投資信託説明書（交付目論見書）
使用開始日：2024 年 5 月 22 日

楽天グローバル・バランス（安定型/成長型/積極型）
ほうじょう（愛称）豊饒の木
追加型投信／内外／資産複合

商品分類および属性区分
商品分類

属性区分

投資対象資産単位型・追加型 投資対象地域（収益の源泉）
追加型

内外

資産複合

投資対象資産決算頻度 投資対象地域 投資形態 為替ヘッジ

その他資産（投資信託証券（資産複合（株式、債券、
年１回
不動産投信、商品先物）資産配分固定型））

グローバル ファンド・オブ・（日本を含む） ファンズ

なし

※属性区分に記載している「為替ヘッジ」欄は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商 品 分 類および属 性 区 分の定 義につきましては、一 般 社 団 法 人 投 資 信 託 協 会のホームページ（https://www.toushin.or.jp/）
をご参照ください。

ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。
●本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）
第13条の規定に基づく目論見書です。
●この投資信託説明書（交付目論見書）
により行なう「楽天グローバル・バランス（安定型／成長型／積極型）」の募集については、委託会社は、金融商品取引法第5条の規定により有価証券届出書を2024年5月21日に関東財務局長に提出し、2024年5月22日にその効力が生じております。
●当ファンドは、商品内容に関して重大な変更を行なう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（ 昭和26年法律第198号）に基づき事前に受益者の意向を確認する手続を行ないます。
●投資信託の財産は受託会社において信託法に基づき分別管理されています。
●投 資 信 託 説 明 書（ 請 求目論 見 書 ）については、販 売 会 社にご 請 求いただければ 、当該 販 売 会 社を通じて交付いたします。また、本書には投資信託約款の主な内容が含まれておりますが、投資信託約款の全文は、投資信託説明書（請求目論見書）に掲載されております。
●販 売 会 社に投 資 信 託 説 明 書（ 請 求目論 見 書 ）をご 請 求された場 合 は、その 旨をご自身で 記 録しておく
ようにお願いいたします。
●当ファンドに関する投 資 信 託 説 明 書（ 請 求目論 見 書 ）を含む情 報は、委 託 会 社のホームページで閲 覧 、ダウンロードすることができます。
●ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等については、下記の照会先までお問い合わせください。
委託会社の照会先

https://www.rakuten-toushin.co.jp/
電話 ： 03-6432-7746【委託会社】
ファンドの運用の指図を行なう者
楽天投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
設立年月日：2006年12月28日
資本金：150百万円（2024年2月末現在）
運用する投資信託財産の合計純資産総額：
2,483,968百万円（2024年2月末現在）

受付時間 ： 営業日の午前9時から午後5時まで【受託会社】
ファンドの財産の保管および管理を行なう者
三井住友信託銀行株式会社

ファンドの目的・特色ファンドの目的
世界各国の取引所に上場されている投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含みます。）の株式、債券、不動産投資信託（REIT）、商品（コモディティ）へ実質的に分散投資を行ない、長期的な投資信託
財産の成長を目指して運用を行ないます。

ファンドの特色
長期投資を目的とし、資金の特性に応じて3種類のファンドをご用意しました。
理想的な資産形成のために、
リスク許容度等、資金の特性に応じて「安定型」「成長型」「積極型」の
3つのファンドよりお選びいただけます。

積極型

高期 待リターン

成長型

株式への投資を重視

安定型
株式と債券の投資比率が
概ね均衡

先進国株式
新興国株式
先進国債券

新興国債券
REIT
コモディティ

低債券への投資を重視
小

資産クラス

リスク許容度

大

株式

安定型

構成割合
成長型

積極型
40～50 %

債 券 その他

15～35 %

30～45 %

新興国株式

0～10 %

2.5～12.5 %5～15 %

先進国債券

55～75 %

30～45 %

10～20 %

新興国債券

0～10 %

2.5～12.5 %5～15 %

REIT

0%

0～10 %

5～15 %

コモディティ

0%0～10 %

5～15 %

先進国株式※上記の円グラフは、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値（上限と下限の中間の値）を用いて楽天投信投資顧問株式会社が作成したイメージ図です。運用環境の変化等の理由により、実際のファンド運用における各資産クラスの構成割合は、原則として上表に示した範囲内となります。

●組入れた投資信託証券は、定期的にモニターし、この信託全体のリスク分散等を考慮して、組入比率の調整を行ないます。
また、組入れた投資信託証券の入替えを行なう場合もあります。
●実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
※資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合があります。
※各ファンドは、
ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行ないます。
1

ファンドの目的・特色
世界中の様々な資産にバランス良く分散投資します。
「楽天グローバル・バランス（安定型／成長型／積極型）」の組入対象上場投資信託証券（ETF）
への投資を通じて、世界中の株式、債券、不動産投資信託（REIT）、商品（コモディティ）等、様々な資産に幅広く分散投資します。
投資対象

内容

先進国株式

米国や世界の先進国における株式市場の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果（手数料および経費控除前）をあげることを目標とします。

新興国株式

新 興 国における株 式 市 場の動 向を示す指 数の価 格または利 回り等の実績に概ね対応する投資成果（手数料および経費控除前）をあげることを目標とします。

先進国債券

米国や世界の先進国における債券市場の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果（手数料および経費控除前）をあげることを目標とします。

新興国債券

新興国における債券市場の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応
する投資成果（手数料および経費控除前）をあげることを目標とします。

REIT

米国や世界の不動産投資信託（REIT）の動向を示す指数の価格または利回り等の実績に概ね対応する投資成果（手数料および経費控除前）をあげることを目標とします。

コモディティ

コモディティ市場ならびに各コモディティの動向を示す指数の実績に概ね対応する投資成果（手数料および経費控除前）をあげることを目標とします。

※上記は、各投資対象に関する一般的な記述です。実際に組入れる投資信託証券は、原則として、上記の記述に概ね該当する投資信託証券になります。

ファンド

投 資 家（ 受 益 者 ）申込金

投資信託証券

楽天グローバル・
バランス
（安定型）

投資

楽天グローバル・
バランス
（成長型）

損益

楽天グローバル・
バランス
（積極型）

投資

ＥＴＦ
ＥＴＦ
ＥＴＦ

主な投資対象
投資

損益
投資

ＥＴＦ
損益

・
・
・

収益分配金
償 還 金
一部解約金

ファンドの仕組み

世界各国の株式
世界各国の債券
ＲＥ
Ｉ
Ｔ
コモディティ

損益

分配方針
・毎年8月20日（休業日の場合は翌営業日）に決算を行ない、収益分配方針に基づき分配を行ないます。ただし、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
分配対象額の範囲は、繰越分を含めた経費控除後の利子・配当等収益と売買益（評価益を含みます。）
等の全額
とします。
収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行なうものではありません。

主な投資制限・株式への直接投資は行ないません。
・投資信託証券への投資割合には制限を設けません。
・外貨建資産への投資割合には制限を設けません。
2

投資リスク
基準価額の変動要因
当ファンドが投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。当ファン
ドは、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
また、登録金融機関で当ファンドを購入した場合は、投資者保護基金による支払対象ではありません。投資信託
財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資家の皆様には、当ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
●主な変動要因
価格変動リスク
株価変動リスク
金利変動リスク
為替変動リスクカントリー・リスク

取引所に上場されている投資信託証券は、上場市場で取引が行われ、市場の需給を受けて価格が決定します。市場価格の変動により、基準価額が変動することがあります。
投資信託証券への投資を通じて、実質的に株式を投資対象とする場合があります。
株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動し、その結果、基準価額が変動することがあります。
投資信託証券への投資を通じて、実質的に債券を投資対象とする場合があります。
投資対象としている国の金利水準が上昇（低下）した場合には、一般的に債券価格は下落（上昇）
し、基準価額の変動要因となります。
投資信託証券への投資を通じて外国の有価証券等に投資を行なう場合は、各国通貨の対円での為替レートの変動によりファンドの基準価額が変動します。ファン
ドは、実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを行なわないため、為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
投資信託証券への投資を通じて、海外の金融・証券市場に投資を行なう場合には、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した
場合に、基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。また、投資対象先が新興国市場の場合には、先進国に比べて、これらのリスクが高いことが想定されます。

ファンドの資金流 解 約 資 金のために保 有する有 価 証 券を売 却した場 合 、取引執 行コストがかかり、出に伴う基準価額 ファンドの基準価額の下落要因となります。また、売却の際の市況動向や取引量等の状況によっては、基準価額が大きく変動する可能性があります。
の変動リスク
信用リスク
流動性リスク
不動産市場に関するリスク
商品市況の変動リスク

投 資 信 託 証 券への投 資を通じて実 質 的に投 資している有 価 証 券 等の発 行 体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、基準価額の下落要因となります。
取引所に上場されている投資信託証券の流動性が低い場合、希望する価格で希望する数量を取引できない場合があり、ファンドの基準価額の変動要因になります。
また、換金の申込みの受付が中止となる可能性や換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
投資信託証券への投資を通じて、実質的に不動産投資信託（REIT）
を投資対象とする
場合があります。REITの価格変動により、基準価額が変動することがあります。
投資信託証券への投資を通じて、実質的に商品先物取引等を投資対象とする場合があります。商品先物取引等の価格が変動した場合には、基準価額の変動要因となります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点●当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
●当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払
いが遅延する可能性があります。
●当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
●市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
3

投資リスク
リスクの管理体制委託会社では、
コンプライアンス部を設置し全社的なリスク管理を行っています。コンプライアンス部は、投資信託財産の運用状況の評価・分析と運用プロセスおよびリスク管理状況のモニタリング、投資信託財産の運用等についての法令諸規則や投資信託約款の遵守状況等のモニタリングを行います。それらの結果に基づき、必要に応じて是正指導を行うなど、適切な管理・監督を行います。
また、
コンプライアンス部は投資信託財産の流動性リスクのモニタリングを行うとともに、緊急時対応策の策定・検証等を行い
ます。

参考情報
■ファンドの年間騰落率および分配金再投資
基準価額の推移■ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

楽天グローバル・バランス（安定型）（円）
35,00030,000（%）（2019年3月～2024年2月）
100
当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
80

（％）
100

最大値
80

25,00060

60

20,00040

40

15,00020

20

10,000

0

0

5,000

-20

-20

-40
0
2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月 2023年3月 2024年2月-40※上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率および分配金再投資基準価額の推移を表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、
分配金再投資基準価額に基づいて計算した
騰落率であり、
実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額であり、実際の基準価額と異なる場合があります。
（分
配実績がない場合は、分配金再投資基準価額は基準価額と同じです。
）（2019年3月～2024年2月）

平均値
最小値

4.7

9.8

16.6

8.9
-0.7

当ファンド 日本株

6.1

4.4

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるよう、
上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンド
および他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、分配金再投資基準価額に基づいて計算した騰落率であり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

楽天グローバル・バランス（成長型）（円）
35,00030,000（%）（2019年3月～2024年2月）
100
当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
80

（％）
100

最大値
80

25,00060

60

20,00040

40

15,00020

20

10,000

0

0

5,000

-20

-20

-40
0
2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月 2023年3月 2024年2月-40※上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率および分配金再投資基準価額の推移を表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、
分配金再投資基準価額に基づいて計算した
騰落率であり、
実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額であり、実際の基準価額と異なる場合があります。
（分
配実績がない場合は、分配金再投資基準価額は基準価額と同じです。
）（2019年3月～2024年2月）

平均値
最小値

7.7

9.8

16.6

8.9
-0.7

当ファンド 日本株

4.4

6.1

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるよう、
上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンド
および他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、分配金再投資基準価額に基づいて計算した騰落率であり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

4

投資リスク
参考情報■ファンドの年間騰落率および分配金再投資
基準価額の推移■ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較

楽天グローバル・バランス（積極型）（円）
35,00030,000（%）（2019年3月～2024年2月）
100
当ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）
80

（％）
100

（2019年3月～2024年2月）
最大値

80

25,00060

60

20,00040

40

15,000

20

20

平均値
最小値

10.0
10,000

0

0

5,000

-20

-20

-40
0
2019年3月 2020年3月 2021年3月 2022年3月 2023年3月 2024年2月-40※上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率および分配金再投資基準価額の推移を表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、
分配金再投資基準価額に基づいて計算した
騰落率であり、
実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※分配金再投資基準価額は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額であり、実際の基準価額と異なる場合があります。
（分
配実績がない場合は、分配金再投資基準価額は基準価額と同じです。
）

9.8

16.6

-0.7

当ファンド 日本株

4.4

6.1

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

※当ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるよう、
上記5年間の各月末における直近1年間の騰落率の平均・最大・最小を、当ファンド
および他の代表的な資産クラスについて表示したものです。
※当ファンドの年間騰落率は、分配金再投資基準価額に基づいて計算した騰落率であり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。
※すべての資産クラスが当ファンドの投資対象とは限りません。

各資産クラスの騰落率は以下の各指数の騰落率です。
日本株・
・
・
・
・S＆P日本総合指数（トータル・リターン、
円ベース）
先進国株・
・
・S＆P先進国総合指数（除く日本、
トータル・リターン、
円換算ベース）
新興国株・・・S＆P新興国総合指数（トータル・リターン、
円換算ベース）
日本国債・・・ブルームバーグ・グローバル国債：日本インデックス（円ベース）
先進国債・・・ブルームバーグ・グローバル国債（日本除く）
インデックス（円ベース）
新興国債・・・ブルームバーグ新興市場自国通貨建て高流動性国債インデックス（円ベース）※海外の指数は、
為替ヘッジなしによる投資を想定して、円換算しております。
※上記各指数に関する知的財産権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。

5

8.9

運用実績
2024年2月29日現在※過去の実績を示したものであり、将来の成果を示唆・保証するものではありません。

基準価額・純資産の推移
2014年2月28日～2024年2月29日（円）
18,00016,000

楽天グローバル・バランス
（安定型）

（百万円）
600

純資産総額
（右軸）
基準価額
（左軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）

500

14,000400

12,000300

10,000

200

8,000

100

6,000
2014/2/28

2016/2/29

2018/2/28

2020/2/28

2022/2/28

楽天グローバル・バランス
（安定型）
基準価額
17,351円
純資産総額
154百万円

02024/2/29

2014年2月28日～2024年2月29日（円）
25,00020,000

楽天グローバル・バランス
（成長型）

（百万円）
2,000

純資産総額
（右軸）
基準価額
（左軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）

1,500

15,0001,000

10,000500

5,000
2014/2/28

2016/2/29

2018/2/28

2020/2/28

2022/2/28

楽天グローバル・バランス
（成長型）
基準価額
24,198円
純資産総額
520百万円

02024/2/29

2014年2月28日～2024年2月29日（円）
30,00025,000

楽天グローバル・バランス
（積極型）

（百万円）
5,000

純資産総額
（右軸）
基準価額
（左軸）
分配金再投資基準価額
（左軸）

4,000

20,0003,000

15,0002,000

10,000

1,000

5,000
2014/2/28

2016/2/29

2018/2/28

2020/2/28

2022/2/28

02024/2/29

楽天グローバル・バランス
（積極型）
基準価額
29,154円
純資産総額
3,401百万円※「分配金再投資基準価額」は、税引前分配金を分配時にファンドへ再投資したものとみなして計算しています。
※基準価額の計算において信託報酬は控除しています。

分配の推移（10,000口当たり、税引前）
楽天グローバル・バランス
（安定型）
第10期
決算期
2019年8月
分配金
0円

第11期
2020年8月
0円

第12期
2021年8月
0円

第13期
2022年8月
0円

第14期
2023年8月
0円

設定来累計

楽天グローバル・バランス
（成長型）
第10期
決算期
2019年8月
分配金
0円

第11期
2020年8月
0円

第12期
2021年8月
0円

第13期
2022年8月
0円

第14期
2023年8月
0円

設定来累計

楽天グローバル・バランス
（積極型）
第10期
決算期
2019年8月
分配金
0円

第11期
2020年8月
0円

第12期
2021年8月
0円

第13期
2022年8月
0円

第14期
2023年8月
0円

設定来累計

0円

0円

0円

※分配金は、収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。分配金が支払われない場合もあります。

6

運用実績
主要な資産の状況
楽天グローバル・バランス
（安定型）

投資比率
銘柄名
（％）
1 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF 63.7
2 iシェアーズ MSCI EAFE ETF
14.0
3 iシェアーズ・コア S&P 500 ETF 12.2
4 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF 5.0
iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・ 4.6
5 マーケット債券 UCITS ETF
短期金融資産、
その他
0.6
合計
100.0

楽天グローバル・バランス
（成長型）

投資比率
銘柄名
（％）
1 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF 35.9
2 iシェアーズ MSCI EAFE ETF
20.9
3 iシェアーズ・コア S&P 500 ETF 19.2
iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・ 7.0
4 マーケット債券 UCITS ETF
5 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF 6.9
6 iシェアーズ 米国不動産 ETF
4.6
iシェアーズ
S&P
GSCI™コモディ
ティ・
7 インデックス・トラスト
4.6
短期金融資産、
その他
0.9
合計
100.0

楽天グローバル・バランス
（積極型）

投資比率
（％）
1 iシェアーズ MSCI EAFE ETF
25.6
2 iシェアーズ・コア S&P 500 ETF 22.9
3 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF 13.3
4 iシェアーズ 米国不動産 ETF
9.4
5 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF 9.4
iシェアーズ S&P GSCI™コモディティ・ 9.3
6 インデックス・トラストiシェアーズ
J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・ 9.2
7 マーケット債券
UCITS ETF
短期金融資産、
その他
0.9
合計
100.0
銘柄名

※投資比率は、純資産総額に対する各資産の評価額（円ベース）の比率です。
※投資比率は、小数点第2位を四捨五入しています。

年間収益率の推移（暦年ベース）
当ファンドには、ベンチマークはありません。
40%

楽天グローバル・バランス
（安定型）

30%
20%
10%
0%
-10%
-20%

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

2023年

2024年

2022年

2023年

2024年

2022年

2023年

2024年

楽天グローバル・バランス
（成長型）

40%
30%
20%
10%
0%
-10%
-20%

2015年

2016年

2017年

2018年

当ファンドには、ベンチマークはありません。

2019年

2020年

2021年

楽天グローバル・バランス
（積極型）

40%
30%
20%
10%
0%
-10%
-20%

2015年

2016年

2017年

2018年

2019年

2020年

2021年

※ファンドの「年間収益率」
は、「税引前分配金再投資基準価額」の騰落率です。
※2024年は2月末までの騰落率を表しています。

最新の運用状況については、委託会社のホームページでご確認いただけます。
7

追加的記載事項
投資対象ファンドの概要（2024年2月末現在）

資産クラス

株式

投資対象ファンド
先進国株式

iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
iシェアーズ MSCI EAFE ＥＴＦ

新興国株式

iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ＥＴＦ

先進国債券

iシェアーズ 世界国債 ＵＣＩ
ＴＳＥＴＦ

新興国債券

iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券
ＵＣＩ
ＴＳＥＴＦ

不動産投資信託（ＲＥＩＴ）

不動産投信

iシェアーズ 米国不動産 ＥＴＦ

商品（コモディティ）

商品

債券

iシェアーズ S&P GSCI™ コモディティ・インデックス・トラスト

8

手続・手数料等
お申込みメモ購

入

単位

販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。

購

入

価

額

※ファンドの基準価額は１万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認
ください。

購

入

代

金

販売会社が定める所定の日までに販売会社の定める方法でお支払いください。

換

金

単

位

販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。

換

金

価

額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額

換

金

代

金

原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。

切

原則として営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって間 異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。

申

込

締

時

購入申込受付日の翌営業日の基準価額※なお、2024年11月5日より東京証券取引所の取引時間が午後3時30分までに変更される予定です。
これにより、ファンドの申込締切時間が変更される場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。

購 入 の 申 込 期 間

2024年5月22日から2024年11月20日まで※申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

購 入・換 金 申 込 不 可 日

ニューヨーク、
ロンドン証券取引所の休業日およびニューヨーク、ロンドンにおける銀行
休業日に当たる場合は、申込みの受付を行ないません。

換投資信託財産の資金管理を円滑に行なうため、大口の換金申込には制限を設ける
場合があります。

金制

限取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを購 入・換 金 申 込 受 付
得ない事情があるときは、委託会社の判断により、購入・換金申込みの受付を中止するの 中 止 および 取 消し
ことおよびすでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。
信

繰

託

上

決

無期限
（2009年8月7日設定）

期

間

償

委託会社は、信託を終了させることが受益者のため有利であると認めたとき、受益権口数が10億口を下回ることとなったとき、正当な理由があるとき、またはやむを得ない事情
還が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させる
ことができます。

算※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。

日 原則として、毎年8月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
毎決算時に、原則として「収益分配方針」に基づいて分配を行ないます。

収

益

分

※ただし、必ず分配を行なうものではありません。
配 （注）当ファンドには、「分配金受取コース」と「分配金再投資コース」があります。なお、お取扱い可能なコースおよびコース名については、販売会社により異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。

信 託 金 の 限 度 額

委託会社が受益者に対して行なう公告は、電子公告により行ない次のアドレスに掲載
告 します。
https://www.rakuten-toushin.co.jp/

公
運

課

9

各ファンドにつき1兆円

用

税

報

告

関

書

毎決算時および償還時に交付運用報告書を作成し、販売会社を通じて知れている受益者に交付します。

係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
・公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
・当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
・配当控除の適用はありません。

手続・手数料等ファンドの費用・税金
ファンドの費用
投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

3.3％（税抜3％）を上限として、販売会社が定める料率とします。
詳しくは販売会社にお問い合わせください。

信託財産留保額ありません。

購入時の商品説明ならびに事務手続き等にかかる費用の対価として、販売会社に支払われます。

投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用 信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総（ 信 託 報 酬 ） 額に年1.023％（税抜0.93％）の率を乗じて得た額とします。

運用管理費用（信託報酬）＝運用期間中の基準価額×信託報酬率※ファンドの運用管理費用（信託報酬）
は日々計上され、毎計算期間の最初の6ヵ
月終了日および毎計算期末または信託終了時に、投資信託財産中から支弁し
ます。

純資産総額
運用管理費用（信託報酬）の配分

200億円超500億円超200億円以下500億円以下
の部分
の部分
の部分

委託会社

委託した資金の運用の対価
年0.44％
年0.385％
年0.33％（税抜0.40％）（税抜0.350％）（税抜0.30％）

販売会社

購入後の情報提供、交付運用報告書等各種
年0.55％
年0.605％
年0.66％
書類の送付、口座内でのファンドの管理等の（税抜0.50％）（税抜0.550％）（税抜0.60％） 対価

受託会社
投資対象とする投資信託証券における報酬

年0.033％（税抜0.03％）

運用財産の管理、委託会社からの指図の実
行の対価

年0.03～0.75％程度＊投資対象とする投資信託証券の管理報酬等

その他の費用・ 以下の費用・手数料は、投資信託財産中から支払われます。
手 数 料 ・信託事務の処理に要する諸費用
・投資信託財産にかかる監査報酬
・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用（注）・その他投資信託財産の運営にかかる費用（注）・組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料
・外貨建資産の保管に要する費用 等
監査費用は日々計上され、毎計算期間の最初の６ヵ月終了日および毎計
算期末または信託終了時に支払われます。
その他の費用・手数料等はその都度支払われます。

・信託事務の処理に要する諸費用：投資信託
財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用および受託会社の立替えた立替金の利息、投資信託財産において資金借入れを行なった場合の利息・投資信託財産にかかる監査報酬：監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用・法定書類の作成・印刷・交付にかかる費用：有価証券届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷および提出等にかかる費用
・その他投資信託財産の運営にかかる費用：計理業務およびこれに付随する業務にかかる（注）
該当業務を委託する場合のその委託費用を含みます。
※これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前 費用
・組入有価証券の売買の際に発生する売買委に料率や上限額を表示することができません。
託手数料：有価証券の売買の際、売買仲介人に支払う手数料
・外貨建資産の保管に要する費用：海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管および資金の送金・資産の移転等に要する費用※費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、
あらかじめ見積もることができないため表示することができません。
＊2024年2月末現在。今後、投資内容によりこの数値は変動します。なお、各投資対象ファンドにより管理報酬等が異なることや各投資対
象ファンドの組入比率により実質的な組入ファンドの管理報酬等が変動すること等から、一律に費用を明示することができません。

10

手続・手数料等
税金
税金は、下表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
時期
分配時
換金
（解約）
時
および償還時項目
所得税および
地方税
所得税および
地方税

税金
配当所得として課税されます。
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税されます。
換金（解約）時および償還時の差益（譲渡益）に対して20.315％※少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」
をご利用の場合NISAは、少額上場株式等に関する非課税制度です。
NISAをご利用の場合、一定の額を上限として、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託などから生じる配当所得および譲渡所得が無期限で非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設し、税法上の要件を満たした商品を購入するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※外国税額控除の適用となった場合には、分配時の税金が上記と異なる場合があります。
※法人の場合は、上記と異なります。
※上記は、2024年2月末現在のものです。税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

（参考情報）
ファンドの総経費率
安定型
成長型
積極型

総経費率（①＋②）
1.81％
1.56％
1.49％

対象期間：2022年8月23日～2023年8月21日①運用管理費用の比率
1.02％
1.02％
1.02％

②その他費用の比率
0.79％
0.54％
0.47％
（表示桁数未満を四捨五入）※対象期間の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料および有価証券取引税を含みません。消費税
等のかかるものは消費税等を含みます。）
を対象期間の平均受益権口数に平均基準価額（1口当たり）
を乗じた数で除した値（年率）です。
※その他費用は、投資先ファンド（当ファンドまたは、マザーファンドが組み入れている投資信託証券（マザーファンドを除きます。））
が支払った費用を含みます。
※投資先ファンドの費用は、計上された期間が異なる場合があります。
※これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。
※運用管理費用の内訳等の詳細につきましては、対象期間の運用報告書（全体版）
をご覧ください。

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