投資信託説明書（交付目論見書）

フィデリティ・
スリー・ベーシック・ファンド
愛称： 水と大地とエネルギー

追加型投信／内外／株式2019.05.11

商品分類
単位型・追加型

属性区分

投資対象資産
投資対象地域（収益の源泉）

追加型投信

内外

株式

投資対象資産

決算頻度

投資対象地域

投資形態

為替ヘッジ

その他資産（投資信託証券（株式（一般）））

年２回

グローバル
（含む日本）

ファミリーファンドなし※属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
※商品分類及び属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会のホームページ（http://www.toushin.or.jp）
をご参照ください。
●●●

本書は、金融商品取引法（昭和23年法律第25号）第13条の規定に基づく目論見書です。
投資信託説明書（請求目論見書）は、委託会社のホームページで閲覧、ダウンロードできます。また、本書には投資信託約款の主な内容が含まれておりますが、投資信託約款の全文は投資信託説明書（請求目論見書）に掲載されております。
ファンドの販売会社、ファンドの基準価額等の詳細情報は、下記委託会社の照会先までお問い合わせください。

委託会社［ファンドの運用の指図を行なう者］

フィデリティ投信株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第388号
設立年月日：1986年11月17日
資本金：金10億円（2019年３月末現在）
運用する投資信託財産の合計純資産総額…
３兆2,706億円（2019年３月末現在）
受託会社［ファンドの財産の保管及び管理を行なう者］

三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社●この投資信託説明書（交付目論見書）
により行なうフィデリティ・スリー・ベーシック・

ファンドの募集については、委託会社は、金融商品取引法第５条の規定により有価証券届出書を2018年11月13日に関東財務局長に提出し、2018年11月14日にその届出の効力が生じております。

●ファンドの商品内容に関して重大な変更を行なう場合には、投資信託及び投資法人に関する法律（昭和26年法律第198号）に基づき、事前に受益者の皆様にご意向を確認させていただきます。

●ファンドの財産は、信託法（平成18年法律第108号）に基づき受託会社において分別管理されています。

●投資信託説明書（請求目論見書）
は、販売会社にご請求いただければ当該販売会社を通じて交付いたします。なお、販売会社にご請求された場合は、その旨をご自身で記録しておくようにしてください。

●ご購入に際しては、本書の内容を十分にお読みください。

〈照会先〉

0120-00-8051 （受付時間：営業日の午前９時～午後５時）● ホームページ： http://www.fidelity.co.jp/fij/● フリーコール：ＩECR1905-002-K

1. ファンドの目的・特色ファンドの目的

ファンドは、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的に運用を行ないます。

ファンドの特色ド受益証券への投資を通じて、主として世界各国の取引所に上場（これに準ずるものを１ 各マザーファン含みます。）されている、クリーン・エネルギー関連企業、ウォーター・ビジネス関連企業、食糧ビジネス関連企業の株式に投資を行ない、ベンチマークの値動きに概ね連動する運用成果を目指します。

ド受益証券への配分比率は、投資信託財産に対して概ね以下の比率を基本とし、当該基２ 各マザーファン
本配分比率から大きく乖離しないように運用します。戦術的な資産配分は原則として行ないません。ただし、運用環境の変化により、基本配分比率を変更する場合があります。
マザーファンド
フィデリティ・グローバル・クリーン・エネルギー・マザーファンド
フィデリティ・グローバル・ウォーター・マザーファンド
フィデリティ・グローバル・アグリビジネス・マザーファンド

基本資産配分
３分の１
３分の１
３分の１

３ 株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
４ 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行ないません。
ドのベンチマークは、下記の各市場指標を以下の割合で合成した複合ベンチマーク（円換算）とし５ ファンます。なお、円換算は委託会社が算出したものです。
ベンチマーク
S＆P グローバル・クリーン・エネルギー・インデックス＊１（円換算）
S＆P グローバル・ウォーター・インデックス＊１（円換算）
DAX グローバル®アグリビジネス・インデックス＊２
（円換算）

構成割合
３分の１
３分の１
３分の１

＊１「S＆P グローバル・クリーン・エネルギー・インデックス」および「S＆P グローバル・ウォーター・インデックス」（「当指数」）
は、S＆P Globalの一部門であるS＆P Dow Jones Indices LLC（「SPDJI」）の商品で、フィデリティ投信株式会社に対して使用許諾が与えられています。フィデリティ・スリー・ベーシック・ファンド（以下「本商品」）
はSPDJIおよびその関連会社により支持、推奨、販売または販売促進されているものではなく、本商品への投資の妥当性についていかなる表明も行っておらず、当指数の誤り、欠落または遅延について責任を負いません。
＊２ DAX グローバル®アグリビジネス・インデックス（DAX global®Agribusiness Index）
は、ドイツ証券取引所によって商標登録されています。
ドイツ証券取引所（商標登録業者）は、当該インデックスを推奨および販売するものではありません。また、ドイツ証券取引所によるインデックスの公表や他金融関連商品に関る当該インデックスにおける使用権や商標登録に関して、ドイツ証券取引所は、当該インデックスを推奨するものでもなく、一切の保証または何等かの見解を示すことはありません。
※資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合もあります。また、株式の他、上場投資信託等に投資することがあります。

［運用の委託先］

マザーファンドの運用にあたっては、ジオード・キャピタル・マネジメント・エルエルシーに、運用の指図に関する権限を委託します。
委託先名称
ジオード・キャピタル・マネジメント・エルエルシー（所在地：米国）

委託する業務の内容
委託会社より運用の指図に関する権限の委託を受け、マザーファンドの運用の指図を行ないます。

※運用の委託先が、法律に違反した場合、信託契約に違反した場合、投資信託財産に重大な損失を生ぜしめた場合等において、委託会社は、運用の指図に関する権限の委託を中止または委託の内容を変更することができます。
※米国を本拠地とするジオード・キャピタル・マネジメント・エルエルシーは、独自の運用システム・インフラと調査体制を活用し、定量分析に基づく運用手法を用いて、複数の資産クラスを対象としたエンハンスド・インデックス運用や絶対収益型の運用を、主に機関投資家向けに提供しています。
2001年にフィデリティ・マネジメント・アンド・リサーチ・カンパニー（米国）の一部門として設立され、2003年に別法人となりました。

ファンドの仕組み

投資

投資者
分配金
償還金
換金代金ベビーファンド

フィデリティ・スリー・
ベーシック・ファンド

マザーファンド
フィデリティ・グローバル・クリーン・エネルギー・マザーファンド

投資

フィデリティ・グローバル・ウォーター・マザーファンド

損益

フィデリティ・グローバル・
アグリビジネス・マザーファンド

投資
損益

ファンドはマザーファンドへの投資を通じて、主として世界各国の株式等へ実質的に投資を行なう、「ファミリーファンド方式」です。

1

世界各国の株式等

ファンドのポイント
それは、地球と人類への投資。
豊かな未来のために、私たちにもできることがあります。
地球規模で重要性が増し続ける３つのテーマ「水」「農業」「クリーン・エネルギー」への投資です。

水

地球上に存在する水は、約97.5％が海水、利用できる淡水はわずか約2.5％です。今後増加する水需要に対し、水源の確保、水の処理・輸送など多くの課題があります。
注：国土交通省ホームページ

水の浄化・インフラ整備に関する主な事業
上下水道・インフラ整備
上下水道の整備
水道サービスの提供
汚水処理、水浄化
井戸掘削、水質調査、水関連装置の製造
水関連装置の製造
水処理用化学製品の製造
水処理装置の製造
水関連装置（水道管、ポンプ、配管装置、水力モーター、水道メーター）などの製造

農業用水 ●工業用水 ●生活用水●農業

人口増加、生活水準の向上、そして代替エネルギー資源として、農産物に対する需要は急速に高まっています。

農作物の生産効率化・技術開発に関する主な事業
農作物・畜産物関連

農業化学製品の製造・供給

肥料、農薬
穀物、とうもろこし、大豆、綿、コーヒー、ココア、小麦、野菜などの農作物、家畜、魚介類の生産（飼育）、加工や流通、販売など
農業用機械の製造・供給

バイオ燃料の製造

トラクター、コンバイン、噴霧器、木材運搬、灌漑（かんがい）用機器、農産物貯蔵施設、穀物乾燥機など

エタノールの生産など

農産業 ●畜産業 ●肥料や農薬 ●農業用機械 ●バイオ燃料など●

クリーン・エネルギーを生み出す主な事業

クリーン・エネルギー

発電関連

新興国の経済成長が加速し、世界のエネルギー需要はますます高まるばかりです。
それに伴い二酸化炭素の排出量も増加、地球温暖化問題が表面化しています。

風力発電、太陽光発電
地熱発電、水力発電
バイオ燃料（サトウキビやサツマイモのアルコール発酵によって得られるエタノール・アルコール・メタンなど
生物体（バイオマス）燃料）の生産
技術開発・装置製造
風力タービンなど風力発電関連機械の製造
太陽電池の製造
水力発電用のタービンやその他機械の製造
燃料電池の製造

風力 ●太陽光 ●地熱 ●水力 ●バイオなど●

バイオ関連機器の製造

主な投資制限株式への実質投資割合
外貨建資産への実質投資割合
一発行体等に対する株式等、債券等およびデリバティブ等の投資制限

制限を設けません。
制限を設けません。
投資信託財産の純資産総額に対して、原則として、それぞれ10％、合計で20％以内とします。

収益分配方針毎決算時（原則２月、８月の各15日。同日が休業日の場合は翌営業日。）に、原則として以下の収益分配方針に基づき分配を行ないます。
● 分配対象額の範囲は、繰越分を含めた利子・配当等収入と売買益（評価益を含みます。）等の全額とします。
● 収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行なうものではありません。
● 留保益の運用については特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行ないます。
※将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。
22. 投資リスク
基準価額の変動要因

投資信託は預貯金と異なります。
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので基準価額は変動し、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
したがって、投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失が生じることがあります。
ファンドが有する主なリスク等（ファンドが主に投資を行なうマザーファンドが有するリスク等を含みます。）
は以下の通りです。
主な変動要因価格変動リスク

基準価額は有価証券等の市場価格の動きを反映して変動します。有価証券等の発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなる場合があります。

為替変動リスク

外貨建の有価証券等に投資を行なう場合は、その有価証券等の表示通貨と日本円との間の為替変動の影響を受けます。

エマージング市場に関わるリスク

エマージング市場（新興諸国市場）への投資においては、政治・経済的不確実性、決済システム等市場インフラの未発達、情報開示制度や監督当局による法制度の未整備、為替レートの大きな変動、外国への送金規制等の状況によって有価証券の価格変動が大きくなる場合があります。

インデックスファンドにおけるパフォーマンスの乖離

ファンドはベンチマークの値動きに概ね連動する運用成果を目指します
が、資金の流出入、ファンドの信託報酬や組入れ有価証券に係る売買委託手数料などの影響により、ファンドの基準価額の値動きがベンチマークと乖離する場合があります。

※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

その他の留意点
クーリング・オフ

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の６の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

分配金に関する留意点

分配金は、預貯金の利息とは異なります。分配金の支払いは純資産から行なわれますので、分配金支払い後の純資産は減少することになり、基準価額が下落する要因となります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の利子・配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。計算期間におけるファンドの運用実績は、期中の分配金支払い前の基準価額の推移および収益率によってご判断ください。
投資者のファンドの購入価額によっては分配金はその支払いの一部、または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

リスクの管理体制

投資リスク管理および投資行動のチェックについては、運用の委託先の運用部門が自ら行なう方法と、運用の委託先の運用部門から独立している運用に関するコンプライアンス部門が行なう方法を併用し検証しています。
●運用部

門 部門の担当責任者と運用の指図を行なうポートフォリオ・マネージャーが、さまざまなリスク要因について協議し、ポートフォリオ構築状況をレビューしています。
● 運 用 に 関 す る 法令および各種運用規制等の遵守状況について、モニタリングの結果を運用部門等にコンプライアンス部門 フィードバックしています。
3（参考情報）
以下は、ファンドのリスクを定量的に把握・比較できるように、参考情報として掲載しています。

ファンドの年間騰落率及び分配金再投資基準価額の推移ファンドと他の代表的な資産クラスとの騰落率の比較（円）
20,000（％）
100

15,00075

10,000

50

5,000

25

00-25
ファンドの年間騰落率（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸）

14/4

15/3

16/3

17/3

18/3-50（2014年4月～2019年3月）

28.8

41.9
10.55.5※「ファンドの年間騰落率」は、ファンドの2014年４月～2019年３月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率を表示しています。
※「ファンドの年間騰落率」は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率であり、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。なお、当騰落率は目盛最大値に比べ値が小さいためにグラフが見えない場合があります。
※「分配金再投資基準価額」は、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した基準価額であり、実際の基準価額と異なる場合があります。

12.0
ｰ17.5

37.2
7.99.3
2.0ｰ4.0

19.3

19.3

3.2

1.4

ｰ12.3

ｰ17.4

ｰ25.1

ｰ22.0

ファンド

日本株 先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

-75

-100
19/3

34.1

ｰ27.4

最大値
最小値
平均値

※2014年４月～2019年３月の５年間の各月末における直近１年間の騰落率の最大値・最小値・平均値を、ファンド及び他の代表的な資産クラスについて表示し、ファンドと代表的な資産クラスを定量的に比較できるように作成したものです。
※全ての資産クラスがファンドの投資対象とは限りません。
※ファンドは税引前の分配金を再投資したものとみなして計算した年間騰落率が記載されており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。

［代表的な資産クラスの指数］

日本株

TOPIX
（配当込）

東証株価指数（TOPIX）
は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数（TOPIX）の商標に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、本商品の発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

先進国株

MSCI コクサイ・インデックス（税引前配当金込/円ベース）

MSCI コクサイ・インデックスは、MSCI Inc.が開発した、日本を除く先進国の株式市場のパフォーマンス測定を目的とする浮動株調整済み時価総額加重指数です。著作権、およびその他知的所有権はMSCI Inc.に帰属しております。

新興国株

MSCI エマージング・マー
ケット・インデックス（税引前配当金込/円ベース）

MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、
MSCI Inc.が開発した、エマージング諸国の株式市場のパフォーマンス測定を目的とする浮動株調整済み時価総額加重指数です。著作権、およびその他知的所有権はMSCI Inc.に帰属しております。

日本国債

NOMURA-BPI 国債

NOMURA-BPI 国債は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付国債の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された国債ポートフォリオのパフォーマンスをもとに算出されます。NOMURA-BPI 国債の知的財産権およびその他一切の権利は野村證券に帰属します。なお、野村證券株式会社はNOMURA-BPI 国債の正確性、完全性、信頼性、有用性、市場性、商品性および適合性を保証するものではなく、NOMURA-BPI
国債を用いて運用される当ファンドの運用成果等に関して一切責任を負いません。

先進国債

FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ベース）

FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営されている債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。

新興国債

JPモルガンGBI-EMグロー
バル・ダイバーシファイド（円ベース）

JPモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイドとは、
Ｊ.Ｐ.モルガン・セキュリティーズ・エルエ
ルシー.が算出し公表している指数で、現地通貨建てのエマージング債市場の代表的なインデックスです。当指数の著作権はジェー・ピー・モルガン・チェース・アンド・カンパニーに帰属しております。

※海外の指数は、為替ヘッジなしによる投資を想定して、指数提供元にて円換算しております。

4

3. 運用実績（2019年３月29日現在）※運用実績等について別途月次等で適時開示している場合があります。この場合、委託会社のホームページにおいて閲覧できます。
※下記データは過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。
※各々のグラフ、表にある比率は、それぞれの項目を四捨五入して表示しています。

基準価額・純資産の推移（億円）
600（円）
14,00010,000

純資産総額（右軸）
分配金再投資基準価額（左軸） 500
基準価額（左軸）
400

8,000

300

6,000

200

4,000

100

12,0002,000
07/10 09/8
（設定時）

11/7

13/6

15/5

17/4

19/3

基準価額

7,213円

純資産総額

21.5億円

分配の推移

0※分配金再投資基準価額は、ファンド設定時に10,000円でスタートしてからの分配金を再投資した実績評価額です。ただし、購入時手数料および分配金にかかる税金は考慮していません。
※基準価額は運用管理費用（信託報酬）控除後のものです。

決算期分配金（１万口当たり／税引前）

2017年２月０円

2017年８月

０円

2018年２月０円

2018年８月

０円

2019年２月

０円

設定来累計

０円

主要な資産の状況
資産配分

国別配分

現金・その他 0.5%

通貨別配分

現金・その他 0.4%

マレーシア･リンギット 1.5%

フィデリティ・
グローバル・
アグリビジネス・
マザーファンド
32.5%

フィデリティ・
グローバル・クリーン・エネルギー・
マザーファンド
33.5%

フィデリティ・
グローバル・ウォーター・
マザーファンド
33.6%

日本・円 3.6%

ケイマン諸島(英領)2.3%
シンガポール2.5%
フランス 2.8%

ニュージーランド･ドル
3.6%

フィデリティ・ ２グローバル・クリーン・ ３
エネルギー・マザーファンド ４
５

イギリス･ポンド
5.2%

中国 3.1%

香港･ドル
9.0%

日本 3.6%
ニュージーランド
イギリス 6.2%
3.6%
カナダ 4.8%

国比率

年間収益率の推移

スペイン

6.0％

60%

50.9%

ファンド

40%

ウ゛
ェスタス・ウィンド・システムズ

デンマーク

5.7％

ニュージーランド

5.6％

20%

ミナスジェライス電力

ブラジル

5.6％

コンタクト・エナジー

ニュージーランド

5.0％

0%

１ アメリカン・ウォーター・ワークス

アメリカ

9.8％

-20%

フィデリティ・ ２ ザイレム
グローバル・ ３ ダナハー
ウォーター・マザーファンド ４ ウ゛ェオリア・エンバイロメント

アメリカ

6.7％

-40%

アメリカ

5.8％

フランス

5.2％

５ アイデックス

アメリカ

5.0％

１ ディア

アメリカ

7.8％

カナダ

7.2％

アメリカ

6.9％

アメリカ

6.8％

日本

6.0％

５ クボタ

アメリカ･ドル 52.8%

ユーロ
9.1%

ブラジル 3.3%

メリディアン・エナジー

フィデリティ・ ２ ニュートリエン
グローバル・
アグリビジネス・ ３ アーチャー・ダニエルズ・ミッドランド
マザーファンド ４ タイソン・フーズ

カナダ･ドル
4.1%

アメリカ 44.4%

香港 2.8%

銘柄
１ シーメンスガメサ・リニューアブル・エナジー

現金･その他 0.4%

シンガポール･ドル 2.8%

スペイン 2.0%

組入上位銘柄（マザーファンドベース）
マザーファンド

その他 6.0%

デンマーク･クローネ 1.9%

その他 18.3%

17.0%

14.2%

-11.6%-25.7%

16.3%

13.3%

-5.2% -5.4%-13.0%-60%-80%

2010 2011 2012 2013 2014 2015 2016 2017 2018 2019（年）※ファンドの収益率は、税引前の分配金を再投資したものとみなして算出しています。
※2019年は年初以降３月末までの実績となります。

※別途記載がない限り、主要な資産の状況は対純資産総額比率です。
※未払金等の発生により「現金・その他」の数値がマイナスになることがあります。
※国は発行国を表示しています。
※銘柄はご参考のため、英文表記の一部をカタカナで表記しております。
実際の発行体名と異なる場合があります。
※フィデリティ投信が作成時点で取得可能なマザーファンドの開示資料のデータに基づき作成しております。

5

4. 手続・手数料等
お申込みメモ購

入

単位販売会社がそれぞれ定める単位とします。

購

入価額

購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。

購

入

代金

販売会社が定める期日までに、お申込みの販売会社にお支払いください。

換金

単位販売会社がそれぞれ定める単位とします。

換金価額

換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を差し引いた額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して６営業日目から、お申込みの販売会社にてお支払いします。

申込締切時間原則として、販売会社の営業日の午後３時までに、販売会社が受付けたものを、当日のお申込み受付分とします。

ニューヨーク証券取引所の休業日、ニューヨークにおける銀行の休業日、英国におけるS＆Pグローバル・ウォー
購 入 ・ 換 金 休業日及びS＆Pグローバル・クリーン・エネルギー・インデックス、申 込 不 可 日 ター・インデックスまたはDAXグローバル®アグリビジネス・インデックスが公表されない日においては、お申込みの受付は行ないません。
購入の申込期間
換金制

2018年11月14日から2019年11月13日まで
申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新されます。

ファンドの資金管理を円滑に行なうため、１顧客１日当たり５億円を超えるご換金はでき限 ません。また、１顧客１日当たり５億円以下の金額であっても、別途制限を設ける場合があります。

購 入 ・ 換 金 取引所等における取引の停止、その他やむを得ない事情等があるときは、購入・換金の申込受付の中止 お申込みの受付を中止すること、及び既に受付けた購入・換金のお申込みの受付を取消
及 び 取 消 し す場合があります。
信託期間原則として無期限（2007年10月29日設定）

繰上

償還ファンドの受益権の残存口数が30億口を下回った場合等には、繰上償還となる場合があります。

決収算
益日分

配原則、毎年２月、８月の各15日※決算日にあたる日が休業日となった場合、その翌営業日を決算日とします。

年２回の決算時に、収益分配方針に基づいて、分配を行ないます。ただし、委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。
販売会社との契約によっては、収益分配金は、税引き後無手数料で再投資が可能です。

信託金の限度額

3,000億円

公告原則として、電子公告の方法により行ない、委託会社のホームページ（http://www.
fidelity.co.jp/fij/）に掲載します。

運 用 報 告 書

毎年２月、８月のファンドの決算時及び償還時に交付運用報告書を作成し、知れている受益者に対して交付します。

課

課税上は株式投資信託として取扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「ＮＩＳＡ（ニーサ）」、「ジュニアＮＩＳＡ」の適用対象です。
配当控除、益金不算入制度の適用はありません。

税関係※上記は2019年３月末日現在のもので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。

6ファンドの費用・税金［ファンドの費用］
投資者が直接的に負担する費用
商品及び関連する投資環境の購入時手数料3.24％＊１（税抜3.00％）を上限として販売会社が定めます。 説明・情報提供、事務手続き等の※詳しくは、お申込みの販売会社にお問い合わせください。
＊１消費税率が10％となった場合は、3.30％となります。

対価として、購入時に販売会社にお支払いいただきます。

－
信託財産留保額 基準価額に対し0.20％です。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用ファンドの純資産総額に対し、年1.2528％＊２（税抜1.16％）の率を乗じた額が運用管理費用（信託報酬）として毎日計上され、ファンドの毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。
＊２消費税率が10％となった場合は、年率1.276％となります。

【運用管理費用（信託報酬）の配分】
運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）ファンドの純資産総額に対して（年率／税抜）

1.16％

信託報酬＝運用期間中の基準価額×信託報酬率

委託会社

0.55％

委託した資金の運用の対価

販売会社

0.55％

購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理及び事務手続き等の対価

受託会社

0.06％

運用財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行の対価

マザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用（信託報酬）の中から支払われます。
組入有価証券の売買委託手数料、信託事務の諸費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産 組入有価証券の売買委託手数料 ： 有価証券
留保額およびベンチマークに関するインデック の売買の際、売買仲介人に支払う手数料ス・ライセンス・フィー等は、ファンドからその都 信託事務の諸費用等：投資信託財産に関する度支払われます。ただし、運用状況等により変 租税、信託事務の処理に要する諸費用及び受動しますので、事前に料率、上限額等を表示で 託会社の立替えた立替金の利息
そ の 他 費 用・ きません。
手数
料
法定書類等の作成等に要する費用、監査費用
等 は 、ファンドの 純 資 産 総 額に対して 年 率 法定書類等の作成等に要する費用：有価証券0.10％（税込）を上限とする額がファンドの計 届出書、目論見書、運用報告書等の作成、印刷及び提出等に係る費用算期間を通じて毎日計上され、毎計算期末ま 監査費用：ファンドの監査人等に対する報酬及
たは信託終了のときに、ファンドから支払われ び費用ます。
※当該手数料・費用等の合計額については、投資者の皆様がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

［税金］

税金は表に記載の時期に適用されます。
以下の表は、個人投資者の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。

●
●

時

期

項

目

分配時

所得税及び地方税換金（解約）時
及び償還時

所得税及び地方税税

金

配当所得として課税
普通分配金に対して20.315％
譲渡所得として課税換金（解約）
時及び償還時の差益（譲渡益）
に対して20.315％※上記は2019年３月末日現在のもので、税法が改正された場合等には、内容が変更される場合があります。
※少額投資非課税制度「ＮＩＳＡ（ニーサ）」、「ジュニアＮＩＳＡ」をご利用の場合、毎年、一定額の範囲で新たに購入した公募株式投資信託等から生じる配当所得及び譲渡所得が一定期間非課税となります。ご利用になれるのは、販売会社で非課税口座を開設するなど、一定の条件に該当する方が対象となります。
詳しくは、販売会社にお問い合わせください。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。

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