新たな時代の要請を取り入れていく「不易流行」の考え方を基調とし、2040 年以降の社会を見据えた教育政策の在り方を示すものとなります。本計画はコンセプトとして「持続可能な社会の創り手の育成」及び「日本社会に根差したウェル
ビーイングの向上」を掲げ、５つの基本的方針と 16 の教育政策の目標、基本施策及び指標を示しています。
「キャリア教育・職業教育の充実」は、16 の教育政策の目標の中で、「目
標１ 確かな学力の育成、幅広い知識と教養・専門的能力・職業実践力の育成」の基本施策として示されています。具体的には、幼児教育から高等教育まで各学校段階を通じた体系的・系統的なキャリア教育を推進すること、初等中等教育段階においては「キャリア・パスポート」等を活用し、児童生徒が、学ぶことと自己の将来とのつながりを見通しながら、社会的・職業的自立に向けて必要な基盤となる資質・能力を育成する取組を通じて、社会の中で自分の役割を果たしながら、自分らしい生き方を実現していく
キャリア発達を促進することなどが明記されています。
「体系的・系統的な
キャリア教育の推進」は、第２期教育振興基本計画から継続して示されてきた事項です。一方、今回、児童生徒が活動を記録し蓄積する教材「キャリア・パスポート」等を活用することが計画に明記されました。
「キャリア・
パスポート」は、小学校から高等学校までの特別活動をはじめとしたキャリア教育に関わる活動について、学びのプロセスを記述し振り返ることができるポートフォリオ的な教材です。意図的、計画的に活用することで、各学校段階を通じた体系的・系統的なキャリア教育の推進につなげることができます。
また、「目標１４ NPO・企業・地域団体等との連携・協働」では、基本施策として「企業等との連携」が示され、地域や企業と学校等が連携・協働したリアルな体験活動の機会の充実を推進することや、学校が地元企業等と連携した起業体験、職場体験活動、就業体験活動（インターンシップ）の普及促進を図ることなどが明記されています。
地域や企業と学校等が連携・協働したリアルな体験活動を通して得られる学びを、日常の教科等における学びと有機的に結び付け、子供たちのキャリア発達につなげるためには、教育基本法第 13 条を踏まえ、学校とNPO・企業・地域団体等がパートナーシップを発揮して、互いにそれぞれの役割を認識し、一体となった学びをつないでいくことが重要な要素となります。学校と企業等の関係においては体験活動の前後に、ねらいに即した役割を確認する機会を設定することや、学びをつないでいくための具体的な方策等について話合う機会を設定すること、また、学校と児童生徒の関係においては、ねらいを明確にした事前指導や、活動を振り返ってまとめ、次の活動につなげるための事後指導を充実することなどが大切です。
その際、「キャリア・パスポート」を活用することが、それぞれの取組を進める上で有効な手立てとなりえます。
国立教育政策研究所生徒指導・進路指導研究センターは、キャリア教育に関する実施状況と意識についての総合的な調査を概ね７年に１度実施しています。平成 24 年度と令和元年度に行われた調査の分析結果からは、職業に関する体験活動における事前指導、事後指導を充実する意義を次のようにまとめています。
・小学校においては、体験活動の事前・事後指導の充実が児童の職業意識を高める。
（平成 24 年度調査）
・中学校においては、職場体験活動及び事前指導・事後指導を重視している学校の生徒は、キャリア教育で育成を目指す「基礎的・汎用的能力」
を高く自己評価している。（令和元年度調査）
・高等学校においては、インターンシップの事前・事後指導の充実が生徒の学習意欲の向上につながる。（平成 24 年度調査）
事前指導では、児童生徒がこの活動を通してどのような力を身に付けるのかという具体的な目標を設定し、計画に明確に位置付けるとともに、児童生徒と共有することが大切です。令和元年度調査では、中学校の職場体験活動において、学校側の重視点（ねらい）と生徒側の受け止め方に、やや異なる様相が見られました。とりわけ差異が大かった項目は、「自分の働き方や生き方を考えることができた」で、学校は 80.2%が重視点として挙げたのに対し、生徒は 34.3%のみが、体験を振り返って有意義だと思った
点として挙げ、実に 45.9 ポイントの差がありました。具体的な目標を設定
し、計画に明確に位置付け、児童生徒と共有することの重要性を示唆する結果といえます。また、事後指導においては、児童生徒が自分の気付きや成長を学校生活の文脈に結び付けて、捉え直す機会を設定することが大切です。体験を一過性のものにしないためにも、日常で感じている自らの成長や課題意識などと結び付けていくことが求められます。
コロナ禍により機会が減少した様々な体験活動は、
自己肯定感や協調性、
主観的幸福感など、ウェルビーイングの向上に資するものであって、体験を通して他者と協働することにより共生社会の実現にもつながる意義を有するものです。この拙稿が、今後の職業に関する体験活動の充実につながれば幸いです。
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自分の教育理念に気づくことの価値栗田佳代子
東京大学総合教育研究センター 副センター長・教授「教育者として自分はどうありたいのか？」「学生にどう育ってほしいのか？」「学ぶ内容について、どこをどのように学んでほしいのか？」これらは、ティーチング・ポートフォリオ（Teaching Portfolio: TP）と呼ばれる文書を作成する際に自分自身に問いかける問いです。TP は典型
的には大学教員が作成するものであるため、この問いには「教育者」「学生」という表現が使われていますが、自身の役割や目の前にいる学ぶ人によって適宜、適切な言葉に代えることができます。「教える人」「学ぶ人」のいる環境・場面は、大学や学校だけにあるのではなく、企業や家庭など
あらゆるところにありますから、この問いは、すべての人が考えることのできる、もっと言えば、考えて欲しい問いです。

私の専門はファカルティ・ディベロップメント（Faculty Development:
FD）のプログラム開発、実施および評価です。FD とは教員のさまざまな資質・能力の獲得および向上のための取り組みであり、大学では、特に教育面についてのプログラムを目にすることが多いと思います。ここでとりあげるティーチング・ポートフォリオ（TP）もまた、FD における教育に関するプログラムの一つとして位置づいています。
■ティーチング・ポートフォリオとは
TP とは、「自らの教育活動について振り返り、その自らの記述をエビデンスによって裏付けた厳選された記録」です。欧米では、教育業績の可視化を目的として、具体的には採用や昇進における教育業績評価の資料として広く普及しています（セルディン, 2007）。

そして、もう一つ、教育活動の改善という目的もあります。TP を作成プ
ロセス自体が、教育改善につながるためです。TP の作成では、自分の活動を俯瞰的に振り返り、
そして、自分が大切にしていること＝理念に気づき、その理念に基づいて、今後、改善したいことや取り組みたいことを目標として設定し、展望します。したがって、「自分の理想の状態」との対比として現状をとらえることになり、さらに、両者のギャップに自分で気づいてそれを文字にするという流れが、改善への第一歩を踏み出すことを後押しするのです。TP を作成し、更新することが、改善のサイクルそのものとなります。
TP は日本でも、特に教育改善を目的として、少しずつ広まっているところであり、文部科学省の調査によれば、2019 年の時点で全大学の約 35%
が TP を導入しています（文部科学省, 2021）。

■潤沢な情報・技術のなかで日頃の授業をより良いものにしたい、と考えるとき、その知識を得ようとすれば、既に数々の書籍が出版されていますし、インターネットで検索すれば膨大な情報を入手することができます。また、オンラインの学習環
境や、バーチャル・リアリティの活用など、教えるための技術的な環境も目覚ましく発達してきました。知識や技術は周囲に十分整ってきています。
しかし、情報や技術の選択肢が多くなればなるほど、それらから何かを選ぶ必要があり、ともすると周囲に振り回される状況に陥りやすいのも事実です。たくさん示された選択肢を前に、何をすれば良いのかわからなくなってしまう…。このようなときこそ、自分に向き合い、自分の中にあるものに丁寧に気づくことが重要であり、それを助けるのが TP です。
■理念を明らかにすることの価値
自分の理念を明らかにすることの価値としては、教育者としてのアイデ
ンティティを確認したり、プロフェッショナルとしての責任を自覚したり、成長の支えとなったり、といったことが挙げられています（Goodyear &Allchin, 1998）。
また、作成ワークショップの参加者から直接聞かれる感想として、自分の軸を得て安心した、教員をやっていて良かった、などポジティブな心理的変化の様子が作成者の感想から読み取れます。
■全ての人へ『「いかに教えたか」から「いかに学んだか」へ』など、アクティブラーニングの普及はじめ、学習者中心の学びへの転換が始まって久しいですが、多種多様な教授方法が選べる今こそ、自身の理念という軸から考えるという整理が必要なのではないでしょうか。
また、以上のことは教育者側に向けたものでしたが、学ぶ側にとっても「どうありたいのか」「どのように成長したいのか」という問いに向き合う場が必要です。教育の場はコンピテンシー獲得が基盤となりますが、この不透明な時代にあっては「自身の在り方」を問うような教育の場が求められるのではないかと考えます。
＜引用文献＞
Goodyear, G. E., & Allchin, D. (1998). Statements of teaching philosophy.
To improve the academy, 17(1), 103-121.

文部科学省 (2021)「 大学における教育内容などの改革状況について（令和元年度）」https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/daigaku/04052801/1417336_
00008.htm (2023 年 10 月 29 日閲覧)
ピーター・セルディン著, 大学評価・学位授与機構監訳，栗田佳代子訳(2007)『大学教育を変える教育業績記録』玉川大学出版部, (Peter
Seldin (2004) The Teaching Portfolio: A practical guide to improved
performance and promotion/tenure decisions 3rd ed. Anker Publishing
Company, Inc.)━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
学生が育てば、地域も育つ
山下実里
一般社団法人 umi 代表理事
■まちまるごと学生の学びの場
皆さんの周りにも「地域に関心のある学生」はいますか？
いわゆる地域系の学部は 2000 年以降相次いで開設され、それにより地方創生・地域活性化に関心を持つ学生も増加してきました。全国各地で地域と大学が連携した様々な活動が展開され、大学における研究だけでなく地域課題への貢献事例も拝見するようになりました。
こうした背景もあり、私は島根県雲南市にて 2017 年からの 7 年間、地域と学生の学び合いの場づくりに携わってきました。島根県雲南市の課題解決人材を育成する事業を中心に、1 日程度のイベント、数日～半年間のフィールドワークやインターンシップの設計を行なっています。
（本コラム
における地域とは、地域課題に取り組む地域活動団体や地場の中小企業と定義します。）
この機会を通して地域と学生の学び合いの場づくりを積み重ねる中で、学生に活動を手伝ってほしい、という地域の声が私たちに幾つも届くようになりました。その声の本意としては、単なる人手不足はもちろんのこと、
学生の奇想天外な発想から刺激を受けたい、活動終了後も活動に関わる人材を確保したいなど、地域の状況によっていくつかの意図があります。このように様々な意図を持つ地域側からの要請に対して、私たちは単に学生をマッチングしているわけではありません。地域資源（地域に関わることのできる機会）を教育資源（関わりから学ぶ機会）へ変化させるのが、我々
コーディネート団体の腕の見せ所なのです。
この機会に参画する学生たちの学びは関わる地域によるため多岐に渡り

ますが、特に共通して多いのは「他者を頼ることに対して、ためらうことが少し減った」「受け身のままではなく、主体性をもって行動していいのだと気づいた」などといった自分自身の行動に関する学びです。
そもそも、彼らは何を求めて地域に活動範囲を広げていくのでしょう？
以前、私たちが関わる学生にアンケートをとったところ、将来のキャリアに関することに悩みを抱える学生は 73.3％と最も多く、その次に経済的な状況に関する悩みが 40.7％、授業に関する悩みが 37.9%と続いていました。
また、将来のキャリアに関することに悩みを抱えている要因として「学校卒業後のキャリアの見通しが立てられないため」が 61.6%、「これまで考えていたキャリアプランに変更が求められたため」が 9.9%、などといった回答が見受けられました。
学生が大学というキャンパスを飛び出し、地域いずれは社会まるごとが学びのキャンパスとして主体的に実践する学生たちが増えることで、大学での学びが実践を通してより深まり、卒業後のキャリアにも活きるのではないかと、
まちまるごと学生の学びの場となる仕掛けを創り続けています。
■学生が地域で学びを深めるためにこうした仕事をしていると、地域で活動する学生が「ちょっと相談した
いことがある」と連絡をいただくことがあります。島根県雲南市には大学がないのですが、気づけば学生の相談予定が連日入っていることもありました。どうやら地域で活動する学生特有の課題感があるようです。
よくあるのは、地域とのコミュニケーションにおいての課題です。関わった地域で指示なく放置される、当初求められてミッションと違う成果を求められるなど、不安を覚える学生の声です。もちろん地域側にも様々な事情があるため、コミュニケーションが行き届かないこともよくあります。
しかし、こうした経験を受け、体調を崩す学生や心のケアが行き届かずに悩み続けている学生とも出会いました。こうした問題に対して、受け入れる地域が学生をケアできる第三者的人材を配置する必要があるのではないかと考えています。そうすることで、たとえ問題が起こったとしても、第三者的人材のサポートにより学生が困難な状況を少しずつ乗り越えて次に進むことができ、終わった頃にはその困難を乗り越えたことも学生にとって良い経験に昇華されるのではないでしょうか。また、活動を頑張りすぎて気付かぬうちに体調を壊す学生もいます。体調を壊すまでは、本人も自分が危険な状態にあると気づいていないことがほとんどで、周囲も危険を察知しづらい課題です。実践経験を積む際に、ある程度限界値を上げていくことで成長する学生もいますが、限界に挑む先には経験したことのない

恐怖が潜んでいます。その恐怖の受け止め方を試行錯誤し、少しずつ限界を超えていくのですが、一歩間違えれば行動と気持ちがちぐはぐになり、心身共に疲労してしまいます。この SOS 信号に気づくために、私たちは日報などの学習ツールや振り返りの機会を持つだけでなく、個々に対して何気なく様子を伺い、気になる発言があればじっくり掘り下げるというサポートをしています。このように、地域で活動する学生は様々な課題を抱えており、こうした SOS 信号に気づけるコーディネート団体・地域・大学教員らがいることに越したことはありません。一方で、課題を抱えている学
生から相談することはできないのでしょうか？学生に実情を伺ってみたと
ころ、相談できる人が限られているという声が聞こえてきました。おおよそ相談できるのは、親や教員や友人がほとんどで、いざ課題に直面した時に親や友人は近いからこそ相談がしづらいということでした。こうした声を受け、私たちは 2022 年度から休眠預金事業を活用し、「まちのキャリア
センター」という相談窓口を開設する運びとなりました。まずは私たちの周囲にいる学生を中心に相談を受け、初年度は相談件数がのべ 40 人を超えました。地域での学生活動の受け入れを実施しているまちだからこそ、
学生の悩みも起こりやすいため、今後もこのような機能を充実させていく
方針です。
■学生が育てば、地域も育つ
島根県雲南市では、人材還流を目的とした「雲南コミュニティキャンパ
ス」という人材育成事業を行っています。対象者は、出身者はもちろんのこと出身者ではない学生が全国から参加します。本事業が始まった 7 年前
から、出身者に関わらず学生の活動が活発的になり、その様子を聞きつけた雲南市に関心を持たなかった出身者も、地元に意識を向けるきっかけになっています。雲南市を盛り上げる学生団体が立ち上がり、大学卒業後移住に結びつく者まで現れ始めています。このように学生の人材育成に力を入れている自治体やコーディネート団体にとって、参加する学生の確保は共通の課題です。もちろん、参加者が多ければ良いというわけではなく、
適切な人数を目標値として設定する必要があります。無理に大人数を受け入れて地域が疲弊してしまうのではなく、
適切な人数を受け入れることで、
1 人 1 人と丁寧に接することで多様な刺激を受けることができるのではな
いでしょうか。また、学生にとっても、地域との関係性構築はもちろんのこと、教育的な効果もより高まるのではないでしょうか。このように地域での活動は、学生にとって実社会の仕組みに触れながら学び、その中で自分自身が如何に振る舞うか考え行動に起こす、実践的な教育につながっています。こうした経験は参加直後の学びに留まらず、その後の学生のキャリアを形成するきっかけにもなっています。例えば、「地域での学びを通して大学での授業が地域で起こったことと照らし合わされ、より面白く授業を受けることができた」「大学卒業後は、地域づくりの現場で就職したいと考えていたが、一般企業であっても地域貢献に携われると気づいた」「どの地域で就職するか悩んでいたが、誰と働くかを重視する方が自分自身には合っているということに気づいた」という声を伺いました。
一方、地域においても、積極的に地域の課題やミッションに取り組む学
生から刺激を受けており、その刺激が学びとなり蓄積されています。例えば、「第三者の純粋な視点で地域を見てもらい、地域の暮らしの中で当たり前と思っていたものが第三者にとっては魅力的だと知ることができた」「想像もしていなかった発想に驚かされるし、自分自身ももっと行動して良いということに気づいた」という声を伺いました。このように学生の行動から学び得たことを学びに留めず、実践に移されている地域もあります。まさに、学生と地域が共に学び合うことが、学生の教育においても地域の振興においても重要な関係性になります。この両者が相互に学び合える関係
性だからこそ、学生も育つし、地域も育つのです。
最後に、私が学生への教育の上で大切にしていることは、とにかく問うことです。教育というとどうしても、幼少期から誰しもが教える・教えられるという関係性で育ってきたため、教える・教えられるという関係性が染み付いています。そのため、学生が地域に関わるとなると、地域が学生に何かを教えなければという姿勢になりがちです。いわゆる”教育”ではな
く”共育”の状況を作っていくために、まずは私自身も学び手の姿勢になろうと始めたのが、問うことでした。これまで島根県雲南市では 30 以上の地域活動団体や企業にて全国 600 名以上の学生の受け入れをしていただきました。その中で、地域から学生に問いを投げかけ、学生がハッと何かに気付く瞬間があり、その逆も然りです。このように、私だけでなく学生や地域が一丸となってふと問いを投げかけることが、地域の、社会の未来を切り拓くのではないでしょうか。こうして 7 年間、常に考え行動を共にしてくださる、島根県雲南市の皆様、学生の皆様、関係者の皆様には感謝しております。
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教育哲学とキャリア教育の実践をつなぐ

安里ゆかし筑波大学大学院人間総合科学研究群 大学院生
■はじめに
私は、筑波大学の教育学の中でも「キャリア教育学」という看板を掲げた研究室で、博士後期課程の大学院生として研究をしています。キャリア
教育それ自体で研究室がある大学はきわめて稀だと思いますが、私の他に、
約 10 名の院生が在籍しており、それぞれの研究の視点や方法は様々です。
そのなかで私が拠って立つのは、教育哲学の方法です。教育哲学では、関連する哲学理論を手がかりに、教育の現実に通底する「当たり前」を問い直していきます。キャリア・ガイダンス研究で言えば、ここ 30 年で、キャリアの概念や理論が暗黙に欧米の白人男性を基準としてきたことなどが批判され、社会正義への関心が高まっていますが、このように実践の前提にある価値観を問い直していく態度は、教育哲学と通ずる部分であると言えるでしょう。ただ、教育哲学における議論の中で用いられる言葉や概念は、
私たちが日頃接するものとかけ離れていることも多いので、近寄りがたい分野だと思われる方も少なくないかもしれません。一見、教育の現実から遠いところにあるように見える教育哲学ですが、キャリア教育実践の課題のなかには、教育哲学だからこそ捉えられるものもあると考えています。
本稿では、研究と実践をつなぐというテーマに沿って、キャリア教育を哲学することの意義をお示しできればと思います。
■遠いようで近い教育哲学と実践

教育哲学を学ぼうとする者は、それぞれが自分の身辺に持つきわめて具体的な教育問題について考えることからはじめればよいのである。（上田,1964, p.1）
大学院生という立場も活かしたニューズレターの執筆のご依頼を賜りましたので、私が研究の道に進むことを決意した問題意識に即して、教育哲
学とキャリア教育実践の関係を述べたいと思います。
原点は、高校受験の時期に遡ります。地元の公立の中学校に通っていましたので、学校には、学力も家庭の背景も様々な子がいました。私は、大した苦労もせず志望校に推薦で合格した一方で、志望校の決定や受験勉強に苦労する同級生は少なくありませんでした。当時の私は、自分にはない良さを持つ友人たちが、大人が作った評価基準のせいでしんどい思いをしなくてはならないことが悔しく、長いものに巻かれるだけの自分が不甲斐

なかったのです。この時の思いは、貧困家庭の子ども・若者が、特定の生き方を押し付けられることなく、本人にとってよい人生を送れるようになってほしいという思いに発展し、キャリア教育に関心を寄せる土台となりました。しかし、キャリア教育を学んでいくと、貧困家庭の子ども・若者にしんどい思いをさせている仕組み（例えば、業績主義や学歴主義など）自体を問題にしながら、実践を問い直す視点が弱いのではないか、と思うようになりました。――学力を保障する、多様な経験の機会を保障する、
とにかく職に就けるようにする、それでよいのか？それでよい理由が、そこに格差が存在するから、というだけでは十分ではない。その格差が問題になるのはなぜか？その格差を是正するのはキャリア教育の役割なのか？
そこまで問わなければ、貧困というかたちで社会から周縁化されてしまった生き方を、キャリア教育でも周縁化することになってしまうかもしれない。――こうして、キャリア教育の実践を「本当にそれでよいのか？」と問うていった先に、教育哲学の世界が開かれていました。上で引用した上田（1964）は、哲学的態度の特性のひとつをこのような根源的な追究に見出しています。日頃、児童・生徒・学生、あるいはクライアントと直接接する皆さんこそ、自らの実践を「本当にそれでよいのか？」と内省してらっしゃるのではないでしょうか。そのとき、今の実践の枠の中で対応することの限界を感じ、割りきれない思いを抱くこともあると拝察します。そのような実践にあふれる「割りきれなさ」をすくいあげ、追究するためのヒントが教育哲学にはたくさんあります。その基盤となる哲学理論は、数も多く内容も難しいですが、社会正義にかかわる主要な哲学的視点を知る入門書として、神島（2018）が参考になると思います。
■キャリア教育学の研究としてキャリア教育を哲学することの意味
キャリアが、人の生き方そのものに関わるものであるということは、キャリア教育は、他者の生き方に深く関与しようとする実践であると言えます。それは、善意からのよい生き方のお仕着せと隣り合わせであり、だか
らこそ、その実践は「本当にそれでよいのか？」という問いに付されなけ
ればなりません。その問い直しを経て、今目の前にいる子ども・若者に対する見方がどのように変わるのか、実践はどのように変わるのか、もう一
度具体的な議論に落とし込んでいくこと――「割りきれなさ」を少しでもほぐして現場へ還せるものにすることが、教育哲学というよりキャリア教育学の研究として、キャリア教育を哲学することの意義だと考えています。
＜参考文献＞

神島裕子（2018）『正義とは何か―現代政治哲学の 6 つの視点』中央公論
新社
上田薫（1964）『新・教職教養シリーズ 教育哲学』誠文堂新光社■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【書評】『人間の仕事―意味と尊厳―』━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━『人間の仕事―意味と尊厳―』（D.J.ブルスティン（著）／渡辺三枝子・中村恵・藤田真也（監訳）
白桃書房

2023）

https://www.hakutou.co.jp/book/b626502.html
下村英雄（労働政策研究・研修機構）
ブルスティンはアメリカ東海岸の雰囲気を濃厚に感じさせる研究者だ。
それは、どうしてなのかと思う。少し考えて気づくのは、ブルスティンが、
アメリカの、特に都会の労働者の生の声を大切にし、決してそこから離れないからだろう。
例えば、ブルスティンは、本の中で自分がクイーンズの外れの板金工の息子で労働者階級出身であることに言及している。それもあってか、彼が着目するのは、今まさに「人間の仕事」そしてその「意味と尊厳」の問い直しを迫られているアメリカ人の職業生活だ。街の片隅で突然の解雇に怯えながら、あるいは半年経っても仕事が決まらない失業に焦りながら、それでも何とか日々の生活をしのぐアメリカ人達。そうした人々の職業に関する語りをブルスティンは丹念に聞き取り、この本にまとめている。
特に印象的だったのは 45 歳のマッテオの話だ。彼は、エンジニアをしながらシンガーソングライターでもあった。しかし、うまくいかず破産し、同時に妻の浮気が発覚し、自動車事故を起こし、服役する。そして当時まだ記憶に新しいアメリカ同時多発テロ事件を引き合いに出して、「私のツインタワーは粉々に砕け散りました」と述べる。ブルスティンは、この比喩
を仕事と人との関係性を視覚的に象徴するものとして評価する。そして、コロンビア大学の夏休みにアルバイトでメッセンジャーとして働いた時、このツインタワーを訪れたことがあり、２本のタワーが土台ではつながっていることに気づいたという思い出話をする。
ここでブルスティンは、キャリアと人間関係はつながっており、表裏一体であるという理論的な話をしたいのだが、私はその話よりも、ブルステ

ィンが自身の理論に照らしながら、様々なアクシデントに翻弄されるキャリアを生々しく取り上げているところが興味深かった。まるでアメリカの労働者の人生の一コマを切り取った英字新聞のコラムのように読めたからである。
もっとも、こんな勝手な読み方が許されるのも、この本の翻訳が特に素晴らしく読みやすいからである。訳者の皆さんは、この本から溢れ出るア
メリカの労働者の雰囲気さえも訳出してくださったのだろうと思う。訳書であることを忘れて日本語の本のように没頭できた。
また、この本でブルスティンは理論的な話もたっぷりしている。それももちろん有意義だ。2000 年代以降、アメリカ現代キャリア理論の２枚看板
は、日本でもよく知られるサヴィカスと、このブルスティンだ。この本では、ブルスティンの理論的な主張そのものも丁寧に訳しているばかりか、
日本語による解説が約 50 ページも付されている。日本語で読めるブルス
ティンの解説としては、質・量ともに、これまでに類を見ないものになっている。
是非、この本を手にとって、アメリカの労働者の生の声と、アメリカの
現代キャリア理論をどちらもたっぷり堪能していただきたいと思う。価値ある翻訳書である。
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高丸理香（お茶の水女子大学）
本書は、原書”The Importance of Work in an Age of Uncertainty: The
eroding work experience in America”(Oxford University Press; Blustein,2019)の邦訳本である。原書タイトルからうかがえるように、本書には、ア
メリカにおける「仕事経験の浸食」による不確実な時代で、あらためて「働くことの本質」を見つめなおすことを通して、すべての人に尊厳のある仕事を創出する提言につなげたいとする溢れんばかりのブルスティン博士の願いが込められている。そして、その願いを引き受けた監訳チームが編み出した『人間の仕事―意味と尊厳―』というタイトルからも、コロナパン
デミックによる喪失感から脱出しきれない現在の日本でこそ、本書の意義と重要性を伝えていかなければとする強い想いが伝わる、まるでビタミン剤のような本である。
本書の構成は、「１．生きていること：生活の中心的役割としての仕事」「２．生き残り、活き活きと働けること」「３．他者と共にいること」「４．

私たち自身よりもっと大きなものの一部であること」「５．やる気を出し、最高の自分になること」「６．ケアできること」「７．抑圧や嫌がらせを受けずに働けること」「８．仕事がないこと」「９．尊厳を持ち、機会を得て働けること：人間の生得権」の原書による９章に加えて、監訳チームによる「概説：人間の仕事を理解する」が追補されている。なお、概説では、本書をより深く理解するために、ワーキング心理学の概要に加えて、ブル
スティン博士の論文の 1 つである「働くことの関係性理論」（”A relational
theory of working”, Journal of Vocational Behavior, 79(1), 1-17, 2011）の邦訳が掲載されている。
このように、目次を眺めるだけでも豪華な一冊なのだが、読み始めると冒頭から惹きこまれてしまうのは、ブルスティン博士によるナラティブ・
インクワイアリー手法による研究から、さまざまな生きた語りが引用されているためであろう。本書は、ブルスティン博士がボストンの中心街にある公共職業安定所でインタビューをしたある日、4 人目の参加者から「ディヴィット、具合が悪そうね」と声をかけられたシーンから始まる。イン
タビューのなかで、参加者の多くが「社会から完全に排除されているわけではないが、完全に認められているわけでもない（p.3）
」状況を目の当たりにしたことで「働くことの本質」を掘り下げた本書の構想が練りあがったのである。
ここまでの紹介から分かるように、本書には働くことの本質にかかわるさまざまな視覚（経済的、社会的、心理的、教育的、社会的正義など）が豊富にインタビュー参加者から語られるが、特にそれらが交差している領域での問題として、第 7 章「抑圧や嫌がらせを受けずに働けること」のブルスティン博士の眼差しや試みには、深い気づきを得られる。つまり、人間が生まれながらに持つ権利としての「仕事を選択する自由」と「社会的抑圧と周縁化」の関係についてである。
労働市場と相互作用している社会・経済界に組み込まれた抑圧的な慣習と規範は、教育システムにも取り込まれている。仕事の世界にある生存や人との関係、創造力といったポジティブな結果をもたらすものだけではな
く、「必ずしも親切ではない（p.142）」結果をもたらすものも我々の生活に無意識に根付いていることについて、近年では大きな関心が寄せられている。しかし、ブルスティン博士は、それらの公正ではない状況そのものを明らかにするだけでは、仕事の本質は見えてこないと指摘する。なぜならば、それを明らかにしようとしているものもまた選択する自由を持っている人々であり、その本質を「見て見ぬふりをしている（p.48）」ことこそが問題だからである。

たとえば、女性は男性と同様な教育や業績があったとしても、職業選択が制限される経験をし続けてきたことで、暗黙裡にそれらの考えや願望が内面化されており、自らで自由に選択することをできなくしている。父も祖父も曾祖父もエンジニアであり、理科が好きでエンジニアに興味を持っていたメアリーが「自分にそんなことができるなんて思いもしませんでした。（p.152）」と自らの選択肢を狭めたケースは特徴的である。
本書では、ジェンダーのケース以外にも、人種・民族、障がい、社会的階級・貧困、移住などあらゆる場面における社会的アイデンティティとしての疎外化の語りが収録されている。研究や教育に携わる「選択する自由」
を持つ我々には、これらの真実を正面から受け止め、意図せずに「見て見ぬふりをする」ことから脱する努力が問われている。そして、尊厳ある人間の仕事についてより深く見つめていくことで、ようやく DE&I（Diversity,
Equity and Inclusion）の実現に一歩近づくということなのだろう。
■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【お知らせ】 第 45 回研究大会開催のご報告━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
第 45 回研究大会が以下の内容にて開催されました。多くの皆さまのご参加に御礼申し上げます。
日時 2023 年 10 月 28 日（土）～29 日（日）場

所 愛知教育大学

Ｈ

Ｐ https://jssce2023.onlinegakkai.com/【10 月 28 日（土）】◯キャリアカウンセラー研修講座◯大会実行委員会企画 公開シンポジウム
テーマ 「キャリア教育にかかわる者が持つべきマインドとは」登壇者 藤田晃之会員（筑波大学）
下村英雄会員（労働政策研究研修機構）
鈴木映司会員（沼津東高等学校）
渡邊江李賀氏（NPO 法人 ICDS、名古屋市立中学校キャリ
アナビゲーター）他
司

会 浦上昌則会員（南山大学）◯研究交流会◯定期総会

【10 月 29 日（日）】◯個人研究発表◯会員企画シンポジウム■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【お知らせ】 日本キャリア教育学会(編)『キャリア教育の射程』
出版のお知らせ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
情報委員会が定期配信をしているニューズレターが本になりました。
2019 年から 2022 年までの 4 年間の記事が詰まった一冊です。詳細は、以下よりご覧ください。
日本キャリア教育学会（編）『キャリア教育の射程』 実業之日本社
https://www.j-n.co.jp/books/?goods_code=978-4-408-41682-3■━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━【お知らせ】 学会への寄贈図書一覧（2023 年 8 月～10 月）━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
以下の図書につきまして、著者/出版社より本学会にご寄贈いただきました。ここに感謝申し上げます。
・「サビカス

キャリア構成理論―四つの“物語”で学ぶキャリアの形成と発達」マーク・L・サビカス（著）、水野修次郎・長谷川能扶子（監訳）
福村出版

2023

https://www.fukumura.co.jp/book/b631389.html
・「発達障害のある高校生のキャリア教育・進路指導ハンドブック―就労支援編」榎本容子・井上秀和（編著） 学事出版 2023
https://www.gakuji.co.jp/book/b10039707.html
・発達障害のある高校生のキャリア教 育・進路指導ハンドブック―
進学支援編」榎本容子・井上秀和（編著） 学事出版 2023
https://www.gakuji.co.jp/book/b10039706.html-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+◇日本キャリア教育学会ニューズレターは、日本キャリア教育学会
情報委員会が発行し、特集テーマに沿った記事を会員の皆様にお届けするものです。
◇会員の皆様のメールアドレス確認・登録を継続的にしております。
身の回りの会員でニューズレターが届いていない方がおられた場合、学会事務局（jssce-post@bunken.co.jp）宛に受信用メールアドレスから登録申請していただきますよう、お伝えください。
◇ニューズレターに対する皆様のご感想・ご意見・ご提案を随時お待ち
しております。情報委員会（jssce-ic@googlegroups.com）までお気軽にご連絡ください。
◇キャリア教育関連の著作を発刊・発表した会員は、是非とも学会事務局
まで献本いただければ幸いです。学会ウェブサイト上に書名と著者名を掲載した上で、書評欄で取り上げさせていただきます。
◇文中敬称略
日本キャリア教育学会情報委員会 発行
委員長：京免徹雄

副委員長：家島明彦

委員：市村美帆、高丸理香、竹内一真、
橋本賢二、本田周二、松尾智晶、
丸山実子、三保紀裕-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-+-