ポスター 4

2 P- 28 歩行における足趾の運動解析

2 P- 29 人工股関節全置換術患者の術前 QOL が○平田 光太郎 1）、小出 紘靖 1 ）、辻 量平 1 ）、植木 努 2）、
曽田 直樹 2）

○井場木 祐治、原 有生、一安 絢香

術後の歩行能力の経過に及ぼす影響

十全記念病院1 ）医療法人徳洲会 大垣徳洲会病院、
2 ）平成医療短期大学 リハビリテーション科 理学療法専攻

ポスター

キーワード：足趾、推進力、バイオメカニクス

キーワード：JHEQ、QOL、6 分間歩行距離

第2 日 目【 目的 】足趾動態は下肢を加速して前進するための役目を果【 はじめに 】変形性股関節症で人工股関節全置換術（以下たすとされ、蹴り出しにおいて足関節と共同して推進力を高THA）を選択する患者さんは疼痛や変形のため日常生活にめることに貢献していると考えられる。つまり速度が増すに制限を受け、QOL は股関節の不満足感のため総じて低い。
つれ、これらの貢献度は高くなることが予測できる。しかし、 術前後の QOL 変化や、術後の QOL と身体機能の関連性に
足趾の研究では姿勢制御機能に観点を置いた報告が多く、足ついての報告はあるが、術前の QOL が術後の歩行能力の経趾の推進力におけるバイオメカニクスを定量的に示した報告
過に影響するかの報告は少なく詳細は不明である。本研究のはまだまだ少ない。そこで本研究は、歩行の推進力となる関
目的は THA 術前の QOL が術後の歩行能力の経過に影響が節モーメントと重力の観点より、推進力と足趾動態との関係あるかを日本整形外科学会股関節疾患評価質問票（以下性について歩行速度に変化を加え足関節、足趾の推進力へのJHEQ）と 6 分間歩行距離で調査することである。
貢献度について検証することを目的とした。
【 方法 】対象は 2017 年 4 月から 2018 年 2 月に当院にて THA【 方法 】被験者は健常成人 10 名とし、測定には 3 次元動作解を施行された 19 名のうち、術前歩行が独歩または T 字杖以析装置と床反力計を用いた。マーカー貼付位置は ANIMA
外の者、データに欠損のある者を除外した 11 名（女性 9 名、社が推奨する全身モデルに加え左足の踵骨、内果、外果、舟男性 2 名、平均年齢 70.9 ± 0.7、変形性股関節症 10 例、大腿状骨、第一中足骨頭、第五中足骨頭、母趾とした。課題動作
骨頭壊死症 1 例）とした。調査項目は、QOL 評価としては遅い、快適、速い 3 つの歩行速度で実施した。解析区間は
JHEQ の下位尺度である痛み、動作、メンタルの合計得点と踵接地から同側爪先離地までの立脚期とした。解析項目は体し、歩行能力の経過として術前及び、術後 1 ヶ月目、2 ヶ月
重心（COG）、足圧中心（COP）、各歩行速度の算出と膝関節、 目、3 ヶ月目の 6 分間歩行距離とした。比較項目は JHEQ の足関節、第一中足趾指節関節（MTP 関節）の矢状面上の関平均値を算出し、平均値以上を QOL が高い群、平均値未満
節角度と関節モーメントを算出した。歩行中における推進力
を QOL が低い群と群分けし、術前の歩行距離と、術前の歩の評価として、立脚後期での COG と COP の差と Trailing
行距離を基準とした 1 ヶ月、2 ヶ月、3 ヶ月時点の 6 分間歩行
Limb Angle（ TLA）の 2 つの評価方法を用いた。同時に距離の変化量を QOL の高い群と低い群で比較検討した。統COP の軌跡を追ってその特徴を観察した。各値は体重で正計解析は wilcoxon の順位和検定を用い有意水準は 5% 未満
規化し、統計学的分析として歩行速度による各項目の比較をとした。対象者には口頭にて説明を行いデータ使用に関して
一元配置分散分析にて検討し有意水準は 5% とした。
同意を得ている。
【 結果 】歩行速度は遅い歩行で 2.67 ㎞/h、快適歩行で 4.12 ㎞【 結果 】術前歩行距離を基準とした術後 1 ヶ月目の歩行距離/h、速い歩行で 7.08 ㎞/h であった（p ＜ 0.001）。足関節底
変化量で、QOL が高い群（61.8 m ± 40.1 m）と QOL が低い
屈角度と MTP 関節伸展モーメントにおいては各歩行速度で群（-3.8 m ± 50.6 m）で有意差を認めたが、術前歩行距離と有意差は見られなかった。足関節底屈モーメント、MTP 関
術後 2 ヶ月目、3 ヶ月目の歩行距離の変化量には差がなかった。
節伸展角度、COG と COP との差、TLA においては速い歩【 考察 】QOL が低い群では術後 1 ヶ月目の歩行能力の改善が行速度において有意に大きな数値を示した。COP の軌跡は
QOL の高い群に比べ少なく、術前の歩行距離は同じでも、立脚期の約 60% までは歩行速度と共に前方移動したが約術後の回復経過が遅延する結果となった。QOL は主に患者
95% までは MTP 関節中心上に留まった。
主体型の評価でメンタル面も含めた多角的なものであり、機【 考察 】本研究の結果より、足関節では、速い歩行において能的には同レベルでも環境や人生観により個人差がでる。先底屈モーメントを大きくすることで、遊脚期に向けた前方へ行研究で疼痛との関連性に関しての報告は多数あり、術後のの推進力を増大させる可能性が考えられた。しかし、MTP
手術侵襲に伴う疼痛が、術前の QOL が低い群ではより強く
関節は足関節と異なり伸展モーメントの増大は各歩行速度で感受され身体面に影響が出た可能性がある。術前の評価で認められず、足趾が直接的な推進力として作用しないことが
QOL が低い者には身体面だけでなく精神面も含めた包括的考えられる。COP 軌跡の結果は、立脚後期において支点でなケアが必要であると考えられる。
ある MTP 関節上に COP が留まっている可能性が示唆された。COP が留まっている間にも重心の前方移動は行われており、これは立脚終期において COG と COP の差を産み出し、TLA の結果からも MTP 関節は間接的な推進力として歩行に貢献していることが明らかとなった。
【 理学療法学研究としての意義 】足趾の推進力におけるバイ
オメカニクスの視覚化は、歩行能力向上の新たな理学療法の開発に役立つ知見となり得る。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 4

2 P- 30 Functional Movement Screen を

2 P- 31 理学療法が延長する因子について○清水 康史、酒井 雄平、渡邉 奈津希○神谷 尚紀 1）、野田 敏生 1）、纐纈 悠 1）、光山 孝 1 ）、
古川 公宣 2）

用いた少年野球選手における動作の質的評価

KKR 北陸病院 リハビリテーション科〜各腰部疾患の治療成績に着目して〜

1 ）医療法人整友会 豊橋整形外科 鷹丘クリニック、
2 ）星城大学リハビリーテーション学部
キーワード：心理的障害、臀部下肢の痺れ、腰部脊柱管狭窄症

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第2 日 目【 目的 】近年、全国各地で少年野球選手を対象に障害の早期【 目的 】当院では、腰痛患者の理学療法が延長する要因を日発見を目的とした超音波検診やメディカルチェックが行われ、 本整形外科学会腰痛疾患問診票（JOABPEQ）を用いて調査
障害予防の啓発活動が広まりつつある。これまで多くのメし、理学療法開始時の心理的障害・殿部下肢の痺れの程度がディカルチェックでは、関節可動域測定や整形外科的徒手検影響していることを第 27 回愛知県理学療法学術大会にて報査法が用いられてきた。しかしながら、投球動作という複雑告した。しかし、これらを腰部疾患別に特徴や治療成績を検な運動で生じる障害を評価する場合、関節可動域制限や単関討した報告はない。
節の機能低下のみならず、動作の質的な問題点が障害に関与
本研究では当院通院患者を腰部疾患別に分類し、特徴や治すると考えられる。Functional Movement Screen（FMS）
療成績と理学療法が延長する因子との関係を明らかにするこは、7 種目の基本動作における左右対称的な動作遂行の可否とを目的とした。
や安定性、連動性を 3 段階の順序尺度を用いて総合的に評価【 方法 】当院にて平成 27 年 5 月 29 日から平成 29 年 5 月 25 日することで、動作パターンを質的に評価する指標である。本までの期間に受診し、腰部疾患と診断され理学療法開始と研究の目的は、FMS を用いて少年野球選手における動作パなった患者 2,223 名（平均年齢 68.1 ± 19.1 歳）の中から、腰ターンの質的評価を行い、障害予防の介入プログラムを考察
部脊柱管狭窄症、腰椎すべり症、腰椎椎間板ヘルニア、腰椎する一助とすることである。
椎間板症、変形性腰椎症と診断された 1,905 名（平均年齢【 方法 】対象は石川県内の少年野球チームに所属する 57 名で54.5 ± 19.1 歳）を対象とした。各疾患の内訳は、腰部脊柱管あり、学年は 6 年生 25 名、5 年生 16 名、4 年生 10 名、3 年生
狭窄症 205 名（平均年齢 70.9 ± 10.7 歳）、腰椎すべり症 170
6 名であった。なお、本研究に際し、対象者、保護者および名（平均年齢 65.2 ± 11.5 歳）、腰椎椎間板ヘルニア 221 名（平指導者に本研究の趣旨を文書で説明し、同意を得た。FMS
均年齢 45.2 ± 16.4 歳）、腰椎椎間板症 539 名（平均年齢 40.7
は、Deep Squat（ DS ）、Hurdle Step（ HS ）、In-Line± 13.8 歳）、変形性腰椎症 770 名（平均年齢 67.1 ± 11.7 歳）
Lunge（ ILL）
、Shoulder Mobility（SM）、Active Straight
であった。
Leg Raise（ ASLR ）、Trunk Stability Push Up（ TSPU ）、方法は、理学療法開始時の JOABPEQ と理学療法の継続
Rotary Stability（RS）の 7 種目の動作パターンを 1 点から 3
状況を調査し、疾患別の JOABPEQ の特徴と理学療法終了
点で評価し、動作中に痛みが生じる場合は 0 点とした。統計率の関係を検討した。
処理として、7 種目のうちスコアが 1 点（最優先して改善す
統計学的解析には、各疾患における理学療法開始時のべき種目の指標）の選手数が多い種目を把握するために、1
JOABPEQ の比較を多重比較検定（Steel-Dwass 法）、各疾
点の選手数の種目間の差を適合度の検定を用いて検討し、多患の終了率の比較をカイ 2 乗検定を用い、有意水準は 5% に
重比較検定としてイエーツの連続修正の式を用いた。有意水設定した。また、本研究は、星城大学研究倫理専門員会の承準は 5% 未満とし、多重比較検定については Bonferroni の認を受けた後に開始した（承認番号：2016A0016）。
方法で調整した。
【 結果 】 腰部脊柱管狭窄症の心理的障害スコア（51.2 ±【 結果 】全選手 57 名中、各種目のスコアが 1 点の選手数は、15.8）・臀部下肢の痺れの程度（35.0 ± 34.7）
・終了率（21.0%）
DS2 名（ 4% ）、HS15 名（ 26% ）、ILL9 名（ 16% ）、SM2 名
は他の疾患と比べて低かった。その中で、心理的障害スコア（ 4 % ）、ASLR 31 名（ 54 % ）、TSPU 39 名（ 68 % ）、RS 8 名
では腰椎すべり症・腰椎椎間板症・変形性腰椎症と比べて有（14%）であった。ASLR は DS, ILL, SM, RS よりも1 点の選意に低く、臀部下肢の痺れの程度では、腰椎すべり症・腰椎手数が有意に多かった（p ＜ 0.05）。また、TSPU は DS, HS,
椎間板症・変形性腰椎症と比べて有意に高かった。また、終ILL, SM, RSよりも1 点の選手数が有意に多かった（p＜ 0.05）。 了率は腰部脊柱管狭窄症が 21% で、腰椎すべり症 34%・変【 考察 】FMS スコアの 1 点は最優先に改善すべき種目であり、 形性腰椎症 31% と比べて有意に低い結果となった。
本研究の結果から ASLR および TSPU の動作改善の優先度【 考察 】今回の結果から腰部脊柱管狭窄症は、他の腰部疾患が高いことが示唆された。さらに、FMS ではモビリティ優より理学療法が延長する傾向にあった。これは腰部脊柱管狭位の種目である ASLR の優先度が高く、また育成年代とい窄症の主症状である神経因性疼痛が、侵害受容性疼痛や身体う点を考慮しても ASLR がより改善を重視すべき種目であ機能面の障害により心理的障害スコアを悪化させ、終了率のると考えられる。
低下に繋がったと考えられた。よって、早期より臀部下肢の【 理学療法学研究としての意義 】本研究では、疼痛の有無や痺れと心理的障害の改善を目的とした腰部脊柱管狭窄症の治
他の種目との FMS スコアの違いを検討していないため、療プログラムを再考することが慢性化への移行を防ぎ、ひいFMS スコアと投球障害との関連や少年野球選手における特ては医療費の高騰を抑制できるのではないかと思われた。
徴は明らかではない。しかしながら、スポーツ障害の発生要【 理学療法学研究としての意義 】外来クリニックに通院する因は多岐にわたることから多角的な視点が必要であり、各腰部疾患の特徴や治療成績を調査することで、理学療法期
FMS を用いた動作の質的評価は介入プログラムを考察する
間が延長し易い患者の特徴を同定することができた。これは、一助とすることができると考える。
慢性化への移行を防ぎ、理学療法期間を短縮するための有用な着眼点となることが示唆された。

ポスター

キーワード：少年野球選手、動作の質的評価、FMS

ポスター 4

2 P- 32 外側半月板に起因する膝窩筋痛を

2 P- 33 立ち上がり戦略の違いによる安定性と○森 孝之 1）、吉田 格之進 2 ）○吉田 俊一郎 1）、植木 努 2）、曽田 直樹 2）

認めた一症例

1 ）市立伊勢総合病院 リハビリテーション室、2 ）市立伊勢総合病院 整形外科

ポスター

キーワード：疼痛、歩行障害、超音波画像効率についての定量的評価1 ）医療法人社団青友会 青木内科・眼科、2 ）平成医療短期大学 リハビリテーション学科 理学療法専攻

キーワード：立ち上がり、安定性、効率

第2 日 目【 はじめに 】膝窩筋は膝関節屈曲とともに外側半月板を後方【 目的 】立ち上がりには離殿の際、重心（COM）を支持基底へと誘導し顆部との挟み込みを防止する役割があるとされる。 面（BOS）となる足部上に移動する事で安定性を得る戦略と、
今回、外側半月板に起因する膝窩筋痛を認めた症例を経験し速度をつける事で、立位時の COM 位置に直線的に向かう効た。運動療法として膝窩筋への反復収縮とストレッチングを率を重視した戦略がある。この 2 つの戦略は、安定性と効率行った結果、良好な結果が得られたため考察を加え報告する。 にて評価できるが、2 つの指標を定量的に評価した報告は少発表に際しヘルシンキ宣言に基づき、本症例に対し十分に説ない。特に、速度を利用する戦略では、離殿の際、BOS か
明し同意を得た。
ら COM が外れているものの、動作が成り立っており、BOS【 患者紹介 】75 歳男性。Mini Mental State Examination 24と COM のみでは安定性について評価する事は困難であると点。屋外段差に躓き転倒し受傷。同日、右膝蓋骨骨折と診断思われる。本研究は、BOS と COM に加え、推定質量中心
され入院。翌日、手術を施行し膝蓋骨骨折に対し fiber wire
（XcoM）を用いる事で、速度を加味した COM 位置を解析し、にて縫合。術後翌日より理学療法開始となった。既往歴に変異なる戦略の安定性について定量的に評価する事。加えて、
形性膝関節症を認め、Kellgren-Larence（ KL）分類は grede1
COM 速度の特徴より立ち上がりの効率について評価する事であった。
を目的とした。
【 経過 】術後翌日より平行棒内歩行を開始し、術後 16 日目に【 方法 】対象は成人男性 7 名とした。使用機器は三次元動作
サークル型歩行器歩行、術後 24 日目に T 字杖歩行が可能と解析装置、床反力計を用いた。反射マーカーは、全身 12 点なった。術後 30 日目より歩行時に左膝関節痛が出現したたとした。開始姿勢は、両上肢を前方で組み、膝関節 90°、足め再評価を行った。関節可動域は、伸展 0°/0°、屈曲 130°
関節 0°、足幅は肩幅に合わせ、椅子にもたれないよう指示/135°。大腿四頭筋筋力は Hand Held Dynamometer（ 以下をした。立ち上がりは、安定性を重視した戦略をパターン A、HHD）で体重比 0.14/0.26 ㎏。McMurray テスト陽性。T
速度を重視した戦略をパターン B とし、各 2 回ずつ実施した。
字杖歩行時に Visual Analogue Scale（ 以下 VAS）40 ㎜の疼
BOS は、足関節外果を基準に、前方 20 ㎝、後方 5 ㎝とした。
痛を認めた。外側半月板と膝窩筋に沿って圧痛を認め、エ
解析項目は、COM 座標値、COM 速度、XcoM 座標値を算
コーにて膝窩筋の fibrillar pattern の不整像と低エコーを認出した。解析項目より、① 離殿時の COM 座標、XcoM 座
めた。そこで膝窩筋への反復収縮とストレッチングを行った
標と BOS 後方からの距離を比較した。②立ち上がりにおけ
ところ VAS20 ㎜となり、運動療法 2 回目で疼痛は消失。術る前後、鉛直成分の合成 COM の座標より、解析区間内にお後 34 日目に屋内独歩、屋外 T 杖歩行可能となり理学療法終ける移動距離を求め、比較をした。③ 前後成分と鉛直成分了となった。
の COM 速度の軌跡（a）より、重なりあう区間の面積（b）を【 考察 】本症例は、術後 24 日目の T 字杖歩行となった頃よ
求め、COM 速度の総面積で除する事で割合（a ＊ 2/a の積り左膝関節部痛が出現した。疼痛要因として、元々両変形性
分値＊ 100）を算出し比較した。統計学的処理は各解析指標
膝関節症があり KL 分類 grede1 であったこと、術後 30 日目
を Wilcoxon 符号付順位検定にて比較した。尚、本研究はすの大腿四頭筋筋力は HHD で体重比 0.14/0.26 ㎏と筋力低下
べての対象者に対し説明と同意を得た上でヘルシンキ宣言をを認めたこと、その状況下で安静度変更による左膝関節への遵守し実施した。
負担が外側半月板へのメカニカルストレスとなり膝窩筋痛を【 結果 】離殿時におけるパターン A の COM 座標は 1.9 ±呈したと考えられる。
3.4 ㎝、XcoM 座標は 5.9 ± 3.2 ㎝ であった。パターン B の
COM 座標は -3.5 ± 4.2 ㎝、XcoM 座標は 9.2 ± 5.8 ㎝であった。合成 COM の移動距離は、パターン A は 62.3 ± 5.6 ㎝、パターン B は 52.1 ± 4.1 ㎝ であった。移動速度の重なる区間の割合はパターン A が 22%、パターン B は 46% であり各解析指標にて有意差を認めた。
【 考察 】離殿時の座標より、BOS に対して COM が外れる場
合があるが、速度を加味する事で、異なる戦略でも動的安定性が得られる事が理解できる。効率は、仕事量や移動距離の割合から考慮すると、パターン B が良く、さらに動作の際、前方と上方の重心移動のタイミングを近づける事で更に安定性を伴った効率の良い立ち上がりにつながる事が考えられる。
【 理学療法学研究としての意義 】戦略の異なる立ち上がりの安定性と効率を定量化する事で、共通した視点より評価することができ、新たな治療戦略を検討する事が可能となる。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重2 P- 34 荷重が脛腓間距離に及ぼす影響の検討

2 P- 35 超高齢者の運動器不安定症患者に○小田 克成 1）、青木 一樹 1 ）、篠田 光俊 2 ）、松井 順一 3）、
西尾 真 3）○高堂 暁生 1）、井指 憲吾 1）、南 奨太 1）、橋本 晋平 2 ）1 ）医療法人安祥会 松井整形外科 リハビリテーション部、2 ）医療法人慈和会 吉田整形外科病院、3 ）医療法人安祥会 松井整形外科

1 ）橋本整形外科クリニック リハビリテーション科、2 ）橋本整形外科クリニック 整形外科

キーワード：高齢者、運動機能、運動器不安定症

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第2 日 目【 目的 】足関節果部骨折に合併する脛腓間離開は、足関節不【 目的 】今回我々は 3 例の 85 歳以上の高齢者の患者における安定性を生じさせ、変形性足関節症の危険因子となる。臨床
運動機能に着目し整形外科外来での週 2 回の運動介入によっでは、脛腓間離開に配慮し、二次的障害を予防した早期運動て機能が維持し得るかについて報告する。
療法が求められる。
【 方法 】整形外科外来に通院可能な 3 例を対象とし、症例 A
岡田らは、超音波画像診断装置（以下エコー）を用いた足は男性 85 歳で脳梗塞（BRS Ⅵ）、症例 B は女性 87 歳で大動
関節底背屈時の脛腓間距離変化を報告しているが、臨床では
脈弁置換術、腰椎陳旧性圧迫骨折、症例 C は女性 91 歳で認荷重による脛腓間離開ストレスが問題となる。そこで、本研
知症、心房細動、第 12 胸椎圧迫骨折の基礎疾患があった。
究の目的は、荷重が脛腓間距離に及ぼす影響を検討すること
対象には 1 週間に 2 回の頻度でロコトレ、バランス訓練、柔である。
軟体操、二重課題訓練、上肢運動などの運動介入を行い、そ【 方法 】対象は足関節に既往のない健常成人 27 名 54 足（男の効果を筋力として Hand Held Dynamometer（ HHD）と、
性 19 名・女性 8 名、平均年齢 30 ± 8.2 歳）とした。検者はエ5 回立座りテスト（SS-5）、筋持久力として 30 秒立座りテス
コー使用経験のある理学療法士 1 名とした。
ト（CS-30）、敏捷能力としてステッピングテスト（ST）、移
エコー撮像は、エコー（日立アロカメディカル社製 F37）
動能力として Timed Up and Go test（ TUG）
。バランス能により 10MHz のリニアプローブ（B モード）を用いて行っ
力 と し て Functional Reach Test（ FRT）
、Lateral Reach
た。なお、エコーの撮像部位と脛腓間距離は、我々が評価のTest（ LRT）
、Four Square Step Test（ FSST）、片脚立位
信頼性と妥当性を報告した計測方法（aoki et al, 2017, 2018）
時間（OLS）を計測した。評価し得た期間は 5 ～ 10 か月間でに則り計測した。
月に一度評価した。また患者には当研究の趣旨を説明し同意
測定は、足関節 0 度固定での非荷重・1/2 荷重・全荷重とを得た。本研究に関する利益相反はない。
し、各 1 回ずつとした。
【 結果と考察 】症例 A の初期から最終評価での比較では統計は R.2.1.8 を用いて Friedman 検定により有意水準
LRT は向上、SS-5, FSST は維持、HHD, CS-30, ST, TUG,
5% 未満を差ありと判定した。
FRT, OLS は低下した。CS-30 は 9 か月目で困難となった。
対象者には研究の主旨を説明し、書面による同意を得た上
症例 B は HHD, SS-5, CS-30, TUG, FRT, LRT, FSST が向で実施した。
上し、ST は維持、OLS は低下した。症例 C は HHD, SS-5,【 結果 】非荷重・1/2 荷重・全荷重のすべての間に有意差はST, FSST は向上、CS-30, TUG, FRT, LRT, OLS は低下しなかった（p = 0.8426）。
た。全症例で維持あるいは向上した項目として SS-5, FSST
【 考察 】足関節背屈に伴う脛腓間距離の増大は、水平面におが挙げられた。SS-5 の結果は 85 歳以上の高齢者においてもける距骨関節面の左右幅が後部に比べ前部が広いことによっ筋力の維持または向上を認めた。FSST の結果は高齢者のスて生じるとされている。また岡田らは脛腓間距離の増大する
テッピング反応は改善する可能性があった。高齢者の側面と理由として、① 足関節背屈に伴う距骨関節面の左右幅の変して最も一般的な転倒を起こす理由に躓きや滑りがあげられ
化 ②筋収縮により距骨が中枢側へ突き上げられる影響を挙る。これを避けるためのステップ動作訓練の有効性が考えらげ、① と② の複合的な作用が関係するとしている。以上よれた。FSST が維持あるいは改善したが FRT が 2 例で低下り荷重時には、床反力により距骨が突き上げられるため、脛した、これはステッピングを含むバランスとの違う側面を表
腓間の離開を生じる可能性があると考えられた。しかし今回、 していると思われた。また、2 症例で CS-30 が低下した、こ足関節背屈 0 度では荷重と非荷重による脛腓間距離に有意差
れは加齢に伴って現れる身体機能が衰退する兆候として易疲がなかった。つまり、背屈 0 度での荷重では、距骨の突き上労性の関与が考えられた。全症例で OLS が低下したが、こげによる脛腓間離開が生じない可能性が示唆された。
の結果は加齢による総合的なバランス機能低下を改善する難【 理学療法学研究としての意義 】足関節背屈 0 度において、しさがあった。高齢者は個々に多数の疾患を抱えておりそれ
荷重時で脛腓間距離変化は生じないことから早期荷重が可能
ぞれの個別の評価では一定の傾向を示さず、重症度の高い疾となり、免荷による骨萎縮や筋力低下といった二次的障害の患別の解析を要するものと考えられた。
防止に繋がると考えられる。今後は荷重時背屈における脛腓【 理学療法学研究としての意義 】超高齢者の理学療法の運動間距離を検討し、歩行による影響を確認すること、そして実を主とする治療介入は、高齢による機能低下に加え、認知機際の症例で検討する事が必要である。
能、栄養状態による体力の低下等、個々の能力差が大きいことが予想される。今回その問題点を個々の症例で確認した。

ポスター

キーワード：脛腓間距離、荷重、超音波

対する運動介入の効果

ポスター 4

2 P- 36 当院における両側同時膝周囲骨切り術

2 P- 37 当院入院中に受傷したの現状と課題

大腿骨近位部骨折の検討〜片側膝周囲骨切り術との比較検討〜
1）

1）

1）

1）

○前田 宗寿 、稲倉 貴弘 、高島 美衣奈 、淺野 香理 、
四谷 昌嗣 1）、和田 真 2 ）1 ）公益社団法人地域医療振興協会 公立丹南病院 リハビリテーション室、
2 ）公益社団法人地域医療振興協会 公立丹南病院 整形外科

○大村 真未 1）、中山 善文 1）2）、小山 佳祐 1）、田口 大樹 1 ）、廣瀬 健人 1）、米川 正洋 3）1 ）医療法人光生会 光生会病院 リハビリテーション科、2 ）豊橋創造大学大学院 健康科学研究科 協力研究員、3 ）医療法人光生会 光生会病院 整形外科

ポスター
第2 日 目

キーワード：変形性膝関節症、両側同時、骨切り術

キーワード：院内発生、大腿骨近位部骨折、入院期間【 目的 】当院では両側変形性膝関節症（以下：両膝 OA）の患者に対し、麻酔や手術回数、入院期間の短縮など患者の負担軽減を目的に、両側同時膝周囲骨切り術を実施している。今
回、両側同時膝周囲骨切り術の現状と課題を把握するため片側膝周囲骨切り術と比較検討し、若干の知見を得たので報告する。
【 対象と方法 】2016 年 4 月 1 日～ 2018 年 3 月 31 日に当院で膝周囲骨切り術を施行した両膝 OA 患者 35 名を対象とした。
術後合併症があった 2 名、データ不備があった 2 名は対象から除外した。両側同時膝周囲骨切り術を施行した患者 9 名（男
4 名、女 5 名）を両側群、片側膝周囲骨切り術を施行した患者
26 名（男 12 名、女 14 名）を片側群とした。比較項目は年齢、入院時 BMI、入院期間、入院医療費、車椅子移乗自立までの期間、T 字杖歩行獲得までの期間、術前・術後 4 週・術後8 週の JOA score、NRS とした。本研究は当院倫理委員会の承認を得て、後方視的に調査した。統計学的処理は MannWhitney 検定を用い、危険率 5% を有意水準とした。
【 結果 】年齢、入院時 BMI、術前 JOA score、術前・術後 4
週・術後 8 週の NRS は両群間に有意差はみられなかった。
入院期間は、両側群 57.4 ± 8.4 日、片側群 38.2 ± 12.0 日と両側群が有意に長く、入院医療費は両側群が片側群に対し約1.5 倍高額であった。車椅子移乗自立までの期間は、両側群
11.4 ± 5.2 日、片側群 3.7 ± 1.7 日、T 字杖歩行獲得までの期間は、両側群 77.8 ± 24.9 日、片側群 53.2 ± 18.3 日と両側群が有意に長かった。JOA score は、術後 4 週で両側群 44.2
± 7.1 点、片側群 64.6 ± 13.8 点、術後 8 週で両側群 59.4 ±9.7 点、片側群 78.8 ± 9.4 点と両側群が有意に低かった。
【 考察 】両側群において車椅子移乗自立までの期間、T 字杖
歩行獲得までの期間は有意に長く、術後 4 週・術後 8 週のJOA score は有意に低い結果となった。その原因として非術側下肢による代償動作が困難であることが考えられ、後療法において車椅子移乗、歩行獲得が課題として挙げられた。
また、入院期間は両側群が有意に長く、入院医療費は片側群に対し約 1.5 倍高額であった。先行研究において、同時例の利点は麻酔回数、手術回数が少ないこと、入院期間、入院費が少ないことと述べられている。当院においても片側群が 2
期的に手術を行ったと仮定すると、両側群の方が入院期間は短くなり、入院医療費は抑えられると考えられる。今回の調査では両側同時膝周囲骨切り術は片側膝周囲骨切り術と比較して、入院期間の短縮などの面で患者負担が軽減されることが示唆されたが、JOA score などの術後成績については、
今回調査期間が 8 週と短かったため今後長期的に経過をみていく必要がある。
【 理学療法学研究としての意義 】当院における両側同時膝周囲骨切り術の現状と課題を明確にでき、今後、術後理学療法の一助となると考える。

【 目的 】近年、高齢化社会により、大腿骨近位部骨折の受傷者数が増加している。入院中に本骨折を受傷（以下、院内発生）した場合、医療費の増額、ADL の低下、生命予後に影響を与えることが報告されており、対策が必要である。本研
究の目的は、大腿骨近位部骨折院内発生例の背景及び治療成績を検討することである。
【 方法 】対象は、2013 年 9 月から 2018 年 5 月までの 4 年 8 ヵ月間に、大腿骨近位部骨折を受傷し手術が施行された 282 例（男性 59 例、女性 223 例）中、院内発生 10 例（平均年齢 83.6
± 6.0 歳）とした。内訳は男性 1 例、女性 9 例で、大腿骨頚部
骨折 5 例（CCS3 例、BHA2 例）、大腿骨転子部骨折 5 例（髄内釘 1 例、CHS4 例）であった。
調査期間中の各科の入院患者の割合と平均在院日数を調査し、診療録より院内発生例の入院の原因となった疾患、入院から受傷までの期間、総入院日数、受傷以降の入院日数、受傷場所、認知症の有無を調査した。また、院内発生例を除く（以下、院外発生例）272 例（平均年齢 84.0 ± 9.6 歳）の入院日数も調査し、院内発生例との比較を Mann-Whitney U
test を用いて行った。有意水準は 5% 未満とした。なお、対象者及び家族には本研究の趣旨、個人情報の保護について説
明し同意を得た。
【 結果 】当院の入院患者の割合は内科 53.6%、外科 25.4%、
整形外科 21.0% であり、平均在院日数は 17.6 ± 8.3 日であった。院内発生例は全体の 3.5%（内科 3 例、外科 7 例）であった。入院の原因となった疾患は、癌 3 例、肺炎、総胆管結石、
食思不振、胆のう炎、脱腸、イレウス、腎不全が各 1 例であった。入院から受傷までの期間は 28.7 ± 16.1 日、総入院
日数は 64.1 ± 22.7 日、受傷以降の入院日数は 35.4 ± 13.4 日（手術までの待機日数 2.6 ± 2.8 日）であった。9 例がベッドサイドでの受傷で、6 例が認知症を有していた。院外発生例の入院日数は 35.5 ± 21.8 日（手術までの待機日数 2.6 ± 2.8日）であり、総入院日数は院内発生例が有意に長かったが（p = 0.0001）が、受傷以降の入院日数や手術までの待機日数に有意差はなかった。
【 考察 】原疾患や外科術後の体力消耗に加え、入院の長期化による運動機能低下、中には認知機能低下によりベッドサイ
ドでの転倒が惹起されている。整形外科は診療上、個々の運動機能を評価し、適切な安静度を指示されているためか、0例であった。他科においては原疾患の治療に重点が置かれ、運動機能評価はなおざりになりやすい。今後、症例ごとに運動機能、認知機能を適時評価し、医療チーム内で周知を徹底する工夫が必要である。
【 理学療法学研究としての意義 】院内発生に関与する因子を特定することで対策を講じることが重要だと考えられる。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 4

2 P- 38 麻痺側に脚長差のある左片麻痺患者への2 P- 39 急性期椎体骨折に対してモジュラー○赤坂 直樹 1）、松本 康嗣 2 ）、田中 秀明 2 ）、井舟 正秀 2）、
平井 文彦 3）、川北 慎一郎 3 ）○保田 智子、加藤 弘明、小林 佳史、吉岡 登貴子

装具作成についての検討

フレームコルセットを用いた
早期離床リハビリテーション

JA 三重厚生連 三重北医療センター菰野厚生病院

1 ）社会医療法人財団董仙会 介護医療院 恵寿鳩ヶ丘、
2 ）社会医療法人財団董仙会 恵寿総合病院 リハビリテーション部
理学療法課、

3 ）社会医療法人財団董仙会 恵寿総合病院 リハビリテーション科
キーワード：脊椎椎体骨折、早期離床、圧潰率

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第2 日 目【 はじめに 】今回、10 代より左側に脚長差がある左片麻痺を【 はじめに 】急性期脊椎椎体骨折の治療では外固定による保呈した症例を担当したが、通常の短下肢装具（SHB）では麻存療法が選択されることが多い。その際、多くの施設で入院
痺側に荷重がかけられず、歩行が困難な状況であった。今回、 から一定期間の安静臥床期間が設けられている。安静臥床期
我々は SHB に装着する補高を調整し、歩行獲得ができた症間の設定には基準となる期間に一定の見解がない。当院では例につき報告する。本研究において個人が特定されないよう
安静臥床理由の一つにオーダーメイドコルセットの完成まで十分な配慮を行い、本症例に対して発表の趣旨を説明し、書の期間（1 ～ 2 週間）を安静臥床としていたケースもあった。
面にて同意を得た。
安静臥床中も寝返りや軽度のベッド挙上などで疼痛が出現し、【 症例紹介 】70 代後半の男性。元々、脚長差と左股関節痛は動くのをためらうため廃用症候群は進行していた。本骨折はあったが病前は日常生活動作自立。発症前の歩行は脚長差に早期除痛と ADL 及び QOL の早期改善が治療目標であり、より明らかな跛行を認めていた。X-34 日に右被殻出血発症
今回、医師の指示のもとに理学療法士（以下 PT）がパシし、A 病院入院。X-33 日リハビリテーション開始。X 日回
フィックサプライ社製モジュラーフレームコルセット（以下復期リハビリテーション病棟入棟。
MFC）による早期固定・早期離床を行い、比較的良好な圧【 経過 】X 日：理学療法評価
潰の進行抑制効果も得られたためこれを報告する。本研究はBrunnstrom Recovery Stage（ 左）：上肢Ⅱ、手指Ⅰ、下肢ヘルシンキ宣言に基づき行った。
Ⅲ。関節可動域：（左股関節）屈曲 115°伸展 -5°外転 0°内旋
【 目的 】先行研究と比較して、本治療法が椎体骨折患者の安
0°（ 左足関節）背屈 0°。脚長差：棘果長で 3 ㎝左下肢が短縮。
全な早期離床に繋がっていることを明らかにする。
立位時股関節内転屈曲位でさらに増加（画像上の脚長差は【 方法 】対象者は新鮮脊椎椎体骨折と診断され、入院となっ
3.5 ㎝ 左股関節は骨頭が扁平化し末期の関節症）。感覚：左た患者（平均年齢 83.4 歳± 6.5 歳、男性 23 例・女性 36 例）で、上下肢表在・深部共に中等度障害有。筋緊張（MAS）：下肢 2。 単純 X 線もしくは MRI にて破裂骨折や後壁損傷がないこと
疼痛：左股関節痛。立位や歩行時に痙性が高まり、通常のを確認し、外固定の選択を MFC にした症例とした。当院でSHB では麻痺側に荷重できず介助を要する。高次脳機能面：
は各サイズの MFC を評価用コルセットとして用意しており、問題無し。
PT が採寸後、MFC を患者の体形に合わせて調整し直して
X+4 日 SHB の足底に 2 ㎝補高し、荷重練習、4 脚杖歩行練
側臥位から装着した。その後、疼痛を評価しながら床上基本
習開始。左股関節内転筋の筋緊張高く、全周期にわたり、左動作から指導し、痛みなく動作が出来れば立位・歩行器歩行
股関節内転位で歩行。X+34 日 2 ㎝補高された SHB にて歩へと離床をすすめた。本人用の装具が完成するまでの間、義行したが踵部が床に接地できず、不安定性を認めていた。
肢装具士による適合チェックをうけ、MFC を装着して最短
X+47 日 SHB に踵部 3 ㎝・MP 関節部分 1.5 ㎝・足尖部 0 ㎝
で約 4 週間後にコルセット離脱訓練を実施した。観察期間はと、各部位で補高長を変更した。補高は取り外し可能とし、1 ヶ月から 7 ヶ月（平均 2.4 ± 1.2 ヶ月）で、圧潰率と局所後
屋内歩行時は SHB に補高足底版を装着、屋外歩行時は SHB
彎角の計測を行った。また、入院から装着・装着から離床まと補高靴を使用した。X+70 日 4 脚杖歩行にて日中歩行自立。 での期間を調査した。
X+99 日 4 脚杖歩行にて終日屋内歩行自立。屋外歩行見守り。 【 結果 】入院から離床までの期間は 5.8 ± 7.7 日、入院から最終評価（変化点のみ記載）
MFC 装着までの期間は 2.0 ± 1.9 日（最速装着は入院当日で
疼痛：消失。MAS：1+ 歩容（4 脚杖歩行）：遊脚期の足25.4%）、装着から離床までの期間は 3.8 ± 6.7 日（装着当日
尖と床とのクリアランスは確保可能となり歩行安定。痙性に離床は 44.1%）初診時圧潰率は 79.3 ± 17.1%、圧潰率悪化度
よる全周期にわたる股関節内転位での歩行は改善。
は 9.8 ± 11.7% であった。初診時後彎角は 14.5 ± 9.0 度で後【 考察 】当初は装具全体に補高をしたが、つまずき等が多く
彎角悪化度は 3.0 ± 8.8 度であった。
安定性に欠けた。そのため、MP 関節より遠位の高さを小さ【 考察 】離床までの期間は平均 5.8 日と早く、圧潰率・後彎くし、踵部が高い補高とした結果、足尖－床とのクリアラン
角は田中・大野らの先行研究の治療法と比較して遜色なく有スが確保でき、歩行安定性を得ることができた。踵の補高は効で安全な治療と思われる。疼痛は寝返り・起居動作などの軽度から中等度の脚長差に適応で踵接地の安定化や立位バラ
体幹回旋動作で多く出現するため臥床時から固定しておくこンス安定化に機能するといわれている。踵部を高く補高したとが有用であると考えられる。また、固定による疼痛抑制にことで、踵接地の安定化やロッカー機能が可能となり、歩行より QOL の早期改善につながったといえる。
時の荷重面積が拡大し、歩行安定性の向上につながったと考【 理学療法学研究としての意義 】椎体骨折の保存療法についえた。また、スムーズな立脚期への移行により、左股関節内て、神経症状の出現がみられなければ一定期間の安静臥床は転筋の異常筋緊張を抑制できた。以上のことから、歩行が安必ずしも必要ではなく出来るだけ早期に外固定を行い、運動定し自立できたと考えた。
療法を行うことが望まれる。また、PT が積極的に装具療法【 理学療法学研究としての意義 】片麻痺者に対する装具療法に介入することにより早期離床に繋がったといえるだろう。
では、歩容の特徴を理解し細部にわたり適切な製作方法を検討する必要がある。

ポスター

キーワード：短下肢装具、脚長差、補高ポスター 4

2 P- 40 ALS 患者に対し通所リハにてフットスイッチを作成しQOL が向上した一症例

2 P- 41 通所リハビリ利用者の職場復帰と職場復帰後からみえた今後の展開○北村 知子、徳力 康治○森 美有紀 1）、黒木 淳子 1 ）、森 孝之 2 ）、東 憲太郎 1）

いくわ診療所1 ）医療法人緑の風 介護老人保健施設いこいの森、
2 ）市立伊勢総合病院 リハビリテーション室

ポスター

キーワード：フットスイッチ、QOL、通所リハビリ

キーワード：職場復帰、通所リハビリ、多職種

第2 日 目【 はじめに 】筋萎縮性側索硬化症（以下 ALS）は原因不明の【 目的 】わが国の要介護者は年々増加している。長寿社会に
難治性疾患であり、患者の QOL 向上が重要と言われている。 おいて介護は誰でも、どの家庭にも起こり得る全ての人の課
本症例は、臥床時間が長くなり、通所リハビリ（以下通所リ題である。40 ～ 64 歳までの要介護者数の割合はほんの僅か
ハ）の利用に消極的となっていたが、テレビ視聴には興味がである。この社会情勢の中で通所リハビリテーション、訪問あった。今回、消極的であった患者に対し、興味のあるテレ
リハビリテーション（以下、通所リハ、訪問リハ）では比較
ビの操作を、フットスイッチにて自身で操作できるよう環境的若い世代の利用者に対し、職場復帰を目標とすることが求調整を行った結果、QOL 向上と通所リハ利用回数を増やす
められている。今回、通所リハ、訪問リハを経て職場復帰をことができたので報告する。
果たすことができた利用者の成功例を考察し、職場復帰する【 症例紹介 】70 歳代男性。4 年前に PossibleALS と診断。発ことができた様々な因子を明らかにする事を目的とする。
症から 1 年後より訪問リハビリと訪問入浴を開始。発症から【 症例紹介及び経過 】対象は 45 歳男性で平成 25 年 1 月 1 日脳
2 年後に要介護 3 と認定。発症から 3 年 8 か月後に通所リハ
梗塞発症、要介護 4（ 平成 25 年 4 月）から要介護 3（ 平成 28 年
を週 1 回より利用開始し、同日理学療法開始。その頃より、3 月）と な っ た 利 用 者 で あ る。 左 片 麻 痺 で Brunnstrom
ベッド上での臥床時間が長くなり、他者との交流も消極的でRecovery Stage（ 以下、BRS）は上肢 3、手指 2、下肢 3、左あった。発症から 3 年 10 か月後には要介護 4 へ変更となった。 上下肢重度感覚鈍麻（上肢＞下肢）、高次脳機能障害は左半【 評価と経過 】初期評価時 Mini Mental State Examinetion
側空間無視、注意障害がある。基本的動作は自立、入浴、更28 点。両上肢の筋萎縮が著明で、MMT では肩・肘・手関衣は見守り、他は概ね自立も半側空間無視の影響がある。歩節ともに 1、手指は 2、下肢は 4 ～ 5 であった。座位時の肩甲行は自宅内はフリー、屋外は T 字杖・短下肢装具使用。病
上腕関節は 2 横指の亜脱臼を認めた。疼痛は肩甲帯と頚部に前は交代勤務、家庭内では家事（主に料理）や育児（子供 3 人、Visual Analogue Scale（ 以下 VAS）50㎜であった。FIM の長女は重度障害児）を担っていた。この利用者に対し、訪問
セルフケア 6 項目は 7 点で、自宅内は家人見守りの下で独歩
リハ 1 回 40 分週 3 回（2 回は PT、1 回は PT・OT 隔週で訪できていたが、テレビリモコンの操作も困難となり、一日中問）と通所リハ週 2 回、通所介護（3 事業所）週 5 回を組み合同じテレビチャンネルを視聴していた。本人の Hope は「テわせ職場復帰を目標としたリハビリを行った。
レビのリモコン操作を自身で行いたい」であった。そこで、 【 結果 】訪問・通所リハビリ利用開始当初から、職場復帰はNeeds であるリモコン操作を自身で行えるようにフットス
長期目標であった。身体障害者総合福祉センターへの入所もイッチを作成し、下肢でチャンネル切り替えと電源の on-off
視野に入れていたが精神的な不安もあり、なかなか職場復帰が行えるようにした。更に、通所リハでのナースコールやにむけて話しが進まない時期もあった。しかし、セニアカー
シャワートイレの操作も、下肢でリモコン操作できるように利用により行動・活動の範囲が拡大し、調理など家庭での役工夫した。また、介護職員への介助方法の伝達等の他職種と割再獲得、事務仕事を通して通所リハでの役割を担うことにの情報共有も行った結果、HRQOL スコアは 0.079 から 0.137
より、職場復帰への意欲が向上していった。発症してから 3
へ、PGC モラールテストは 3 点から 11 点へ、SEIQoL イン
年 11 か月後、勤務していた会社に復職した。現在、週 1 回
デックスは 57.6 から 61.48 へと改善し、疼痛も VAS20 ㎜ への訪問リハビリは継続している。
と軽減された。また、通所リハ回数は週 1 回から 2 回へと増【 考察 】今回の職場復帰を達成できた要因として様々な過程加した。
において多職種や家族と密な連携をはかる事が不可欠である【 考察 】本症例は徐々に進行していく ALS の症状に対してと考える。失敗やミスは精神的な落ち込みに影響するため、何をしても無駄というような諦めの気持ちが強かった。そこ
なるべく成功するよう多職種と家族と密な連携をはかり、成で本症例の一番興味のあったテレビのリモコン操作を比較的功体験をいくつも経験してもらう工夫をしたことが、職場復安価にフットスイッチに変換できることを提案し実行したこ
帰への意欲向上へつながったと捉えた。この経験を活かし、とで、自分の意志でチャンネルを変えることができ、余暇と今後も職場復帰に繋げられるような通所リハ、訪問リハであQOL の関連が満足度を向上させ通所リハ利用回数の増加にりたい。
繋がったと考えられる。
【 理学療法研究としての意義 】職場復帰に至ったため、理学療法士としての目標達成したと捉えてはいけない。職場復帰
後も電車通勤時の安全性、職場での役割獲得が今後の課題となった。その時、家族、会社のサポートはもちろん、多職種の一員として今後サポートしていくことが重要である。職場復帰後のサポートも含めて包括的にケアしていくことが必要であると示唆された。発表にあたり症例様から許可、承諾を得ています。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 4

2 P- 42 他事業所との共同した生活機能向上

2 P- 43 姿勢と身体機能との関係○中田 耕平

○加納 弘崇連携加算の算定について三重つくし診療所 リハビリセンター

キーワード：身体機能、姿勢評価、高齢者

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第2 日 目【 はじめに 】平成 30 年の介護報酬改定で外部のリハビリ専門【 目的 】身体機能と姿勢との関係について検証された研究は職等との連携の推進を含む訪問介護等の自立支援・重度化防少ないが、身体機能と姿勢ともに加齢の変化との関係につい止の推進が掲げられた。それに伴い、訪問介護、通所介護、ては、重要と考えられている。そこで、初回と 2 年後の体力特別養護老人ホーム等において、通所リハ事業所等のリハビ
測定と姿勢測定の結果を用いて身体機能と姿勢について疾患
リ専門職等と連携を評価する生活機能向上連携加算の新設・別に検討を行った。
評価の充実が図られた。今回、当事業所にて、複数の事業所【 方法 】身体機能は、HUR 社製のマシンとパフォーマンス
と共同して生活機能向上連携加算（Ⅱ）を算定することが出レコーダーにて、股関節外内転、左右体幹回旋、左右 leg
来たため、実際の算定方法、考察も加えて報告する。
press（ LP）、左右膝伸展・屈曲の各筋力。takei 社製の握力【 方法 】特別養護老人ホーム（以下特養）2 施設、特定施設入計にて握力、開眼片脚立ち、10 m 歩行、Timed Up and Go
所者生活介護 1 施設、ケアハウス 1 施設、グループホーム 2
test（ TUG）を計測。姿勢測定は、㈱ザ・ビッグスポーツ社
施設、通所介護 3 事業所、訪問介護 3 事業所の計 375 人で算製の PA200 にて、指標は、前額面では、眉間、両肩峰、喉定を実施。業務委託契約を法人間で締結し、共同アセスメン
元、臍、両上前腸骨棘、両上後腸骨棘、両膝蓋骨中心、両足トの実施、独自の個別機能訓練計画表を作成した。特養等の関節中心、矢状面では、耳穴、C7、肩峰、上前腸骨棘、上利用者の多い事業所は 1 日の評価人数を 10 人程度のグルー
後腸骨棘、大転子、外側上顆、第五中足骨粗面とした。初回
プに分け、事業所への訪問回数を増やした。個別訓練計画はと 2 年目の測定値の比較には、対応のある t 検定を用い有意事業所間の連携シートとし、現場の介護職員等に日常業務で水準を 5% とし、各項目の関係は、ピアソンの積率相関係数の気付きや問題点等を自由記載していただいた。訓練計画とを用いた。なお、対象者には本研究の内容、及び個人情報のしては筋力増強訓練等の機能訓練ではなく、目標を定め、関取り扱い方法や被験者にならなくても不利益にならない事を係職員が方向性を理解することを重視した上での生活リズム
説明し、書面にて同意を得た。
の設定や介助方法の検討、過介助の抑制、臥床時間の減少と【 結果 】初回と 2 年目との間で有意性のある項目で姿勢測定
いったいわゆる生活リハビリ、特養や通所介護の提供サービ
結果（二点間距離や指標と正中線間の距離の変化）と体力測スに包括されている機能訓練の質の向上といった内容で計画定結果との間に相関関係を認めるものは、右片麻痺：LPした。
（Rt）と 眉 間 - 臍 間（正 面）-0.43、LP（Lt）と 大 転 子（Rt）【 考察 】今回、複数の様々なサービス内容の事業所と共同し-0.64。左片麻痺：LP（Rt）と大転子（Rt）0.40、LP（Rt）と大て生活機能向上連携加算を算定することで、一つの事業所に転子（Lt）0.51、LP（Rt）と上腕骨 - 耳穴（Lt）-0.46、LP（Lt）
所属しているだけでは関わることのないサービス事業所や、と大転子（Rt）0.61、LP（Lt）と大転子 - 上腕骨（Rt）-0.55、
今まで関わったことのなかったケアマネージャーと関わるこ膝屈曲（Rt）と大転子（Rt）0.71、膝屈曲（Rt）と大転子（Lt）とが出来た。地域のサービス事業所の提供サービスの内容、
0.55、膝屈曲（Rt）と上腕骨 - 耳穴（Lt）-0.44、膝屈曲（Lt）
事業所の特色等が把握出来、また加算の算定で連携の取れたと上腕骨 - 耳穴（Lt）-0.57、体幹回旋（Rt）と大転子（Rt）
事業所やケアマネージャーから当事業所に新規依頼の相談を0.59、TUG（Rt）と大転子（Rt）-0.64、TUG（Lt）と大転子いただいたケースもあり、地域の多職種連携、顔の見える関（Lt）-0.45、10 m 歩行と大転子（Rt）-0.8。整形外科疾患：
係づくりが出来、地域に根付いて働く在宅の理学療法士とし
体幹回旋（Rt）と眉間－臍（正面）-0.54 であった。
ての今後の働き方に有益なものになったと考える。また介護【 考察 】立位は、関節痛や運動麻痺により支持機構は破綻し、の現場としても困難な事柄についてリハビリ専門職と共同し重心を管理する為の実質的な支持基底面は狭くなり、荷重はて検討できる環境になったことや目標や方向性を持ってケア
対側下肢側へ変位し、代償に基づいた立位が構築されると言に当たれること、外部の人間とアセスメントすることで、利われている。本研究では、初回に代償機構の構築がみられ、用者の状態を再確認出来ることなど、有益なことは多いと考2 年目には、眉間や大転子位置が正中線に近づき、支持機構える。また現場に有益なことをもたらしたことは、国の狙いが再構築されたと考えられる。また過去の文献より、最大歩の一部は果たせたと考え、生活機能向上連携加算の算定が理
行速度や 6 分間歩行と腰椎前彎角との関係や膝伸展筋力と腰学療法士の活躍の場となる事が示唆された。
椎前彎角との関係にも負の相関が認められ、本研究において【 結語 】今回共同アセスメントや生活の提案を行ったことで、 も、LP や膝関節屈曲、体幹回旋筋力と 10 m 歩行や TUG に理学療法士には個別でサービス提供を行う事はもちろん、ア
負の相関がみられ、姿勢改善と身体機能との相関を認めた。
セスメントやアセスメントに基づいた多職種への助言、地域
これらから、様々な疾患に対し、姿勢改善により、身体機能との繋ぎ役といった役割が求められる事を再確認した。今後の向上が期待でき、姿勢に対するアプローチも身体機能の改も、他事業所で加算の算定に向けて検討し、より良い算定方
善に効果が期待できると示唆された。
法もまた検討していく。加算の算定により、理学療法士の活【 理学療法学研究としての意義 】様々な疾患において姿勢の躍の場が広がっていくよう取り組んでいきたい。
評価や指導も効率的な身体機能の改善に期待ができる。

ポスター

キーワード：生活機能向上連携加算、多職種連携、職域

ポシブル医科学株式会社 ポシブル太田川

ポスター 4

2 P- 44 回復期病院退院後、一時的に

2 P- 45 バランス練習アシストを用いた○二之宮 宏人○平松 佑麻 1）、矢箆原 隆造 2）、平野 哲 3）、才藤 栄一 3 ）、
角田 哲也 3）、平塚 智康 1）、井伊 卓真 4）、海藤 大将 1 ）、
岡野 圭祐 1）、佐藤 光虹 1）

自宅復帰するも施設入所となった
男性の社会的背景・環境要因と訪問リハビリからのアプローチ

株式会社ザイタック 東濃訪問看護ステーション

ポスター

キーワード：トイレ動作、社会的背景、訪問リハビリ

前後方向の外乱刺激に対する
筋活動量の検討

1 ）藤田保健衛生大学病院 リハビリテーション部、2 ）藤田保健衛生大学坂文種報徳會病院 リハビリテーション部、3 ）藤田保健衛生大学 医学部 リハビリテーション医学Ⅰ講座、
4 ）藤田保健衛生大学 医療科学部 リハビリテーション学科

第2 日 目【 はじめに 】自宅復帰したが、施設入所となった症例に対すキーワード：ロボット、外乱応答、筋電図
る訪問リハビリを経験した。長期的な自宅復帰を遂行する為【 目的 】我々はトヨタ自動車株式会社と共同し、立ち乗り型に心身機能のみならず背景を考慮すべきであることを再認識
ロボットを用いたバランス練習アシスト（Balance Exercise
した為報告する。
Assist robot： 以 下、BEAR）を 開 発 し た。BEAR は、 ロ
【 症例紹介 】70 歳男性。脳梗塞後遺症。現病歴：H28 年 11月左上肢軽度麻痺にて外来受診、翌日意識障害と左麻痺悪化。 ボット、モニタ、安全懸架装置等で構成され、重心移動を前後に行うテニス、左右に行うスキー、外乱対処を行うロデオ
28 病日で回復期病院に転院。149 病日自宅 ENT。自宅にての 3 種類の専用練習ゲームを備える。今回は、ロデオゲーム
24 日間生活するも施設入所となる。家族構成：妻、娘、孫における前後方向の外乱刺激に対する下肢筋活動の特徴につ二人。娘に精神疾患あり、妻は症例の介助が困難。訪問リハ
いて検討を行った。
ビリ開始当初トイレ動作自立になれば自宅復帰をしてもよい【 方法 】対象は健常成人男性 11 名とした。外乱刺激はロボッと考えていた。性格：穏やかであるが妻に対して身勝手な言
トのフットプレートが前方に 3°傾斜する刺激（以下、前方動あり。夜間不穏あり。
外乱）、後方に 3°傾斜する刺激（以下、後方外乱）を使用し【 初期評価 】（施設入所時）Br.st：上肢Ⅲ下肢Ⅲ手指Ⅲ。高た。外乱刺激の構成は立ち上がり 0.4 秒、持続時間 1.2 秒、
次脳機能障害：半側空間無視、注意障害、ボディイメージ低
立ち下がり時間 0.4 秒の合計 2 秒間とした。刺激の回数はロ下。歩行能力：両側金属支柱付短下肢装具・4 点杖にて 20 m
デオの 1 ゲーム 90 秒の中で前方、後方外乱それぞれ 4 回ずつ
中等度介助。車椅子駆動：全介助、単独行動あり。立位保
ランダムに与える課題を 2 施行行い、前方、後方それぞれ 8
持：監視。移乗：監視～最小介助。トイレ動作：下衣更衣最回とした。計測機器はテレメトリー筋・心電計 MQ-16（ キッ小介助。
セイコムテック株式会社）を用い、前方、後方外乱それぞれ【 経過 】H29.6 月 施設入所。帰宅希望強い。単独行動は禁の立ち上がり開始時から、立ち下がり直前までの 1.6 秒間を止されていた。
解析期間とした。計測筋は大腿直筋、大腿二頭筋、前脛骨筋、
H29.12 月 移乗動作方法提示のためポスター使用・テープ
腓腹筋とし、正規化には各筋の最大等尺性収縮を用いた。解での車椅子停車位置の表示を実施。施設スタッフとの介助方
析は外乱刺激に対する表面筋電図の筋積分値を求め前方、後法の統一を図った。
方外乱それぞれ 8 回分を平均した。検討方法は前方、後方外H30.2 月 トイレ動作修正自立提案するが許可おりず。家乱それぞれで大腿部と下腿部の拮抗筋である大腿直筋と大腿族・施設スタッフ・ケマネージャー・訪問リハビリスタッフ
二頭筋、前脛骨筋と腓腹筋の値を比較した。統計解析にはでの話し合いを行う。施設スタッフは症例の夜間の不穏や転wilcoxon の符号付順位和検定を用いた。
倒リスクが高い、家族はトイレ動作修正自立となっても家で【 結果 】前方外乱について、大腿部は大腿直筋が 2.3%・sec、介護を行う自信がないと、自立には至らなかった。出来る
大腿二頭筋が 1.4%・sec で有意差はなかった。下腿部は前ADL としている ADL の乖離を段階的に埋める事、定期的脛骨筋が 1.3%・sec、腓腹筋が 8.4%・sec で腓腹筋が前脛骨に各担当者との報告会をし情報共有を行った。
筋に対して有意に高い値を示した（p ＜ .05）
。後方外乱につH30.4 月 退所希望強く姉宅への帰宅が決定。
いて、大腿部は大腿直筋が 3.0%・sec、大腿二頭筋は 1.0%・【 最終評価 】歩行能力：両側金属支柱付き短下肢装具・T 字
sec で大腿直筋が大腿二頭筋に対して有意に高い値を示した
杖使用にて 50 m 監視。トイレ動作：修正自立（p ＜ .05）。下腿部は前脛骨筋が 3.4%・sec、腓腹筋が 3.5%・【 考察 】車椅子での生活の人は全身的動作に対する介護の手
sec で有意差はなかった。
間を軽減させることが重要であり、排尿回数は 1 週間の ADL【 考察 】前方外乱では下腿三頭筋が前脛骨筋に対し有意に高で最も多く、家族の負担となると考えた。動作指導方法を統い値を示した。これは前方外乱によって重心が前方へ移動さ一した事などにより高次脳機能障害を有していてもトイレ動せられることに対し、下腿部では後面筋である下腿三頭筋で作修正自立能力獲得ができたが、ADL 導入は困難であった。
対応していることが考えられた。また後方外乱では大腿直筋
我々は対象者を「治療モデル」ではなく「生活者」としてが大腿二頭筋に対し有意に高い値を示した。これは後方外乱捉える視点が必要となる。施設職員あるいは家族が、患者のによって重心が後方へ移動させられることに対し、大腿部で動作における責任を受け持たなければならない。心理的・人は大腿直筋で対応していることが考えられた。今後は大腿部
的・物理的環境要因と絡み合って生じる生活障害へのアプと下腿部での比較や時間要素の検討も行なっていきたい。
ローチが重要であり、患者・家族・施設職員の希望が一致し【 理学療法学研究としての意義 】転倒防止において外乱へのていない場合には中立の立場を維持する必要がある。
「治療対応は重要視されているものの、理学療法のなかで外乱に対モデル」として心身機能からのみ判断し、訪問リハビリの一応する練習はあまりなされていない。BEAR では外乱への存での介助量変更は周囲を混乱させる結果となった。生活の対応練習が可能であり、転倒予防へ繋がる練習が提供できる
再建のために有機的な連携が必要となることを再認識した。
と示唆され、理学療法研究として大変意義のあるものである。
【 倫理規定に関して 】本症例報告に当たり対象者に十分な説
明と同意を得た上で行うことを明記する。
158

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 4

2 P- 46 肥満減量手術における2 P- 47 リハビリスタッフと病棟看護師との周術期理学療法介入の 1 症例

1）

1）

1）

連携による転倒対策強化への取り組み〜転倒転落フローチャートを用いた評価〜
1）○辻岡 徹 、平野 裕真 、長島 正明 、永房 鉄之 、
山内 克哉 1）、平松 良浩 2 ）3 ）1 ）浜松医科大学 リハビリテーション部、2 ）浜松医科大学 医学部 周術期等生活機能支援学講座、3 ）浜松医科大学 医学部 外科学第二講座

1 ）JA 愛知厚生連 安城更生病院 リハビリテーション技術科、2 ）JA 愛知厚生連 安城更生病院 看護部
キーワード：転倒予防、多職種連携、医療安全第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

159

第2 日 目【 はじめに 】肥満は種々の疾患のリスク因子であり QOL を【 目的 】転倒は高齢者において日常生活で比較的高い頻度で低下させる。近年、高度肥満に対する肥満減量手術が広まり経験される事象である。高齢者が何らかの疾病により急性期つつあり、日本でも腹腔鏡下袖状胃切除術（LSG）が保険適病棟に入院した場合、その転倒リスクはさらに高まると考え応となった。肥満減量手術には包括的な管理が必要とされてられ、対策を講じることは重要である。しかし当院では、入おり理学療法士が関わるケースも散見される。当院において院患者の転倒対策は担当看護師の判断に任されているのが現も肥満減量手術が導入され、理学療法士がチームに参加して状である。リハビリを実施している患者も多く転倒しているいる。肥満減量手術周術期において留意すべき点等、当院初が、リハビリスタッフと病棟看護師との連携が不十分で、有例の経過について考察を加えて報告する。
効な対策が取れていない。そこで、リハビリスタッフと病棟【 倫理的配慮 】発表について症例には書面および口頭にて説
看護師とで連携して転倒対策強化を目的に取り組みを行った。
明し、同意を得た。
【 方法 】リハビリスタッフと神経内科・整形外科病棟（以下【 プロトコル 】肥満減量外科に紹介された患者は手術につい病棟）の看護師とで、認知機能・運動機能で転倒転落リスクて説明を受けた後 1 週間程度の検査入院となる。入院中各科を評価し、対策を決定するフローチャート（以下転倒転落フによる検査が行われ、その後のミーティングで手術適応を検
ローチャート）を作成した。病棟に入院している全患者に対討する。適応となった症例は術前 1 カ月より集中的な栄養、して転倒転落フローチャートによる評価を毎日実施し、該当運動療法の介入を行う。術後は翌日より歩行開始し術後 3 日した対策を行った。リハビリスタッフもリハビリ時に評価を目からリハビリ室来室、有酸素運動を行う。術後 1 週で退院実施し、看護師の評価と相違があれば看護師と話し合って対し外来にて有酸素運動と運動指導を継続する。
策を統一した。また、転倒転落フローチャートで該当した対【 症例 】40 歳代女性。ブラジル人。日常会話は可能。当科初策が適当でないと思われる場合はリハビリスタッフと看護師
診時（手術日を X 日とし X-4 カ月）、身長 153.1 ㎝、体重とで相談し、個別の対策を実施することとした。転倒が発生
95.9 ㎏、BMI 40.9 ㎏/m2 であった。既往に両側変形性膝関した場合は翌日に転倒カンファレンスを実施し、原因と対策
節症、うつ病、脂質異常症がある。
の変更について検討した。2016 年 8 月～ 2017 年 7 月までを【 経過 】X-1 カ月より術前運動療法介入開始。X 日に LSG“ 取り組み期間 ” とし、2014 年 8 月～ 2015 年 7 月を “ 比較期施行。術直前体重は 92.0 ㎏であった。術後合併症はみられ
間 ” として転倒内容の比較を行った。
ず X+9 日に退院、外来へと移行した。術直後は創部痛の訴【 結果 】病棟への入院患者数は、取り組み期間で 1,116 人、比えはあったが膝痛はなかった。退院後食事摂取が進まなかっ較期間で 1,241 人だった。転倒件数は、取り組み期間で 68 件、たが運動は継続できていた。X+1 カ月から近隣のジムへ通比較期間で 84 件だった。取り組み期間では 13 件の再転倒がい始めたが、翌月より膝痛が悪化。運動の継続が困難となっあった。認知機能の低下などによりナースコールを押せない
たため、可能な範囲での運動指導を行った。X+4 カ月に膝患者の転倒は 32 件あり、全体の 47% に上った。排せつ関連痛軽減し運動療法を再開した。食事摂取は進まなかったが造での転倒は 21 件だった。骨折などの重篤な外傷例はなかった。
影検査でリークや狭窄といった異常は見られなかった。
【 考察 】転倒転落フローチャートを用いることで基本的な転【 結果 】体組成（InBody）、膝伸展筋力（BIODEX 膝屈曲 90°
倒対策が統一され実施しやすいという利点があったと考えら
等尺性）、歩行パラメータ（シート型歩行分析システム）をれる。比較期間の転倒後の対策は「頻回に訪室する」など
X-4 カ月と X+6 カ月に測定した。X+6 カ月で体重は 70.5 ㎏、 曖昧なものが多かったが、この取り組みによって改善策を明
超過体重減少率（%EWL）は 64% だった。骨格筋量 25.8 →確にすることができた。また転倒転落フローチャートが共通
24.0 ㎏、 体 脂 肪 量 49.2 → 28.5 ㎏、 膝 伸 展 筋 力 右153.9 →言語となり、スタッフ間のコミュニケーションが円滑になっ
133.8/ 左 150.9 → 113.4N・m、歩行速度 110.5 → 92.4 m/min、 た。転倒内容はナースコールを押せない患者の転倒が 47%
ストライド長 142.7 → 137.6 ㎝、歩隔 12.0 → 7.6 ㎝ へと変化
を占め、動作能力のみでなく認知機能も含めて評価し、個別した。
の対策を取ることが必要であるとわかった。今後もこの取り【 考 察】Nancy らのレビューで LSG 後 2 年 以 上 の 患 者 は組みを継続し、さらなる転倒対策強化に努めていく必要があ%EWL が 64.5% であったと報告されている。本症例は術後 6ると考えられる。
カ月の %EWL が 64% と先行研究に比べ早期に同等の体重減【 理学療法学研究としての意義 】リハビリスタッフと病棟看少が見られた。一方で筋量、筋力、歩行能力の低下が見られ、護師とで連携し、統一した評価方法と転倒対策を実施する体膝痛による運動制限や食事摂取不良が影響したと考えられた。
制を整えることが重要であると考えられる。
膝痛の悪化は急激な運動負荷の増大が影響した可能性があるが、肥満症患者は精神心理的問題を有する者が多く、運動指導法の再検討が必要である。さらに本症例はブラジル人であり意思疎通が不十分であった可能性があり、外国人症例はコ
ミュニケーション能力も考慮に入れた慎重な対応が必要である。

ポスター

キーワード：肥満減量外科、肥満、周術期○加藤 智裕 1）、深尾 圭翔 1）、松田 浩之 1）、加藤 舞子 1 ）、
林口 愛 1）、倉田 秀健 1）、本多 成史 1）、家田 礼子 2 ）、
二宮 里奈 2）、兵藤 彰岐子 2）

ポスター 4

2 P- 48 回復期リハビリテーション病棟に

2 P- 49 地域包括ケア病棟に入院した封入体

おける高齢患者の循環器疾患併存

筋炎患者に対する理学療法の経験〜運動器疾患例による検討〜○福留 拓 1）、則竹 賢人 1）、粕谷 映里 1）、江西 一成 2 ）
1）

3）

2）

1）

○藤田 玄弥 、森田 慎也 、冨樫 嘉人 、寺林 俊樹 、
城前 美奈 1）1 ）東海記念病院 リハビリテーション部、2 ）星城大学 リハビリテーション学部

1 ）かみいち総合病院 リハビリテーション科、2 ）同 作業療法士、3 ）富山大学附属病院 リハビリテーション部

ポスター

キーワード：回復期リハビリテーション病棟、高齢者、循環器疾患

キーワード：封入体筋炎、地域包括ケア、目標設定

第2 日 目【 背景と目的 】高齢社会に伴い心不全患者は増加している。 【 はじめに 】封入体筋炎は多発性筋炎や皮膚筋炎と区別され回復期リハビリテーション病棟（以下回復期リハ病棟）におる原因不明の炎症性筋疾患である。しかし、筋力低下やいても運動器疾患を主としつつも内部障害も有した高齢患者
ADL 低下など緩徐進行性という症状は同様でありリハビリに対応する機会が多くなることが予測される。特に循環器疾を必要とする。今回、目標設定に難渋するも地域包括ケア病
患を合併している高齢者においては病態が安定していたとし棟という限られた入院期間で理学療法を行い、自宅退院にても運動の負荷や病態の悪化に十分な配慮が必要である。当
至った症例を経験したので報告する。
院回復期リハ病棟では循環器疾患のリスクに対してスタッフ【 症例紹介 】60 歳代男性。12 年前に筋生検にて封入体筋炎と間で情報共有を密に行い、リハビリテーション（以下リハ）診断され、ステロイド等の内科的治療を継続していた。入院や入院生活で過度な負荷等が生じないよう管理を行っている前の日常生活活動は屋内移動は伝い歩き、屋外移動は杖歩行
が、どの程度循環器疾患が併存しているか実態は不明である。 で独居にて自立していた。X 日に買い物中に転倒し急性期
今回我々は回復期リハ病棟に入院した高齢患者において循環病院へ搬送され CK 値 1197 と高値で封入体筋炎再燃の疑い
器疾患併存の実態を調査するとともに回復期リハへの影響をで緊急入院となる。転倒時に第 7 胸椎圧迫骨折あり X+7 日
考察したので以下に報告する。
後にコルセットを作成した。安静のみで CK 値の低下に至っ【 方法 】平成 28 年 2 月～平成 29 年 1 月の間に運動器疾患によたが封入体筋炎再燃に伴う筋力と ADL 能力の著しい低下をり当院回復期リハ病棟（以下当病棟）に入院した 65 歳以上の認めたため、リハビリ目的で X+14 日後に当院地域包括ケア
高齢患者 107 例を対象に性別、年齢、診断名、当病棟転院ま病棟へ転院となり翌日から理学療法を開始した。尚、症例にでの日数、当病棟在院日数、入院時および退院時 FIM、循
は発表の目的と意義を十分に説明し、同意を得た。
環器疾患の併存や既往の有無、左室駆出率、リハ実施におけ【 経過 】初期評価時の筋力（MMT）は上肢 4 ～ 3、下肢 3 ～ 2
る運動負荷や安静度の制限の有無、循環器疾患の病態悪化、レベルで左右差なく末梢優位な筋力低下を認めた。握力は左急性期病棟への転棟の有無を電子カルテより後方視的に調査
右ともに 15 ㎏であった。感覚は表在感覚正常、深部感覚軽した。循環器疾患の併存・既往があり、AHA（アメリカ心度鈍麻であった。圧迫骨折による疼痛はみられなかった。基臓協会）および AACVPR（アメリカ心血管呼吸リハビリ
本動作はベッド上の起居動作自立、移乗動作は全介助、車椅
テーション協会）における運動療法のリスク分類等を参考と子駆動は上肢の疲労感が強く全介助であった。理学療法は翌して運動へのリスクを認めた例を「運動リスクあり群」、運
日の筋疲労感を確認しながら負荷量を漸増していった。当院
動へのリスクを認めなかった例を「運動リスクなし群」、循
入院 14 日後に再評価を実施し、股関節屈曲筋力、握力の向環器疾患の併存・既往のない例を「対照群」とし、群間で上を認めたが ADL 上の大きな改善は得られなかった。その入院時と退院時の FIM、在院日数およびこれらより算出さため、症例本人と目標の設定を行い車椅子レベルでの ADL
れ た FIM 利 得・ 効 率 を 比 較 し た。 統 計 学 的 分 析 に は自立を目標とした。理学療法内容としては移乗動作自立に向Kruskal-Wallis 検定（多重比較として Steel-Dwass の方法）
け、いざり動作や起立等の動作課題による運動療法を行い、を用いて有意水準は 5% とした。本検討においてカルテ上よ
最終的にはトランスファーボードによる移乗動作自立、車椅
り得た情報は、個人が特定できないように匿名化しデータの子駆動自立となった。また自宅訪問を早期に行い、車椅子生管理に十分注意を払った。
活を考慮した環境調整やサービス調整を行う事で地域包括ケ【 結果 】対象において 26 例（25%）が虚血性心疾患の既往やア病棟の入院期限内に自宅退院となった。
弁膜症を有していた。循環器疾患の併存による運動リスクな【 考察 】本症例は入院前と同様の基本動作の獲得を希望され
し群は 19 例（18%）
、運動リスクあり群は 7 例（7%）であっていたが、封入体筋炎再燃による下肢筋力の低下が著明であた。左室駆出率が低値または重症な弁膜症を有しリハ中に胸り筋力の大きな向上は得られなかった。そのため、理学療法
部症状を認めた例が存在したが、対照群も含め入院期間中にでは症例本人の欲求を満たすような運動課題を取り入れつつ
リハ中の急変や心不全の悪化などにより急性期病棟へ転棟し症例本人にも現実的選択を求め、自宅退院に向けた目標を定た例は無かった。FIM 運動項目は入院時に差を認めなかっめていった。その結果、残存機能をいかし車椅子でも自立でたが、退院時は対照群の 81（ 71-84）点に対し運動リスク群
きるようトランスファーボードの使用や本人に合った車椅子が 46（ 39-74）点と低かった（p ＜ 0.05）。一方で在院日数や選択を行い入院期限内に自宅退院を達成できた。地域包括ケFIM 利得及び効率には差を認めなかった。
ア病棟は在宅復帰を目的とした病棟とされており難病の方も【 まとめ 】循環器疾患が高齢運動器疾患患者の ADL 拡大の在宅復帰し生活していかなければならない。今回の症例を経阻害因子となる可能性があるが、多職種でリスクを把握し入験し、難病であっても限られた条件の中で患者本人の意向を
院生活を支援することで安全かつ循環器疾患を併存しない例
尊重しつつ現実的な目標設定を行い自宅退院する事の重要性と同等の回復期リハを提供することにつながると考えられた。 を再認識した。

160

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 4

2 P- 50 重症筋無力症患者が胸腺腫摘出術後にクリーゼを生じ、呼吸状態の回復に難渋した症例

1）

1）

1）

1）

○石井 沙季 、後藤 大地 、高橋 宏和 、鈴木 篤明 、
古川 宗磨 2）、伊藤 泰広 2 ）、齋藤 雄史 3 ）1 ）トヨタ記念病院 リハビリテーション科、
2 ）トヨタ記念病院 神経内科、3 ）トヨタ記念病院 呼吸器外科

2 P- 51 高度のアパシーにより在宅生活が困難となったパーキンソン病の一症例○三浦 敦史 1）、寺田 達弘 2）、鈴木 健之 1）、笠井 愛美 1 ）、
園田 安希 1）、小尾 智一 2）1 ）国立病院機構 静岡てんかん・神経医療センター
リハビリテーション科、2 ）国立病院機構 静岡てんかん・神経医療センター 神経内科

【 はじめに 】重症筋無力症患者でクリーゼを呈するのは全体の 10.9 ～ 14.8% だと言われている。クリーゼの症状としては、構音障害、嚥下障害などの球麻痺や全身の筋力低下、呼吸筋麻痺により生じる呼吸不全がある。今回、重症筋無力症
患者で胸腺腫摘出術後にクリーゼを生じ人工呼吸器管理となった症例を経験したため報告する。
【 症例紹介 】60 歳代の女性。病前 ADL は自立。右眼瞼下垂の発症で当院を受診され、重症筋無力症と診断された。胸部
CT にて胸腺腫の疑いを指摘され、胸腺全摘術施行目的で入院となった。
【 経過 】術前より理学療法実施し、身体機能の評価、術前呼吸指導を実施した。術前指導の理解は良好。安静時・労作時
ともに desaturation はなし。MG-ADL は 5 点で複視、眼瞼
下垂を認めた。術後、呼吸状態の悪化を認め救命病棟入室となり、NHF で呼吸管理された。理学療法は、NPPV による圧サポートを併用しながら換気を促し、過負荷に注意しながら筋力低下予防や離床・歩行練習を中心に進めた。呼吸状態は不良であったが、痰の自己喀出は可能であった。術後 5 日目に排痰や内服困難となり顕著に球麻痺症状が出現し、呼吸状態の悪化を認めたため、腹臥位管理を開始した。術後 6 日
目にステロイドパルス療法が開始され、術後 7 日目より血漿交換療法（計 5 回）が実施された。術後 7 日目に両側気胸となり胸腔ドレーンを挿入、同時に呼吸筋疲労を考慮し気管挿管となった。挿管管理開始時の MG-ADL は 20 点、MRC は44 点で四肢近位筋の著明な筋力低下を認めた。挿管管理中は痰量が多く、無気肺も認めていたため、ポジショニングや自覚症状に注意し端座位練習、日中の車椅子乗車などの積極的な離床を実施し、排痰や背側換気を促した。術後 16 日目
より CPAP での呼吸管理となるが喉頭浮腫の影響で抜管が困難となり、術後 22 日目に気管切開術が施行され、術後 24
日目にミニトラックへ変更し救命病棟退室となった。退出時の MG-ADL は 13 点、MRC は 56 点であった。救命病棟退出後は、咳嗽練習や筋力訓練中心に実施した。最終的にはミニトラックは抜去され、ADL が改善したため自宅退院となった。
【 考察 】術後にクリーゼが出現し呼吸状態の悪化を認め、挿管管理となった。それに対して迅速なポジショニング対応や過負荷に注意しながら日中の離床を励行したことで、無気肺等の改善を認め、呼吸状態の回復に寄与した。今後、重症筋無力症の患者に対してはクリーゼの出現に注意しながら慎重に離床を進めていく必要がある。
【 説明と同意 】本学会での症例報告に関して、患者に口頭で説明し、同意を得た。

【 はじめに 】パーキンソン病（PD）では、パーキンソニズム
だけでなく、高率にアパシーを合併する。今回、高度のアパシーにより在宅生活が困難となった PD 症例に対してリハビ
リテーションを実施し、アパシーの改善を試みた。
【 症例 】70 歳代の PD の男性。X-11 年、字を書く時に右手が震えるようになった。X-7 年、歩幅が小さくなった。X-6
年、意欲の低下を指摘された。X-5 年、当院神経内科を受診し、PD と診断された。X-1 年、午睡の頻度が増加した。
X 年、妻より「やる気がない、自分から動こうとしない」との訴えがあり、当院入院となった。
【 所見 】意識清明。神経心理学的所見では、MMSE は 23/30
点、やる気スコアは 27/42 点であった。神経学的所見では、四肢体幹の固縮と無動を認め、UPDRS-Ⅲは 35/108 点であった。明らかな on-off 現象や wearing-off は認めなかった。
歩行は PD 特有の前傾姿勢、小刻み歩行を認め、歩幅は19.9 ㎝、歩行速度は 39.3 ㎝/sec であった。ADL はセルフケ
ア及びトイレ動作で自立していたが、入浴では更衣、洗体動
作、浴槽の出入りで要介助の状態であった。行動面では、「頭では分かっているが、やる気が出ない」と訴え、セルフ
ケアやトイレ、食事時を除き、ベッド上で臥床していることが殆どであった。
【 説明と同意 】ヘルシンキ宣言に基づき、本症例及び妻に対し、本報告について説明し同意を得た。
【 介入 】アパシーへの対応として、リハビリテーションの実
施頻度や時間帯を固定し、日中臥床している時間を減少させるように配慮した。リハビリテーションでは歩行訓練に加え、本症例が主体的に取り組める活動として、キャッチボールや箸の操作、革細工を実施した。
【 結果 】神経心理学的所見では、やる気スコアは 17/42 点となり、改善を認めた。神経学的所見では、UPDRS-Ⅲは35/108 点とパーキンソニズムに明らかな変化を認めなかった。歩行は歩幅 38.8 ㎝、歩行速度 85.2 ㎝/sec で改善を認めた。行動面では、職員による促しが無くても主体的に病棟内を移動する様子が認められるようになった。
【 考察 】本症例は、行動面から「頭では分かっているが、やる気が出ない」という状態を認識しているにも関わらず、日常生活では臥床している時間が殆どであった。しかし、職員からの促しに対しては比較的容易に行動することが可能であり、リハビリテーションに対しては意欲的に取り組んでいた。本症例はパーキンソニズムよりも、自己賦活障害によるアパシーの影響が強いと考えた。PD では高率にアパシーを合併することから、パーキンソニズムだけでなく、アパシーを考慮した関わりが重要であることが示唆された。

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

161

第2 日 目

キーワード：パーキンソン病、アパシー、自己賦活障害

ポスター

キーワード：重症筋無力症、クリーゼ、呼吸リハビリテーション

ポスター 4

2 P- 52 PT、ST での連携介入により、

2 P- 53 胸髄硬膜外血腫により歩行障害を○熊谷 健人、辻内 高士○岩田 翔平、石井 義之、土山 裕之

離床機会の確保とスピーチカニューレ
への移行が可能となった症例

社会医療法人宏潤会 大同病院

ポスター

キーワード：チーム連携、姿勢保持、スピーチカニューレ呈したが、装具療法を活用し歩行獲得に至った一症例

医療法人社団浅ノ川 金沢脳神経外科病院 リハビリテーション部
理学療法課

キーワード：脊髄硬膜外血腫、歩行障害、長下肢装具

第2 日 目【 はじめに 】くも膜下出血では 30 ～ 50% に意識障害を認め、 【 はじめに 】脊髄硬膜外血腫（spinal epidural hematoma：
重症例では呼吸不全をきたし挿管が必要となる（吉村ら．
以下、SEH）は稀な疾患で、軽微な外傷や原因不明で発症す2006、石川ら．2011）。重症例ではリスク管理に難渋し積極ることが多く、血腫部位から疼痛、運動麻痺や感覚障害が進的なリハビリ介入が困難となり、介入方法の検討が必要とな行する。SEH 後に歩行障害を呈した症例に関する論文は散る。今回、意識障害の遷延化と呼吸不全により気管切開管理見される程度で、胸髄においてはさらに少ない。そこで今回、となった症例に、PT、ST が連携して介入することで、離胸髄硬膜外血腫により歩行障害を呈した症例を経験したため
床機会の確保とスピーチカニューレへの移行が可能となった
報告する。
ため報告する。
【 倫理的配慮、説明と同意 】ヘルシンキ宣言に基づき、症例【 倫理的配慮、説明と同意 】症例家族に対して本発表についおよび家族に対し書面を用いて説明し同意を得た。
て十分に説明し同意を得た。
【 患者情報 】70 代女性で主訴は歩けない。X 日、夜中に下肢【 症例紹介 】70 代女性。右 MCAM2 起始部の動脈瘤破裂に優位の右不全麻痺が出現し歩行困難となったため A 病院へ
よりくも膜下出血（Fisher group4）を呈し、クリッピング
救急搬送。X+1 日、右上肢の筋力低下が出現し対麻痺も顕術施行。GCS：E2VTM1、左片麻痺を呈し、挿管管理と在化したため B 病院へ転院。転院時、膀胱直腸障害を併発なった。
しており同日、第 3/4 胸髄硬膜外血腫と診断され、第 3/4 胸【 経過 】7 病日に気管切開術を施行。10 病日より PT 介入開椎椎弓切除術、血腫除去術を施行した。X+30 日、当院回復
始、BRS は左上肢Ⅰ、手指Ⅰ、下肢Ⅰ、頸部は舌骨下筋群期病棟に入棟し理学療法開始となった。
や広頚筋、後頭下筋群に、体幹は全方向に筋緊張異常を認め【 評価結果 】X+30 日の評価では、ASIA motor score78/100
た。23 病日より離床を試みるが、気管分泌物が多く、ギャッ
点、改良 Frankel 分類（右 / 左）C1/C2、右股関節周囲に優ジアップ訓練が主体となった。25 病日に水頭症を認め、27位な筋力低下を認めた。MMT（右 / 左）は、体幹屈曲 4、回病日に L-P シャント術を施行、GCS：E4VTM4 と意識レベ
旋 4/4、股関節屈曲 2/3、伸展 2/3、外旋 2/3、内旋 3/5、ルの改善がみられた。29 病日より ST とのチーム連携を開始。 外転 1/4、膝関節伸展 4/4、足関節背屈 4/4 であった。FIM
34 病日にカフ脱気が可能となった。40 病日には頭頸部と座は 51/126 点で起居動作は中等度～最大介助、歩行は中等度介
位姿勢の保持が一部可能となり、咳嗽力の向上を認めた。41
助であった。X+98日の評価では、ASIA motor score91/100
病日にスピーチカニューレへ移行。56 病日に回復期病院へ
点、改良 Frankel 分類は D1、MMT（右 / 左）は股関節屈曲転院。
3/4、伸展 3/3、外旋 4/5、内旋 3/5、外転 3/5、膝関節伸展【 方法 】誤嚥や窒息などのリスク管理のため介入可能な環境
5/5、足関節背屈 5/5 と改善を認めた。FIM は 94/126 点でが制限され、気管切開部の所見を把握しきれず、頭頸部に起居動作自立、歩行は歩行車を使用し監視となった。
至っては可動域の誘導やリラクゼーションの手技が限定され【 経過 】X+30 日より右下肢のみ長下肢装具（Knee Ankle
た。ST 介入後は嚥下機能や気切部の管理について助言を受Foot Orthosis：以下、KAFO）を装着し平行棒、歩行車へけた。PT 訓練場面に ST 介入を依頼し、気管分泌物の処置と段階的に移行しながら歩行練習を実施。身体機能の向上にや気切部の所見を PT、ST で把握しリスク管理を図った。
伴い 74 病日に APS-AFO、80 病日に GSD に変更し歩行車
頭頸部コントロールの向上から嚥下機能の改善を、体幹機能で監視レベルとなった。
の向上から姿勢保持時間の延長と咳嗽力強化を目的に、端座【 考察 】SEH の減圧手術後の神経学的予後は発症から手術ま位や起立台を活用した抗重力下訓練を行うことができた。
での時間に影響するといわれている。本症例は発症から時間【 考察 】吉田ら（2006）は、嚥下能力の改善に頸部周囲の筋が経過していたため神経症状は回復しても運動麻痺は残存す
緊張や頸部可動域の改善と体幹機能の改善が必要としている。 る可能性が考えられた。本症例は右股関節周囲に特に筋力低
頭頸部のコントロール向上により喉頭挙上運動の再獲得が図下を認めたため、右下肢に KAFO を装着することにより右られ、誤嚥リスクの軽減につながったと考えられる。金子ら
股関節周囲筋の活動を促した。小島らは、脊髄損傷者に関し（2006）は背臥位時に腹筋群の筋活動はほとんど無いが、抗て歩行時の筋活動量は荷重量との相関が高く、装具歩行によ
重力姿勢になるにつれて筋活動は増加するとしている。端座り完全麻痺領域に歩行様筋活動が出現したと述べている。今
位や起立台などの抗重力下訓練を継続的に行うことで、腹筋回、KAFO を使用した歩行練習により、股関節屈伸や荷重群の活動が強化され、腹腔内圧の上昇したことにより、咳嗽
負荷による入力が右下肢の運動機能向上に寄与したのではな
力の向上に至ったと考えられる。誤嚥リスクや咳嗽力の向上
いかと考える。
を目的とした訓練は、PT の単独介入ではリスク管理面から【 理学療法研究としての意義 】本症例は病態が脊髄血管障害
さまざまな困難が予測された。本症例は PT、ST の連携をに分類され稀な疾患であるため、歩行障害に関する報告は少密にしたことで、積極的な離床訓練が可能となり、スピーチない。今回のように、歩行障害を呈した症例に対し装具療法
カニューレへの移行に貢献できた可能性がある。
を併用した治療が歩行能力の改善に寄与する可能性が考えら
れた。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 4

2 P- 54 脳脊髄炎を発症し歩行自立を目指した
症例〜股関節周囲の筋出力の向上・
体幹失調への介入効果の検討〜○髙木 萌香、中平 洋二、石井 義之、坂井 登志高、
土山 裕之
医療法人社団 浅ノ川 金沢脳神経外科病院 リハビリテーション部
理学療法課

2 P- 55 一般病院における複合的な小児リハビリテーションの取り組み― 就学前後の一例を通して ―○髙城 佑紀 1）、木股 徳充 1）、水谷 智恵美 1）、伊藤 卓也 1 ）、
櫻井 實 2）
1 ）主体会病院 総合リハビリテーションセンター、2 ）主体会病院

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第2 日 目【 目的 】小児リハビリテーションに関わる中で、理学療法中【目的】成人の脳脊髄炎の発症に対する理学療法および治療効の限られた環境の様子だけではなく、療育場面や日常生活の果の報告は少ない。今回、股関節周囲筋力の向上と体幹失調様子も知る必要があり、地域連携の重要性を感じる。しかし、に対しアプローチし独歩自立になった症例について報告する。
時間確保や関係性が障壁となり、臨床業務と並行して他施設【 患者情報 】70 歳代女性。現病歴は X-9 日歩行時のふらつや学校等へ訪問し、多職種と情報交換することは容易ではなきを認め X 日脳脊髄炎（C7 ～ Th12）と診断され他院へ入院い。当院では平成 29 年度より児童発達支援・放課後等デイとなり、X+54 日当院回復期に転院し担当開始となった。障サービス事業を開始し、また近隣の保育園、幼稚園、小学校
害名は対麻痺。病前生活は全て自立、本人の要望は歩けるよの担任を対象とした交流会を開催するなどして、多職種・地
うになり元の生活がしたいであった。尚、対象者には今回の域連携に取り組んでいる。今回一症例を通して、小学校入学
報告について十分に説明し書面にて同意を得た。
前後の多職種連携や一般病院で行う放課後等デイサービスの【 初期評価 X+54 日 】ASIA 機能障害尺度は D。徒手筋力測メリット等について報告する。
定（右 / 左）は両上肢 5、体幹屈曲 4、股関節屈曲（3/4）伸展【 対象 】6 歳男児。普通小学校 1 年生。自閉症スペクトラム障（3/4）外転（3/3）内転（3/3）膝屈曲（4/5）伸展（4/5）足関害と診断後、幼稚園で周りの児とうまくいかず不登園となり、
節背屈（3/4）底屈（3/4）であった。感覚検査は表在右下肢
強迫性障害、解離性健忘と診断される。小学校入学 4 ヶ月前
大腿部軽度鈍麻、深部右下肢中等度鈍麻であった。失調症状
より外来リハビリテーション（以下外来リハ）開始となる。
は躯幹協調検査Ⅱ、右下肢踵膝試験時に運動分解、測定障害【 説明と同意 】趣旨、プライバシー保護について家族に口頭を認めた。BBS は 18 点であった。基本動作は全て自立してで説明し同意を得ている。
いた。ノルディック杖歩行は軽介助で 10 m 歩行は 21.9 秒、 【 結果 】幼稚園年中時に周りの児とうまくいかず、不登園と25 歩、独歩は中等度介助で 10 m 歩行は測定困難だった。
なった。その後、強迫性障害、解離性健忘と診断された。外【 問題点の抽出 】両股関節（腸腰筋・中殿筋・内転筋）、足関
来リハ開始時、機能的自立度評価表（Wee FIM）では、運動節（前脛骨筋・下腿三頭筋）の筋出力低下、失調症状を呈し
項目 76 点、認知項目 21 点。運動項目は概ね見守りにて可能ていた。独歩時にスウェイバック肢位でワイドベース、両立
だが、認知項目において、社会的交流、問題解決、記憶で減脚期に前後・左右方向へ体幹と骨盤の動揺が出現し、股関節点を認めた。同年代の児と同じ環境にいることも難しく、個伸展範囲の狭小化を認めた。
室にて介入を実施した。外来リハを開始して 1 ヶ月後、他児【 理学療法経過 】筋出力低下は X+55 日～体幹と下肢の筋力との交流機会を増やすために当院放課後等デイサービスを利増強運動、X+70 日～立位で 3 ㎝棒跨ぎ練習、X+100 日～床用開始した。放課後等デイサービスでは他児の少ない環境か上動作を追加した。失調症状は筋力増強運動、
BWSTT（Body
ら利用を開始し、徐々に他児と交流する機会を増やしていっ
Weight Supported Treadmill Training；以下 BWSTT）をた。環境にも慣れ、外来リハでも徐々に他児がいる環境での実施した。歩行練習は X+55 日～ノルディック杖歩行練習、介入を実施した。小学校担任教師とは交流会で意見交換し、X+70 日～独歩練習を実施した。X+70 日ノルディック杖自後日理学療法場面を見学していただき、学校での様子を聴取、立、X+95 日独歩自立、X+119 日自宅退院となった。
理学療法士の視点から学校でできることを伝える等の意見交【 最終評価 X+119 日 】ASIA 機能障害尺度 D。徒手筋力測定
換を行った。現在は学校に「早く行きたい」と言うこともは両上肢 5、体幹屈曲 5、股関節屈曲（4/5）それ以外の評価あり、不登校になっていない。しかしまだ他児とコミュニは（5/5）であった。感覚検査は表在右下肢大腿部軽度鈍麻、
ケーションをとって上手く遊べない等、苦手なこともあるた
深部右下肢軽度鈍麻していた。失調検査は躯幹協調検査Ⅰ、め、今後も多職種と連携をとり、支援していく必要がある。
踵膝試験で失調症状は認めなかった。BBS は 55 点であった。 【 考察 】一般病院で外来リハと並行して放課後等デイサービ
独歩は 10 m 歩行 8.3 秒 17 歩であった。
ス事業を行うメリットとして、課題や介入内容を話し合い、【 考察 】股関節の筋出力低下に筋力増強運動、起立練習、床役割を分担して関わることができ、外来リハ場面とは違った上運動にて股関節周囲の筋出力が向上した。失調症状に対し環境の様子を聴取できる等、連携が取りやすくなる。また保て、立位での 3 ㎝棒跨ぎ動作を実施し、視覚的フィードバッ
育園、幼稚園、小学校の担任らと交流会を行うことで、意見
クと体幹の前方および左右の回旋運動を加えたことで立位で交換や治療場面の見学がしやすい関係づくりに繋がっている。
の安定性向上が見込めた。また BWSTT にて腹部をハーネ【 理学療法学研究としての意義 】就学支援において、児のスで固定性を高め、免荷下で歩行練習をすることで、規則的ニーズを明確にするには多面的・多角的に評価する必要があなステップ反応が誘発され歩行の再獲得に繋がったのではなる。地域において、多職種連携を円滑に進めるための仕組み
いかと考える。また、歩行練習としてノルディック杖から独を作ることで、理学療法士の役割・介入内容がさらに変化し歩へ移行することで支持基底面の調節や重心を高くし体幹のてくる可能性がある。
動揺が減少することが可能になったと考える。本症例は独歩
自立し自宅退院となった。

ポスター

キーワード：小児、多職種連携、就学支援

キーワード：脳脊髄炎、歩行、治療効果

賛助・協賛御芳名（ 敬称略・順不同 ）【協 賛】2018 年 9 月 12 日現在【 学術大会ホームページバナー広告 】

今尾保育社

鈴鹿ロボケアセンター株式会社

医療法人桂会 新町整形外科診療所

東海医療科学専門学校

医療法人思源会 岩崎病院・第二岩崎病院
医療法人社団主体会 介護老人保健施設みえの郷【 機器展示 】

医療法人社団 山中胃腸科病院

アルケア株式会社

医療法人誠仁会 塩川病院

伊藤超短波 株式会社

医療法人博仁会 村瀬病院

インターリハ株式会社

株式会社 シティツアーズ

オージー技研株式会社

株式会社 三重義肢製作所

オットーボック・ジャパン株式会社

金城大学

株式会社 今仙技術研究所

社会医療法人峰和会 鈴鹿回生病院

株式会社 イマック

社会福祉法人恩賜財団 済生会支部 三重県済生会明和病院

株式会社 大塚製薬工場

鈴鹿医療科学大学

株式会社 デンケン

日鉄観光株式会社

株式会社 日本メディックス

有限会社 ALL 地域リハネットワーク

株式会社 ホーマーイオン研究所
株式会社 松本義肢製作所【 学術誌広告 】

株式会社 ミキ

医療法人思源会 岩崎病院・第二岩崎病院

CYBERDYNE 株式会社

医療法人社団主体会 主体会病院・小山田記念温泉病院

酒井医療株式会社

オージー技研株式会社

大和ハウス工業株式会社

学校法人鈴木学園 専門学校中央医療健康大学校

タック株式会社

学校法人協栄学園 伊勢志摩リハビリテーション専門学校

パシフィックサプライ株式会社

株式会社 テック技販

三菱電機エンジニアリング株式会社

株式会社 松永製作所

ミナト医科学株式会社

株式会社 三重義肢製作所

ヤマハ発動機株式会社

株式会社 名光ブレース

有限会社 アルテックブレース

金城大学

ラーゴム・ジャパン株式会社

近鉄スマイルライフ株式会社
グラクソ・スミスクライン株式会社【 ランチョンセミナー】

社会福祉法人恩賜財団済生会支部 三重県済生会明和病院

株式会社 松本義肢製作所

鈴鹿医療科学大学

三菱電機エンジニアリング株式会社

鈴鹿ロボケアセンター株式会社
専門学校星城大学リハビリテーション学院
専門学校ユマニテク医療福祉大学校

【書 籍】
ワニコ書店

東海義肢技工所
日本ケアシステム株式会社【 無料飲料コーナー】

日本福祉大学 健康科学部

ネスレ日本株式会社

平成医療短期大学

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

第 34 回東海北陸理学療法学術大会組織図

総務部長

長谷川 亮

市立四日市病院
財務部長

大 会 長

畠中 泰彦

鈴鹿医療科学大学

事務局長

泉沢 祐樹
主体会病院

加藤 康太
主体会病院
渉外部長

山中 元樹

小山田記念温泉病院

副大会長

南出 光章

広報部長

しおりの里デイケアセンター

山田 高士郎松阪中央総合病院
会場部長

川上 健司

七栗記念病院
受付部長
準備委員長

伊藤 卓也
主体会病院

運営局長

岩崎 武史

伊勢慶友病院

菊山 佳昌
塩川病院

厚生接待部長森 静香

済生会明和病院
生涯学習部長

山下 佳孝

相 談 役

村瀬病院

高橋 猛

企画部長

鈴鹿医療科学大学
相 談 役

高山 文博

高田福祉事業協会

学術局長

浅田 啓嗣

鈴鹿医療科学大学

中俣 孝昭

鈴鹿医療科学大学
学術誌部長

多田 智美

鈴鹿医療科学大学

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