ポスター 2

1 P- 29 大腿骨近位部骨折術後患者における歩行能力とバランス要因との関連性についての一考察1 P- 30 臨床推論に基づく評価・治療により3 年間持続していた慢性膝痛が急速に消失した 1 例○児玉 賢祐医療法人 済衆館 済衆館病院○窪 浩治 1）、横井 孝 1）、田中 誠也 2）、松下 健 3）、
石原 明彦 4）、鈴木 啓介 2）、髙見 修治 1）1 ）医療法人純正会 東洋病院 リハビリテーション科、2 ）国立研究開発法人 国立長寿医療研究センター
治験・臨床研究推進センター、

ポスター

キーワード：大腿骨近位部骨折、歩行能力、バランス能力3 ）医療法人六寿会 津島リハビリテーション病院
リハビリテーション課、4 ）医療法人善樹会 老人保健施設ウエルネス守山

第1 日 目【 目的 】高齢者人口の増大を背景に大腿骨近位部骨折（以下、近位部骨折）の患者数は年々増加しており、2020 年には年間
キーワード：臨床推論、慢性膝痛、絞扼性伏在神経障害
約 25 万人に達すると推測されている。近位部骨折患者の術【はじめに 】高齢者では痛みの原因となりうる疾患を複数有し
後歩行能力は、年齢、受傷前歩行能力、認知症の有無が関与ている場合があり、病態把握のために慎重な検討が必要であすることが知られており、また、下肢筋力やバランス能力とる。今回我々は、慢性膝痛の原因として X-p 所見から腰部脊の関連性についての報告も散見される。今回、近位部骨折術
柱管狭窄症（LCS）が疑われたが、臨床推論（CR）に基づく評
後患者における歩行能力と Functional Reach Test（ 以下、価にて絞扼性伏在神経障害が示唆され、病態に合わせた介入
FRT）、Timed Up and Go test（ 以下、TUG）、10 m 最速
により急速に痛みが消失した症例を経験したので報告する。
歩行時間との関連性について検討したので、若干の考察を加【 症例紹介 】症例は 70 代後半男性。糖尿病・高血圧の既往あえ報告する。
り（内服薬にてコントロール中）。平成 X-3 年から運動時、【 方法 】近位部骨折術後患者で当院にてリハビリテーション
右膝関節内側上顆付近に疼痛が出現。徐々に増悪。平成 Xを実施した 41 例を対象とした。内訳は頚部骨折 24 例・転子年 Y 月 9 日に同部の症状悪化、靴の着脱や更衣、床からの部骨折 17 例、男性 14 例・女性 27 例、平均年齢 82 ± 7.3 歳で立 ち 上 が り が 困 難 と な り 当 院 受 診。X-p 所 見 よ り LCS
あった。方法は退院時の歩行能力を、独歩（A 群）、一本杖（L4/5）が疑われ、評価・治療をリハ科へ依頼。
歩行（B 群）、歩行器歩行（C 群）の 3 群に分けた。身体機能評価として、FRT、TUG、10 m 最速歩行時間の測定を行い、 【 CR に基づく評価 】主治医より LCS の可能性を指摘されたが、PT 初回評価時、間欠性跛行や体幹運動による症状変化
A 群、B 群、C 群の 3 群間で比較・検討した。身体機能評価は退院前 1 週間以内に行った。また、年齢、受傷前歩行能力、 が無く、神経支配領域と症状出現部位の不一致から、LCSは否定的であったため CR にて原因を検討した。膝関節にお在院日数も合わせて調査した。統計学的分析はχ2 検定、一元配置分散分析、多重比較は Tukey の方法を用いて行い、
いては X-p 上に明らかな異常所見は認めず、各種整形外科
危険率 5% 未満を有意な差と判断した。
的テストはいずれも陰性、膝内側部の熱感や圧痛も認められ【 倫理的配慮、説明と同意 】本研究は当院倫理委員会の承認ず膝関節障害は否定的であった。触診および可動域検査よりを得た上で、対象者の個人情報保護に配慮して調査を行った。 内転筋や縫工筋の柔軟性低下や冷感、浮腫を認め、筋疾患や【 結果 】FRT は A 群 30 ± 7.5 ㎝、B 群 27 ± 7.0 ㎝、C 群 25
循環障害が考えられたが、筋腹の圧痛や運動の持続による症± 1.7 ㎝であり、A 群が最も大きかったものの統計学的に有状の増悪は認めず否定的であった。症状出現部位の支配神経
意差はなかった。TUG は A 群 11 ± 3.0 秒、B 群 18 ± 8.2 秒、 と内転筋管において Tinel 様徴候が陽性、内転筋管を構成す
C 群 28 ± 15.0 秒であり、A 群は B 群および C 群と比較してる筋の柔軟性の低下から絞扼性伏在神経障害の可能性が最も有意に速く、B 群は C 群よりも有意に速かった。10 m 最速
高いと考えられた。しかし、筋の柔軟性低下の原因が不明確
歩行時間は A 群 12 ± 2.7 秒、B 群 15 ± 5.5 秒、C 群 21 ± 8.8であったため、介入 2 回目に再度問診を行った。その結果、秒であり、A 群および B 群は C 群と比較して有意に短かっ
柔道愛好家で下肢中心の筋力トレーニングを長期間継続的にた。年齢は A 群 80 ± 6.8 歳、B 群 85 ± 7.3 歳、C 群 83 ± 7.9
行っていたが、必要なケアを行っていなかったことが明らか
歳と A 群が最も若かったが有意な差はなかった。受傷前歩となった。以上の結果を主治医へ報告し、主治医より絞扼性行能力に有意差はなかった。在院日数は A 群 50 ± 26.2 日、伏在神経障害と診断され、介入 3 回目より病態に合わせた介B 群 46 ± 17.3 日、C 群 53 ± 8.3 日で、有意差はなかった。
入を開始した。
【 考察 】先行研究において、FRT は歩行能力に影響を及ぼ【 治療方法および再評価結果 】内転筋群および縫工筋の絞扼すことが報告されている。一方で、歩行速度については歩行の軽減を目的に、徒手療法および自主訓練方法、生活指導を能力と有意な相関がないとの報告もある。本研究では、行った。週 1 回 2 単位、計 3 回の治療介入により、疼痛・痺
FRT は 3 群間に有意差がなく、TUG と 10 m 最速歩行時間
れは急速に消失し、日常生活動作遂行可能となったため治療においては差がみられた。FRT は股関節の動きが大きく関介入終了。終了後 6 か月経過したが、再発なし。
わっていると考えられており、今回の結果においても、股関【 考察 】本症例は、日常的に行っていたトレーニングが内転節の機能障害が影響した可能性が考えられる。また、受傷前筋群や縫工筋の筋緊張異常や柔軟性の低下につながり、内転歩行能力に差がなかったことについては、歩行距離や活動範
筋管において絞扼性伏在神経障害が生じたと考えた。右膝窩
囲に個人差があることが推測される為、より詳細な聴取が必
動脈・足背動脈拍動減弱および糖尿病の既往から閉塞性動脈要と考えられる。今後は継時的にデータを収集し、歩行能力硬化症の可能性があげられるが、間欠性跛行を認めず短期間の予後予測の指標づくりにつなげたいと考えている。
で急速に改善を示したことから否定的であると判断した。
【 理学療法研究としての意義 】退院時大腿骨近位部骨折術後【 理学療法的意義 】末梢神経障害の診断には、電気生理学的
患者の歩行能力と動的バランス能力との関連性を明確にする。 検査が重要であるが、本症例のように電気生理学的検査の実施が困難な場合であっても、CR に基づく評価により原因と病態の把握ができ的確な介入に繋がると考える。
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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 2

1 P- 31 超音波画像診断装置を用いた変形性

1 P- 32 立ち上り動作の殿部離床後に左後方へ○中村 翔 1）、榊原 浩一 2 ）、植木 康平 2 ）、鈴木 啓佑 2）、
颯田 季央 1）3）、工藤 慎太郎 3 ）○山村 隆希 1）、山本 吉則 1）、嘉戸 直樹 2）、鈴木 俊明 3 ）膝関節症患者の腓腹筋の形態学的評価

1 ）リハビリ訪問看護ステーション トライ、2 ）神谷内科整形外科、3 ）森ノ宮医療大学 保健医療学部 理学療法学科

1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科

キーワード：認知症、立ち上がり動作、大殿筋

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目【 目的 】変形性膝関節症（以下、膝 OA）の下肢の筋力低下は【 はじめに 】今回、認知症を呈する胆嚢炎後廃用症候群の一機能障害と関連している。骨格筋は加齢による筋萎縮という症例を担当した。理学療法は立ち上がり動作の安定性の向上
量的変化に加えて、筋内の脂肪組織や結合組織の増加というを目標に実施したが、課題に対して理解が得られにくく、難質的変化が生じることが知られている。超音波画像診断装置
渋していた。そこで、認知症に配慮した課題設定によって立（以下、エコー）は、これらの変化を捉えることが可能であ
ち上がり動作の安定性の向上を認めたので報告する。なお、
ると報告されている（池添 2016）。重度な膝 OA 患者ほど歩発表に際し症例に趣旨を説明し同意を得た。
行中の腓腹筋内側頭（以下、MG）の筋活動量が大きくなり、 【 症例紹介 】症例は胆嚢炎後に廃用症候群となった 90 歳代の筋電図評価による生理学的な異常を報告されている女性である。既往歴に右大腿骨骨折がある。認知機能では課（Rutherford 2013）。膝 OA 患者の歩行中の筋活動量の上昇
題に対しての理解が得られにくく、気分にむらがあるためリは、MG の筋萎縮などの量的・質的変化によって生じている
ハビリテーションでは単純な筋力強化練習といった課題にし可能性が考えられる。そこで、今回、エコーを用いて膝 OA
ばしば拒否を認めていた。立ち上がり動作は物的介助下にて患者の MG の形態学的評価を行い、患側と健側で比較した
監視レベルで、病棟では本人の活動意欲が低く寝たきりでため報告する。
あった。活動意欲を高めて日中の離床時間を延長するために、【 方法 】対象は変形性膝関節症と診断された 15 名（男性 5 名、Need は「立ち上がり動作の安定性向上」とした。
女性 10 名：72.5 ± 5.9 歳）とした。MG の撮影にはエコー【 理学療法評価 】立ち上がり動作の屈曲相では両股関節の屈（KONICA MINOLTA SONIMAGE HS1）を使用した。撮曲が乏しく、特に右股関節の屈曲が不十分なために左下肢へ像モードは B-mode とし、リニアプローブ（8 ～ 15MHz）をの体重移動が増大することに加えて、両足関節の背屈が乏し使用した。なお、Gain など画像条件は同一設定とした。MG
く前方への体重移動が不十分なことで殿部離床後に左後方への撮像部位は Fukumoto らの方法に従い短軸像で撮影した。
不安定となった。関節可動域測定では両足関節の背屈が 5°筋厚の測定には Image-J を用いて測定した。筋輝度の測定
で、徒手筋力検査では両股関節の伸展が 2 であった。問題点
は Image-J を用いて筋の領域から算出した。MG の筋厚とは両股関節伸展筋の筋力低下により屈曲相で両股関節の屈曲
筋輝度を患側と健側で比較した。統計学的処理には R2.8.1の特に右側が不十分なことに加え、両足関節の背屈可動域制を使用し、対応のある t 検定または Wilcoxon 符号順位検定
限により両下腿の前傾が乏しく前方への体重移動が不十分にを行った。有意水準は 5% 未満とした。
なると考えた。
【 説明と同意 】本研究に参加した被験者には、研究の内容を【 理学療法および結果 】理学療法では、まず両足関節の背屈
口頭にて説明し、書面で同意を得た。
可動域練習を実施した。次に、課題に対して理解を得やすく【 結果 】MG の筋厚は患側 1.3 ± 0.2 ㎝, 健側 1.4 ± 0.3 ㎝と有するため前方へ輪投げを用いて両股関節の屈曲を行い、両股意差を認めた（p ＜ 0.01）。また MG の筋輝度は患側 73.3 ±関節伸展筋の筋力強化練習を実施した。その結果、立ち上が13.3, 健側 65.2 ± 11.2 と有意差を認めた（p ＜ 0.05）。
り動作は屈曲相で左股関節の屈曲と両足関節の背屈が増大し【 考察 】膝 OA 患者の伸展制限に対して、腓腹筋への運動療たことで前方への体重移動が向上し殿部離床後に左後方への法が有効であるという報告がある。今回、膝 OA 患者の不安定が軽減した。関節可動域測定では両足関節の背屈がMG は患側で有意な筋厚の減少と筋輝度の上昇を認めた。萎10°となった。徒手筋力検査では左股関節の伸展は 3、右股縮した筋では筋張力が低下することにより、筋張力を発揮す
関節の伸展は 2 だが抗重力下にて運動範囲が増大した。病棟るために運動単位の動員と発火頻度を増加させる。膝 OA
では本人の活動意欲が高まり、離床時間の延長を認めた。
患者の内側広筋（以下、VM）の筋輝度を測定した研究では、 【 考察 】大殿筋は屈曲相で股関節の屈曲に対して遠心性に働患側の方が高輝度であり、疾患特異的な VM の質的変化がくといわれている。本症例でも、徒手筋力検査にて左股関節生じていると報告している（長森 2017）。膝 OA 患者ではの伸展が 3 となり左股関節の屈曲に対して遠心性収縮が可能
VM だけでなく、MG にも量的・質的変化を認めたことから、 になったと考えた。また、立ち上がり動作を容易に行うには
膝 OA 患者の MG に対して形態学的な変化を評価すること
足関節の背屈可動域が 10°以上必要といわれている。本症例が重要になると考えられる。
でも、両足関節の背屈が 10°に拡大したことで立ち上がり動【 理学療法研究としての意義 】膝 OA 患者の MG はエコー評
作の安定性が向上したと考えた。さらに認知症患者に対して、価により量的・質的変化を捉えることが可能であり、膝 OA
本人の意欲を引き出すためには成功体験を重ねることが重要
患者の保存療法を考える上で、形態学的な観察からも腓腹筋といわれている。今回、輪投げを使用して成功体験を重ねたが治療対象となることが示唆されたことに理学療法研究としことが、リハビリテーションに対する意欲の向上に繋がったての意義がある。
と考えた。

ポスター

キーワード：超音波画像診断装置、腓腹筋、形態学的評価

不安定となる廃用症候群の一症例

ポスター 2

1 P- 33 大腿骨骨折患者における歩行中の患側下肢荷重量の変動係数と歩行自立度について考察した二症例○泉沢 祐樹、宮田 基広、峠 康介、伊藤 卓也
主体会病院 総合リハビリテーションセンター

1 P- 34 人工関節全置換術前後におけるForgotten Joint Score の変化〜股関節と膝関節の比較〜○原 有生 1）、井場木 祐治 1）、藤田 淳 1）、小山 博史 2 ）、
高橋 正哲 2）
1 ）十全記念病院 リハビリテーションセンター、2 ）十全記念病院 整形外科

ポスター

キーワード：歩行自立、下肢荷重率、下肢荷重変動係数

キーワード：人工股関節全置換術、人工膝関節全置換術、Forgotten Joint Score

第1 日 目【 はじめに 】大腿骨骨折患者において、歩行自立の判断基準【 目的 】人工股関節全置換術（THA）と人工膝関節全置換術は様々な報告があり、立位での患下肢荷重率と歩行能力に関（TKA）の患者立脚型評価において、THA は TKA に比べする報告も多い。実際の歩行中の下肢荷重量の変動係数（以術後満足度が良好であるとされている。一方、多くの評価方
下、CV）と歩行自立度の関係は、糸谷らによって脳血管片法は活動性の高い患者に対する評価が天井効果の影響を受け麻痺患者を対象にした報告はあるが、大腿骨骨折患者を対象
るため、Forgotten Joint Score（ FJS）など術後の改善度やとした報告はない。今回は当院回復期リハビリテーション病
満足度をより厳しく評価する方法が注目されている。FJS は棟（以下、回リハ病棟）入院中の二症例について、比較的簡人工関節が入っていることを日常生活動作の中でどの程度忘便に測定可能な機器を使用し得られた歩行中の患側下肢荷重れているかを問う患者立脚型の評価方法であり、細項目では
量 CV の結果と、歩行自立に関して考察したため報告する。
ポイントが少ない方が、全体では得点が高い方が人工関節で【 症例 】症例 1 は 80 歳代男性。BMI 17.67、MMSE 30 点、左あることを忘れていることになる。術前後における FJS の大腿骨転子部骨折にて骨接合術施行、20 日経過後当院回リ変化を THA と TKA で比較し検討した。
ハ病棟へ転棟。評価時は術後 45 日目で院内移動は歩行器歩
行自立、独歩近位見守り。症例 2 は 80 歳代女性。BMI19.22、 【 方法 】変形性関節症の診断で人工関節全置換術が施行された症例のうち、THA7 例（男性 2 例、女性 4 例、平均 73 歳、
MMSE30 点、左大腿骨頸部骨折にて骨接合術施行、11 日経
BMI 22.0）、TKA7 例（男 性 2 例、 女 性 5 例、 平 均 81 歳、過後当院回復期リハ病棟へ転棟。評価時は術後 40 日目で院BMI 25.6）を対象とした。FJS による評価は術前と術後 6 か内移動は独歩自立。2 症例とも退院時移動手段の目標は独歩月に施行した。THA と TKA の間で、術前後の FJS とその自立としている。発表について、当院倫理委員会の承認を得
変化量を比較した。対象者に対し報告の趣旨やプライバシーて、対象者にも書面にて同意を得た。
の保護について説明し同意を得た。
【 評価 】 歩行時の患側下肢の疼痛の有無、Berg balance【 結果 】症例の背景に THA と TKA 間で有意差はなかった。
scale（ BBS）
、Timed Up and Go test（ TUG）
、10 m 歩行時
THA の 術 前 後 の FJS の 平 均 は 5 ポ イ ン ト 中、 就 寝 時）
間、両症例とも立位での患側下肢荷重率、10 m 歩行中の患
1.9 → 1.4、座位）2.3 → 0.9、歩行）3.4 → 1.7、入浴）2.7 → 1.8、側下肢荷重量を測定し、各立脚期の荷重量のピーク値の変動
乗車）2.4 → 1.2、階段）3.4 → 2.4、悪路歩行）3.9 → 2.3、床か係数を算出した。患側下肢荷重量の測定はイマック社製のバ
ら の 起 立）3.6 → 2.4、 長 時 間 の 起 立）3.1 → 2.1、 家 事）
ランスエイドを使用し。患側に装着し独歩にて実施した。取3.0 → 2.1、旅行）3.3 → 2.5、スポーツ）3.1 → 2.3 で、FJS 全
り込み周期は 20 ms とした。
体では 25 → 57 であった。TKA の術前後の FJS の平均は 5【 評 価 結 果 】 症 例 1 は 患 側 下 肢 の 疼 痛： 無、BBS：49、
ポ イ ン ト 中、 就 寝 時）2.1 → 1.4、 座 位）2.2 → 1.6、 歩 行）
TUG：13.2 秒、10 m 歩行時間：11.7 秒、立位での患側下肢
3.7 → 2.1、入浴）2.5 → 2.2、乗車）2.1 → 1.4、階段）3.7 → 3.1、
荷重率：90.4%、患側下肢荷重変動係数：3.56% であった。
悪路歩行）3.4 → 2.7、床からの起立）3.6 → 3.0、長時間の起症例 2 は患側下肢の疼痛：無、BBS：47、TUG：11.87 秒、
立）3.6 → 2.9、家事）3.0 → 2.0、旅行）3.6 → 3.0、スポーツ）
10 m 歩行時間：10.9 秒、立位での患側下肢荷重率：81.9%、
3.3 → 2.7 で、FJS 全体では 23 → 46 であった。細項目の中で患側下肢荷重変動係数：1.70% であった。
は THA、TKA ともに術後の改善が最もみられたのは 15 分
【 考察 】両症例ともに屋内歩行自立を予測するための評価項
以上の歩行であったが、THA と TKA 間で比較すると術前目でもある BBS, TUG, 10 m 歩行時間については先行文献で
後 FJS、変化量ともに全ての項目で有意差はなかった。
示されているカットオフ値を上回る結果であった。しかし担【 考察 】THA と TKA では FJS で表される術前後の日常生
当セラピストの主観的な判断にて、院内移動の歩行手段には活動作に差があると予想していたが、術前後の FJS、その変差がある。両症例において患側への荷重量という視点でみる
化量ともに THA と TKA の間で有意差はなかった。症例数と、立位での患側下肢荷重率は独歩見守りである症例 1 がが少ないという研究の限界があるため、今後症例数を増やし
90.4% で、独歩自立である症例 2 の 81.9% を上回っていた。
て再検討をする必要がある。
しかし実際の歩行中の患側 CV は症例 1 が 3.56%、症例 2 が【 理 学 療 法 学 研 究 と し て の 意 義 】FJS を 用 い た THA と1.70% という結果であり、独歩自立である症例 2 は症例 1 とTKA を比較した報告は少なく、また、日常生活動作が多数
比較し低値であった。これは、糸谷らの脳卒中片麻痺患者を含まれる細項目の比較を行った文献はない。人工関節全置換
対象とした麻痺側下肢荷重量 CV と歩行自立度の報告と同様
術後の日常生活動作を予測していく上で意義のあるテーマでの結果であった。このことから立位で測定する下肢荷重検査あると考えられ、今後検討することで理学療法介入の一助とだけでなく、実際の歩行中の患側下肢への荷重量を同時に評なりうる。
価することで、主観的な歩行の安定性を数値化することができ、歩行自立判定の指標となる可能性が示唆された。
【 理学療法学研究としての意義 】比較的簡便に計測可能な機器による歩行の客観的評価が、歩行自立判定基準の一助になることが示唆された。
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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 2

1 P- 35 呼吸器疾患患者の誤嚥性肺炎リスクを

1 P- 36 COPD 患者における歩数改善率の○鈴木 典子○小原 雄斗 1）、麻生 裕紀 2）、永谷 元基 3）、井上 貴行 1 ）3 ）、
山本 紗矢香 1）、鬼頭 正信 1）、小椋 謙三 1）、三島 信彦 4 ）考える

みえ呼吸嚥下リハビリクリニック向上に関連する要因の検討

1 ）名古屋逓信病院 リハビリテーション室、2 ）一宮市民病院 呼吸器内科、3 ）名古屋大学医学部附属病院 リハビリテーション部、4 ）名古屋逓信病院 内科【 目的 】呼吸障害で嚥下障害も合併した場合へのアプローチの難しさを痛感する機会がある。
当院は、呼吸・嚥下障害の専門外来をもつ有床在宅支援診療所である。現在、呼吸ケアと誤嚥ケア学会認定誤嚥ケア認定士および日本摂食嚥下リハビリテーション学会認定士の資格を有する理学療法士により摂食嚥下リハと VE、VF 検査
前の事前評価に携わっている。
今回、呼吸器疾患患者の嚥下状態を客観的な指標によりどのような傾向を示すのか確認する。
【 方法 】みえ呼吸嚥下リハビリクリニックの嚥下内視鏡検査（VE）、嚥下造影検査（VF）に来院されたのべ 62 名のうち、基礎疾患または既往に呼吸器疾患を持つ 13 名（平均年齢76.9 歳、BMI21.39）に対し、摂食嚥下評価表と誤嚥性肺炎
リスク評価表（i-EALDver3）を用いて評価を行った。また、呼吸器疾患のない者を対象群として比較検討する。
【 倫理的配慮 】研究目的・方法、個人情報の保護、研究成果の公開について説明し、文書にて同意を得た。
【 結果 】i-EALD の各項目（呼吸器疾患群、対照群）結果は、
局所所見：0.33、0.4、全身所見：1.23、1.15、嚥下機能：
1.23、1.81、 合 計：2.69、3.29。 反 復 唾 液 嚥 下 テ ス ト（RSST）：4.44 回 /30 秒、1.86 回 /30 秒。改定水飲みテスト（MWST）4.38、4.14。呼吸回数：18.5 回 / 分、16.5 回 / 分であった。
【 考察 】i-EALD における誤嚥性肺炎リスク判定は、呼吸器疾患群は低リスク、対象群は中等度リスクであった。
呼吸器疾患群は対象群に比し、i-EALD の全身所見の得点が高い傾向にあった。
摂食・嚥下と呼吸は密接に関係している。呼吸不全の状態
は嚥下時無呼吸に乱れを生じ、気道閉塞不全やそのための誤嚥をきたす可能性が知られており、咳による排痰機能も弱くなる。川島らは、呼吸器疾患の増悪とともに嚥下障害が軽度であっても誤嚥性肺炎を生じたと報告している。
井上は、i-EALD における項目で嚥下スクリーニング検査の異常項目よりも、口腔および全身状態が肺炎発生に関係するといわれている。
このことから、呼吸器疾患患者においては早期の段階から摂食嚥下に対するリスク管理を行う必要がある。
【 理学療法研究としての意義 】チーム医療として摂食嚥下を進めていくうえで理学療法士が貢献できること、専門性を活かせることは姿勢調整、環境整備のみならず、呼吸に対する視点からみても意義がある。

【 目的 】COPD 患者において、身体活動量（以下 PA）が生命予後に関わると報告されており、呼吸リハビリテーション（以下 PR）によって PA を改善することが重要視されている。
簡便に PA を反映するものとして 1 日の総歩数があるが、同じ PR プログラムを行っていても患者によって総歩数の向上に差異があることを経験する。しかし、どのような患者で総歩数の向上が得られるかを検討した報告は少ない。そこで、PR 介入前後で 1 日の総歩数の改善に関連する項目の検討を行った。
【 方法 】当院にて外来 PR を実施した COPD 患者 21 名を対象とした。また、プログラム中に増悪を認めた患者は除外した。PR プ ロ グ ラ ム 開 始 前 に 各 種 評 価（MMSE、HADS、
CAT、mMRC、NRADL、MNA、6MWD、握力、下肢筋
力、呼吸筋力、心肺運動負荷試験、体組成）を行い、プログ
ラム中は歩数計による歩数を日誌に記録してもらい、1 ヶ月
毎にフィードバックを行った。PA はプログラム開始 1 週間
を baseline（ 以下 BL）とし、「｛ プログラム期間（10 週間）の平均歩数 /BL の平均歩数× 100 ｝-100」で改善率（%）を求めた。改善率と各種評価との比較検討を行った。統計解析には Spearman の順位相関検定を用いた。本研究は、所属施設の倫理委員会の承認を受け実施した。対象者には、研究主旨及び目的を口頭と書面で説明し同意を得た。
【 結果 】患者背景は、年齢 73.2 ± 6.8 歳、男性 20 名、女性 1 名、
COPD stageⅠ3 名、stageⅡ12 名、stageⅢ5 名、stageⅣ1 名であった。BL における平均歩数は 4,072.7±2,299 歩、改善率
は10.6±29.4% であった。改善率との各種評価の相関においては、BL の平均歩数（r = -0.532）、握力（r = -0.448）、FFMI、（r = -0.574）、MNA（r = -0.454）、ΔVO2 /ΔWR（r = -0.473）、peakWR（r = -0.604）と 負 の 相
peakVO2 /HR（r = -0.737）= 0.533）で正の相関を認めるという関を、安静時 VCO（r2
結果であった。
【 考察 】本研究では、歩数の改善率が高いほど、PA や筋力、
栄養状態、運動時の心肺応答が低い傾向を認め、BL 時点での低活動により、筋力や運動時の循環反応が低下している可能性が推察される。また、栄養状態の指標である MNA と改善率が負の相関を示し、PA の改善には栄養状態の改善も考慮した介入が必要であると考えられる。今後は歩数が改善したことによる、各指標への影響についても検討していくことが必要と考える。
【 理学療法学研究としての意義 】本研究において、1 日の総歩数の改善率はプログラム開始時の状態に関連する可能性がうかがわれ、PA を改善するための評価や介入方法を検討す
る一助になるものと考える。

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目

キーワード：身体活動量、歩数、改善率

ポスター

キーワード：呼吸器疾患、嚥下障害、嚥下評価

ポスター 2

1 P- 37 外来呼吸リハビリテーションが身体活動量に及ぼす影響と臨床指標の変化との関係○秋山 歩夢 1）、辻村 康彦 1 ）、三川 浩太郎 1 ）2 ）、平松 哲夫 1）

1 P- 38 急性期呼吸器疾患患者におけるリハ開始時評価の重要性○川瀬 勇一、中川 寛紀、堀田 和孝、杉下 泰明、
小林 義文
福井県立病院

1 ）平松内科・呼吸器内科 小牧ぜんそく睡眠リハビリクリニック、
2 ）中部学院大学 看護リハビリテーション学部

ポスター

キーワード：慢性呼吸器疾患、外来呼吸リハビリテーション、
身体活動量

キーワード：呼吸器疾患、急性期、評価

第1 日 目【 目的 】慢性呼吸器疾患患者に対する呼吸リハビリテーショ【 目的 】COPD 患者においては慢性期における呼吸リハビリン（呼吸リハ）において、身体活動量の向上は重要な治療目
テーション（以下、リハ）の有効性は確立しており、増悪時標である。身体活動量に影響を及ぼす因子は多岐にわたり、においても、超急性期を脱した後に早期に運動療法を開始す
呼吸リハによる運動耐容能、呼吸困難感、HRQOL の改善がべきと考えられている。呼吸リハは COPD 以外の呼吸器・必ずしも身体活動量の向上に繋がるかは未だ明らかではない。 呼吸器関連疾患、さらには急性期や回復期・周術期への普及
そこで、本研究の目的は外来呼吸リハが身体活動量の変化にがすすんでおり、国際ガイドラインにおいても COPD や間及ぼす影響と他の臨床指標の変化との関連性を検討した。
質性肺炎（以下、IP）を含む慢性肺疾患患者に推奨されてい【 方法 】対象は当院にて外来呼吸リハプログラムを 6 か月以る。質の高いリハ提供には、客観的な評価に基いて行う必要
上継続できた慢性呼吸器疾患患者 49 名（平均年齢：71.4 ±性があり、簡便かつ安全な評価ツールや指標を使用すること
6.6 歳、 気 管 支 喘 息：25 名、COPD：24 名、%VC：93.3 ±が重要である。本研究では、当院急性期呼吸器疾患患者にお。呼吸リハプログラムは17.6%、%FEV1.0：79.0 ± 28.0%）
ける PT 評価、栄養評価、血液データについて考察した。
呼吸練習、筋力トレーニング、有酸素トレーニングを実施し、 【 方法 】平成 29 年 5 月から 12 月の間に、急性呼吸不全によ
歩数計を用いた在宅運動指導を 6 か月間実施した。評価項目
り当院呼吸器内科病棟入院となった患者を対象とした。評価
は 息 切 れ 問 診 票、6 分 間 歩 行 距 離（6MWD）、COPD
項目としては、6 分間歩行距離（以下、6MD）、活動性チェッAssessment Test（ CAT）
、身体活動量とした。身体活動量
クシート（以下、活動性シート）、peak flow、FIM、握力、はライフコーダーを用いて測定した 1 日の平均歩数とした。
在院およびリハ開始までの日数、CRP、LDH である。評価
検討内容は① 呼吸リハ効果の検討には各評価項目の呼吸リはリハ開始時及び退院時に行った。統計数値は平均値±標準
ハ前後での比較、② 身体活動量の変化と他の指標の変化量偏差で表記し、リハ開始前後での比較は Wilcoxon 検定、関の関係性を検討するため、各項目の変化量を算出し、歩数の連性の検討には Spearman の順位相関検定を行った（p ＜変化量との関係性を検討した。なお、本研究はヘルシンキ宣0.05）。本研究は福井県立病院倫理審査委員会による承認（承言を遵守し、対象者には口頭にて説明を行い、同意を得た上
認番号 16-65）を得た。
で、個人情報の保護に配慮して検討を行った。
【 結果 】23 例（男性 16 例、女性 7 例、平均年齢 73.9 ± 7.6 歳）【 結果 】息切れ問診票：11.9±6.5 点→ 8.2±5.2 点、6MWD：が対象となり、その疾患内訳は COPD 急性増悪 10 例、IP
427.2±86.9 m→ 478.0±73.8 m、CAT：9.9±5.2 点→ 6.8±
急性増悪 7 例、肺炎 6 例であった。在院日数と安静臥床期間
4.3 点、身体活動量：4,930 ± 2,168 歩→ 6,338 ± 2,580 歩と有（入院からリハ開始までの期間）に正の相関を認めた。リハ
意な改善を認めた。一方、身体活動量の変化量と息切れ問診開始と退院時おいて、握力、FIM、活動性シート、6MD、票、6MWD, CAT の変化量とは関係性を認めなかった。
O2 使用量、安静時 SpO2、運動時 SpO2、TP、CRP、LDHの多項目に有意差を認めた。
【 考察 】慢性呼吸器疾患患者に対する外来呼吸リハは呼吸困【 考察 】リハ開始時から退院時の ADL 評価である FIM や運
難感、運動耐容能、HRQOL、身体活動量の向上に有効で動耐用能評価である 6MD の有意な改善は、数多く認める先あった。一方、呼吸リハによる臨床指標の改善の大きさと身行研究と同様の結果であった。当院においても、呼吸器疾患
体活動量の増加量は関係しないことが示された。これは、十患者の評価でも最重要評価と云える。当院の超急性期から急分な身体活動量の向上を得るためには十分な臨床指標の改善性期に移行した際の呼吸リハは、ベッドサイドでの介入が多のみでは不十分で、それ以外に何かひと工夫が必要な患者のいため、患者負担および侵襲の少ない評価ツールは有意義と存在を示すものである。しかし、本研究において家庭での役考える。しかし、呼吸リハの開始時期は一定の指針がなく、割や社会背景など身体活動量に影響を与えると考えられる他各主治医の判断による。その指針の違いは、リハ開始時の患の指標は検討しておらず、具体的な工夫について明らかにす
者間における重症度の差異を招き、信頼性を損なう可能性がることはできなかった。今後は調査領域を拡大し、患者個々ある。病状により、リハ開始時の評価は過小評価されていたにおける身体活動向上への工夫を検討していく必要がある。
可能性があるなど、患者間での条件が一致しない。これらの【 理学療法学研究としての意義 】本研究は、慢性呼吸器疾患
本研究の限界が、第三者のとる評価指標の多項目に有意差を患者に対する呼吸リハ効果が身体活動量の向上に直接的に反認めた可能性がある。だからこそ、その点に依存しづらい活映されるかを検討することで、身体活動量の向上を目的とし動性シートなどの主観的評価や血液データによる客観的評価
た呼吸リハプログラムの開発の一助となる。
の重要性は非常に高いと云えるだろう。
【 理学療法学研究としての意義 】日本の医療における主治医に依存したリハ処方は、リハ開始時点の一定の基準がない。
それを踏まえた主治医との連携、患者の包括的評価が質の高
いリハに繋がる可能性が示唆された。

126

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 2

1 P- 39 高齢者糖尿病の血糖コントロール目標

1 P- 40 内科疾患患者に対するステロイドの○栗原 大知 1）、高尾 雄介 2 ）、藤本 昌雄 3 ）○長島 正明、高橋 大生、永房 鉄之、山内 克哉（ HbA1c 値）設定への取り組み

1 ）市立伊勢総合病院 リハビリテーション室、2 ）市立伊勢総合病院 薬局、3 ）市立伊勢総合病院 内科

浜松医科大学医学部附属病院

キーワード：ステロイド、筋力、内科疾患

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

127

第1 日 目【 目的 】超高齢社会を迎え、高齢者糖尿病は増加の一途をた【 目的 】自己免疫疾患などの急性期治療はステロイドの高用どっている。高齢者糖尿病では重症低血糖を来しやすいとい
量投与が一般的である。ステロイドの高用量投与は筋力低下
う問題点があり、重症低血糖は認知機能障害や心血管イベンや筋萎縮を惹起する。ステロイド累積投与量によって骨格筋トのリスクとなると言われている。そこで、平成 28 年 5 月、に対する影響が異なると考えられるが、筋力の経過は十分に日本糖尿病学会と日本老年医学会の合同委員会は、認知機能調査されていない。本研究の目的は、内科疾患患者に対するや日常生活動作（以下 ADL）を評価し目標設定を行う「高ステロイドの累積投与量と筋力の関係を明らかにすることで齢者糖尿病の血糖コントロール目標（HbA1c 値）
」を発表し
ある。
た。また、高齢者糖尿病診療ガイドライン 2017 では「高齢【 方法 】対象は内科疾患に対する高用量ステロイド（≧ 30 ㎎
者糖尿病の血糖コントロール目標（HbA1c 値）」を参考にし、 / 日）治療で当院に入院し、リハビリテーション科に紹介と個々の患者ごとに個別に目標設定していくことが推奨グレー
なり ADL が自立している 35 例とした。罹患疾患は全身性
ド A となっている。そこで当院では糖尿病教育入院患者にエリテマトーデス 10 名、CK 上昇がない皮膚筋炎または多対し、高齢者に対する血糖コントロール目標設定を導入した発性筋炎に合併する間質性肺炎 6 名、成人スティル病 4 名、ので、その取り組み、結果について報告する。
天疱瘡 3 名、微小変化型ネフローゼ症候群 3 名、IgG4 関連【 方法 】平成 28 年 8 月～平成 30 年 2 月に当院へ糖尿病教育入疾患 2 名、腎症 2 名、CK 正常化後の皮膚筋炎 1 名、血管炎 1
院患者 29 名のうち年齢 65 歳以上であった 16 名が対象と名、肺サルコイドーシス 1 名、castleman 病 1 名、高安動脈なった。血糖コントロール目標設定に向け、認知機能評価と炎 1 名で、男性 9 名、女性 26 名であった。運動療法は、有酸
し て は Mini-Mental State Examination（以 下 MMSE）、
素トレーニングとして karvonen 法で係数 0.4 ～ 0.6 の強度
ADL 評価として地域包括ケアシステムにおける認知症アセでの自転車駆動 20 分、筋力トレーニングとしてスクワット
スメントシート（以下 DASC-21）を使用し評価を行い、こやカーフレイズおよびダンベル運動を Borg Scale13-15 のれらの評価結果、重症低血糖が危惧される薬剤の使用有無に強度で週 5 回実施した。測定は運動療法開始時と退院時に実よりカテゴリー分類を行った。そして、これらの結果を主治施した。ステロイド服用量、血清アルブミン、体重、食事摂医へ報告、承認が得られれば目標値の決定とし療養指導した。 取量を診療録より記録した。骨格筋量は体組成計を用い計測
対象には本研究の趣旨について口頭にて説明し同意を得た。
した。筋力は BIODEX system 3 を用い等尺性膝伸展およ【 結 果 】MMSE の 平 均 24.2 点、DASC-21 の 平 均 31.2 点、び屈曲最大筋力、握力計を用い最大握力を測定した。運動療
重症低血糖が危惧される薬剤（インスリン製剤、SU 薬、グ法開始時と退院時の比較に、対応のある t 検定を用いた。運
リニド薬など）の使用者は 9 名であり、カテゴリー分類では、 動療法開始時から退院時までの累積ステロイド投与量と体重、カテゴリーⅠが 8 名（50%）
、カテゴリーⅡが 6 名（38%）
、カ
筋量および筋力の関係性に Pearson の相関を用いた。有意
テ ゴ リ ーⅢが 2 名（12%）で あ っ た。 こ の う ち、 従 来 の水準は 5% とした。本研究は浜松医科大学における研究倫理
HbA1c 目標値から変更となった者（目標値 7.0% 未満以外）
委員会で承諾を得た。
が 8 名（50%）であった。
【 結果 】年齢は 53 ± 17 歳、在院日数は 57 ± 20 日であった。
【 考察 】8 名（50 %）の患者で血糖コントロール目標（HbA1c
ステロイド治療開始は 9 ± 6 病日で、初期評価は 19 ± 11 病値）が従来の目標から変更となり、今回の取り組みが高齢者
日、最終評価は 55 ± 19 病日に実施した。ステロイド累積投
糖尿病の重症低血糖予防に有用な可能性が示唆された。また、 与量は 1,362 ± 709 ㎎であった。初期→最終で 1 日あたりの認知機能や ADL を定量的に評価し多職種で情報共有を行え
ステロイド投与量は 41 → 28 ㎎に低下した。血清アルブミン
た事、評価結果を元に機能障害を明確化し患者に関われた事は 3.1 → 3.5 g/dL で有意に増加した。体重は 51.3 → 49.3 ㎏、により、療養指導の質の向上にも繋がったのではないかと考筋 量 は 19.9 → 18.8 ㎏、 膝 伸 展 筋 力 は 右 87 → 77 Nm、 左える。
82 → 74 Nm、膝屈曲筋力は右 40 → 33 Nm、左 36 → 30 Nm【 理学療法学研究としての意義 】現在、理学療法士の糖尿病
で す べ て 有 意 に 低 下 し た。 握 力 は 右 22.3 → 21.4 ㎏、 左療養指導への関わりが少ないなか、今回の取り組みのように、 20.8 → 20.0 ㎏で変化なかった。この期間、食事摂取量は全個々の患者の機能障害を定量的に評価していくことが理学療
例 8-10 割であった。また、全例で CK 上昇を認めなかった。
法士の役割であり、強みのひとつではないかと考える。
ス テ ロ イ ド の 累 積 投 与 量 は 体 重（r = -0.42）、筋 量（r = 0.36）、右膝伸展筋力（r = -0.45）、左膝伸展筋力（r = -0.39）、
右膝屈曲筋力（r = -0.44）、右握力（r = -0.38）、左握力（r = 0.45）の各変化率と相関があった。左膝屈曲筋力の変化率とは相関しなかった（p = 0.099）。
【 考察 】ステロイドの累積投与量が多いほど、筋力は低下した。これは骨格筋における異化プロセス亢進および同化プロセス抑制が、投与量が多いほど強く惹起された結果であると考えられた。

ポスター

キーワード：高齢者糖尿病、重症低血糖予防、HbA1c 値

累積投与量と筋力の関係

ポスター 2

1 P- 41 体組成計を用いて

1 P- 42 初回入院時の疾患が転倒、骨折、○野崎 陽寛、柴田 敦、浅井 勇人、伊藤 奈緒子○都築 栄晴 1）、岡田 啓太 2）、榎本 孝太 1）、西田 健二 1 ）、
田中 敦 3）、梶原 敏夫 1）

ロコモティブシンドロームの早期発見が可能かどうかの検討

名鉄病院 リハビリテーション科

ポスター

キーワード：ロコモティブシンドローム、筋肉量、体組成

その後の ADL 能力に及ぼす影響

1 ）医療法人メディライフ 知多リハビリテーション病院、2 ）国際医学技術専門学校 理学療法学科、3 ）医療法人メディライフ 西知多リハビリテーション病院
キーワード：回復期、再入院、転倒

第1 日 目【 目的 】ロコモティブシンドローム（以下ロコモ）とは 2007
【 目的 】当院では、回復期リハビリテーション病棟を退院後、年に日本整形外科学会が提唱し「筋肉、骨といった運動器
転倒による骨折で再入院となる患者を認める。退院後の生活に障害が起こり、移動機能が低下している状態」である。
で転倒を予防する為に、初回退院時の身体状況や ADL 能力
ロコモの早期発見には現在、立ち上がりテストと 2 ステップなどの特徴を捉えることは転倒予防に有用な情報である。しテストが客観的評価とされているが、より簡便に評価する方
かし初回入院時の疾患が転倒、骨折に影響を与えるか検討は法として、体組成計の普及により近年注目されている筋肉量
不十分である。そこで本研究は、転倒による骨折で再入院とからロコモの判定が可能かどうか本研究では検討した。
なった患者を対象に初回入院時の疾患が初回退院後の転倒、【 方法 】某百貨店で行われた世界糖尿病デーイベントに来場
骨折、その後の ADL 能力低下に影響があるのか検討した。
された女性 84 名に① 立ち上がりテストと② 2 ステップテス【 方法 】対象は、2006 年 9 月～ 2018 年 2 月の期間に転倒によトを実施した。項目毎に非ロコモ群、ロコモ 1 群、ロコモ 2り骨折（脊柱圧迫骨折・骨盤骨折・大腿骨骨折）を呈し当院群に分類し、体重と筋肉量を体組成計（InBody3.2）にて計へ再入院した 34 名である。初回・再入院ともに転倒を受傷測した。ロコモとの関連について筋肉量、筋肉率（筋肉量 /機転として骨折により運動器疾患で入院した患者（運－運）、
体重）の 2 つを統計的手法を用い比較検討した。本研究の内
初回は脳卒中で入院し、再入院は転倒、骨折による運動器疾
容に関して、被検者には十分な説明をし、同意を得た。
患で入院した患者（脳－運）の 2 群に分類した。2 群間で年齢、【 結果 】① 立ち上がりテストにおいて非ロコモ群 50 名、ロ
初 回 退 院 か ら 再 入 院 の 日 数、Functional Independence
コモ 1 群 28 名、ロコモ 2 群 6 名であった。各群の体組成計でMeasure（ FIM）
、FIM 利得、在院日数、介護度を比較、検計測された筋肉量（筋肉率）の平均はそれぞれ非ロコモ群討した。統計解析は 2 群間の比較に Mann-Whitney 検定を34.05 ± 2.35 ㎏（66.43 ± 5.18%）、ロコモ 1 群 32.07 ± 2.86 ㎏
用い、有意水準は 5% 未満とした。ヘルシンキ宣言に基づき、（62.82 ± 7.45%）、 ロ コ モ 2 群 は 31.81 ± 2.77 ㎏（57.97 ±対象者及び家族に本研究の趣旨と内容を紙面と口頭にて説明
5.51%）であった。非ロコモ群とロコモ 1 群は筋肉量、筋肉し、書面にて同意を得た。
率双方に有意差がみられた（p ＜ 0.05）。非ロコモ群とロコ【 結果 】運－運群は 11 名で男性 1 名、女性 10 名、平均年齢
モ 2 群との比較は筋肉量には有意差がみられなかったが、筋は初回 79.3 ± 9.2 歳、再入院 81.6 ± 5.2 歳、初回退院から再肉率では有意差がみられた（p ＜ 0.01）。ロコモ 1 群とロコモ
入院までの平均期間が 848.2 ± 782.2 日、FIM の平均得点は
2 群では筋肉量、筋肉率共に有意差はなかった。② 2 ステッ
初回退院時 104.7 ± 15 点、再入院後の退院時 80.3 ± 27.1 点
プテストでは非ロコモ群 54 名、ロコモ 1 群 18 名、ロコモ 2であった。脳－運群は、23 名で男性 11 名、女性 12 名、平均群 12 名であった。筋肉量（筋肉率）の平均は非ロコモ群
年齢は初回 69.3 ± 9.0 歳、再入院 72.5 ± 4.6 歳、初回退院か33.81 ± 2.58 ㎏（66.47 ± 5.28%）、ロコモ 1 群 32.5 ± 3.18 ㎏
ら再入院までの平均期間が 1,185.3 ± 773.4 日、FIM の平均（63.03 ± 7.58%）、 ロ コ モ 2 群 は 31.73 ± 1.8 ㎏（58.68 ±得点は初回退院時 105.5 ± 15.9 点、再入院後の退院時 89.2 ±
5.79%）であった。非ロコモ群とロコモ 1 群は筋肉量、筋肉24.7 点であった。運－運群と脳－運群の比較では、脳－運群
率双方共有意差がみられなかった。しかし非ロコモ群とロコの方が有意に年齢が低かった（p ＜ 0.05）。しかし初回退院
モ 2 群では筋肉量、筋肉率双方に有意差がみられた（p ＜から再入院の日数、初回と再入院時の FIM（運動項目・認
0.01）。ロコモ 1 群とロコモ 2 群の比較では筋肉量、筋肉率
知項目・総合計 FIM 利得）、在院日数、介護度に有意差は共に有意差はなかった。
認められなかった。
【 考察 】①立ち上がりテストでは非ロコモ群とロコモ 1 群で【 考察 】初回入院時の疾患により転倒、骨折への影響と、そは筋肉量、筋肉率共に有意差がみられたことから、ロコモ 1の後の ADL 能力に影響があるか検討した。両群間で、再入群は筋肉量からでも判定ができる可能性が示唆された。先行
院までの日数や再入院の退院時の FIM、FIM 利得など有意研究では立ち上がりテストは下肢筋力の指標とされており、差は認められなかった。その為初回入院時の疾患で初回退院
筋肉量と相関性が得られたと考える。② 2 ステップテストで後の転倒、骨折、ADL 能力低下に差があるとは言えない。
は、非ロコモ群とロコモ 2 群のみ有意差がみられたことによ
しかし、再入院の退院時 FIM において、両群ともに初回入り、ロコモ 1 群は筋肉量からでは判定できない結果となった。 院時の退院時 FIM より得点が低く ADL 能力が低下する結2 ステップテストは先行研究では歩行能力の指標であり、下果となった。先行研究同様に転倒、骨折、再入院を繰り返す
肢筋力だけでなくバランスや柔軟性が必要と述べているため
ことは高齢者の自立度や ADL に大きな影響を与える事が分
筋肉量のみでは判定は困難であることが示唆された。ロコモ
かった。今後の課題では、初回退院後の生活状況を追跡調査
2 群は母集団が少ないため母集団を増やし再度検討する必要
し生活や身体能力の変化を分析しその特徴を明らかにしてい
がある。
きたい。
【 理学療法学研究としての意義 】ロコモ度は筋肉量からでも【 理学療法学研究としての意義 】初回退院後の転倒は疾患に客観的評価が可能となれば、ロコモの早期発見の一助になる
関係がないことから、疾患特異的な症状に先入観を持たず転可能性があると考えられる。
倒予防する為の一助となると考える。

128

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 2

1 P- 43 小学生の体力低下に対する

1 P- 44 高齢者における、自我状態と○鈴木 啓佑 1）、榊原 浩一 1 ）、植木 康平 1 ）、中村 翔 1）2）、
颯田 季央 1）2）3）○矢口 敏章 1）、濱島 一樹 1）、加藤 桂介 1）、船橋 益夫 2 ）、
佐藤 祐造 3）

教育機関との取り組み

1 ）神谷内科整形外科、2 ）リハビリ訪問看護ステーション トライ、
3 ）森ノ宮医療大学保健医療学部 理学療法学科

セルフエクササイズ実施率との関連性

1 ）医療法人喜光会 北里クリニック リハビリテーション科、2 ）医療法人喜光会 北里クリニック、
3 ）愛知みずほ大学大学院 人間科学研究科【 目的 】近年、子どもの体力低下が深刻な社会問題として取り上げられている。平成 29 年 2 月より我々は教育機関と体力・運動能力の向上に向けた取り組みを行う機会を得た。約1 年間の介入による「体力・運動能力調査（以下体力テス
ト）」の成果について報告する。
【 方法 】A 小学校の平成 29 年度 5 年生 61 名（男子 30 名、女子 31 名）を介入群、平成 27 年度 5 年生 63 名（男子 34 名、女子 29 名）を非介入群とした。
理学療法士が考案した集団運動（約 5 分間）を週に 3 日継
続して行った。
5 年生時と 6 年生時の成績の比較と、群間の各種目の変化量を比較した。統計処理には R2.8.1 を使用した。介入前後の比較には対応のある t 検定または Wilcoxon 符号順位検定
を、群間の比較には 2 標本 t 検定または Mann-Whitney U
検定を行い、有意水準は 5% 未満とした。
【 結果 】介入群の 5 年生時 /6 年生時にて有意差が認められた種目は、握力 16（ 12-17）/18（ 16-22）㎏、上体起こし 17.9
± 4.0/20.8 ± 4.7 回、長座体前屈 39.3 ± 8.0/43.4 ± 9.2 ㎝、
反復横とび 37（ 33-40）/43（ 42-46）回、20 m シャトルラン
41.3 ± 15.4/53.1 ± 19.0 回、50 m 走 9.5（ 9.1-10.1）/9.2（ 8.99.7）秒、立ち幅とび 142.5 ± 17.5/159.5 ± 16.2 ㎝であった。
非介入群の 5 年生時 /6 年生時にて有意差が認められた種目 は、 握 力 15.3 ± 3.7/17.3 ± 4.0 ㎏、 上 体 起 こ し 18.3 ±5.5/18.8 ± 6.1 回、長座体前屈 34.8 ± 8.5/35.6 ± 7.6 ㎝、反復横とび 37（ 34-43）/41（ 37-45）回、立ち幅とび 140（ 130151）/145（ 129-152）㎝であった。
介入群 / 非介入群の変化量にて有意差が認められた項目
は、握力 3.5 ± 3.8/2 ± 2.1 ㎏、上体起こし 2.9 ± 3.6/0.54 ±3.9 回、長座体前屈 4.1 ± 8.2/0.8 ± 7.5 ㎝、反復横とび 6（ 310）/3（ 0-6）回、20 m シャトルラン 12（ 3-19）/4（ -3-10）
回、立ち幅とび 17.0 ± 11.0/0.4 ± 11.0 ㎝であった。
【 考察 】介入群・非介入群共に 5 年生から 6 年生にかけて体力テストの成績は向上し、成長による影響が示唆された。ただし、群間での変化量を比較したところ、介入群に有意差が認められたことから、介入群は非介入群に比べ運動による効果が得られたと考えられる。
【 理学療法研究としての意義 】子どもの体力低下という社会問題に対して、理学療法士と教育機関が役割分担を行い、それぞれの専門性を生かすことで学校生活の中で運動を行うことが習慣され、体力テストの成績が向上した。これは、子どもの体力低下に対する解決策の一つを提示することとなる。

【 目的 】セルフエクササイズ（以下、SE）の処方は、患者に対して日常的に行われる診療行為である。SE を実施することにより、患者にとって有益な効果を及ぼすことが知られている。しかし、SE の実施に関する先行研究では、運動実施
率が低値を示したと報告されているものが多い。そのため、
SE の実施率の向上は、患者の機能改善を円滑に図るためにも重要となる。我々は、患者の自我状態が、SE の実施率に影響を及ぼすのではないかと考えた。運動処方に対して積極的に実施できる自我状態を明らかにすることが、SE の実施
率向上の一助となると考える。しかし、患者の自我状態と、SE の実施率を検討した研究は少ない。そこで本研究では、性格診断に東大式エゴグラム第 2 版（以下、TEGⅡ）を用い、自我状態と SE 実施率との関連を検討した。
【 方法 】対象は、外来通院する高齢者 18 名（男性：3 名、女性：15 名、 年 齢：78.0 ± 4.5 歳、 身 長：152.2 ± 7.5 ㎝、 体
重：57.2 ± 12.3 ㎏、BMI：24.7 ± 5.1）
。身体機能を測定し、SE を処方する、当院独自の運動処方プログラムを実施し、1日以上 SE を実施できた者を対象とした。また、自我状態を把握する方法として、TEGⅡを実施した。TEGⅡは、初回測定時に実施し、批判的な親（以下、CP）
・養育的な親（以下、NP）
・大人（以下、A）
・自由な子供（以下、FC）
・順応した
子供（以下、AC）の 5 つの自我状態を点数化した。対象者には、開始から 30 日間の SE 実施回数を、カレンダーへのチェック形式で記録させた。体調不良などを考慮し、SE 実施が可能であった日数と、実施した日数から、SE 実施率を算出した。対象毎の 30 日間の SE 実施率と、各自我状態の点数との関連を、Pearson の積率相関係数を用いて検討した。
有意水準は 5% 未満とした。
【 倫理的配慮、説明と同意 】対象者には、運動療法開始から
30 日経過後に本研究の意義を十分に説明し、書面にて同意を得た。
【 結果 】SE 実施率は 71.3 ± 22.2% であった。また、各自我状態の点数は、CP：10.3 ± 3.1 点、NP：13.7 ± 4.4 点、A：10.2 ± 3.1 点、FC：12.9 ± 4.1 点、AC：9.1 ± 3.7 点 で あ った。30 日間の SE 実施率と、NP との間に有意な正の相関が見られた。
【 考察 】今回の結果から、高齢者では、NP の点数が高値を示すと、SE の実施率を増加させることが示唆された。NP は、
共感・保護・受容などの母親的な部分を主とするとされている。また、NP が高いほど “ 人に尽くすのが好きである ” とされており、共感性や受容性と共に、NP が高い対象者のSE 実施率が高かった要因であると考える。
【 理学療法研究としての意義 】本研究により、高齢者の自我状態が、SE 実施率に関連することが明らかとなった。運動処方時に自我状態を考慮することが、SE の円滑な実施・継続に繋がると考える。

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

129

第1 日 目

キーワード：東大式エゴグラム、性格、運動実施

ポスター

キーワード：子どもの体力低下、運動指導、教育機関との連携

ポスター 2

1 P- 45 行動変容の促しと

1 P- 46 ラダートレーニングを用いた介護予防○浅川 佳祐○多田 篤哉 1）、松井 一人 1）、豊岡 功 2）、竹野 恭平 1 ）、
平野 寛太 1）、竹内 純平 1）

マルチタスクトレーニングにより、コンビニへの買い物が自立した症例

株式会社エイムインタービジョン リハビリ & フィットネス寿リハ駅西

ポスター

キーワード：通所介護、行動変容、運動機能事業が心身機能に及ぼす影響について

1 ）有限会社ほっとリハビリシステムズ、
2 ）リハビリテーションサービスグループ福井

キーワード：ラダートレーニング、転倒予防、介護予防事業

第1 日 目【 はじめに 】脳卒中患者の生活期における活動は、セルフケ【 目的 】介護認定者の介護度増大の多くは、転倒によるもの
アが中心となり、余暇活動でも活動性の低いもので構成されが多いと報告されている。高齢者の三人に一人は一年間に一ることが多い。また、退院時と退院 1 か月後の FIM 運動項
度以上の転倒を経験されているとされ、転倒は介護度増大の目が低下したという報告もあり、退院後の活動量の維持や活主要な要因の一つでもある。転倒のリスク因子は、身体に起動・参加の拡大が重要である。今回、回復期病棟から退院し、 因する内的因子と環境などの外的因子に分けられ、相互に関行動変容により自宅での活動性が向上した事例を経験したの係を持ち転倒を引き起こしている。高齢者に対し内的因子ので報告する。
向上を図ることは、転倒予防に大きく関与している。運動の【 症例 】
提供方法には大きく分けて個別運動と集団運動の二つがある。
〈 基本情報 〉40 代男性、要介護 2、主介護者は妻。平成 28 年
その中でも、その両方を組み合わせた運動が良好な結果を得
3 月左被殻出血発症、4 月回復期病院に転院して 10 月に回復ていると報告されている。そのことから、今回我々は、梯子期病院を退院。退院 14 日後より、当通所介護事業所を週 2 回、 状に敷かれたプレートを複雑なステップを行いながらまたい
外来リハを週 2 回利用。
でいくラダートレーニングの実施を行った。トレーニング中〈 開始時評価 〉身体機能評価は Timed up and go テスト（以はフィードバックを与え、内的要因の向上を図るトレーニン
下 TUG）20.4 秒、5 m 歩行通常速度（以下 5 mWT-Norm）
グを実施した。本項の目的はラダートレーニングが転倒予防
8.6 秒、5 m 歩行最大速度（以下 5 mWT-Max）8.0 秒、チェに対して有効であったのかを効果検証する事である。
アスタンド 30（ 以下 CS-30）4 回。ADL は Barthel Index（以【 方法 】要支援認定者 64 名を無作為で抽出し、通常体操 +下 BI）で 65 点。自宅内の移動は短下肢装具装着して T 字杖
ラダートレーニング実施者 32 名、通常体操実施者 32 名に分歩行可能だが、椅子に座ってテレビや携帯を操作しているか、 け体操実施前後に PT による身体機能面・精神面の評価行い横になっていることが多い。外出時は妻の介助により車いす比較した。通常体操は一回 20 分を一日 6 回、ラダートレーを使用。
ニングはフィードバックも含め一回 20 分で行った。今回の〈 通所介護プログラム内容 〉ウエイトマシンによる筋力強化
体操が転倒予防に及ぼす影響を検討するために、三カ月以内
運動、平行棒やレッドコードによる麻痺側への荷重練習、平の転倒回数、転倒不安尺度、老研式活動能力指標、GDS、地での杖歩行練習、ミニハードルやステップリング、バラン
CS-30、5 m 歩行時間、TUG、FRT、開眼片脚立位、握力
スパッド等を用いた不整地歩行練習、ステップ台や階段によを行った。統計学的処理として各問診項目は Wilcoxon 符号
る段差昇降練習、屋外での歩行練習を実施した。また、言語付順位検定を用いた。また、体力測定項目は対応のある Tの表出や短期記憶にもアプローチするため、歩行練習はマル検定を用いて比較し、体操別の比較は対応の無い T 検定を
チタスクトレーニングを中心に実施した。
用いた。有意水準はいずれも 5% 未満とした。全ての対象者〈 介 入 9 か 月 後 の 評 価 〉 身 体 機 能 評 価 は TUG 14.6 秒、には、事前に本研究の目的と方法を口頭にて十分に説明し、5 mWT-Norm 6.0 秒、5 mWT-Max 5.8 秒、CS-30 7 回、参加の同意を得た。
BI 85 点。自宅のある団地の 6 階からエレベーターを使用し【 結果 】今回の研究では、ラダートレーニング実施群に転倒て 700 m 離れたコンビニまで買い物に一人で行くことがで
不安尺度、GDS、開眼片脚立位、FRT、にて有意な向上がきるようになった。また、介護保険の更新認定で要介護 2 か見られた。5 m 歩行、TUG、握力、CS-30、三カ月以内のら要支援 2 に改善した。
転倒回数、老研式活動能力指標では有意な変化は見られな【 考察 】利用開始時は「動くと疲れる」、「面倒くさい」なかった。
どの発言が多く聞かれたため、運動により体が軽くなるや心【 考察 】今回の研究では、ラダートレーニング実施群に転倒
地よいというイメージを持ってもらえるように指導して運動不安尺度、GDS、開眼片脚立位、FRT、にて有意な向上がへの動機づけや生活習慣の改善の行動変容を図った。プログ
見られ、トレーニング実施後の対象者は自身の歩行能力に対ラムの中でマルチタスクトレーニング等を通して自己効力感
しての自信が向上したが、実際の転倒回数、歩行能力には有の向上を得られ、行動変容がみられるようになった。また、
意な向上は見られていない。理由としては元々、下肢筋力が通所介護の他利用者の成功体験を代理体験したことにより、高い高齢者では、バランス能力より下肢筋力の向上が歩行能
コンビニまで買い物に行くという目標を自分で設定して個別力向上に関与するという報告が多く見られ、今回の対象者は機能訓練のプログラムに参加されたことが一人での外出につ活動量も高く元々下肢筋力は高かったため、有意な結果が見ながったと考えられる。今後は家事の分担や仕事復帰（またられなかった。今後、転倒予防を目的として、転倒を誘発すは再就職）に向けて、役割を担うことへの意欲を高めていく
る他の要因に対し向上を図れるプログラムの介入が必要であとともに、持久力を向上させて疲労感の軽減を図るとともに、 ると考えた。
更衣動作の自立や階段昇降の自立を課題としてプログラムを【 理学療法士としての意義 】本研究では、高齢者の歩行を理実施する。
解しフィードバックを行うことが理学療法士が行う意義と考【 倫理的配慮、説明と同意 】症例報告を行う旨を症例へ十分えた。
に説明し同意を得た。
130

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 2

1 P- 47 機能的電気刺激を用いた脳卒中片麻痺患者に対する歩行効果について○坂口 みゆき、新堂 翔平、糸川 真帆、安井 伊津佳、
上村 謙一郎三重県済生会 明和病院

キーワード：FES、脳卒中、歩行透析中ベルト電極式骨格筋電気刺激法の経験○瀬古 征志 1）、野口 佑太 1）、水谷 智恵美 1）、伊藤 卓也 1 ）、
川村 直人 2）
1 ）主体会病院 総合リハビリテーションセンター、2 ）主体会病院 内科
キーワード：重複障害、長期透析、ベルト電極式骨格筋電気刺激法

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重131

第1 日 目【 はじめに 】透析患者は、非透析患者に比べ身体機能、ADL
能力が低いことが報告されている。さらに、呼吸・循環器系、骨・関節系、脳神経系等の様々な疾患による重複障害を呈しやすく、治療に難渋するケースが多いことが問題視されている。今回、重複障害により機能改善に難渋した長期透析患者に対し、ベルト電極式骨格筋電気刺激法（B-SES）を併用した介入を経験したため、介入方法と経過について報告する。
【 倫理的配慮、説明と同意 】本報告について主旨、個人情報の保護について十分な説明を行い、同意を得た。
【 対象 】70 歳代男性。糖尿病性腎症により 40 歳代から透析導入。併存疾患に狭心症、脳梗塞、第一腰椎破裂骨折、腰部
脊 柱 管 狭 窄 症、 変 形 性 頚 椎 症 を 認 め、 併 存 疾 患 指 数
Charlson comorbidity index（CCI）は 9 点（重 度： ≧ 5 点）であった。当院で外来透析を施行していたが、徐々に歩行困難となり入院した。入院時、下肢筋力は左右とも MMT1 ～2 レベルで、起居・移乗動作は重度介助を要し、歩行は不可能であった。排泄はオムツを使用していた。入院後の MRI
検査で、腰部脊柱管狭窄症と変形性頚椎症は手術適応である
ことが分かり、今回の歩行障害の原因として脊髄由来の遅発性麻痺が疑われた。手術治療も検討したが、合併症や感染症のリスクを懸念し、保存療法を選択された。リハビリには意欲的であったが、下肢筋力低下が著明であり、運動による筋力強化は効率よく進まなかった。
【 方法 】非透析日に通常の理学療法と作業療法を実施し、透析日に B-SES による介入を併せて実施した。B-SES は透析中に廃用モードで 20 分間実施し、刺激強度は疼痛を伴わない最大の強度とした。
【 結果 】3 ヶ月間の介入で、筋力計（アニマ株式会社製、
ミュータス F-1）により測定した等尺性膝伸展筋力が右1.1 ㎏f から 3.2 ㎏f、左 2.5 ㎏f から 3.8 ㎏f に向上した。また、歩行においては、歩行補助具を使用しても歩行が困難であったが、前腕支持型歩行車歩行が見守りにて可能となった。起居・移乗動作は、重度介助から中等度介助となった。排泄においては、オムツを使用していたが、病棟トイレで排泄できることも増えた。その結果、FIM は 69 点から 74 点に改善した（トイレ動作、移乗動作で加点）。
【 考察 】B-SES は筋力や随意性の低下により運動が困難な症例に対しても、安全かつ継続的に実施でき、筋力増強効果を有することが報告されている。本症例では、透析中に B-SESを実施することで、下肢筋力低下を補いつつ、訓練時間を積極的な動作練習に充てることができた。その結果、歩行および ADL 能力の改善が効率的に得られた可能性がある。
【 理学療法研究としての意義 】透析人口の高齢化に伴い、ますます重複障害を有し機能改善に難渋する患者が増加することが予想され、効果的かつ効率的な介入方法が求められる。
本報告は、類似症例への介入方法検討の一助となると考える。

ポスター【 目的 】脳卒中治療ガイドライン 2015 において機能的電気刺激（以下 FES）は推奨グレード B と高い評価を得ている。
脳卒中片麻痺患者に対して FES 治療による歩行練習を行い、即時効果と 4 週継続後の治療効果を検証したため報告する。
【 対象 】平成 29 年 3 月から平成 30 年 5 月までに当院回復期リハビリテーション病棟に入棟していた脳卒中片麻痺患者で、FES 治療による歩行練習を 4 週以上継続できた 14 名を抽出した。また、この 14 名は 10 m 以上を軽介助または見守りで歩行可能であった。患者属性は平均年齢 63.7 ±12.3 歳、片麻痺（右 8 名、左 6 名）
、発症より FES 治療開始まで平均日数 52.9
±13.7 日、下肢 BRS（Ⅱ1 名、Ⅲ3 名、Ⅳ 4 名、Ⅴ 6 名）
、装具（無し 8 名、短下肢装具 6 名）
、歩行補助具（無し 4 名、T字杖 4 名、4 点杖 6 名）であった。
【 方法 】検証 1）FES 治療介入日における治療前後での歩行速度（m/s）と歩行率（steps/s）の即時効果を検証した。
検証 2）FES 治療介入前と 4 週継続後での歩行速度と歩行率の治療効果を検証した。
歩行速度と歩行率は、FES を使用せず 10 m 歩行時間と歩数を測定し算出した。FES 治療は 1 日 20 分以上、週 5 日以上行い、FES には帝人ファーマ社製の歩行神経筋電気刺激装置ウォークエイドを使用し、麻痺側の歩行遊脚期に足関節
背 屈 筋 群 に 対 し て 電 気 刺 激 を 与 え た。 統 計 解 析 に はWilcoxon の符号付順位検定を用い、有意水準は 5% 未満とした。本研究は当院倫理委員会の承諾を得ている。
【 結果 】検証 1）FES 治療介入日の治療前後を比較すると、歩行速度は FES 前 0.43 m/s、FES 後 0.49 m/s（ p ＜ 0.01）、
歩行率は FES 前 1.17steps/s、FES 後 1.23steps/s（ p ＜ 0.05）と双方で有意差を認めた。
検証 2）FES 治療介入日と 4 週後を比較すると、歩行速度は
介入前 0.43 m/s、4 週後 0.63 m/s（ p ＜ 0.01）、歩行率は介入
前 1.17steps/s、4 週後 1.54steps/s（ p ＜ 0.01）と双方で有意差を認めた。
【 考察 】検証 1）FES 治療前後における歩行速度、歩行率共に有意な改善を示し FES 治療の即時効果を示唆した。これは先行研究を支持する結果となった。
検証 2）FES 治療を 4 週継続した結果も歩行速度、歩行率共に有意な改善を認めた。先行研究では 4 週以上使用している文献が多く、今回の結果からも 4 週の FES 治療が歩行能力改善に影響を与えたと考える。
検証 1）2）から FES 治療により一定の踵接地が促され、臀筋群や体幹筋活動を促通し立脚相安定性向上にも繋がったと考える。遊脚相での足クリアランスが改善する事で立脚相でのロッカーファンクション改善にも繋がり、歩行速度、歩行率が改善したと考えられる。また 4 週継続することで一定の歩行リズムが運動学習され、歩行効率の向上に繋がったと考えられる。
【 理学療法学研究としての意義 】本検証により FES 治療は歩行改善に効果があることが示された。ただ、装具療法とFES 治療の比較はできておらず、どちらかを選択する基準は不明確である。今後は双方の利点を考慮し、脳卒中片麻痺患者に対する FES 治療を取り入れ、症例数を重ねたうえで
FES 適応となる患者の検証を行っていく必要がある。

1 P- 48 重複障害を認める長期透析患者に対する

ポスター 2

1 P- 49 当院における病棟配置された、理学療法士らの病棟内褥瘡新規発生予防に対する取り組み〜 ADL 維持向上等体制加算算定病棟での取り組みの報告〜

1）

1）

1 P- 50 好酸球性多発血管炎性肉芽腫症の理学療法― 運動方法と負荷調整に苦慮した
一症例について ―
○嶋 尚哉

1）

2）

○渡邊 繁徳 、牧 恭平 、杉原 淳 、松本 昌樹 、
小羽 正昭 1）

ポスター

1 ）常滑市民病院 リハビリセンター、2 ）常滑市民病院 医療安全環境管理室

豊川市民病院

キーワード：好酸球性多発血管炎性肉芽腫症、自転車エルゴメーター、
心肺運動負荷試験

第1 日 目【目的】好酸球性多発血管炎性肉芽腫症（以下、EGPA）は、多発単神経炎や臓器不全等を引き起こす指定難病であり理学キーワード：褥瘡予防、病棟配置、ADL 維持向上等体制加算
療法の報告は少ない。今回、多発単神経炎による下肢筋力低【 目的 】平成 26 年度に病棟内での理学療法士（PT）らの予防
下と荷重で増強する異常感覚により歩行困難となった症例を経行為を評価する、ADL 維持向上等体制加算が新設された。
験した。運動方法の選定に苦慮したが、異常感覚増強の少な
ADL 維持向上等体制加算の算定要件には褥瘡予防に関するかった自転車エルゴメーター（以下、自転車エルゴ）で筋力改
アウトカム評価が導入されている。加えて、専従者の提供で善を促した。その際に、負荷調整を修正 Borg scale（ 以下、修きる疾患別リハビリテーション料は制限されており、病棟配
正 Borg）と心肺運動負荷試験（以下、CPX）で計測した至適強置された PT には、疾患別リハビリテーションにとらわれな度を用いたことで、過用性筋力低下を予防できたので報告する。
い病棟単位での褥瘡予防を多職種と連携して実施することが【 方法 】
求められる。
［ 患者情報 ］30 歳代男性、身長 181.5 ㎝、体重 60.7 ㎏。四肢当院では、平成 29 年 4 月より、内科病棟へ PT2 名、作業皮疹と左手、両下肢の異常感覚を自覚し近医を受診、CRP,
療法士（OT）1 名を病棟配置し、同年 8 月より、ADL 維持向
MPO-ANCA 高 値 を 指 摘 さ れ 当 院 紹 介、 皮 膚 生 検 に て上等体制加算の算定を開始した。
EGPA と診断され入院となる。入院時、左尺骨神経領域の褥瘡管理・予防ガイドラインにおいて、褥瘡予防には体圧
異常感覚、両側の総腓骨・脛骨神経領域の感覚鈍麻や異常感
分散マットレスを使用することが強く推奨されている。その覚、筋力低下がみられ、歩行は荷重に伴う異常感覚増強によため、PT らの病棟配置後、病棟看護師（病棟 Ns）ら多職種とり困難であった。
連携し、褥瘡危険因子評価、体圧分散マットレスを選択、使尚、症例には本報告の趣旨を説明し書面で同意を得た。
用する取り組みを実施した。結果、PT らを病棟配置する前と［ 治療歴 ］理学療法は、ステロイド、免疫グロブリン大量療比べ、病棟配置後で褥瘡危険因子保有者数に対する病棟内褥
法により異常感覚が軽快した 29 病日より開始した。ストレッ瘡新規発生率が減少したため、取り組みの内容を報告する。
チや歩行後に一過性の異常感覚増強がみられ、30 病日以降
【 取り組みの内容 】当院では、褥瘡危険因子評価に OH ス
は異常感覚増強の少なかった自転車エルゴを行った。負荷は、ケールを使用している。OH スケールにおいて、自力体位変
修正 Borg を基に調整したが遅発性筋痛症が生じた為、44 病
換能力が「どちらでもない」、「できない」の場合、体圧分
日以降は CPX にて計測した至適強度 23watt を用いた。歩散マットレスの使用が推奨されている。そのため、当該病棟
行は、40 病日に歩行車、50 病日にロフストランド杖、67 病
入棟患者に対して、PT らと病棟 Ns で、入棟時・入棟後 24
日に T 字杖を用いて行った。過用性筋力低下を把握する為
時間、状態悪化時に自力体位変換能力を相互に評価し、皮に MMT、ハンドヘルドダイナモメーター（以下、HHD）、
膚・排泄ケア認定看護師を含めて評価結果について協議した。 握力計、10 m 最大速度歩行を測定し、症状再熱は好酸球、結果、体圧分散マットレスへの変更が必要であると判断されCRP, MPO-ANCA にて確認した。
た場合、同日または翌日までに、病棟 Ns, PT, OT, 看護補助
【 結果 】自転車エルゴは、歩行よりも異常感覚増強が少な
員らで協働し、体圧分散マットレスへ変更を確実に実施した。 かった。修正 Borg で調整した負荷の自転車エルゴでは遅発【 対象と方法 】当院内科病棟（診療科：呼吸器・循環器・消性筋痛症が出現したが、至適強度では出現なく経過した。開化器・腎臓内科等、病床数：44 床、入棟患者の平均年齢：
始時の移動能力は車椅子自走であったが、退院時には独歩と75 ± 15.24 歳、看護配置基準 7 対 1）へ入棟した患者の内、褥なった。MMT は、股屈曲：右 3/ 左 2 が 5/5、膝伸展：2/2
瘡危険因子保有者数（褥瘡対策に関する看護計画立案数）、
が 5/5、足背屈：2/2 が 4/3、足底屈：2/2 が 3/3 となった。
病棟内における褥瘡新規発生件数を後方視的に調査し、PT
膝伸展 HHD は 19.4/11.5 ㎏f が 24.6/20.3 ㎏f となった。握らの病棟配置前後 1 年間における褥瘡危険因子保有者数に対力は 37.6/33.8 ㎏f が 39.0/37.0 ㎏f となった。10 m 最大速度
する病棟内褥瘡新規発生率を算出し、両者を比較した。
歩行は 15.42 秒が 7.06 秒となった。
【 結果 】当該病棟入棟患者の内、褥瘡危険因子保有者数は病【 考察 】荷重に伴う異常感覚増強により運動方法の選定に苦棟配置前で 283 名、病棟配置後で 281 名、病棟内褥瘡新規発
慮した。自転車エルゴは、足底荷重量が少なく異常感覚増強
生件数は病棟配置前で 9 件、病棟配置後は 3 件であった。褥
が歩行よりも抑えられ導入しやすい運動療法であった。
瘡危険因子保有者数に対する病棟内褥瘡新規発生率は病棟配
EGPA は、多発単神経炎が生じる為、過用性筋力低下への置前が 3.2%、病棟配置後で 1.1% であった。PT らの病棟配配慮が必要となる。運動負荷は、修正 Borg で調整する報告
置前後で褥瘡危険因子保有者数に対する病棟内褥瘡新規発生があるが、本症例では異常感覚増強や遅発性筋痛症の出現が率は 2.1 ポイント減少した。
みられ、CPX で計測した至適強度を用いることで効率的に【 考察 】病棟配置された PT がエビデンスのある予防行為を、 運動が行えた。
当該病棟入棟患者に対して、疾患別リハビリテーションの実【 理学療法研究としての意義 】荷重に伴う異常感覚増強によ施の有無に関わらず、多職種で連携・協働して実施した結果、 り歩行が困難な EGPA 症例に対し、自転車エルゴは導入し病棟単位での褥瘡発生予防に貢献できたと考えられる。
やすい運動療法であり、CPX で計測した至適強度を用いる【 倫理的配慮 】データは個人が特定できないように配慮した。
ことで過用性筋力低下を予防する可能性が示唆された。
132

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 2

1 P- 51 麻痺側前脛骨筋の筋活動の増大により

1 P- 52 立ち上がり動作の殿部離床時に○丸山 愛実 1）、山本 吉則 1 ）、嘉戸 直樹 2 ）、鈴木 俊明 3）○中條 希重 1）、山本 吉則 1）、嘉戸 直樹 2）、鈴木 俊明 3 ）歩行動作の安全性・安定性が向上した
右脳梗塞の一症例

1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科

1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科
キーワード：片麻痺、立ち上がり動作、大殿筋

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

133

第1 日 目【 はじめに 】今回、歩行動作の左荷重応答期から左立脚中期【 はじめに 】今回、立ち上がり動作の屈曲相にて右股関節のに左足関節の背屈による左下腿の前傾が乏しく、左後方へ不屈曲が乏しく、空間的な骨盤の左下制が生じること殿部離床安定となる右脳梗塞患者の一症例を経験した。そこで、主要時に左後方へ不安定となる左片麻痺の一症例を経験した。右な問題点を左前脛骨筋の筋緊張の低下と考え理学療法を実施
腸骨筋、右股関節の屈曲の可動域、左大殿筋に対し理学療法
した結果、左荷重応答期から左立脚中期に左足関節の背屈がを実施した結果、立ち上がり動作の安全性・安定性が向上し生じたことで歩行動作の安全性・安定性が向上したので報告
たので報告する。なお、発表に際して症例に趣旨を説明し同する。なお、発表に際して症例に趣旨を説明し同意を得た。
意を得た。
【 症例紹介 】症例は右脳梗塞と診断され左片麻痺を呈した 70【 症例紹介 】症例は右被殻出血と診断され左片麻痺を呈した
歳代の女性である。基本動作として、歩行動作には中等度介
60 歳代の男性である。基本動作は座位・立ち上がり動作が助を要した。主訴は「歩きたい」、ニードは「歩行動作の安中等度介助であった。ニードは「立ち上がり動作の安全性・全性・安定性の向上」とした。
安定性の向上」とした。
【 理学療法評価 】歩行動作において左荷重応答期では左足関【 理学療法評価 】屈曲相では右股関節の屈曲が乏しく、骨盤節が底屈したまま、左立脚中期に左足関節の背屈が乏しく、の後傾・右回旋を伴いながら空間的な骨盤の左下制が生じる
左下腿が後傾することで空間的な骨盤の左回旋が生じ左後方
ことで殿部離床時に左後方へ不安定となり、介助を要した。
へ不安定となった。筋緊張検査では左前脛骨筋の筋緊張が低
関節可動域測定では右股関節の屈曲が 90°であった。筋緊張下、 左 下 腿 三 頭 筋 の 筋 緊 張 が 亢 進 し て い た。Modified
検査では右腸骨筋、左大殿筋の筋緊張が低下していた。問題
Ashworth scale は左足関節背屈が 1+ であった。歩幅は
点は屈曲相にて右腸骨筋の筋緊張の低下と右股関節の屈曲の0.09 m/ 歩、歩行率は 28.2 歩 / 分であった。問題点は左荷重可動域制限にて右股関節の屈曲が乏しく骨盤が後傾・右回旋応答期から左立脚中期に左前脛骨筋の筋緊張の低下により左すると考えた。また、左大殿筋の筋緊張の低下により筋ボ
足関節を背屈することができず、左下腿の前傾が乏しくなる
リュームが低下するために空間的な骨盤の左下制が生じること考えた。また、左立脚中期に左下腿三頭筋の筋緊張の亢進とで臀部離床時に左後方へ不安定になると考えた。
により左足関節の背屈が乏しくなることで空間的な骨盤の左【 理学療法および結果 】理学療法は、まず座位で両股関節の回旋が生じ左後方へ不安定になると考えた。
屈曲の可動域練習を実施した。その後、右股関節の屈曲を骨【 理学療法および結果 】理学療法は背臥位にて左前脛骨筋を
盤後傾から中間位まで行い右腸骨筋の筋活動を促した。次に、左足関節の底屈・外がえしにて素早く伸張した後、タッピン
前方へのリーチ動作にて左股関節の屈曲を誘導して左大殿筋
グで刺激しながら自動介助運動にて左前脛骨筋の筋活動を促の筋活動を促した。その結果、屈曲相では右股関節の屈曲がした。その際、左下腿三頭筋を伸張した。その後、左荷重応増大して骨盤の後傾・右回旋が軽減するとともに、空間的な答期から左立脚中期を想定したステップ練習にて左前脛骨筋
骨盤の左下制が軽減したことで殿部離床時に左後方への不安の筋活動を促した。その結果、歩行動作では左荷重応答期か定が軽減した。関節可動域測定では右股関節の屈曲が 110°
ら左立脚中期にて左足関節の背屈による左下腿の前傾が生じ、 となった。筋緊張検査では右腸骨筋、左大殿筋の筋緊張が改
空間的な骨盤の左回旋が軽減したことで歩行動作の安全性・善した。
安定性が向上した。歩幅は 0.125 m/ 歩、歩行率は 22.8 歩 /【 考察 】鈴木らは、座位での前方へのリーチ動作では移動距分となった。筋緊張検査では左前脛骨筋の筋緊張が改善、左離が 20 ㎝以上から大殿筋の筋活動が有意に増加すると報告
下腿三頭筋の筋緊張が減弱した。Modified Ashworth scale
している。本症例においても、右股関節の屈曲の可動域と右は左足関節背屈が 1 となった。
腸骨筋の筋活動の増大によって右股関節の屈曲が増大した中【 考察 】筋を素早く伸張すると、伸張された筋からの Ia 線
で、前方へのリーチ動作を実施したことで左大殿筋の筋活動
維の活動が脊髄前角細胞を興奮させ、その筋の収縮をおこすの増大を認めたと考えた。また、左右の大殿筋の筋緊張に差といわれている。本症例でも、左前脛骨筋を左足関節の底があると、筋緊張が低下している側の筋ボリュームが低下す
屈・外がえしにて素早く伸張して脊髄前角細胞の興奮性が高ることで骨盤の下制が生じるといわれている。本症例においまった後、自動介助運動を行ったことで左前脛骨筋の筋活動ても、左大殿筋の筋活動が増大し、筋ボリュームが増大したが増大したのではないかと考えた。また立脚中期での前脛骨ことで骨盤の左下制が軽減し、殿部離床時の左後方への不安筋の活動は下腿を前傾させる原動力になるといわれている。
定の軽減に繋がったと考えた。
本症例でも、左前脛骨筋の筋活動の増大により左荷重応答期から左立脚中期における左足関節の背屈にともない左下腿が前傾したことで左後方への不安定が軽減したと考えた。

ポスター

キーワード：脳卒中片麻痺、前脛骨筋、歩行動作

左後方へ不安定となる右被殻出血の一症例

ポスター 2

1 P- 53 右荷重応答期から右立脚中期にて右股

1 P- 54 脳卒中患者における階段昇降困難感に○三好 加奈子○長瀬 将人、高橋 和久、坂倉 充彬、岩谷 美紀、北川 和佳

関節の屈曲が軽減したことで歩行動作の安定性が向上した右片麻痺の一症例

榊原白鳳病院 リハビリテーション科

及ぼす影響について

医療法人 尚豊会 みたき総合病院

ポスター
第1 日 目

キーワード：歩行動作、腸骨筋、脳血管障害片麻痺

キーワード：脳卒中、階段昇降、知覚【 はじめに 】今回、右立脚中期にて右股関節の屈曲が増大することで歩行動作の安定性が低下した右片麻痺の一症例を担当した。この右股関節の屈曲は右大殿筋下部線維と右腸骨筋の筋緊張の低下によって生じると考えて理学療法を実施した
結果、歩行動作の安定性が向上したので報告する。なお、発表に際して症例に趣旨を説明し同意を得た。
【 症例紹介 】症例は右片麻痺を呈した 60 歳代後半の男性である。歩行動作は右立脚中期にて右股関節の内転が乏しく、右股関節が屈曲することで左前方に不安定となるため近接監視が必要であった。ニードは「歩行動作の安定性の向上」とした。
【 理学療法評価 】歩行動作において右荷重応答期では右足関節の背屈による右下腿の前傾は生じるが右股関節の伸展が乏しく、右股関節が屈曲・外転位にて内転は不十分であった。
右立脚中期ではさらに右股関節が屈曲・内旋することで体幹が前方傾斜して左前方へ不安定となっていた。筋緊張検査で
は右大殿筋下部線維、右腸骨筋の筋緊張が低下し、右大腿筋
膜張筋の筋緊張が亢進していた。問題点は、右荷重応答期か
ら右立脚中期に右大殿筋下部線維の筋緊張の低下により右股関節の伸展が乏しくなると考えた。また右股関節の伸展の際に、右腸骨筋の筋緊張の低下により遠心性収縮による制動ができないことで右股関節が屈曲したままになると考えた。それに加えて、右大腿筋膜張筋の筋緊張の亢進により右股関節が外転することで右股関節の内転が不十分になると考えた。
【 理学療法および結果 】理学療法は、まず背臥位で両膝立ち位のブリッジ動作にて右大殿筋下部線維の筋活動を促した。
その後、立位での右前方への体重移動練習にて右大殿筋下部
線維、右腸骨筋の筋活動を促すとともに右大腿筋膜張筋を伸張した。その結果、歩行動作では右荷重応答期に右股関節の伸展・内転が生じ、右立脚中期に右股関節の屈曲による体幹の前傾が軽減したことで歩行動作の安定性が向上した。筋緊張検査では右大殿筋下部線維、右腸骨筋の筋緊張が改善、右大腿筋膜張筋の筋緊張が減弱した。
【 考察 】鈴木らは、腸骨筋の筋緊張が低下すると重力に抗して股関節の伸展が行えず、従重力位となるよう股関節が屈曲すると述べている。また、腸骨筋は歩行動作の立脚終期に股関節の伸展を遠心性収縮で制動するといわれている。本症例においても、右腸骨筋の筋緊張の低下によって右立脚終期に右股関節の伸展への遠心性収縮が困難なために右荷重応答期から右立脚中期に右股関節が屈曲すると考えた。そのため、
右荷重応答期から右立脚中期に右大殿筋下部線維とともに右腸骨筋の筋活動が増大したことで右股関節の伸展が生じたと考えた。また、右大腿筋膜張筋の筋緊張が減弱し右股関節の内転が生じ、歩行動作の安定性が向上したと考えた。本症例の右立脚相における右股関節の屈曲の改善には、股関節伸展筋だけでなく股関節屈筋にも配慮する必要があった。

【 はじめに 】階段は住宅や公共交通機関などで用いられ、避けて通る事はできないものと思われる。脳卒中患者における階段昇降能力の獲得は重要であるものの、一定以上の運動機能を獲得しているにもかかわらず、階段昇降困難感に改善を認めない症例を経験する。先行研究では、階段昇降能力向上には下肢筋力や下肢荷重率などといった運動機能面を中心とした報告はあるものの、一定以上の運動機能を有する脳卒中患者に対して、運動機能面以外の関連要因について報告したものは見当たらない。そこで今回は、階段昇降困難感に及ぼす影響として知覚に着目し、その影響を明らかにすることとした。また、運動の好き嫌いや運動習慣、学歴とも関連があるかを検討することとした。
【 方法 】対象は、脳卒中患者 23 名（男性 16 名、女性 7 名、平均年齢 69.5 ± 10.1 歳）とし、自立歩行が可能であり、麻痺側
下肢荷重率が 71% 以上の能力があることとした。測定は、現在の運動の好き嫌い、運動習慣（有・無）、学歴（中卒・高卒・大卒）を聴取し、後の解析で使用するため下肢長（棘果長）を測定した。次に、高さ 20 ㎝の階段を昇降後、階段昇降困難感に関するアンケート（9 段階の主観的評価）を実施
し、その後、対象者自身が昇降できると考える階段の高さ（以下、主観的蹴上高）を手で示してもらい、その高さを測定した。解析は、主観的蹴上高を下肢長で除した主観的蹴上
高比（主観的蹴上高 / 棘果長）を求め、Spearman の順位相関係数を算出した。また、階段昇降困難感を有・無の 2 群に分けて運動の好き嫌いや運動習慣の有無との関連性をχ2 検定を用い算出した。さらに、学歴に関しては中卒群・高卒群・大卒群の 3 群に分け、各群における階段昇降困難感に関して Mann-Whitney U 検定を用い検討した。統計学的有意
水準は 5% と設定した。
【 倫理的配慮 】対象者には本研究の目的と方法、個人情報について十分な説明を文書で行い、書面にて同意を得た。
【 結果 】主観的蹴上高比の平均は、0.2 ± 0.1（ 最大値 0.7、最小値 0.1）であり、階段昇降困難感と主観的蹴上高比の間に、中等度の相関（r = 0.69）を認めた。運動の好き嫌いや運動習慣、学歴との間に統計学的な有意差は認められなかった。
【 考察 】脳卒中患者では、一定以上の運動能力を有したとしても、主観的蹴上高比は 0.2 ± 0.1 と、豊田らの特定高齢者の結果（平均 0.5 ± 0.1）と比較すると低く見積もっていると解釈できる。また、階段昇降困難感と主観的蹴上高比に中等度の相関が認められることから、階段昇降には運動機能の改善に加え、知覚面にも配慮した理学療法プログラムの立案が必要となる可能性が示された。
【 理学療法学研究としての意義 】階段昇降困難感の改善には、
運動機能面のみではなく、知覚部分にも働きかける必要性が示され、臨床の中で改善への一助となることが考えられる。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 2

1 P- 55 反復性経頭蓋磁気刺激後の理学療法が1 P- 56 端座位にて骨盤の後傾と右下制が○野末 琢馬 1）、石黒 正樹 1 ）、岡元 信弥 1 ）、近藤 穣 1）、
辻 朋浩 1）、稲垣 亜紀 2 ）○平子 文俊 1）、山本 吉則 1）、嘉戸 直樹 2）、鈴木 俊明 3 ）歩行能力に及ぼす影響

1 ）名古屋市総合リハビリテーションセンター 理学療法科、2 ）名古屋市総合リハビリテーションセンター 神経内科

1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科
キーワード：大殿筋、静止性収縮、座位

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目【 目的 】近年、脳卒中後の機能回復を目的としたアプローチ【 はじめに 】座位において股関節の伸展による骨盤の後傾のとして、中枢神経の可塑性を高め、脳局所の活動性を持続的
要因は、股関節屈筋群や大殿筋の筋緊張の低下、股関節の屈に変化させることが可能である反復性経頭蓋磁気刺激（re曲可動域制限が考えられる。今回、端座位において両股関節
petitive transcranial magnetic stimulation：以下、rTMS）の伸展による骨盤の後傾と、右股関節の外転にともなわないが注目されている。上肢麻痺に対する報告は、低頻度 rTMS
空間的な骨盤の右下制が生じ右後方に不安定となる左被殻出と集中的作業療法の併用療法の有用性がすでに報告されてい血の一症例を経験した。そこで、両腸骨筋と右大殿筋の筋緊る。一方で、下肢麻痺に対する rTMS や理学療法（Physical
張の低下が主要な問題と考えて理学療法を実施した結果、端Therapy：以下、PT）併用の効果に関する報告は上肢に比座位保持の安全性が向上したので報告する。なお、発表に際して少ない。そこで今回我々は、下肢麻痺に対する rTMS
して症例に説明し同意を得た。
と PT 併用療法の効果を検討することを目的とした。
【 症例紹介 】症例は約半年前に左被殻出血と診断され、同日【 方法 】対象は、当院入院中の屋内歩行が自立している脳卒に開頭血腫除去術を施行され 70 歳代の男性である。基本動中片麻痺患者 4 名とした。rTMS 直後に PT を併用すること
作はすべて全介助である。離床する機会を増やすために、を 1 セッションとし、2 週間の入院中に 18 セッション施行しニードは「端座位保持の安全性の向上」とした。
た。rTMS は頭頂正中部の両側大脳下肢運動野領域に対して、 【 理学療法評価 】端座位姿勢は体幹の屈曲・右側屈位、両股
1 セッションあたり 10Hz の高頻度 rTMS を 20 分間（10 秒間関節の屈曲による骨盤後傾位から両股関節の伸展にともなう刺激、50 秒間休息を 20 セット）実施した。PT は 40 分とし、骨盤の後傾の増大とともに、空間的な骨盤の右下制が生じて
課題指向的な運動療法や歩行訓練を中心に行った。
体幹が右後方傾斜することで右後方に不安定となっていた。
評価は、10 m 歩行時間（以下、10 m 歩行）、timed up ＆筋緊張検査では両腸骨筋、右大殿筋の筋緊張が低下していた。
go test（ 以 下、TUG）、6 分 間 歩 行 距 離（6 minute walking
関節可動域測定では左股関節の屈曲が 105°であった。問題
distance：以下、6MD）、足関節背屈筋・底屈筋の筋緊張を点は両腸骨筋、右大殿筋の筋緊張の低下により両股関節の伸Modified Ashworth Scale（ 以下、MAS）を用いて測定した。
展にともなう骨盤の後傾に加えて、右大殿筋の筋緊張の低下
尚、本研究は、当センター倫理審査委員会の承認を得て、症によって筋ボリュームが低下することで右股関節の外転にと例に対し研究趣旨に関する説明を行い、書面による同意を得た。 もなわない空間的な骨盤の右下制が生じ、右後方に不安定に【 結果 】10 m 歩行について、症例 A は 7.7 秒が 7.1 秒、B はなると考えた。
9.8 秒が 9.4 秒、C は 36.2 秒が 30.2 秒、D は 9.6 秒が 8.2 秒と【 理学療法および結果 】理学療法は 1日 40 分で週 5 日を 1ヶ月改善した。TUG について症例 A は 11.2 秒が 9.0 秒、B は間実施した。方法は端座位にてタオルを用いて骨盤の右下制
11.6 秒が 10.8 秒、C は 34.2 秒が 33.7 秒、D は 13.5 秒が 10.8を修正した後、骨盤の後傾から中間位の間で両股関節を屈曲秒と改善した。6MD について、症例 A は 362 m が 381 m、させて両腸骨筋の筋活動を促した。その後、両股関節を屈曲
B は 353 m が 332 m、C は 92 m が 120 m、D は 384 m がさせて右大殿筋の筋活動を促した。その結果、端座位では両416 m となった。MAS は、一定した結果を得られなかった。
股関節の屈曲位を保持することができるようになり、骨盤の【 考察 】本研究の併用療法は対象者の歩行能力の改善や筋緊
後傾・右下制が軽減したことで端座位保持の安全性が向上し張の変化をもたらし、有用であることが示唆された。rTMS
た。筋緊張検査では両腸骨筋、右大殿筋の筋緊張が改善した。
は刺激後に訓練を併用することで高い効果が得られると報告【 考察 】大殿筋は座位姿勢において静止性収縮によって骨盤されている。そのため、rTMS の有用性をさらに高めるたを正中位に保持する筋であり、静止性収縮をともなった筋ボ
めには、併用する PT の内容や量について検討することが重リュームが備わっていなければ骨盤が後傾するといわれてい要である。また、全対象者が屋内歩行は自立していたが、病る。また大殿筋の筋ボリュームの左右差は、筋ボリュームが棟生活における活動量や自主トレーニングへの取り組み方に低下している側に骨盤が下制するといわれている。本症例でついては相違を認めた。対象者に最適な活動量を確保するたも右大殿筋の筋緊張低下により静止性収縮で骨盤を正中位でめに、自主トレーニング内容も検討課題である。
保持することができず、大殿筋の筋ボリュームの左右差に【 理学療法学研究としての意義 】本研究は、下肢麻痺に対す
よって骨盤の右下制が生じたと考えた。そのため、両腸骨筋
る rTMS と PT 併用療法の確立や、その有用性を示すための筋活動の増大に加えて、右大殿筋の筋活動が増大したことの一助となる。
で骨盤の後傾・右下制が軽減し、端座位保持の安全性が向上したと考えた。以上のことから、本症例の端座位保持の改善には、骨盤後傾・右下制に関わる両腸骨筋とともに右大殿筋の筋活動を増大させる必要があった。

ポスター

キーワード：反復性経頭蓋磁気刺激、脳卒中、歩行生じて右後方に不安定となる
左被殻出血の一症例