―― 5555 ――

土壌中 VOC の簡易迅速測定手法の評価
星純也

樋口雅人* 高柳（*現・東京都生活文化スポーツ局

要有希**秋山薫 佐々木裕子**東京医薬専門学校)

旨

東京都が公募した「土壌汚染調査（揮発性有機化合物）の簡易で迅速な分析技術」の選定のための実証試験を実施し、申請された技術の評価を行った。また、実証試験実施のための基礎的条件の検討と、技術評価の基礎となる公定法分析の測定条件等の検討、課題の抽出も行った。
その結果、土壌汚染現場での均一な汚染土壌調製の手法を確立した。また、土壌中 VOC 測定では、迅速な試料採取が不可欠であること、土壌の採取・保管を適正に行うことにより、採取後 2 日間は土壌中の VOC を保存できることを明らかにした。さらに、公定法で定められた抽出時間の短縮化は抽出率の低下を招くが、抽出後のろ過操作は実施しなくても測定精度は低下せず、むしろ、ろ過操作によって VOC を揮発させ、測定値が低下することが明らかになった。
実証試験のための基礎的条件を設定し、申請された技術の評価を行った結果、ポータブルガスクロマトグラフ法、ポータブルヘッドスペース GC/MS 法など 4 技術を東京都の条例上の調査で適応可能な技術として評価した。
キーワード：土壌汚染、揮発性有機化合物（VOC）、簡易・迅速分析法、公定法、実証試験

Evaluation of Simple and Rapid Analysis Method of VOC
in the Soil
HOSHI Junya， HIGUCHI Masato*， TAKAYANAGI Yuki**，
AKIYAMA Kaoru，SASAKI Yuko，* Tokyo Metropolitan Government Bureau of Citizens, Culture and Sports** Tokyo College of Medico-pharmaco technology

Summary

Tokyo Metropolitan Government invited public participation for “The Simple and Rapid Analysis Technique for theSurvey of Soil Pollution (Volatile Organic Compounds)” and evaluated those techniques. In addition, we carried out theexamination of a condition for verification test, and performed the study on a problem of standard method.
As a result, the technique for preparation of homogeneous polluted soil was established. It was also clarified that aquick sampling is indispensable and reasonable management of sample enable to conserve the VOC in a soil for 2 days.
Moreover, we confirmed that low recovery rate was occurred by shortening of the extraction time provided in a standard
method, but the prescribed filter operation causes a decline of measurement values.
As a result of evaluation, four methods such as portable gas chromatography or portable headspace gas
chromatography mass spectrometry were accredited with useful method.
東京都環境科学研究所年報

2007

――5656――
Key words: Soil Pollution, Volatile Organic Compounds (VOC),
Simple and Rapid Analysis technique, Standard Method, Verification Test

１

はじめに染調査（揮発性有機化合物）の簡易で迅速な分析技術

土壌汚染の多くはかつての経済活動に起因する「負の公募」を行った。本年度の対象物質を表１に示した。の遺産」であり、この負債を将来に残さないためにもまた、応募要件は平成 17 年度 3)とほぼ同様であるが「調その対策が急務となっている。東京都では土壌汚染の査現場での分析ができること」という条件が平成 18解消を目指して平成 13 年 10 月から工場・事業所の廃年度は追加された。申請のあった技術のうち、応募要止時や土地改変に際し、土壌汚染の調査と対策を盛り件を満たしている技術について実証試験を実施した。

込んだ「都民の健康と安全を確保する環境に関する条

表１

対象物質および土壌溶出量基準

例（環境確保条例）」を施行した。この条例に基づき、対象物質（第一種有害物質）

平成 16 年度までに都内で毎年約 400 件の土壌汚染状況

1,1-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
ｼﾞｸﾛﾛﾒﾀﾝ
ｼｽ-1,2,-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
1,1,1-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ
四塩化炭素
ﾍﾞﾝｾﾞﾝ
1,2-ｼﾞｸﾛﾛｴﾀﾝ
ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
1,3-ｼﾞｸﾛﾛﾌﾟﾛﾍﾟﾝ
1,1,2-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ
ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

調査が実施されている 1）。
土壌汚染の対策では一般に土壌の処理や調査・分析費用が高額であり、土壌汚染が確認されても中小事業者にとってその対策は技術的・コスト的に困難な場合が多い。そのため、東京都では土壌汚染対策費用の低減を目的とし、汚染物質の分析費用の低減化、調査期間の短縮化を図るための簡易で迅速な分析技術（以下、汚染土壌処理基準(土壌溶出量基準）以下
0.02mg/L以下
0.02mg/L以下
0.04mg/L以下
1mg/L以下
以下
0.002mg/L以下
0.01mg/L以下
0.004mg/L以下
以下
0.03mg/L以下
0.002mg/L以下
以下
0.006mg/L以下
以下
0.01mg/L以下

簡易法とする）の選定を行ってきた。
簡易法の選定は、すでに実用段階にある優良な技術(2) 土壌汚染現場での測定について公募を行い、土壌汚染対策法（平成 15 年 2実証試験の一つとして東京都の多摩地域にあるテト月施行）に定める公定法との比較試験を中心とした実ラクロロエチレンで汚染された現場での測定を行った。

証試験の結果を基に行った。選定された技術は都の条汚染現場では土壌 2～3kg を採取した後、約 5mm のメ2)例による土壌汚染調査で活用することとしている 。

ッシュのふるいを通して、容量 5700mL のポリプロピ

平成 17 年度には第二種有害物質（重金属等）を対象とレン製容器に入れ、さらに攪拌し均一試料を作成した。

した簡易法の実証試験を行い、13 技術の選定を行った

その後、ポリプロピレン製容器から筆者らと各申請者

3)。これに引続き、平成 18 年度には重金属類と同様にで同時に 5 検体ずつ採取した。筆者らは 100mL のねじ

土壌汚染判明率が高い第一種有害物質（揮発性有機化

口ビンに空隙の無いように土壌を採取し保冷して実験合物:以下 VOC とする）の溶出量の簡易法の実証試験室に持ち帰り、公定法での分析を行った。一方、申請を行った。

者は各々の測定法に従い、土壌抽出、測定用の容器に筆者らは平成 17 年度と同様に平成 18 年度の簡易法の選定事業において実証試験の実施と選定基準の作成、採取し、分析を行った。
(3) 溶液試験

評価を行った。また比較対象となる公定法についても簡易法の測定精度を評価するために対象 11 成分を測定条件を検討し、問題点の抽出を行ったので報告す含む混合標準溶液を用いて公定法との比較試験を行っる。

た。試験には低濃度標準溶液と高濃度標準溶液の 2 種類を用いた。低濃度試料は 1000 倍に希釈してから用い実証試験方法ることとし、1,1,1-トリクロロエタン以外は 1000 倍希(1) 評価対象技術

釈した際に基準値の 60～80％の濃度になるように設２

東京都環境局では平成 18 年 7 月 24 日から「土壌汚定した。高濃度標準溶液は 1000 倍程度に希釈した場合

東京都環境科学研究所年報2007

―― 5757 ――に、基準値が高い 1,1,1-トリクロロエタンが基準値付

簡易法の測定条件の基礎的検討として、典型的な簡易近の濃度となるように設定した。作成した標準溶液は法の抽出方法を実験室で再現し（簡易分析メソッド）、約 1mL ずつアンプルに入れて封じた。各申請者には高抽出時に市販の標準溶液（VOC12 種混合標準溶液，各濃度、低濃度ともに 6 本ずつ配布し、5 本以上の簡易成分 1mg/mL，メタノール溶液：和光純薬製）を添加法による測定値の報告を求めた。公定法でも同様に 5して抽出容器からの回収を確認した。はじめに容量約本ずつの測定を行った。

500mL のねじ口ビンに 200mL のミネラルウォーター(4) 公定法の分析条件を入れて、40℃に保った恒温槽で 30 分加温した。加温公定法による VOC 溶出量の測定は環境省告示第 46

後、20g の土壌及び標準溶液を混合し、手で激しく 1号（平成 3 年 8 月 23 日）に従い検液を作成し、日本工分間振とうしたのち 2 分間静置して、容器上部のガス業規格（JIS）K0125 に定められた手法のうちのヘッドの測定を行った。簡易分析メソッドではヘッドスペー

スペース‐ガスクロマトグラフ質量分析法

スサンプラーを用いることができないため、大気濃縮（HS-GC/MS 法）を用いて分析を行った。検液の作成装置付きガスクロマトグラフ質量分析計（GC/MS）で時に用いた水は、あらかじめ VOC ブランクがないこ測定した。大気濃縮装置と GC/MS の測定条件を表３とを確認した市販のミネラルウォーターを用いた。たに示した。

だし、作成した検液のろ過操作は後述する検討結果を回収率を算出するために、前述のミネラルウォーター踏まえ省略した。ガスクロマトグラフ質量分析計の分＋土壌＋標準溶液（①）の他にミネラルウォーター＋土析条件を表２に示した。土壌試料・高濃度溶液試料と壌（②）、ミネラルウォーター＋標準溶液（③）、の各々低濃度溶液試料とでは測定機器を変えて行っているが、の試料を3つずつ作成し、（①－②）／③から回収率を算使用したカラムや昇温条件等は基本的に変更していな出した。標準溶液は溶出液濃度で50μg/Lになるように添い。

加した。また、土壌は実証試験現場から採取してきた試(5) 簡易分析メソッドによる回収試験料を加温し、VOCを除去したものを用いた。

表２

公定法（HS－GC/MS 法）の分析条件

ヘッドスペースサンプラー HP 7694 （Agilent製）
オーブン温度
60℃
ループ温度
130℃
トランスファーライン温度
200℃
ガスクロマトグラフ質量分析計 GC5890/MSD5971（Agilent製）（土壌試料・高濃度溶液試料）
GC6890/MSD5973（Agilent製）（低濃度溶液試料）
カラム
DB-1301（J＆W製）
長さ60m×内径0.25mm×膜圧1.0μm
カラム温度
40℃（6.5min）→6℃/min→100℃（2min)→10℃/min→210℃→20℃/min→230℃（0.5min）
キャリアーガスHe 1.2ml/min（土壌試料・高濃度溶液試料）
He 0.9ml/min（低濃度溶液試料）
注入口温度
200℃
測定モード
SIM
測定イオン
定量イオン確認イオン
1,1-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
9661
ｼﾞｸﾛﾛﾒﾀﾝ
8449
ｼｽ-1,2,-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
9661
1,1,1-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ9761
四塩化炭素
117
119
ﾍﾞﾝｾﾞﾝ
78
77
1,2-ｼﾞｸﾛﾛｴﾀﾝ
62
64
ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
130132
ｼｽ-1,3-ｼﾞｸﾛﾛﾌﾟﾛﾍﾟﾝ
75
110
ﾄﾗﾝｽ-1,3-ｼﾞｸﾛﾛﾌﾟﾛﾍﾟﾝ
75
110
1,1,2-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ
97
83
ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
166
168

東京都環境科学研究所年報

2007

――5858――
表３ 簡易分析メソッドの分析条件
大気濃縮装置モジュール１モジュール２モジュール３
ガスクロマトグラフ質量分析計
カラム
カラム温度
キャリアーガス
試料注入法
測定モード
測定イオン

３

Entach-7000（Entech製）
ガラスビーズ-155℃（濃縮 150ml/min）→20℃（脱着）Tenax TA15℃（移送 30ml/min）→180℃（脱着）
溶融シリカキャピラリーカラム-160℃（再濃縮 キャリアーガス流量）→80℃（脱着）GC6890/MSD5972A（Agilent製）
AQUATIC
長さ60m×内径0.32mm×膜圧1.4μm
40℃（4min）→5℃/min→140℃→15℃/min→220℃（5min）
He 1.0ml/min
パルスドスプリット 15psi (1min)
SIM
表２に同じ

で、汚染現場の濃度を正確に把握する必要はなく、採実証試験のための基礎的検討結果(1) 均一試料の調製法

取した試料から VOC が揮発して濃度が減少したとし実証試験では当所で公定法分析のために採取する試料ても試料が均一であれば試験に支障は来たさない。そと各申請者が簡易法で測定する試料の均一性が問題となこで、土壌を採取したのち約 5mm のメッシュでふるる。そこで実証試験の開始に先立ち、採取した試料のばい、団粒状の土壌を細かく砕いた後、容量 5700mL のらつきについて調査した。汚染地点から土壌を採取し、ポリプロピレン容器に 2～3kg の土壌を入れて蓋をし、速やかに空隙が残らないように5個の容器に収めて密栓よく振って均一化した。均一化処理後の測定値を表４し、研究所に持ち帰りVOC溶出量の分析を行った。結果に示した。変動係数はトリクロロエチレンで 4.8％、テを表4に示した。通常の土壌中のVOC採取と同様の操作をトラクロロエチレンで 3.9％となり、土壌中 VOC 濃度行った結果、変動係数は20％前後の高めの値を示した。の多少にかかわらず変動は数％以内となることが示さ

20％以上の変動を示す試料では最大値と最小値とで1.5倍れた。そのため、その後の基礎的条件の検討、実証試以上の差を持つことになり、試料のばらつきが原因で簡験はすべて均一化処理をした試料を用いた。実証試験

易法の評価を正確に行えない可能性が考えられた。

および予備試験等を通じて、公定法で現場汚染土壌の測定を計 12 回（各回 5 検体ずつ）行っている。

実証試験ではばらつきの少ない共通試料を用意し、簡易法と公定法で測定して比較する必要がある。その一方

表４

各回の変動（n=5）はテトラクロロエチレンで1.9～土壌の均一化処理の効果同一地点で採取し均一化処理をしない土壌
No.1ｼｽ-1,2,-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ*
ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

0.72.4915No.2
1.1
3.31198No.3
0.8
2.71024

No.40.61.9724

No.5
0.72.5904

平均変動係数(%) 検出下限 定量下限
（μg/L）
0.8
260.3
1.1
2.6
210.1
0.4953180.4
1.3

同一地点で採取し均一化処理をした土壌
No.1
ｼｽ-1,2,-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ*
ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

0.31.9535No.2
0.3
2.0560No.3
0.3
1.8518

平均変動係数(%) 検出下限（μg/L）
0.3
7.7
0.3
1.9
4.8
0.15383.90.4* ｼｽ-1,2,-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝは定量下限値を下回っているため参考値とする

東京都環境科学研究所年報

2007

定量下限
1.10.4
1.3

―― 5959 ――
8.4％であり、実証試験用の試料についても均一性は確保されていた。

97%

6 00

(2) 採取時間の影響を採取してから採取瓶に保管するまでの間に濃度が変化することが考えられた。そこで、均一化処理した土壌をすぐに 100mL ねじ口ビンに密閉採取した場合と

2 日目

5 00
濃度（μg/L）

土壌中の VOC は揮発性が高いため、現場から土壌

1 日目

93%

3 日目

4 00
3.0

94%

2.0

ポリプロピレン容器に採取した状態で蓋をし、空隙の85%1.0ある容器内で 1 時間放置した後にねじ口ビンに採取し0.0た場合とで VOC 溶出量の比較を行った（図１）。そのﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

結果、現場で 1 時間放置しておくことにより、測定値

ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

図 2 土壌試料の保存性が 70％以下に低下し、均一化した土壌は速やかに密閉容器に採取する必要があることがわかった。実証試験

おり、抽出時間が測定時間全体の制限要因となっていの際は、公定法分析のための採取と簡易迅速測定の試る。そこで、公定法分析の抽出時間の短縮による測定料採取を同時に開始し、1 分間で 1 検体の割合で 5 検の迅速化の可能性について検討した。検討試験では同体採取し、同時に採取を終了するようにした。

一の試料を公定法と同様の抽出方法で抽出時間のみ
15 分、30 分、1 時間、2 時間、3 時間、4 時間（公定法）と変化させ、測定値の比較を行った。その結果、4 時

600

採取直後に密封間から抽出時間が短くになるにつれ、徐々に測定値が1時間後密封濃度（μg/L）

50069%

400低下していく傾向が見られ、15 分抽出ではトリクロロエチレンで 4 時間の約 60％、テトラクロロエチレンで約 75％の値となった（図３）。すなわち、公定法の抽300

出方法で抽出時間を短くすると、土壌の測定値を低く65%2.0見積もる可能性があることがわかった。今回申請され1.0た簡易法の抽出はスターラーによる攪拌ではなく、手0.0で激しく振とうさせるため、1～2 分抽出の際に同様のﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

傾向で測定値が低下するとは限らないが、簡易法につ

図 1 土壌採取時間による影響いても抽出方法に十分留意する必要があると考えられる。

(3) 試料の保存性
採取した土壌の保存性を確認するために均一化した試料を 15 個の容器に採取し、採取日当日（1 日目）、120

つ分析した。その結果、採取翌日まで冷暗所保存して分析した場合でも、採取当日分析に比べ 94～97％の値を示した。（図 2）。採取容器に空隙が無いように採取し、ねじ口ビンで密閉して保存することによって、公定法の採取・分析でも翌日まで試料は保存できることがわかった。そのため、実証試験実施時には公定法分4時間に対する抽出率（%）

翌日（2 日目）、翌々日（3 日目）にそれぞれ 5 検体ず

100806040
ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

20ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

0析は全て採取翌日とした。

0(4) 公定法における試料抽出時間の影響

50

100150

抽出時間（min）

公定法では土壌とその10倍量の蒸留水で容器を満水にし、スターラーを用いて4時間攪拌することとなって

東京都環境科学研究所年報

図 3 公定法の抽出時間の影響
2007

200250――6060――(5) ろ過操作の影響

方法では抽出液に溶出されたVOCが測定までに抽出容器

公定法分析では採取した試料を 4 時間抽出し、30 分中の土壌に再吸着し、測定値が低くなる可能性が考えら静置したのち、抽出液を孔径 0.45μm のメンブランフれることから、標準試料を用いた添加回収試験を行った。

ィルターを用いてろ過して分析することとなっている。

実験室で簡易法の抽出を再現した簡易分析メソッドに

しかし、土壌から抽出液中に溶出した VOC 類は揮発よる回収率を表５に示した。いずれの成分もほぼ回収さしやすく、ろ過操作の際に消失する可能性が考えられれることが確認された。すなわち、固相（土壌）―水相た。そこで、ろ過操作の有無による測定値の比較を行―気相が存在する状態で気相に分配されたVOCが固相にった。その結果、ろ過操作を行った場合には、行わな再吸着して消失する可能性は少ないと考えられる。

かった場合に比べ測定値が約 80％の値となり、操作中また、このことは公定法分析の際にろ過操作を省略に試料溶液から VOC 類が揮発・消失している可能性し、土壌粒子が残留した状態で HS-GC/MS 分析を行っがあることが示された（図４）。本実証試験で用いたても測定値の低下を招くことはなく、ろ過操作中の揮HS-GC/MS 法では検液中に多少の土壌粒子が混入して発・消失の方が大きいという結果を支持していると言いても分析に支障はない。一方でろ過操作は測定値がえる。

低く出ることから、汚染現場の VOC 濃度を正確に把表５握できない可能性が考えられた。よって、本実証試験実施時の公定法分析ではろ過操作は行わないこととし成分名た。
600

濃度（μg/L）

500

ろ過あり

78%

400
300

回収率

1,1-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
ｼﾞｸﾛﾛﾒﾀﾝ
ｼｽ-1,2-ｼﾞｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
1,1,1-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ
四塩化炭素
1,2-ｼﾞｸﾛﾛｴﾀﾝ
ﾍﾞﾝｾﾞﾝ
ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ
ｼｽ-1,3-ｼﾞｸﾛﾛﾌﾟﾛﾍﾟﾝ
ﾄﾗﾝｽ-1,3-ｼﾞｸﾛﾛﾌﾟﾛﾍﾟﾝ
1,1,2-ﾄﾘｸﾛﾛｴﾀﾝ
ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

n=5

ろ過なし

簡易分析メソッドの回収率

81%

2.0

98%
97%
95%
99%
98%
94%
94%
91%
92%
90%
94%
89%

1.0
0.0
ﾄﾘｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

４ﾃﾄﾗｸﾛﾛｴﾁﾚﾝ

土壌中VOC測定の簡易法の概要と技術評価(1) 簡易法の評価方法

図 4 ろ過操作の影響

簡易法の評価は申請者より提出された報告書と、土壌汚染現場での汚染土壌の測定時の聞き取り調査及び(6) 簡易分析メソッドによる回収率

分析操作等の確認によって行った。報告書の記載事項

前述したように公定法では容器を満水にした状態でを表６に示した。

土壌からVOCを抽出し、抽出液の水相のみをバイアル瓶

このうち検量線、検出下限、定量下限データは各申に分取し、上部の気相部分のガス濃度の測定を行う。す請者が用意した市販の標準品を用いて測定を行った。

なわち、抽出は固相（土壌）－水相が共存する状態で行

汚染土壌および溶液試料は 2(2)、(3)に示した方法で測い、分析は水相－気相でVOCを気相に分配したのち、気定を行ったものの報告を求めた。

相の測定を行う手法となる。一方、土壌中VOCの簡易測これらの結果を基に簡易法の評価・選定を行った。

定手法では、密閉容器に土壌および土壌の10倍量の蒸留

ただし、汚染土壌現場では申請対象物質の全てが検出さ水を満水にせずに入れて振とうし、容器上部の気相部分れるわけではなく、濃度レベルが基準値に比べかなり高4),5)のVOC濃度を測定する手法が一般に取られている。本

実証試験に申請された簡易法も概ね上記の方法で土壌かいことから、現場の測定値は分析器の精度（測定値の変動）を評価するために用いた。

らVOCを抽出することになっており、公定法に比べ、抽評価基準は基本的には平成17年度の重金属類の選定出方法が大きく異なっている。そのため、簡易法の抽出

基準3)と同様とした。しかし、今回対象としたVOC類は揮

東京都環境科学研究所年報2007

―― 6161 ――

表６

変動係数（n=5）は低濃度溶液で2.1～3.7％、高濃度溶液報告書の記載事項で2.8～5.4％となり、提供した試料の均一性は保たれてい

簡易迅速分析技術の科学的原理た。

必要な機器・器材・試薬等(2) 選定された技術の概要

必要な人員数・技能以上のような評価を行い、評価書を作成し、都の土分析フロー、標準作業手順書

壌汚染対策委員会の審議を経て 4 技術が選定された。

定量方法（絶対検量線、内標準法）
検量線データ（各濃度３回以上）

技術の概要を表７に示した。当初の対象物質のうち測定範囲

1,3-ジクロロプロペンはいずれの技術でも選定されな定量下限、検出下限かったが、その他の物質については、4 技術のうちの汚染土壌試料の分析結果（濃度及び標準偏差）いずれかの技術で適用可能となった。

溶液試料の分析結果（濃度及び標準偏差）
前処理に要する時間

５

測定に要する時間

まとめ

平成 17 年度に引き続き、簡易法の選定に際し、比較イニシャルコスト、ランニングコスト試験の実施、評価基準の作成と評価を行った。本年度

特許、その他対象とした VOC 類は昨年度の重金属類とは異なり、発性が高く、分析操作過程でも揮発・消失がある程度は揮発性が高く、汚染現場での実証試験が必要となった。

避けられないことから重金属類に比べばらつきが大きくそのため、実証試験実施のための基礎的条件の検討をなることが予想された。重金属類の選定基準は公定法の行った。その結果、適正な試料採取と保存を行うこと測定値の80～120％の範囲としたが、VOC類の場合には、により、採取後 2 日間は試料中の VOC 類はほとんどその物性を加味し、公定法に対して高めに測定される場揮発・減少しないことが示された。一方、現場での試合には、公定法の130％までの値を選定基準として認めた。

料採取は迅速に行う必要があり、試料採取後 1 時間で、しかし、現場の汚染を見逃すことを避けるため、公定法VOC 類は 30%以上減少することが明らかになった。さに対して低めに測定される場合には、公定法の80％の値らに公定法分析に定められているろ過操作を行うことを下限とした。

により、測定値が 20%程度減少し、操作中の試料の揮一方、公定法による溶液試料の測定の結果、各物質の表７
技術No.

発の可能性が示された。

選定された技術
技術の種類

検液の作成

分析手法

使用カラム

昇温条件

対象物質
1,1-ジクロロエチレン
シス-1,2-ジクロロエチレン
ジクロロメタン
テトラクロロエチレン
1,1,1-トリクロロエタン
1,1,2-トリクロロエタン
トリクロロエチレン１

ﾎﾟｰﾀﾌﾞﾙ
ｶﾞｽｸﾛﾏﾄｸﾞﾗﾌ

ｶﾞﾗｽ瓶に水を入れ、恒温GC分離、槽（40℃）で加温 土壌を
PIDまたはDELCD測定
加え振とう（1分）

UA-624(Frontier Lab)
長さ30m×内径0.5mm×
膜圧3.0μm２

ﾎﾟｰﾀﾌﾞﾙ
ｶﾞｽｸﾛﾏﾄｸﾞﾗﾌ

ｶﾞﾗｽ瓶に土壌試料と蒸留 GC分離、水を入れ、振とう（1分）
PIDまたはDELCD測定

NBW-310SS30(Frontier
1,1-ジクロロエチレン
Lab)
40℃（9分）－シス-1,2-ジクロロエチレン
長さ30m×内径0.53mm 15℃/分ー100℃（3分）
1,1,1-トリクロロエタン
×膜圧3.0μm

ﾎﾟｰﾀﾌﾞﾙ
ｶﾞｽｸﾛﾏﾄｸﾞﾗﾌ

ｶﾞﾗｽ瓶に水を入れ、恒温
GC分離、槽（35℃）で加温 土壌を
PIDまたはDELCD測定
加え振とう（1分）

1,1-ジクロロエチレン
シス-1,2-ジクロロエチレン
UA-624(Frontier Lab)テトラクロロエチレン
長さ30m×内径0.5mm× 50℃－10℃/分ー120℃ 1,1,1-トリクロロエタン
膜圧3.0μm
1,1,2-トリクロロエタン
トリクロロエチレン
ベンゼン

３４

ﾎﾟｰﾀﾌﾞﾙ
ﾍｯﾄﾞｽﾍﾟｰｽGC/MS

ﾍｯﾄﾞｽﾍﾟｰｽ用ﾊﾞｲｱﾙに土壌試料と水、内部標準試料を入れて、激しく振とう GC分離、MS測定（1分）、60℃に加温された
ｻﾝﾌﾟﾗｰに静置

SPB-1(SUPELCO)
長さ30m×内径0.32mm
×膜圧1.0μm

GC:ガスクロマトグラフ、 PID:光イオン化検出器、 ELCD:気相電気伝導度検出器、 MS：質量分析計

東京都環境科学研究所年報

2007

55℃（5分）－15℃/分ー130℃

四塩化炭素
1,2-ジクロロエタン
1,1-ジクロロエチレン
60℃（5分）－シス-1,2-ジクロロエチレン
20℃/分ー140℃（1分） ジクロロメタン
テトラクロロエチレン
トリクロロエチレン
ベンゼン

――6262――
選定された技術は東京都環境局のホームページに標準作業手順書や簡易分析法採用マニュアルを掲載し、条例上の土壌汚染対策の中で土壌汚染調査手法の一つとして活用を促進していく。また、平成 19 年度は 17年度以降に新たに開発・改良された技術を対象に、再度、重金属類および VOC 類の簡易・迅速分析法の実証試験を実施する予定である。また、東京都環境局では簡易・迅速分析技術の普及促進事業も計画しており、今後の簡易法の普及と土壌汚染対策の推進が期待される。
最後に土壌汚染現場を提供し、また実証試験に協力していただいた事業所の方に感謝いたします。
参考文献
1) 東京都環境局：東京都環境白書 2006～東京の環境2006～,pp68-69（2006）
2) 東京都環境局：土壌汚染調査における簡易分析法採用マニュアル,(2006)
http://www2.kankyo.metro.tokyo.jp/chem/dojyo/file/manual/SPHMAmanual.pdf
3) 樋口雅人ら：土壌の簡易迅速分析技術の評価手法の検討およびその適用 ― 重金属、シアン等 ―，東京都環境科学研究所年報,pp.59-64 (2006)
4) 中島淳：土壌中のトリクロロエチレン等の測定について，千葉県水質保全研究所年報（昭和 63 年度），
pp77-80（1988）
5) 鈴木喜計ら：有機塩素化合物による地質汚染簡易調査法，公害と対策，Vol25，pp1505-1512（1989）

東京都環境科学研究所年報

2007