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騒音に対する住民意識調査(その３)
須田忠明

末岡伸一

庄司匡範＊

（＊現・環境改善部）

要旨

環境基準や規制基準の見直しの資料として、騒音に対する社会反応調査（住民意識調査）を平成 15 年度に引き続いて実施した。この調査は、新幹線鉄道騒音、在来線鉄道騒音及び道路交通騒音に曝露されている34 地域を対象にアンケートにより行った。この調査の結果によれば、道路沿道地域で騒音に悩まされている割合は 44%、新幹線鉄道沿線で 68%、在来線鉄道沿線では 52%となっていた。
また、このアンケート結果を基にドーズ・レスポンス曲線の検討を行った。この結果によれば、道路交通騒音、在来線鉄道騒音について 30 ％の住民が「不満」または「多少不満」と回答するのは Ldn で 55dB程度であった。なお、今回のアンケート調査からは、鉄道騒音と道路交通騒音について住民反応に明確な差異があるかについて判別できなかった。

キーワード：騒音、住民意識調査、社会反応調査、アンケート、ドーズ・レスポンス曲線、道路交通騒音、在来線鉄道騒音、新幹線鉄道騒音、等価騒音レベル、LdnSocial response investigation for noise (No.3)
SUDA Tadaaki, SUEOKA Shinichi, SHOUJI Masanori ＊＊ Environmental lmprovement Division

Summary

We carried out residents consciousness investigation (social response investigation) for environmental quality standard and regulation standards from 2004. This investigation, using aquestionnaire, was executed for 34 regions exposed to Shinkansen railroad noise, another railroad noise, and a road traffic noise. According to the result of the social response investigation,
the ratio annoyed by the noise was 44% in the road, 68% in the Shinkansen railroad and 52% in
the railroad.
And,ｗ e examined the dose-response curve using reply of questionnaire. It was Ldn=55dB
that 30% residents answer that it is dissatisfied and a little dissatisfied about railroad noise androad traffic noise. A clear difference of the response from residents about a railroad noise and aroad traffic noise was not admitted from this investigation.

Key words : noise, residents consciousness investigation, social resuponse investigation, questionnaire, dose-response curve, road traffic noise, railroad noise, Shinkansen railroad noise, Ldn東京都環境科学研究所年報 2005─ 202 ─
1

はじめにで行い、質問用紙を示して回答を求めた。アンケート

環境基準や規制基準の検討においては、アンケート調査期間は、平成 17 年 2 月 23 日から 3 月 12 日の日による住民意識調査が最も基本的な調査資料であり、中である。

この調査結果から作られたドーズ・レスポンス（曝露アンケート設問は多岐に渡っているため、詳細につ量・反応）曲線は、基準値の設定において重要な判断

いては前報 1-2）を参照してもらうが、「現在お住まいの基準となるもので、筆者らは平成 15 年度から調査研生活環境にどの程度満足しているか」と「この 1 年余究を行っている。このドーズ・レスポンス曲線は、横りを振り返って、音で悩まされたり、うるさいと感じ軸に騒音の値、縦軸に気になる等の回答割合を示すもているか」がキー設問であり、この回答を基本に整理のであり、今後予想される航空機騒音に係る環境基準、した。
具体的な調査対象家屋は、できるだけ想定している

新幹線鉄道騒音に係る環境基準などの改定において使騒音のみの場所が分析上好ましいので、例えば鉄道騒用されるものである。
本報告では、平成 16 年度に実施した調査結果とそ音が対象の場合は、自動車騒音に常時暴露されているれを用いたドーズ・レスポンス曲線に関して報告する。

幹線道路に面した家屋などは除外するのが適切である。
そのようにして予め住宅地図により指示した範囲の中2で、調査員が無作為に調査対象家屋を選定した。

住民意識調査(1)(3)

調査対象地域騒音実態調査道路交通騒音、鉄道騒音に暴露されている居住者の騒音実態については、基準点のレベル、減衰曲線及比較的多い地域を選定した。調査対象地域の詳細を表び暗騒音レベルにより各戸の値を推定した。基準点の1 に示す。

レベルは、道路交通騒音については、東京都環境局の(2)

資料 3）を使用し、鉄道騒音については、新幹線が 25

アンケート方式

アンケートについては、調査員による訪問面接方式

ｍ地点、在来線が 12.5 ｍ地点で列車種別に測定したLAE（単発騒音曝露レベル）とダイヤグラムから推定

表1

調査対象地域した。減衰曲線については、各調査対象地域を代表する地点で実測により作成した。暗騒音については、各調査対象地域において昼間及び夜間において測定を行った。
騒音実態調査期間は、平成 17 年 5 月から平成 17 年8 月のうち約 40 日間である。なお、測定機器は、普通騒音計及び精密騒音計を使用した。

3

住民意識調査の結果

(1)

道路沿道

ア

地域概要
都内においては、沿道法に基づく対策として、バッファービルへの助成、建築制限条例、防音工事助成等が行われており、これらの対策が実施された主要幹線道路である環状七号線沿道及び環状八号線沿道、また比較対照の意味から一般の幹線道路として交通量の多い甲州街道沿道、五日市街道沿道、青梅街道沿道、及びトラックの交通量の多い成木街道沿道を選定し、住民意識調査を実施した。

東京都環境科学研究所年報 2005─ 203 ─イ

騒音実態調査結果

する満足度を、図 1 に示す。生活環境の静けさに対し道路沿道の調査地域における基準点の騒音レベルを、て不満を感じている（「多少不満」及び「不満」、以下

表 2 に示す。ここで、基準点とは道路境界（官民境界）同様）割合は、環状七号線沿道全域で 60 ％、環状八のことであり、LAeq は一日の等価騒音レベル、LAeq,号線沿道全域で 50 ％弱、甲州街道沿道で 34 ％、青d は昼間の等価騒音レベル、LAeq, n は夜間の等価騒

梅･成木街道周辺で 55 ％、小金井街道周辺で 31 ％で音レベル、Lden は昼夕夜補正等価騒音レベル、 Ldn

あり、不満を感じている割合は、幹線道路沿道でもばは昼夜補正等価騒音レベルのことである。また、LB,らつきがあった。また、道路沿道全域では、不満を感d、LB, n はそれぞれ昼間の暗騒音、夜間の暗騒音のこじている割合が 40 ％を超えていた。とである。

②

最も悩まされている騒音

道路沿道については、区部の幹線道路や多摩の交通最も悩まされている騒音についての結果を、図 2 に量の多い地域において昼夜の等価騒音レベルの差が小示す。最も悩まされている騒音としては、いずれの地

さいか、あるいは差がない場合があることが特徴であ域も道路の自動車の音が占める割合が最も大きく、道る。

路全体では 44 ％であった。しかし、環状八号線沿道

また、トラック街道とも呼ばれている成木街道におの大田区南蒲田や杉並区南荻窪では、道路に次いで建いて、夜間の暗騒音が特に低いことが、特徴として挙設工事の音の割合が高かった。また、その他の騒音でげられる。

悩まされている意見として多かったのは、オートバイや暴走族、公園、カラスの鳴き声などであった。
表2

道路沿道の騒音レベル

ウ

アンケート調査結果①

生活環境の静けさに対する満足度
アンケート実施地域における生活環境の静けさに対

図2

最も悩まされている騒音（道路沿道）(2)

新幹線鉄道沿線ア

地域概要
東京都内には、東海道新幹線、東北新幹線等の多くの新幹線鉄道が乗り入れており、従来から環境対策が実施されてきた。特に、都内ではスピードを上げないように運行されており、防音塀等の環境対策も行われ
図1

生活環境の静けさに対する満足度（道路沿道）ているため、いわゆる新幹線独特の高速走行時の騒音東京都環境科学研究所年報 2005─ 204 ─はほとんど観測されない。そのため、比較的速度を上に悩まされているという意見は、横浜市周辺地域でげて走行している神奈川県、埼玉県で、住宅が多く存

82 ％、栗橋町周辺地域で 79 ％、白岡町周辺地域で在する地域について住民意識調査を実施した。

86 ％、行田市周辺地域で 83 ％と概ね 80 ％を超える

イ割合となっていた。

騒音実態調査結果
新幹線鉄道沿線の調査地域の騒音レベルを、表 3 に示す。どの地域においても、昼夜の差については、ほぼ似た傾向があった。
表3

新幹線鉄道沿線の騒音レベル

ウ

アンケート調査結果①

生活環境の静けさに対する満足度

図4

アンケート実施地域における生活環境の静けさに対最も悩まされている騒音（新幹線鉄道沿線）(3)

在来線鉄道沿線ア

地域概要

する満足度を、図 3 に示す。生活環境の静けさに対し都内には多くの在来線鉄道が設置されており、ほとて不満を感じている割合は、新幹線鉄道沿線全域でんどが通勤通学用に利用されている。いずれの路線に

52 ％、横浜市周辺地域で 51 ％、栗橋町周辺地域でおいても、ロングレールを中心として重量レールが使33 ％、白岡町周辺地域で 62 ％、行田市周辺地域でわれており、道床のメンテナンスも適切に実施され、53 ％であり、栗橋町を除けば 50 ％を超えていた。

軌道は良好に保たれている。車両には、比較的長編成の最新型の軽量車両が次々と投入されており、在来線鉄道の利用が多いことから地域住民の鉄道への理解度は高いと思われる。また、都内の渋滞対策として、踏切解消のための高架化工事が実施されており、今回はこれらの地域を外して、貨物列車の運行がない通勤通学用の平坦区間で住民意識調査を実施した。
イ

騒音実態調査結果
在来線鉄道沿線の調査地域の騒音レベルを、表 4 に示す。軌道沿線である世田谷区松原と、複線から単線になる地点の近い京急線の大田区南蒲田において昼夜
図 3 生活環境の静けさに対する満足度（新幹線鉄道沿線）②

最も悩まされている騒音
最も悩まされている騒音についての結果を、図 4 に示す。全ての地域において最も悩まされている騒音としては、鉄道の音が占める割合が顕著であり、全域では 68 ％にも達した。
生活環境の静けさに対する満足度では、不満を感じている割合は、栗橋町周辺地域の 33 ％から白岡町周辺地域の 62 ％までばらついていたが、ある種の騒音
東京都環境科学研究所年報 2005

表4

在来線鉄道沿線の騒音レベル

─ 205 ─の LAeq が低いことが、特徴として挙げられる。また、あり、特に大田区中央周辺地域では満足及び比較的満

青梅線沿線の昭島市、福生市において夜間の暗騒音が足という回答が得られず、常に鉄道騒音を意識して生特に低くなっていた。

活していると思われる。青梅線沿線全域では 55 ％で、ウ

アンケート調査結果

昭島市周辺で 42 ％、福生市周辺で 67 ％であった。

①

生活環境の静けさに対する満足度

在来線鉄道全域で見ると、48 ％の人が不満を感じてアンケート実施地域における生活環境の静けさに対いたが、生活環境の静けさに対する満足度は、アンケする満足度を、図 5 に示す。生活環境の静けさに対しート実施地域でかなり差があることがわかった。て不満を感じている割合は、京浜急行線沿線全域では②最も悩まされている騒音39 ％で、どの地域も似た傾向であった。京成線沿線全最も悩まされている騒音についての結果を、図 6 に

域では 50 ％であるが、葛飾区立石周辺では 76 ％であ示す。最も悩まされている騒音としては、鉄道の占めり、不満を抱いている傾向が強かった。また、京王線る割合がほとんどの地域において高く、在来線鉄道全沿線全域では 50 ％弱であるが、世田谷区給田周辺で域でみると 52 ％に達した。しかし、特にないとの意

60 ％、世田谷区上北沢周辺で 30 ％強と分かれた。西見の割合が世田谷区上北沢周辺、世田谷区松原周辺、

武線沿線全域では 50 ％弱で、どちらの地域も似た傾昭島市周辺で高かった。特に世田谷区松原周辺におい向であった。東急線沿線全域では、目黒区中根周辺でては、鉄道の音を挙げる人がいなかった。

は 62 ％、世田谷区松原周辺では 7 ％と大きな差があ鉄道騒音に悩まされている割合は、地域によって差った。これは、鉄道（中根）と軌道（松原）との違いがあるが 50 ％から 60 ％前後が多かった。しかし、葛によるものと思われる。

飾区立石周辺で 91 ％、大田区中央周辺で 94 ％とまた、京浜東北線沿線では、全域では 63 ％である

90 ％を超えるものもあった。これらの地域においてが、大田区中央で 81 ％、大田区西六郷周辺で 54 ％では、常に鉄道騒音を意識して生活していることが伺われる。

図 5 生活環境の静けさに対する満足度（在来線鉄道沿線）

図6

最も悩まされている騒音（在来線鉄道沿線）

東京都環境科学研究所年報 2005─ 206 ─
4

ドーズ・レスポンス曲線の検討

た、大田区西糀谷周辺地域で道路と飛行機、葛飾区四上記アンケート結果を元に、騒音に係るドーズ・レツ木周辺地域で道路と工場騒音に対して一部反応してスポンス曲線について検討を行った。

いる場合は、それぞれ 63.3 ％、69.7 ％と使用回答割(1)合が低くなっていた。

騒音の評価量評価量として通常ドーズ・レスポンス曲線に使われアている Ldn のほかに、LAeq, d と LAeq について整

道路交通騒音今回調査した道路沿道地域の全データから作成した理した。その理由は下記のとおりである。

LAeq, d、LAeq 及び Ldn による住民の反応割合は、

ア

図 7 に示すとおりである。

LAeq（一日の等価騒音レベル）
道路交通騒音などは、終日発生しており、一日の値一般に基準づくりに使用される「不満＋多少不満」が住民に大きな影響を与えていると考えられる。

を示す割合が 30 ％を示すのは、Ldn では 55dB 程度、イ

LAeq, d 及び LAeq では 50dB 程度であった。なお、

LAeq, d（昼間の等価騒音レベル）
東京都内においては、道路交通を除いて交通機関の昨年の報告 2）では騒音レベルが高い地域で一部曲線が夜間運行が原則として行われていないこと及び住民の乱れたが、今回の調査結果では、「不満」の割合で一部反応が主として昼間の状況により影響されると考えら曲線が乱れているものの、全体に良好な反応が得られれる。

た。

ウLdn（昼夜補正等価騒音レベル）
シュルツ曲線など欧米の報告書では、夜間の等価騒音レベルについて 10dB 加算した Ldn が用いられており、日欧の比較検討のために算出した。
(2)

ドーズ・レスポンス曲線

今回のアンケートにおいては、「現在お住まいの地域の生活環境にどの程度満足しているか」というキー設問が設定してあり、この設問のうち、「静けさ」について、「不満」及び「不満＋多少不満」の回答を示した割合からドーズ・レスポンス曲線を作成した。
なお、この調査は、道路交通騒音、鉄道騒音が顕著と思われる地域を選んで実施したが、回答者によっては、明らかに他の音源に強く反応している場合があった。例えば、鉄道騒音の調査地点において、道路交通騒音に対して強い不快を感じている場合である。そこ
で、設問において、調査対象でない音源を最も悩まされる音とした回答を集計から除いて整理を行った。
表 5 に音源別に整理した回答数及び集計に使用した
図7

回答数を示す。概ね 80 ％弱以上の回答が使用できた。
しかし、環八沿いの大田区南蒲田周辺地域のように建設工事に対して一部反応している場合で 63.3 ％、まイ

道路交通騒音に対する住民反応

新幹線鉄道騒音
今回調査した新幹線鉄道沿線地域の全データから作成した LAeq, d、LAeq 及び Ldn による住民の反応割
表5

調査地域と使用回答数

合は、図 8 に示すとおりである。
横軸の騒音レンジが狭くなっているが、これは、新幹線は比較的長編成であることから距離による減衰量が少なく、軌道からの距離による差が生じにくい事によるものである。また、測定した場所も横浜市を除け
東京都環境科学研究所年報 2005─ 207 ─
音レベルによっては極端に少なく早急な結論は控えた
いが、在来線に比べて列車本数は少ないものの、当該地域で利用されないことや、都心部と違って比較的他の音源に悩まされる割合が少ないことが、影響したものと思われる。
ウ

在来線鉄道騒音
今回調査した在来線鉄道沿線地域の全データから作成した LAeq, d、LAeq 及び Ldn による住民の反応割合は、図 9 に示すとおりである。
なお、調査結果によれば、「不満＋多少不満」を示す割合が 30 ％となるのは、Ldn で 55dB、LAeq, d 及
び LAeq で 50 〜 55dB 程度であった。
昨年の報告 2）では鉄道全体で「不満＋多少不満」を示す割合が 30 ％となるのは、Ldn で 55dB、LAeq,d 及び LAeq で 50 〜 55dB 程度であり、今回もほぼ同様の傾向が見られた。
エ図8

新幹線騒音に対する住民反応

音源別比較
3 つの音源別に区分した「不満＋多少不満」との回答の割合を整理したものを図 10 に示す。新幹線鉄道
騒音について、一部で曲線が乱れているが、これはデータ数が少ないためであり、レベルの低い地域等についてのデータ収集を検討する必要性が認められた。
これによれば、「不満＋多少不満」の割合が 30 ％となるのは、道路交通騒音及び在来線鉄道騒音では Ldnで 55dB 程度であった。また、LAeq, d 及び LAeq では道路交通騒音で 50dB 程度、在来線鉄道騒音で 50〜 55dB 程度であった。なお、十分な解析が可能なほ
どデータが収集されていない現状があり、音源別に反応に差があるかについては、アンケート数の増加など引続き検討する必要がある。
また、欧州では鉄道騒音の基準において約 5dB 程度基準を緩くする事が行われている。それは、鉄道騒音については住民の許容度が高いとされ、基準値に差が設けられたものである。この「鉄道ボーナス」については、我が国の環境基準などの改定においても重要な
図9

在来線鉄道騒音に対する住民反応

ば防音塀の設置された高架であり、軌道に近い住宅に検討課題となるが、今回の調査結果を含め、データの収集を待って解析したい。

おいてもレベルが低くなっていることによるものと思5われる。
なお、調査結果によれば、「不満＋多少不満」を示す

まとめ今回の住民意識調査を通じて、都内における騒音実割合は、いずれの区分でも 45dB で 30 ％を超えてお態について以下の知見を得た。

り、反応割合が若干高い傾向があった。データ数が騒(1)

今回調査を行った道路沿道地域で騒音に悩まされ東京都環境科学研究所年報 2005─ 208 ─
必要があるが、引き続きデータ収集が必要と認められた。

6

おわりに
本報告は、平成 16 年度に実施した騒音の影響に対する住民意識調査のアンケート結果について集計し、ドーズ・レスポンス曲線の検討を行ったものである。
当然にもこの種の調査は、各音源ごとに相当数の回答により整理するのが望ましいものであり、各機関における調査が、引続き実施されている。筆者らとしても
平成 15 〜 16 年度のデータや他機関の調査結果を総合的に解析する予定であり、別途報告する。
なお、この研究は、環境省委託研究として実施したものである。

参考文献
1）庄司匡範、末岡伸一：騒音に対する住民意識調査（その 1）、東京都環境科学研究所年報、pp131-139、（2004）2）末岡伸一、庄司匡範：騒音に対する住民意識調査（その 2）、東京都環境科学研究所年報、pp140-144、（2004）
3）東京都環境局：平成 15 年度道路交通騒音振動調査
報告書、平成 17 年 2 月

図 10

音源別の住民反応ている割合は 44 ％、新幹線鉄道沿線で 68 ％、在来線鉄道沿線では 52 ％であった。
(2)

道路交通騒音及び在来線鉄道騒音では、Ldn が55dB で 30 ％の住民が不満もしくは多少不満に感じていた。
(3)

音源別に反応に差があるかについては、検討する
東京都環境科学研究所年報 2005