ⅤI

資料編

１．委員会名簿 （資料１－１、資料１－２）
平成２５年度の地球環境学堂・地球環境学舎内の委員会名簿は資料１－１のとおり。
また、本学の委員会名簿（地球環境学堂より選出された委員）は資料１－２のとおり。

２．教員の任用と配置並びに事務組織 （資料２－１、資料２－２）
平成２５年度の地球環境学堂の教職員の定員・現員表は資料２－１のとおり。
また、参考として、学堂教職員・電話番号等を資料２－２のとおり掲載する。

３．財政（１） 平成２５年度

地球環境学堂運営費決算状況一覧 （資料３）

平成２５年度の地球環境学堂の大学運営費、委員会経費、共通的経費にかかる運営費決算
状況一覧は資料３のとおり。

（２） 外部資金獲得状況（2010 年度～2013 年度） （資料４）
地球環境学堂における 2010 年度から 2013 年度までの外部資金獲得状況は資料４のとおり。なお、科学研究費補助金については、以下（３）科学研究費の獲得実績（2009 年度～
2012 年度）で掲載。

（３） 科学研究費の獲得実績（2009 年度～2013 年度） （資料５－１、資料５－２）
地球環境学堂における2009年度から2013年度までの科学研究費補助金一覧は資料５－１のとおり。
また、参考として、2009年度から 2013年度までの科学研究費の獲得実績を資料５-２として掲載。

４．各分野等における研究業績一覧（資料６）1

資料１－１
平成２５年度地球環境学堂・学舎・各種学内委員名簿
平成２５年４月●学堂・学舎内の委員会委員
委員会名
執行部会

委員職氏名

備考

(職指定、担当等)

学堂長・藤井

滋穂

学堂長

教
教

授・舟川
授・星野

晋也
敏

副学堂長・教育研究評議員・

教
教

授・森
授・梶井

泰生
克純

地球親和技術学廊長

教
教

授・柴田
授・小方

昌三
登

環境マネジメント専攻長

教 授・勝見事務長・石井

武
幸二

三才学林長

地球益学廊長資源循環学廊長

地球環境学専攻長

事務長

組織・制度委員会

執行部会に同じ

財務委員会

執行部会に同じ

外部資金審査委員会

執行部会に同じ

兼業審査委員会

執行部会に同じ

利益相反審査委員会

外部資金審査委員会に同じ

将来計画検討委員会

教

授・柴田

昌三

委員長

教
教

授・森
授・勝見

泰生
武

委員（評価委員長）
委員（三才学林長）

教 授・宇佐美 誠
准教授・小林 広英

委員
委員

准教授・土屋
准教授・橋本徹
禅委員
委員

事務長・石井幸二

事務長

建物移転整備委員会

休

ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ検討委員会

将来計画検討委員会に同じ

国際交流委員会

准教授・森

評価委員会

安全衛生委員会止晶寿

委員長（本部国際交流委員会委員）

准教授・ｶﾞﾉﾝ ﾄﾚｰｼｰ
准教授・ｼｮｳ ﾗｼﾞﾌﾞ

委員

助

教・落合

知帆

委員

教
教

授・森
授・小方

泰生
登

委員長

准教授・清中
准教授・乾

茂樹
徹

委員

准教授・吉野助 教・落合章
知帆

委員

助 教・原田事務長・石井

英典
幸二

委員

准教授・乾

徹

委員

委員

委員

委員

事務長
委員長 学堂放射線取扱主任者・Ｘ線作業主任者

准教授・田中准教授・西前

周平
出

委員
委員

2

学堂衛生管理者

広報委員会

助 教・高井敦史

委員

教 授・岡崎准教授・西前

健二
出

委員長

准教授・乾
准教授・ショウ

学堂衛生管理者

委員（入試委員会・情報発信担当）

徹
ラジブ委員（ガイドブック担当）
委員

准教授・吉野助 教・今西章
純一

委員（学堂ＨＰ・Ｗｅｂ担当）

助
助

教・原田
教・藤森

英典
崇

委員（ベトナムプロジェクト、同窓会）

人権委員会
心のケア対策室教
教授・宇佐美 誠授・舟川 晋也

ハラスメント相談員

准教授・小林准教授・深町広英
加津枝

副委員長（ハラスメント相談員）

事務長・石井事 務・廣瀬

幸二
泰子

委員

教

授・舟川

晋也

委員長、副学堂長・教育研究評議員

教

授・小方

登

教務委員会

委員（嶋臺塾・三才学林担当）

委員（ガイドブック担当）
委員長
副委員長（心のケア担当）

委員（心のケア担当）

委員（ハラスメント相談員）

副委員長、地球環境学専攻長（ＦＤ担当）

教

授・柴田

昌三

環境マネジメント専攻長（入試委員会との連絡担当）

教
教

授・清野
授・勝見

純史
武

委員（ｲﾝﾀｰﾝ研修委員会との連絡担当）
委員（G30・世界展開力・リーディング
大学院との連絡担当）

教

授・高岡

昌輝

委員（学事要綱担当）（EML・工学 G-COEとの連絡担当）

教

授・大澤

晃

委員（野外実習担当、図書委員会との連
絡担当）

教（野外実習担当）

授・宇佐美

誠

委員（就職担当、情報発信担当）

准教授・古川准教授・乾愛子
徹

委員（就職担当）

准教授・西前
准教授・小林出
広英

委員（次期環境マネセミナー担当）

准教授・森准教授・橋本晶寿
禅委員（国際交流委員会との連絡担当）

委員（環境マネジメントセミナー担当）

委員（院生室担当、防災研 G-COE 担当）

委員（日本財団との連絡担当）

教

授・大澤

晃

助
助

教・上田
教・檀浦

純平
正子

責任者補佐（平成２５年度担当）

助

教・落合

知帆

アドバイザー

責任者（平成２６年度担当）

3

入試委員会

教 授・梶井 克純
教 授・柴田 昌三

委員長

教 授・小方准教授・田中登周平

地球環境学専攻長

准教授・橋本准教授・塩塚禅秀一郎

副幹事１（平成２６年度幹事）

環境マネジメント専攻長

幹事（平成２５年度）

副幹事２（平成２７年度幹事）（入試説明会取り纏め）（分野別入試チ
ェック担当）

准教授・西前
准教授・大下ｲﾝﾀｰﾝ研修委員会

図書委員会

三才学林委員会

第１軸 （地球環境学
外部連携支援）出和徹

アドバイザー（平成２４年度幹事）（情報発信担当）（ＥＭＬ入試担当）

准教授・真常 仁志
准教授・ｶﾞﾉﾝ ﾄﾚｲｼｰ（分野別入試チェック担当）

教 授・ﾆｰﾌ ｱﾝﾄﾞﾚｱｽ
准教授・水野啓（Ｇ３０入試担当）

准教授・ｼﾝｶﾞｰ ｼﾞｪｰﾝ（Ｇ３０入試担当、英語チェック担当）

教 授・清野 純史

委員長（教務委員会との連絡担当）

准教授・田中准教授・小林

委員（英語チェック担当）（Ｇ３０入試担当）

周平
広英

委員

准教授・ｶﾞﾉﾝ ﾄﾚｲｼｰ
助 教・高井 敦史

委員（ＵＮＶ関係）

助
助

教・堤田
教・藤枝

成政
絢子

実務担当（平成２５年度）

教

授・大澤

晃

委員長（附属図書館協議員）

准教授・清中
准教授・乾

茂樹
徹

委員

教 授・勝見学堂長・藤井武
滋穂

委員長（１号）

教
教

昌三
英明

委員（３号）

准教授・ｶﾞﾉﾝ ﾄﾚｲｼｰ
准教授・岡田 直紀

委員（３号）

准教授・吉野教 授・前委員（３号）（しまだい塾担当）

授・柴田
授・宮下

委員（平成２４年度担当）

委員（ＥＭＬ関係オブザーバー）

委員

委員（２号）

委員（３号）

委員（３号）（環境フォーラム担当）

章
一廣

教

授・松岡

譲

教

授・宮下

英明

委員（４号／元三才学林長）
委員（４号／兼任教員）
軸長*+（京都大学地球環境学ﾃﾞｨﾚｸﾄﾘｰ担当）

准教授・岡田直紀

委員「地球環境フォーラム担当部会」
部会長

准教授・塩塚秀一郎

委員*

准教授・大下 和徹
助 教・奥村与志弘

委員

助

委員+

教・堤田

成政

准教授・吉野章

委員*

委員 「町家塾担当部会」部会長*+

教 授・渡邉 紹裕
准教授・深町加津枝

委員+

准教授・清中

委員+

委員

茂樹

4

第２軸
（学堂研究支援）第３軸

助 教・今西 純一
助 教・神川 龍馬

委員*

准教授・ｶﾞﾉﾝ ﾄﾚｲｼｰ
准教授・橋本禅軸長 「広報部会」部会長

准教授・ｼﾝｶﾞｰ ｼﾞｪｰﾝ
准教授・田中 周平

委員

教

軸長 「教育国際化各種プログラム

授・勝見

委員

委員

委員

武

（学舎教育支援）

情報ｾｷｭﾘﾃｨ委員会(情報ｾｷｭﾘﾃｨ幹事会)

担当部会」部会長

教 授・ﾆｰﾌ ｱﾝﾄﾞﾚｱｽ

委員

准教授・水野啓
准教授・ｼﾝｶﾞｰ ｼﾞｪｰﾝ委員

准教授・ｼｮｳ ﾗｼﾞﾌﾞ

委員

執行部会構成員
准教授・吉野章

情報セキュリティ幹事長

准教授・吉野准教授・水野章
啓

幹事長

委員 「FD 担当部会」部会長

委員

助
助

教・今西
教・高井

純一
敦史

委員

助
事

教・沼田
務・藤井

朋大
純子

委員（桂キャンパス担当）

委員

委員

5

資料１－２
平成２５年度・全学委員会委員
番号 役職

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
45
46
47
48
49
50
51
52
53
54
55
56
57
58

教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授
准教授

氏名
宇佐美 誠
宇佐美 誠
宇佐美 誠
宇佐美 誠
大澤
晃
大澤
晃
小方 登
籠谷 直人
籠谷 直人
梶井 克純
勝見 武
勝見 武
勝見 武
勝見 武
勝見 武
勝見 武
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
藤井 滋穂
舟川 晋也
舟川 晋也
舟川 晋也
舟川 晋也
舟川 晋也
星野 敏
星野 敏
森
泰生
森
泰生
劉 徳強
乾 徹
乾 徹

職位条件
教授
教授又は准教授
教授又は准教授
教授又は准教授
教授

委員会名
任期開始日
平成25年4月1日
カウンセリングセンター管理運営委員会
平成25年8月1日
学生総合支援センター管理運営委員会
平成25年4月1日
京都大学人権委員会委員
平成25年4月1日
京都大学環境・エネルギー専門委員会
平成24年4月1日
京都大学図書館協議会
平成24年4月1日
附属図書館運営委員会
平成24年4月1日
教授又は准教授
京都大学ジュニアキャンパス実施検討会
文学研、教育学研、法学研、経済学
平成25年4月1日
研、人・環、研究所３部、ｱ･ｱ研、学 京都大学公開講座等企画委員会
京都大学学術情報メディアセンター全国共同利用運営委員会 平成24年4月1日
教授
平成25年4月1日
教授
京都大学教職教育委員会
平成23年4月1日
K.U.PROFILE プロジェクト実行委員会
教授、准教授、助教 学際融合教育研究推進センターグローバル生存学大学院連携ユニットプログラム教授会 平成24年4月1日
平成25年4月1日
京都大学同窓会幹事
平成24年10月1日
学生担当 理事補
平成24年10月1日
教授又は准教授
学生担当 理事補
理事補、副研究科長・評議員など管理的な役割

学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
学堂長
教授
学堂長

若手人材派遣事業審査委員 平成25年1月1日
平成24年4月1日
総長選考会議委員
平成24年4月1日
情報公開・個人情報保護委員会
平成24年4月1日
補導会議
平成24年4月1日
保健衛生委員会
平成24年4月1日
教職教育委員会
平成24年4月1日
全学情報セキュリティ委員会
平成24年4月1日
全学共通教育委員会
平成24年4月1日
大学評価委員会
平成24年4月1日
フィールド科学教育研究センター協議員会
平成24年4月1日
生態学研究センター協議員会
平成25年7月1日
京都大学白眉センター伯楽会議委員
平成25年4月1日
京都大学情報環境整備委員会委員

K.U.PROFILE 学内諮問委員会
生存圏基盤科学研究ユニット連携推進委員会
思修館設置準備室員
京都大学同窓会評議員
教育研究組織改革専門委員会
奨学金返還免除候補者選考委員の委嘱について
京都大学地域研究統合情報センター協議員会
創立百二十五周年記念事業委員会
環境科学センター環境教育推進検討委員会委員
教育制度委員会

平成21年11月25日

平成24年4月1日
平成25年4月1日
平成24年4月1日
平成25年10月1日

小林 広英
塩塚 秀一郎ショウ ラジブ田中 周平
深町 加津枝森 晶寿

59 准教授森晶寿

60 准教授吉野章

61 准教授
62 助教
63 助教
64 特定准教授

吉野 章
今西 純一
原田 英典

教授又は准教授
教授又は准教授
教授又は准教授
教授又は准教授～～～～

平成26年3月31日
平成27年3月31日
平成26年3月31日
平成25年3月31日
平成26年3月31日
平成27年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成27年3月31日
平成26年9月30日
平成26年9月30日
平成25年12月31日

～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～

平成24年10月1日

平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成27年6月30日
平成27年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年9月30日

平成24年4月1日 ～ 平成26年3月31日

ガノン・トレーシー （留学生担当の）教授、准教授、助教 留学生担当教員連絡会

教授又は准教授

平成27年3月31日

～
～
～
～
～
～
～
～

ジョン万プログラム

平成25年8月1日
平成24年4月1日
教務委員長
教授、准教授、助教 学際融合教育研究推進センターグローバル生存学大学院連携ユニットプログラム教授会 平成24年4月1日
博士課程教育リーディングプログラム運営委員会専門委員会 平成25年4月1日
教授
理事補、副研究科長・評議員など管理的な役割 若手人材派遣事業
スーパージョン万プログラム 審査委員 平成26年1月1日
平成24年4月1日
教授
学生生活委員会
教授又は准教授
フィールド科学教育研究センター運営委員会 平成24年4月1日
平成24年4月1日
教授
大学評価委員会点検・評価実行委員会
平成25年4月1日
教授又は准教授
ＦＤ研究検討委員会
人文科学研究所附属現代中国研究センター運営委員会 平成25年4月1日
教授
平成24年4月1日
教授又は准教授
京都大学教務事務電算管理運営委員会
平成25年4月1日
本部構内実験排水系管理委員会
ガノン・トレーシー
平成24年4月1日
教授又は准教授
京都大学国際教育プログラム委員会
ガノン・トレーシー～
任期終了日
平成27年3月31日～

国際交流センター外国人留学生日本語・日本文化研修委員会 平成25年9月20日

～
～
～
～

平成27年7月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成26年12月31日

～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～
～

平成28年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成27年3月31日
平成26年3月31日
平成28年3月31日
平成26年3月31日
平成26年3月31日
平成27年9月19日

京都大学本部等構内交通委員会
京都大学教職教育委員会教職科目連絡小委員会
広報委員会
障害学生支援室管理運営委員会
吉田キャンパスマスタープラン専門部会
国際交流委員会委員

平成23年4月1日
平成25年4月1日
平成25年4月1日
平成24年4月1日

生存基盤科学研究ユニット連携推進委員会3号委員

平成25年4月1日 ～ 平成27年3月31日

平成25年7月1日

平成26年3月31日
平成27年3月31日
平成26年3月31日
平成27年6月30日

教授、准教授、助教 京都大学情報環境機構ＫＵＩＮＳ利用負担金検討委員会委員 平成25年4月1日 ～ 平成27年3月31日

平成21年4月1日 ～教授、准教授、助教 情報セキュリティ幹事会
任期無し
名勝清風荘庭園整備活用委員会ワーキンググループ
個人
平成25年4月1日 ～ 平成27年3月31日
京都大学同窓会評議員
ジェーン シンガー
平成23年4月1日
K.U.PROFILE プロジェクト実行委員会

6

資料２－１

地球環境学堂 定員・現員表

平25.4.1
学廊・分野名

固
有・
流動
分野

教

固

宇佐美

固
有・
流動

授

Wｱﾎﾟ・
兼担・
元の部
局

准教授 /

講師*

固
有・
流動

Wｱﾎﾟ・
兼担・
元の部
局

助

固
有・
流動

教

Wｱﾎﾟ・
兼担・
元の部
局

現員
計

地球益学廊
地球環境政策論誠

固 総人 マネ德 強

地球益経済論24 流

劉流 経済 マネ森

持続的農村開発論

24 流

星 野

敏

流 農学 地環橋 本

資源循環科学論

25 流

高 岡 昌 輝人間環境共生論21 流

小 方

環境ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ論

固

環境学的アジア経済史論

23 流

環境ｺﾐｭﾆｹｰｼｮﾝ論

登

籠谷

直人

1

固 総人 マネ
晶 寿

固

マネ

禅

流 農学 地環

流 工学 地環

大 下 和 徹流 工学 地環

流 人環 地環

塩塚秀一郎

流 人環 地環吉野章

固 農学 地環

流 農学 地環
藤森

崇流 工学 地環

流 人文 地環固Gannon Tracey Jean 固

地環

2
2
3
2
1
1
1

地球親和技術学廊
環境調和型産業論固

藤 井 滋 穂固 工学 マネ田 中 周 平固 工学 マネ原田英典

固 工学 マネ藤枝絢子

固 工学 マネ社会基盤親和技術論

固

勝見

武

固 工学 地環乾徹

固 工学 地環髙 井 敦 史固 工学 地環

人間環境設計論固岡 崎 健 二固 工学 マネ小 林 広 英固 工学 マネ

落 合 知 帆固 工学 マネ国際環境防災ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ論

固

ショウ

ラジブ 固

マネ

環境生命技術論

25 流

宮下

英明

流 人環 マネ土屋徹

流 人環 マネ神川龍馬

流 人環 マネ

景観生態保全論

14 流

柴田

昌三

流 農学 地環

深町加津枝

流 農学 地環

今 西 純 一流 農学 地環森

泰 生

流 工学 マネ

清中茂樹

流 工学 マネ沼田朋大

流 工学 マネ

環境適応生体システム論 23

流

4
3
3
1
3
3
3

資源循環学廊地域資源計画論

固渡邉紹裕

固 農学 マネ西 前

出固 農学 マネ堤田成政

固 農学 マネ

地震災害リスク論

24 流

清 野

純 史

流 工学 マネ古川愛子

流 工学 地環

奥村

与志弘

流 工学 マネ33

大気環境科学論

24 流

梶井

克純

流 人環 地環 （人間環境共生論分野へ）

上田純平

流 人環 地環2

生態系生産動態論

24 流

大 澤

晃

流 農学 地環岡田直紀

流 農学 地環

壇浦正子

流 農学 地環

陸域生態系管理論

14 流

舟 川 晋 也流 農学 マネ真常

仁志流 農学 マネ渡 邉 哲 弘流 農学 マネ

3
3

(水野

啓)

コミュニティ開発論（Neef Andreas） （特定有期）（協力分野）水域生物環境論（特定有期）（Singer, B Jane） （特定有期）（グローバル３０）

（山下

三才学林
現 員（合計）（内訳）〇流動・工学研究科
・農学研究科・人間･環境学研究科
・経済学研究科
・人文科学研究所
※流動小計
〇固有
計
定 員（合計）
（内訳）
〇流動
〇固有

洋）

（鈴木

（フィールド研）

啓太） （フィールド研）

17

17

13

47

3
4
3
1
1

3
4
2
0
0

3
3
2
0
0

5
18

8
18

4
14

9
11
7
1
1
29
17
50

12
6

9
9

9
5

30
20

1
(1)
1
(1)
(1)
(2)
(1)
(1)
2

2

12

9

8

<注>合計数に、特定有期雇用教員及び有期雇用教員は、含めていない。
<留意点>部局別・年度別雇用調整計画により、平成18年度学堂は1名削減(助教分)だが、平18.7.11部局長会議にて凍結。

事

務

部

事務長

1

総務掛長

1

教務掛長

1

（学術･管理掛長）

(1)

（図書室）
（清掃）
定員(現員)計1

2<注>合計数に、特定職員、再雇用職員、時間雇用職員及び派遣職員は、含めていない。

7

主任(事務補佐員)
掛員（Ｇ３０特定職員）（掛員）(事務補佐員)(事務補佐員)(労務補佐員)25

資料２－２
地球環境学堂・学舎、三才学林、事務部
分野

氏名

宇佐美 誠
井上 くりか劉 徳強森晶寿
地球益経済論飯田 絵理子
川原林 久美子
星野 敏
持続的農村開発論 橋本 禅
山田 ゆかり※地
地球環境政策論球益学
資源循環科学論
廊

高岡

昌輝

職
教授
派遣職員
教授
准教授
事務補佐員
事務補佐員
教授
准教授
事務補佐員
教授

准教授
大下 和徹
助教
藤森 崇
事務補佐員
大澤 惠芳
事務補佐員
満島 八千代教授
小方登
人間環境共生論准教授
塩塚 秀一郎環境マーケティング論 吉野
准教授
章
環境学的アジア経済史論 籠谷 直人
教授
准教授
GANNONTRACEY
環境コミュニケーション論
ｵﾌｨｽ･ｱｼｽﾀﾝﾄ
幸 浩子
教授
藤井 滋穂
准教授
田中 周平
助教
原田 英典
環境調和型産業論
助教
藤枝 絢子
教務補佐員
汐崎 文
技術補佐員
安場 有子
教授
勝見
武
准教授
乾
徹
社会基盤親和技術論
助教
髙井 敦史
事務補佐員
安本 三穂
教授
岡﨑
健二
地
准教授
小林
広英
球
人間環境設計論
助教
落合 知帆
親
事務補佐員
奥山 未希
和
教務補佐員
技
稲荷 瑞季＊

術 国際環境防災マネジメント論 ショウ ラジブ
学
坂本 久理
廊
宮下 英明
環境生命技術論

景観生態保全論

環境適応生体システム論

土屋 徹
神川 龍馬
柴田 昌三
深町 加津枝今西 純一
釜我 礼子 ※

准教授
事務補佐員
教授
准教授
助教
教授
准教授
助教
事務補佐員

森

教授

清中
沼田

泰生
茂樹
朋大

渡邉
西前
堤田
槇島

紹裕
出
成政
雅代

准教授
助教
教務補佐員
教授
准教授
助教
事務補佐員

清野

純史

教授

愛子
与志弘
小百合
克純
純平
ルミ
晃
直紀
正子
奈穂※
晋也
仁志
哲弘
晴世

准教授
助教
事務補佐員
教授
助教
事務補佐員
教授
准教授
助教
事務補佐員
教授
准教授
助教
事務補佐員

洋

教授

JOHNSON Shaun Cristian

地域資源計画論

古川
奥村
資
古川
源
梶井
循
大気環境化学論
上田
環
学
川添
廊
大澤
岡田
生態系生産動態論
檀浦
塩崎
舟川
真常
陸域生態系管理論
渡邉
星野
地震災害リスク論

水域生物環境論（協力分野）山下鈴木 啓太
NEEF ANDREAS＃
水野啓＃
コミュニティ開発論
SINGER JANE #大原 有理

人・環共通事務
共同実験室
三才学林長

助教
特定教授(G30)
特定准教授(G30)
特定准教授(G30)
教務補佐員／研究員（平25.4.1）

所在
物理系校舎8階８１４号室
法経東館8階811号室
総合研究３号館３階３５2号室
総合研究３号館３階３５２号室
総合研究３号館３階３５２号室
農学部総合館S－３６０号室
農学部総合館S－３５８号室
農学部総合館S－３６２号室
工学研究科・桂・Ｃ1-3棟461号室
工学部土木工学教室本館2階209号室
工学研究科・桂・Ｃ1-3棟463号室
工学研究科・桂・Ｃ1-3棟462号室
桂キャンパス
桂キャンパス
人間・環境学研究科人環棟４階４３１号室
吉田総合館南棟４３２号室
工学部土木工学教室本館1階110号室
人文科学研究所324
物理系校舎７階７１2号室
物理系校舎8階806号室
総合研究３号館２階２５2号室
総合研究３号館２階２６１号室
総合研究３号館２階２５６号室
工学部土木工学教室本館2階201号室
総合研究３号館２階２52号室
総合研究３号館２階２61号室
工学部土木工学教室本館1階112号室
工学部土木工学教室本館1階113号室
工学部土木工学教室本館1階111号室
工学部土木工学教室本館1階112号室
総合研究３号館４階４６２号室
総合研究３号館４階４58号室
総合研究３号館４階４６1号室
総合研究３号館４階４59号室
総合研究３号館４階４61号室
物理系校舎7階706号室
物理系校舎7階706号室
総合人間学部棟1201室
総合人間学部棟1309室
総合人間学部棟1201室
農学部総合館2階Ｓ－２０２号室
農学部総合館2階Ｓ－２０６号室
農学部総合館2階Ｓ－２０８号室
農学部総合館2階Ｓ－２０４号室
工学研究科・桂・A４棟２階218号室
工学部土木工学教室本館2階210号室
工学研究科・桂・Ａ４棟3階332号室
工学研究科・桂・Ａ４棟２階219号室
総合研究５号館２階２０8号室
総合研究５号館２階２０９号室
総合研究５号館２階２１０号室
総合研究５号館２階２０８号室
工学研究科・桂・Ｃ1棟2-137号室
工学部土木工学教室本館2階208号室
工学研究科・桂・Ｃ1棟2-136号室
工学研究科・桂・Ｃ1棟2-138号室
吉田南総合館３階３１７－２号室
人間・環境学研究科棟5階514号室
吉田南総合館３階３１７－２号室
農学部総合館S2Ｆ－226号室
農学部総合館S2Ｆ－230号室
農学部総合館S232号室農学部総合館5階Ｓ－５８７号室
農学部総合館5階S－572号室
農学部総合館５階E－５２３号室
農学部総合館５階Ｓ－５８７号室
舞鶴水産実験所
北部総合教育研究棟 306
舞鶴水産実験所
工学部土木工学教室本館2階212号室
工学部土木工学教室本館2階214号室
工学部土木工学教室本館2階213号室
工学部土木工学教室本館2階212号室
総合研究３号館地階

勝見

地球環境学堂（舎）長 藤井

武
滋穂

三才学林長
学堂(舎)長

総合研究５号館１階１５２号室（学堂長室）

8

備考学 事務長
総務掛

教務掛

学術・管理掛企画運営管理室
図

書

室

清 掃 等
大会議室

石井
高橋
藤井
石川
廣瀨
玉田
河合
冨田
澁谷
田嶌
五味
岡本
大谷
水野
深井
田中

幸二
徹
純子
弥生＊
泰子
亜也
深雪＃
寿子＄
浩之
琴美
美衣子
静代
敏美
千里
由美子
マスミ

事務長
掛長
掛員
事務補佐員
掛長
掛員
特定職員
事務補佐員
掛長
掛員
事務補佐員
事務補佐員
事務補佐員
事務補佐員
事務補佐員
労務補佐員

総合研究５号館１階

工学部土木工学教室本館2階201号室
総合研究５号館１階
総合研究５号館１階＜注＞# 国際化拠点整備事業（G30）関係教職員※「釜我 礼子」「塩崎 奈穂」「山田 ゆかり」は農学研究科採用の非常勤職員。
※「古川小百合」は工学研究科採用の非常勤職員。
＜主な役職者＞
教育研究評議員（副学堂長）・舟川 晋也、環境ﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ専攻長・柴田 昌三、地球環境学専攻長・小方 登、
地球益学廊長・星野 敏、地球親和技術学廊長・森 泰生、資源循環学廊長・梶井 克純＜電話＞
吉田から桂へは、15-内線番号、桂への直線は、383-内線番号。吉田から宇治へは、17-内線番号、宇治への直線は0774-38-内線番号9

資料３
平成２５年度 地球環境学堂 運営費決算状況一覧【大学運営費】
分野経費
地球環境政策論分野
地球益経済論分野（２）
地球益経済論分野
人間環境共生論分野
人間環境共生論分野（２）
環境調和型産業論分野
社会基盤親和技術論分野
人間環境設計論分野
景観生態保全論分野
地域資源計画論分野
環境マーケティング論分野
資源循環科学論論分野
陸域生態系管理論分野
環境コミュニケーション論分野
国際環境防災マネジメント論分野
環境生命技術論分野
環境生命技術論分野（２）
環境生命技術論分野（３）
環境空間情報論分野
環境適応生体システム論分野
環境学的アジア経済史論分野
コミュニティ開発論分野
持続的農村開発論分野
地震災害リスク論分野
大気環境化学論分野
大気環境化学論分野（２）生態系生産動態論分野
委員会経費
入試委員会
三才学林委員会
教務委員会
図書委員会
インターン研修委員会
広報委員会
野外実習
共通的経費
学堂共通
学堂長裁量経費
事務経費
ＲＡ
ＴＡ
小

分野等名

予算額

執行額

残額

計

82,633,915
3,311,159
3,096,053
1,845,000
1,919,991
1,110,251
5,798,389
4,738,013
10,834,372
4,453,542
3,963,280
1,730,952
3,875,977
5,254,716
1,371,506
2,374,622
1,318,805
1,076,840
873,5412,000
3,615,917
2,565,000
3,445,690
4,126,439
3,646,517
2,659,170
623,541
3,002,632
8,766,500
962,000
387,000
717,500
530,000
288,000
4,014,000
1,868,000
26,079,107
15,120,107
6,087,000
2,000,000
1,276,000
1,596,000
117,479,522

82,545,628
3,296,749
3,095,702
1,844,928
1,909,928
1,118,077
5,791,512
4,733,670
10,854,307
4,454,488
3,900,400
1,730,696
3,849,757
5,263,953
1,375,079
2,352,059
1,317,373
1,076,840
875,601
1,876
3,692,369
2,553,933
3,452,706
4,117,410
3,585,087
2,648,121
650,375
3,002,632
6,827,395
1,624,584
251,792
621,649
36,00002,075,850
2,217,520
28,106,499
20,820,027
3,136,982
1,640,287
1,291,089
1,218,114
117,479,522

88,287
14,410351
72
10,063△ 7,826
6,877
4,343△ 19,935△ 946
62,880256
26,220△ 9,237△ 3,573
22,5631,432
0△ 2,060124△ 76,452
11,067△ 7,016
9,029
61,43011,049△ 26,834
01,939,105△ 662,584
135,208
95,851
494,000
288,000
1,938,150△ 349,520△ 2,027,392△ 5,699,920
2,950,018
359,713△ 15,089
377,886
0

10

執行率

備考

99.89%
99.56%
99.99%
100.00%99.48%
100.70%99.88%
99.91%
100.18% ジョン万プログラム含む
100.02%98.41%
99.99%
99.32%
100.18%100.26%99.05%
99.89%
100.00%100.24%93.80%
102.11%99.57%
100.20%99.78%
98.32%
99.58%
104.30%100.00%77.88%
168.88%65.06%
86.64%
6.79%
0.00%
51.72%
118.71%
107.77%137.70%51.54%
82.01%
101.18%76.32%
100.00%平成２５年度 地球環境学堂 運営費決算状況一覧
分野等名

予算額

執行額

19,704,000
19,704,000

19,704,000
19,704,00000100.00%100.00%フューチャー・アースに貢献する国際研究ネットワーク・ハブ構築
頭脳循環－事業実施経費
頭脳循環－事業管理経費

25,000,000
23,000,000
2,000,000

25,000,000
23,000,000
2,000,000

000100.00%100.00%100.00%

グローバルＣＯＥプログラム（極端気象と適応社会の生存科学）
極端気象と適応社会の生存科学

6,550,000
6,550,000

6,550,000
6,550,000

00100.00%100.00%

大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（グローバル３０）
Ｋ．Ｕ．ＰＲＯＦＩＬＥ

23,700,000
23,700,000

23,700,000
23,700,00000100.00%100.00%

概算要求特別経費（プロジェクト分）
ライフとグリーン

7,800,000
7,800,000

7,800,000
7,800,000

00100.00%100.00%リーディング大学院構築事業費（グローバル生存学大学院連携プログラム）
社会基盤親和技術論分野
景観生態保全論分野
資源循環科学論分野
陸域生態系管理論分野
国際環境防災マネジメント論分野
地震災害リスク論分野

8,185,000
200,000
400,000
200,000
1,700,000
5,285,000
400,000

8,185,000
200,000
400,000
200,000
1,700,000
5,285,000
400,000

0
0
0
0
0
0
0

100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%リーディング大学院構築事業費（京都大学大学院思修館）
環境調和型産業論分野
図書委員会

2,000,000
1,000,000
1,000,000

2,000,000
1,000,000
1,000,000

000100.00%100.00%100.00%

融合チーム研究プログラム（SPIRITS）
地震災害リスク論分野（経費A）
地震災害リスク論分野（経費B）

2,892,000
2,390,000
502,000

2,892,000
2,390,000
502,00000
0

100.00%100.00%100.00%10,940,000
10,940,000

10,940,000
10,940,00000100.00%100.00%520,000
520,000

520,000
520,000

00

100.00%100.00%18,100,000
18,100,000

18,100,000
18,100,00000100.00%100.00%4,360,000
4,360,000

4,360,000
4,360,000

00100.00%100.00%

国際教育プログラム（ＫＵＩＮＥＰ）講義担当教員経費
環境コミュニケーション論分野

200,000
200,000

200,000
200,000

00

100.00%100.00%

ポケット・ゼミ開設支援経費
環境調和型産業論分野
景観生態保全論分野
資源循環科学論分野
陸域生態系管理論分野
環境適応生体システム論分野
生態系生産動態論分野

339,000
56,00087,00025,00096,00025,00050,000339,000
56,00087,00025,00096,00025,00050,000

0
0
0
0
0
0
0

100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%100.00%

外部資金獲得支援プログラム
人間環境設計論分野

1,100,000
1,100,000

1,100,000
1,100,000

00100.00%100.00%

外国人教員に係る環境整備費
環境教育論分野（３）1,200,000
1,200,000

1,200,000
1,200,000

00100.00%100.00%【教育研究プログラム】
卓越した大学院拠点形成支援補助金
学堂共通【第二期重点事業実施計画】
教育国際化推進事業
Ｋ．Ｕ．ＰＲＯＦＩＬＥ
京都大学若手研究者スタートアップ研究費
国際環境防災マネジメント論分野

残額

執行率

【全学経費】
特別協力経費（安定的国際教育実施のためのベトナム３拠点（ハノイ、フエ、ダナン）整備実施）

ＥＭＬ企画運営管理室【その他】
留学生交流支援制度（短期受入・短期派遣）
学堂共通

11

備考

資料４
外部研究資金獲得実績（2010-2013年度）（千円）
種

目

受託研究

2010

2011

2012

2013

小計

74,540218,185

101,750

128,439

(16)

(22)

(18)

(24)

10,634

11,371

10,56323,091

(5)

(8)

(5)

(14)

科学研究費補助金

174,360

184,740

233,444

研究代表者

159,860

173,690(39)

522,91424%

55,6593%

196,119788,66336%

211,600

175,000

720,150

(53)

(54)

(55)

14,50011,05021,844

21,119

(16)

(13)

(31)

(40)

7,500

6,400

5,250

0

19,150

研究代表者

0

0

0

0

0

研究分担者

7,500

6,400

5,250

0

19,150

(3)

(3)

(3)

22,52523,7352,900

17,062

66,222

20,942

18,565

0

(1)

(1)

0

1,583

5,170

2,900

17,062

(1)

(4)

(2)

(5)

36,937

23,14634,03940,215

(16)

(16)

(22)

(28)

162,704

185,670

163,858

大学の国際化のためのネットワーク
形成推進事業（グローバル３０）

12,68424,800

グローバルＣＯＥプログラム（アジア・メガシティの人間安全保障工学
拠点）

35,350

グローバルＣＯＥプログラム（極端気象と適応社会の生存科学）
女性研究者養成システム改革加速「京大式女性研究者養成コーディ
ネートプラン」

共同研究

研究分担者

厚生労働科学研究費補助金

環境研究総合推進費補助金
研究代表者

研究分担者

寄附金

研究拠点形成等

その他※

68,5131%

3%39,507

26,715

134,337

6%

93,089605,32128%

26,06523,70087,24932,06029,200096,61017,73018,900

7,600

6,550

50,780

1,500

0

0

0

1,500

25,00025,000344,182

頭脳循環を加速する若手研究者戦略的海外派遣プログラム

合計

割合（％）

95,440109,910

100,993

37,839

(3)

(2)

(3)

(6)

489,200

653,247

551,804

498,015

直接経費のみ(共同研究、寄附金を除く）。研究拠点形成等については次表と一部重複。

122,192,266100%

資料５－１
平成25年度科学研究費補助金一覧
研究種目

研究代表者

研究課題名

（補助金分）
基盤研究（Ｓ）

梶井 克純

レーザー分光法による都市の大気質診断とオキシダント制御に関する研究

基盤研究（Ｓ）

舟川 晋也

熱帯アジア・アフリカにおける生産生態資源管理モデルによる気候変動適応型農業の創出

基盤研究（Ａ）

籠谷 直人

グローバル化時代のアジア・ネットワーク地域社会変容：ジャワ海港都市を事例として基盤研究（Ａ）

渡邉 紹裕

灌漑管理統合評価指標の開発～改めて「良い灌漑とは?」基盤研究（Ａ）

森 泰生

レドックス感受性ＴＲＰチャネルが統御する炎症性細胞応答機構の解明

基盤研究（Ａ）【繰越】森 泰生

レドックス感受性ＴＲＰチャネルが統御する炎症性細胞応答機構の解明

基盤研究（Ａ）（海外）

藤井 滋穂

アジア途上国の水衛生環境改善シナリオ作成

基盤研究（Ｂ）

勝見 武

廃棄物地盤における環境リスクの低減と，サステイナブルな社会への貢献

基盤研究（Ｂ）（海外）

真常 仁志

半乾燥熱帯アフリカに根ざした「緑の革命」実現のための耕地生態学的研究

基盤研究（Ｂ）

宇佐美 誠

グローバルな正義論におけるローカルな責任―重層的な法哲学理論の構築

基盤研究（Ｂ）

Gannon Tracy

高等教育における「持続可能な開発の為の教育」評価可能な枠組開発と普及構造の構築

基盤研究（Ｂ）

大下 和徹

液化ジメチルエーテルによる、畜産廃棄物の脱水・乾燥プロセスの構築

基盤研究（Ｂ）

深町 加津枝里山ランドスケープにおける地域資源循環システムの評価と地域計画への応用

基盤研究（Ｂ）

檀浦 正子

安定同位体パルスラベリングを用いた樹木内炭素循環速度の樹種間比較

基盤研究（Ｂ）（海外）

ニーフ,アンドレアス アジア太平洋諸国における沿岸コミュニティの災害復興に関する複合領域的研究

基盤研究（Ｂ）

清中 茂樹

化学的および進化工学的手法を駆使したCa2+チャネル活性制御法の開発に関する研究

基盤研究（Ｂ）

乾 徹

再生地盤材料のスケール効果とエイジングを考慮した材料評価試験方法の高度化

基盤研究（Ｂ）

田中 周平

ペルフルオロ化合物類生成ポテンシャルの測定・評価手法の確立と効率的削減手法の検討

基盤研究（Ｂ）

高岡 昌輝

高効率熱回収と環境負荷低減を目指した新ごみ焼却排ガス処理システムの開発

基盤研究（Ｂ）（海外）

小林 広英

ベトナム都市農村連環発展に起因する生活質の変容と社会的脆弱性に関する調査研究

新学術領域研究清中 茂樹

Ｃａ２＋チャネルの過渡的複合体形成による神経活動依存的な転写制御機構に関する研究

新学術領域研究沼田 朋大

心臓における不整脈基質ＴＲＰＭ２チャネルの役割

特別研究員奨励費

淺野 悟史

インドシナの稲作地域における住民の意思決定要因に着目した土地利用予測モデルの構築

特別研究員奨励費

鈴木 裕織

下水処理施設中および処理後のぺルフルオロ化合物類の挙動把握と運命予測に関わる研究特別研究員奨励費

千葉 知世

農地の「生態系サービスへの支払い」の研究－支払額算出モデルと費用負担枠組の構築－

特別研究員奨励費

前田 昌弘

大規模自然災害時の地域外との関係からみたレジリエントな地域コミュニティ開発の条件

特別研究員奨励費

柴田 誠

中部アフリカ熱帯林における深層土壌の生態学的意義－オキシソルにおける窒素回収機構

特別研究員奨励費

ABEDIN,M.A.

バングラデシュ南西地域のコミュニティを対象としてヒ素、塩害、干ばつの総合的対応策

特別研究員奨励費

Gedeon,C.I.

土壌動物の生態学・行動生物学

基盤研究（Ｃ）

塩塚 秀一郎都市の日常をめぐるルポルタージュ的作品に関する研究

基盤研究（Ｃ）

小方 登

衛星画像を利用したユーラシアにおける都市遺跡・歴史的都市の立地とプランの類型化

若手研究（Ｂ）

渡邉 哲弘

インドネシアの火山地帯における土壌粘土鉱物分布の解明とその適正施肥技術への応用

若手研究（Ｂ）

藤枝 絢子

フィジーの村落における自然災害対応と伝統的知識に関する研究

挑戦的萌芽研究岡田 直紀

高電圧パルスを用いた形成層マーキング法の確立

挑戦的萌芽研究清中 茂樹

蛍光性サーモセンサーを用いた生体内温度の恒常性を担う熱産生機構の解明

挑戦的萌芽研究土屋 徹

クロロフィルdを利用して遠赤色光で光合成を行うシアノバクテリアの分子遺伝学的解析

基盤研究（Ｂ）

深町 加津枝里山ランドスケープにおける地域資源循環システムの評価と地域計画への応用（基金分）

基盤研究（Ｂ）（海外）

ニーフ,アンドレアス アジア太平洋地域の国々における沿岸コミュニティの災害復興に関する複合領域的研究

基盤研究（Ｂ）

檀浦 正子

安定同位体パルスラベリングを用いた樹木内炭素循環速度の樹種間比較

基盤研究（Ｃ）

劉 徳強

中国における成長方式の転換と外資企業の役割

基盤研究（Ｃ）

小林 広英

フィジー伝統木造建築・ブレにみる地域文化継承の成立要因とその持続可能性基盤研究（Ｃ）

沼田 朋大

ＴＲＰＭ２の新規活性化機構とその機能異常が導く細胞死の解明

13

研究種目
若手研究（Ｂ）

研究代表者
古川 愛子

研究課題名
組積造の地震時破壊挙動の数値解析手法の開発と耐震補強法の提案

若手研究（Ｂ）

高井 敦史

封じ込め技術の信頼性向上に向けた、遮水壁の品質管理手法の開発と汎用性の向上

若手研究（Ｂ）

橋本 禅

田園地域保全に資する「自然的価値の高い農地」の評価とその政策的形成に関する研究

若手研究（Ｂ）

上田 純平

Ce3+添加ガーネット蛍光体における光誘起電子移動を利用した蓄光特性の発現

挑戦的萌芽研究籠谷 直人

熱帯圏における日本人社会形成についての経済史的研究

挑戦的萌芽研究宮下 英明「天狗の麦飯」の多様性と消滅因子の解明

挑戦的萌芽研究宇佐美 誠

震災復興政策における分配的正義

挑戦的萌芽研究勝見 武

廃棄物混じり土砂の特性化と、混入可燃物のDeteriorationの影響基盤研究（Ｂ）

清中 茂樹

化学的および進化工学的手法を駆使したCa2+チャネル活性制御法の開発に関する研究

基盤研究（Ｂ）

乾 徹

再生地盤材料のスケール効果とエイジングを考慮した材料評価試験方法の高度化

基盤研究（Ｂ）

田中 周平

ペルフルオロ化合物類生成ポテンシャルの測定・評価手法の確立と効率的削減手法の検討

基盤研究（Ｂ）

高岡 昌輝

高効率熱回収と環境負荷低減を目指した新ごみ焼却排ガス処理システムの開発

基盤研究（Ｂ）（海外）

小林 広英

ベトナム都市農村連環発展に起因する生活質の変容と社会的脆弱性に関する調査研究

基盤研究（Ｃ）

西前 出

地域資源を再考した農業生産システムに対する災害レジリアンス評価の提案

若手研究（Ｂ）

益田 岳

なぜイバン族ばかり感染するのか？：新型マラリアへのクロスディシプリナル研究

若手研究（Ｂ）

杉原 創

半乾燥熱帯アフリカにおけるルーピンを用いた土壌難溶性リン利用技術の開発

若手研究（Ｂ）

原田 英典

ベトナムにおけるマテリアルフローモデルと連携した水・物質循環モデルの構築

基盤研究（Ｃ）

吉野 章

環境に関わる消費者行動分析手法の開発

14

【分担金】
種 目

研究分担者名研究課題名（補助金分）
基盤研究（Ａ）

星野 敏(名大)農業再建のための制度改革の地域計画論的総合研究

基盤研究（Ａ）

籠谷 直人(一橋大)

世界貿易の多元性と多様性―「長期の１９世紀」アジア域内貿易の動態とその制度的基盤

基盤研究（Ａ）

橋本 禅(岩手大)

連携と持続に着目した東日本大震災の農村復興に関する総合的農村計画研究

基盤研究（Ａ）

小林 広英(地球研)

アフロ・ユーラシア貧困地域での生業多様化と安定化に向けた水平技術移転の実践的展開

基盤研究（Ａ）

水野 啓(地球研)

アフロ・ユーラシア貧困地域での生業多様化と安定化に向けた水平技術移転の実践的展開

基盤研究（Ａ）

真常 仁志(地球研)

アフロ・ユーラシア貧困地域での生業多様化と安定化に向けた水平技術移転の実践的展開

基盤研究（Ａ）

舟川 晋也(首都大)サブサハラ・アフリカ畑作地生態系における時空間変動を考慮した養分動態モデルの構築

基盤研究（Ａ）

檀浦 正子(名古屋大)

減災の観点から樹木根系の広がりを非破壊的に評価する方法の確立

基盤研究（Ｂ）

大澤 晃(森林総合研)

凍土深の変動が森林炭素蓄積量と林床構造・機能に及ぼす影響の評価

基盤研究（Ｂ）

岡田 直紀(森林総合研)

熱帯荒廃草地の森林再生化と土壌炭素の同位体クロノロジー解析

基盤研究（Ｂ）

真常 仁志(長崎大)

環境変動に対する農村地域の対処戦略とレジリアンスに関する研究

基盤研究（Ｂ）

森 晶寿(北大)

東アジアの経済成長と持続可能な発展に関する木ぞ的研究

基盤研究（Ｂ）

宇佐美 誠(京都産業大)

わが国における政策分析と政策過程についての比較政策分析学的研究

基盤研究（Ｂ）

大澤 晃(神戸大)森林施業が人工林の炭素吸収・蓄積量に与える影響の客観的評価法の開発

基盤研究（Ｂ）

星野 敏(新潟大)

持続的農村地域開発のための新たなパラダイム構築

基盤研究（Ｂ）

橋本 禅(新潟大)

持続的農村地域開発のための新たなパラダイム構築

基盤研究（Ｂ）

西前 出(鳥取環境大)農村地域活性化の実践に向けたソーシャルキャピタルの有効性と限界に関する実証的研究

基盤研究（Ｂ）

乾 徹(鳥取環境大)農村地域活性化の実践に向けたソーシャルキャピタルの有効性と限界に関する実証的研究

基盤研究（Ｂ）

小方 登(帝塚山大)

先端技術を用いた中央アジアのシルクリード・シルクロード年の総合的調査研究

基盤研究（Ｂ）

益田 岳(長崎大)森林発生人獣共通マラリアの生態学社会学的研究

基盤研究（Ｂ）

籠谷 直人(政策大)戦後アジアの経済発展の環境史的研究－資源・エネルギー貿易の構造分析を中心に基盤研究（Ｂ）

乾 徹(広島大)

コンクリート・地盤・水環境中の有害物質の処理・処分技術の開発

新学術領域研究神川 龍馬(筑波大)

ミトコンドリア・色素体以外の共生オルガネラ成立過程の解明

挑戦的萌芽研究星野 敏(神戸大)限界集落・被災地域における新たな居住形態の出現と集落の復興力

基盤研究（Ｃ）

益田 岳(育英短大)

閉じゆく家、開きゆく家：マレーシア多民族社会における家構造の通時的多元的比較研究

基盤研究（Ｂ）

乾 徹(広島大)

コンクリート・地盤・水環境中の有害物質の処理・処分技術の開発

基盤研究（Ｂ）

宇佐美 誠(群馬大)

社会的選択理論の情報学的展開

基盤研究（Ｃ）

劉 徳強(桃山学院大)中国の地方政府による低炭素発展政策の実効性と地域間格差是正への効果

基盤研究（Ｃ）

森 晶寿(桃山学院大)中国の地方政府による低炭素発展政策の実効性と地域間格差是正への効果

基盤研究（Ｃ）

ニーフ・アンドレアス(九州共立大) 阿蘇農耕景観の生態系サービス－その生成基盤・経済的評価・支援プログラムの形成－基盤研究（Ｃ）

奥村 与志弘(山口大)東日本大震災の津波避難分析に基づく交通手段選択と渋滞防止戦略に関する研究

基盤研究（Ｂ）

小方 登(京都外大)前近代中国における交通路と関津の環境史学的研究

基盤研究（Ｂ）

清野 純史(金沢大)水循環システムとしての上下水道の巨大地震津波に対する被害分析とその対策

岡田 直紀(農学)ウォーカー循環系における大気振動と山岳の森林限界の形成（基金分）（補助金分）
基盤研究（Ａ）【学内】

基盤研究（Ａ）【学内 】 籠谷 直人(人文)

第一次世界大戦と現代世界の変貌についての総合的研究

基盤研究（Ａ） 【学内】 高岡 昌輝(工学)

焼却・熱処理を用いた放射性核種分離・濃縮・処分技術の開発

基盤研究（Ａ）【学内】

大下 和徹(工学)

焼却・熱処理を用いた放射性核種分離・濃縮・処分技術の開発

基盤研究（Ｂ）【学内】

渡邉 哲弘(農学)

干潟のメイオベントスと粘土鉱物の多様性に着目した環境修復生態学の提唱古川 愛子(工学)

水平２方向地震動作用を基準とした免制震橋梁の設計・照査法の開発（基金分）
基盤研究（Ｂ）【学内】

15

基盤研究（Ｂ）【学内】

渡邉 哲弘(農学)

干潟のメイオベントスと粘土鉱物の多様性に着目した環境修復生態学の提唱

16資料５－２
科学研究費の獲得実績（※）
2009〜2013 年度の⽂部科学省科学研究費補助⾦得実績(研究代表者分のみ)は以下の通りである．
年度

研究種⽬

研究題⽬

2009

特定領域研究持続可能な発展のための環境ガバナンスの基礎理論

植⽥

和弘

2009

特定領域研究東アジアの経済発展と環境政策

森

晶寿

2009

特定領域研究持続可能な発展の重層的環境ガバナンス

植⽥

和弘

2009

基盤研究(A)

階層的な⾃然再⽣のグランドデザインに関する研究

森本

幸裕

2009

基盤研究(A)

送粉共⽣系と植物－植⾷者系における共進化と共種分化

加藤

真

2009

基盤研究(A)2009

基盤研究(A)2009

基盤研究(A)2009

基盤研究(A)2009

基盤研究(A)2009

基盤研究(A)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(B)2009

基盤研究(C)2009

基盤研究(C)

空気改質処理を組み込んだバイオマスの新パイロリティックガス
化法
⽐較景観⽣態学⼿法にもとづく⾥⼭の評価システムの開発
ペルフルオロ化合物の都市環境域内での動態解析とヒトへのリス
ク低減シナリオ提案
農業は⽣態系の何をこわしてきたか？――⼟壌⽣態系のホメオス
タシス回復へ向けて――
超⻑⼤⽔系フブスグル－バイカル－エニセイ流域における物質動
態と⽣態遷移熱帯⾬林の林冠における節⾜動物の多様性と群集構造
廃棄物処分による地盤環境リスクの低減と、サステイナブルな社
会への貢献
地域教育に基づいた市⺠・⾏政協働型ウォーター・コミュニティ

代表者

前

⼀廣

夏原

由博

藤井

滋穂

⾈川

晋也

杉⼭

雅⼈

市岡

孝朗

勝⾒

武

ショウ

ラジブ

⾈川

晋也

松本

泰⼦

⼩林

正美

⽥中

樹

伊藤

禎彦

⼩林

愼太郎

⽣物種特異的分⼦識別機構に関する研究

⾕史⼈

気候安全保障に⽴脚した環境ガバナンスの制度構築

松下和夫の形成⼿法開発
中央ユーラシアにおける過去⼀千年紀の⽣産⽣態環境の復元
地球温暖化とオゾン層破壊問題との政策的相互連関に関する分野
横断的研究
インドシナ地域での社会的弱者層を取りまく緩慢なるハザードの実態と地域復元⼒の解明
⻄アフリカ内陸半乾燥地での砂漠化対処における⽔平技術移転ア
プローチに関する研究
促進酸化とイオン交換による親⽔性化合物を考慮した次世代⾼度浄⽔処理プロセスの開発
インドシナ地域における環境修復型⽣産マネジメントシステムの
構築

17

年度

研究種⽬

2009

基盤研究(C)

パブリック・リスクコミュニケーションの評価⼿法の開発

吉野

章

2009

基盤研究(C)

⽣産者主導型フェアトレードによる村落開発モデルの実証的研究

⽔野

啓

2009

挑戦的萌芽研究

未知翻訳後修飾にも対応する翻訳後修飾の⼀⻫定量分析法の開発

⾜⽴

淳

2009

挑戦的萌芽研究

⽥中

周平

2009

挑戦的萌芽研究

⼩林

広英

2009

若⼿研究(A)

牧

泰輔

2009

若⼿研究(B)

藤⽥

健⼀

2009

若⼿研究(B)

桝⽥

哲哉

2009

若⼿研究(B)

乾

徹

2009

若⼿研究(B)

越後

信哉

2009

若⼿研究(B)

渡邉

哲弘

2009

若⼿研究(B)

⻄前

出

2009

若⼿研究(B)

多喜

正泰

2009

若⼿研究(B)

⼤河内

由美⼦

2009

若⼿研究(B)

⻘⽊

京⼦

2009

若⼿研究(B)

森

晶寿

2009
2009

研究題⽬

種々の分⼦構造解析による残留性⼈⼯有機フッ素化合物類の排出源推定法の検討
ベトナム中部・⼭岳少数⺠族の伝統建築における建設モジュール
システムの体系
微⼩空間内の精緻な流れ場を利⽤した⾼選択的気固触媒反応器の設計と反応機構の解明
９族⾦属錯体を⽤いる酸化剤不要のアルコール酸化触媒系の開発と合成化学的応⽤
タンパク質の⽢味発現機構に関する研究
環境地盤⼯学的視点からみた地盤材料の促進曝露試験法とその解
釈法の⾼度化
塩素処理副⽣成物の前駆体としての溶存態有機窒素の化学的描像
⽇本の地質条件が森林⽣態系の⽣物地球化学プロセスに与える影
響
空間データマイニングによるソーシャルキャピタルの局地的異の抽出と要因分析
光誘起電⼦移動機構に基づく銅⼀価蛍光プローブの創製と細胞イ
メージングへの応⽤
微⽣物再増殖を促進する浄⽔中同化可能有機炭素成分の解明と質的量的制御に関する研究
植⾷性昆⾍の遺伝構造にもとづくシイ型およびカシ型照葉樹林の分布変遷の⽐較
ドイツ・デンマークの市場活⽤型国際環境援助戦略の効果

若⼿研究(スタート 果実をめぐる多様な昆⾍群集が介在した絶対送粉共⽣系の進化的
アップ)

安定性

若⼿研究(スタート ベトナムにおける流域内の都市化に伴う郊外・農村部の栄養塩収
アップ)

2009

特別研究員奨励費

2009

特別研究員奨励費

2009

特別研究員奨励費

2009

特別研究員奨励費

2009

特別研究員奨励費

⽀の変容
途上国地域の⾃⽴的発展に向けた地域開発のあり⽅
災害復興時における⽣活再建の新たな⼿法｢複合型再定住｣の開発と応⽤
熱帯林における⼈為活動が菌類の遺伝構造と菌⾷性昆⾍群集へ及ぼす影響
巻⾙と吸⾍類の共種分化解析：寄⽣⽣物の多様化機構の解明に向けて東南アジアにおける沿岸域⽣態系の保全と利⽤への包括的アプ
ローチに関する研究

18

代表者

川北

篤

原⽥

英典

岩崎

慎平

井村

美和

⼭下

聡

三浦

収

岡本

侑樹

年度

研究種⽬

研究題⽬

2009

特別研究員奨励費

2009

特別研究員奨励費

⽣化学特性を考慮した地盤中の重⾦属の挙動の評価

2009

特別研究員奨励費

⽣殖的形質置換と⽣態的形質置換を介した陸産具類の種分化機構

2009

特別研究員奨励費

2010

特別研究員奨励費

2010

特定領域研究2010

バングラデシュ農村部のコミュニティ防災へのマイクロクレジッ
ト適応に関する研究

代表者
PARVIN, G. A.
LI, Z.
⻲⽥

勇⼀

岡本

朋⼦

岡本

侑樹

持続可能な発展の重層的環境ガバナンス

植⽥和弘

特定領域研究東アジアの経済発展と環境政策

森

晶寿

2010

特定領域研究持続可能な発展のための環境ガバナンスの基礎理論

植⽥

和弘

2010

基盤研究(A)

共⽣系における寄⽣者の多様性と、寄⽣者が共⽣系に与える影響

加藤

真

2010

基盤研究(A)

バイオリファイナリー構築のための新規熱化学変換法の開発

前

⼀廣

2010

基盤研究(A)

都市における⽣物多様性指標の開発

森本

幸裕

2010

基盤研究(A)

熱帯⾬林の林冠における節⾜動物の多様性と群集構造

市岡

孝朗

2010

基盤研究(A)

杉⼭

雅⼈

2010

基盤研究(A)

⾈川

晋也

2010

基盤研究(A)

藤井

滋穂

2010

基盤研究(B)

加藤

真

2010

基盤研究(B)

⽥中

周平

2010

基盤研究(B)

勝⾒

武

2010

基盤研究(B)2010

基盤研究(B)2010

基盤研究(B)2010

基盤研究(B)2010

基盤研究(B)

花はいかにして特定の送粉者を誘引するのか－情報化物質としての花の匂いの役割
東南アジアにおける沿岸域⽣態系の保全と利⽤への包括的アプ
ローチに関する研究

超⻑⼤⽔系フブスグル－バイカル－エニセイ流域における物質動
態と⽣態遷移農業は⽣態系の何をこわしてきたか？――⼟壌⽣態系のホメオス
タシス回復へ向けて――
ペルフルオロ化合物の都市環境域内での動態解析とヒトへのリス
ク低減シナリオ提案
ゴンドワナ⼤陸における昆⾍の⾷植性と被⼦植物⾷性の起源
アジアメガシティにおける⽣活関連化学物質の環境動態解析と効率的対策の検討
廃棄物地盤における環境リスクの低減と，サステイナブルな社会への貢献
インドシナ地域における環境修復型⽣産マネジメントシステムの構築
促進酸化とイオン交換による親⽔性化合物を考慮した次世代⾼度浄⽔処理プロセスの開発
⻄アフリカ内陸半乾燥地での砂漠化対処における⽔平技術移転ア
プローチに関する研究
インドシナ地域での社会的弱者層を取りまく緩慢なるハザードの実態と地域復元⼒の解明
地球温暖化とオゾン層破壊問題との政策的相互連関に関する分野
横断的研究

19

⼩林

愼太郎

伊藤

禎彦

⽥中

樹

⼩林

正美

松本

泰⼦

年度

研究種⽬

2010

基盤研究(C)

⽢味タンパク質の機能発現に関する構造⽣物学的解析

桝⽥

哲哉

2010

基盤研究(C)

⽣産者主導型フェアトレードによる村落開発モデルの実証的研究

⽔野

啓

2010

基盤研究(C)

パブリック・リスクコミュニケーションの評価⼿法の開発

吉野

章

2010

基盤研究(C)

気候安全保障に⽴脚した環境ガバナンスの制度構築

松下

和夫

2010

挑戦的萌芽研究

⼩林

広英

2010

若⼿研究(B)

今⻄

純⼀

2010

若⼿研究(B)

須﨑

純⼀

2010

若⼿研究(B)

⼤河内

由美⼦

2010

若⼿研究(B)

多喜

正泰

2010

若⼿研究(B)

森

晶寿

2010

若⼿研究(B)2010

若⼿研究(B)

2010
2010

研究題⽬

ベトナム中部カトゥ族とバナ族の伝統建築にみる建設モジュール
システムの⽐較調査研究
微弱発光計測技術を応⽤した遅延発光にもとづく樹⽊の活⼒診断⼿法の開発
京町屋を含む密集市街地での地上・航空機LiDARからの建物モデリング⼿法の開発
微⽣物再増殖を促進する浄⽔中同化可能有機炭素成分の解明と質的量的制御に関する研究
光誘起電⼦移動機構に基づく銅⼀価蛍光プローブの創製と細胞イ
メージングへの応⽤
ドイツ・デンマークの市場活⽤型国際環境援助戦略の効果
空間データマイニングによるソーシャルキャピタルの局地的差異の抽出と要因分析
環境地盤⼯学的視点からみた地盤材料の促進曝露試験法とその解
釈法の⾼度化研究活動スタート⽀ ⻄アフリカ・サヘル地域における⼟壌中の養⽔分動態の解明とそ
援の⽣産性向上への応⽤研究活動スタート⽀ ベトナムにおける流域内の都市化に伴う郊外・農村部の栄養塩収援2010

特別研究員奨励費

2010

特別研究員奨励費

2010

特別研究員奨励費

2010

特別研究員奨励費

2010

特別研究員奨励費

2010

特別研究員奨励費

2011

学術図書

2011

特定領域研究2011

特定領域研究

⽀の変容
ブナ科植物とそれに付く植⾷性昆⾍の遺伝構造⽐較による照葉樹林の分布変遷の解明
シカ⾷害や森林樹種の違いが⼭地源流域における⽔⽣昆⾍相に与える影響
巻⾙と吸⾍類の共種分化解析：

寄⽣⽣物の多様化機構の解明に向けて熱帯林における⼈為活動が菌類の遺伝構造と菌⾷性昆⾍群集へ及ぼす影響
⽣化学特性を考慮した地盤中の重⾦属の挙動の評価
バングラデシュ農村部のコミュニティ防災へのマイクロクレジッ
ト適応に関する研究
CDM and Sustainable Development in China:Japanese

代表者

⻄前

出

乾

徹

伊ヶ崎

健⼤

原⽥

英典

瀬尾(⻘⽊)

京⼦

境

優

三浦

収

⼭下

聡

LI, Z.
PARVIN, G. A.
植⽥和弘

持続可能な発展のための環境ガバナンスの基礎理論

植⽥和弘

東アジアの経済発展と環境政策

森晶寿

Perspectives

20

年度

研究種⽬

2011

特定領域研究2011

新学術領域研究2011

新学術領域研究2011

新学術領域研究2011

基盤研究(A)2011

基盤研究(A)2011

基盤研究(A)2011

基盤研究(A)2011

基盤研究(A)

2011

研究題⽬
持続可能な発展の重層的環境ガバナンス

代表者
植⽥

和弘

清中

茂樹

活性化学種作動性TRPチャネル群の感受性定量化の検討

森泰⽣

⼼臓における⽣体ストレス分⼦TRPチャネルの役割

沼⽥

朋⼤

藤井

滋穂

⾈川

晋也

森

泰⽣

杉⼭

雅⼈

熱帯⾬林の林冠における節⾜動物の多様性と群集構造

市岡孝朗

基盤研究(A)

都市における⽣物多様性指標の開発

森本

幸裕

2011

基盤研究(A)

共⽣系における寄⽣者の多様性と、寄⽣者が共⽣系に与える影響

加藤

真

2011

基盤研究(A)

制度を媒介とした持続可能な発展と主観的福祉のリンケージ

植⽥

和弘

2011

基盤研究(B)

⼩林

正美

2011

基盤研究(B)

⽥中

樹

2011

基盤研究(B)

伊藤

禎彦

2011

基盤研究(B)

⼩林

愼太郎

2011

基盤研究(B)2011

基盤研究(B)2011

基盤研究(B)2011

基盤研究(B)2011

基盤研究(B)2011

基盤研究(C)

パブリック・リスクコミュニケーションの評価⼿法の開発

吉野

章

2011

基盤研究(C)

⽣産者主導型フェアトレードによる村落開発モデルの実証的研究

⽔野啓

神経伝達物質放出におけるCa2+チャネルを中⼼とした過渡的複合体形成の分⼦基盤

ペルフルオロ化合物の都市環境域内での動態解析とヒトへのリス
ク低減シナリオ提案
農業は⽣態系の何をこわしてきたか？――⼟壌⽣態系のホメオス
タシス回復へ向けて――
レドックス感受性TRPチャネル群の炎症性細胞遊⾛における意義の分⼦医学的解明
超⻑⼤⽔系フブスグル－バイカル－エニセイ流域における物質動
態と⽣態遷移インドシナ地域での社会的弱者層を取りまく緩慢なるハザードの実態と地域復元⼒の解明
⻄アフリカ内陸半乾燥地での砂漠化対処における⽔平技術移転ア
プローチに関する研究
促進酸化とイオン交換による親⽔性化合物を考慮した次世代⾼度浄⽔処理プロセスの開発
インドシナ地域における環境修復型⽣産マネジメントシステムの構築
廃棄物地盤における環境リスクの低減と，サステイナブルな社会への貢献
アジアメガシティにおける⽣活関連化学物質の環境動態解析と効率的対策の検討
ゴンドワナ⼤陸における昆⾍の⾷植性と被⼦植物⾷性の起源
⾼等教育における「持続可能な開発の為の教育」評価可能な枠組開発と普及構造の構築
農村地域活性化の実践に向けたソーシャルキャピタルの有効性と限界に関する実証的研究

21

勝⾒

武

⽥中

周平

加藤

真

Gannon Tracey
⼩林

愼太郎

年度

研究種⽬

2011

基盤研究(C)2011

基盤研究(C)2011

基盤研究(C)2011

基盤研究(C)2011

挑戦的萌芽研究2011

挑戦的萌芽研究2011

挑戦的萌芽研究2011

挑戦的萌芽研究2011

挑戦的萌芽研究2011

若⼿研究(A)2011

若⼿研究(A)2011

若⼿研究(B)2011

若⼿研究(B)2011

若⼿研究(B)2011

若⼿研究(B)2011

若⼿研究(B)2011

若⼿研究(B)

2011
2011

研究題⽬
⽢味タンパク質の機能発現に関する構造⽣物学的解析
衛星画像を利⽤したユーラシアにおける都市遺跡・歴史的都市の⽴地とプランの類型化
⽔溶性イリジウム触媒を⽤いアンモニア⽔を窒素源とする環境調
和型有機合成反応の開発
オゾンー触媒反応場による溶存態窒素酸化プロセスの開発
⺠族性に着⽬したダム開発による村落移転の影響とレジリエンス
評価
⾃然由来で環境問題を引き起こしうる掘削⼟を、直接活⽤する対応のメカニズムと設計
UV分解を利⽤した有機フッ素化合物の迅速・簡易測定装置の開発
在地⽣業創成による社会的弱者層⽀援と資源・⽣態系保全の両⽴に向けた実践的地域⽀援
ベトナム中部カトゥ族とバナ族の伝統建築にみる建設モジュール
システムの⽐較調査研究
化合物ライブラリーを⽤いたレドックス感受性イオンチャネルの機能解明に関する研究
細胞オルガネラ局在性を有する⾦属イオン蛍光プローブの開発と⼀細胞多重染⾊への応⽤
ドイツ・デンマークの市場活⽤型国際環境援助戦略の効果
京町屋を含む密集市街地での地上・航空機LiDARからの建物モデリング⼿法の開発
微弱発光計測技術を応⽤した遅延発光にもとづく樹⽊の活⼒診断
⼿法の開発
⼩児てんかん原因遺伝⼦候補ＴＲＰＰ３の機能解明
インドネシアの⽕⼭地帯における⼟壌粘⼟鉱物分布の解明とその適正施肥技術への応⽤
リモートセンシングと作物モデルを⽤いた⽔稲の⽣育と収量の⾼精度予測研究活動スタート⽀ ベトナムにおける流域内の都市化に伴う郊外・農村部の栄養塩収援⽀の変容研究活動スタート⽀ ⻄アフリカ・サヘル地域における⼟壌中の養⽔分動態の解明とそ
援の⽣産性向上への応⽤

2011

特別研究員奨励費 ⽣化学特性を考慮した地盤中の重⾦属の挙動の評価

2011

特別研究員奨励費

2011

特別研究員奨励費

2011

特別研究員奨励費

熱帯林における⼈為活動が菌類の遺伝構造と菌⾷性昆⾍群集へ及ぼす影響
カンコノキ－ハナホソガ絶対送粉共⽣系の進化的安定性とその維持機構
シカ⾷害や森林樹種の違いが⼭地源流域における⽔⽣昆⾍相に与
える影響

22

代表者
桝⽥

哲哉

⼩⽅

登

藤⽥

健⼀

越後

信哉

SINGER Jane
勝⾒

武

藤井

滋穂

⽥中

樹

⼩林

広英

清中

茂樹

多喜

正泰

森

晶寿

須﨑

純⼀

今⻄

純⼀

沼⽥

朋⼤

渡邉

哲弘

牧

雅康

原⽥

英典

伊ヶ崎

健⼤

LI, Z.
⼭下
後藤
境

聡
⿓太郎
優

年度

研究種⽬

2011

特別研究員奨励費

2011

特別研究員奨励費

2011

特別研究員奨励費

2011

特別研究員奨励費

2012

新学術領域研究2012

新学術領域研究2012

新学術領域研究2012

基盤研究(S)

2012

基盤研究(S)

2012

基盤研究(A)2012

基盤研究(A)2012

基盤研究(A)2012

基盤研究(A)2012

基盤研究(A)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)

研究題⽬
ブナ科植物とそれに付く植⾷性昆⾍の遺伝構造⽐較による照葉樹林の分布変遷の解明
バングラデシュ南⻄地域のコミュニティを対象としたヒ素、 塩
害、⼲ばつの総合的適応策
沿岸都市の気候変動適応策に関する研究－インド・チェンナイを事例として－
インドシナの稲作地域における住⺠の意思決定要因に着⽬した⼟

代表者
瀬尾(⻘⽊)

京⼦

ABEDIN,M.A
ジョリン

ジョナス

淺野

悟史

活性化学種作動性TRPチャネル群の感受性定量化の検討

森泰⽣

⼼臓における⽣体ストレス分⼦TRPチャネルの役割

沼⽥

朋⼤

清中

茂樹

梶井

克純

⾈川

晋也

熱帯⾬林の林冠における節⾜動物の多様性と群集構造

市岡孝朗

共⽣系における寄⽣者の多様性と、寄⽣者が共⽣系に与える影響

加藤

真

籠⾕

直⼈

森

泰⽣

藤井

滋穂

深町

加津枝

地利⽤予測モデルの構築

Ca2+チャネルの過渡的複合体形成による神経活動依存的な転写制御機構に関する研究
レーザー分光法による都市の⼤気質診断とオキシダント制御に関する研究
熱帯アジア・アフリカにおける⽣産⽣態資源管理モデルによる気候変動適応型農業の創出

グローバル化時代のアジア・ネットワーク地域社会変容：ジャワ
海港都市を事例としてレドックス感受性TRPチャネルが統御する炎症性細胞応答機構の解明
アジア途上国の⽔衛⽣環境改善シナリオ作成
⾥⼭ランドスケープにおける地域資源循環システムの評価と地域計画への応⽤アジア太平洋地域の国々における沿岸コミュニティの災害復興に

ニーフ,アンド レア

関する複合領域的研究

ス

シルビクロノロジー：過去の森林現存量増加速度の復元、変動要
因解析、および将来予測
インドシナ地域における環境修復型⽣産マネジメントシステムの構築
線状地下構造物に対する縦断⽅向の耐震性能評価⼿法の開発とその設計への適⽤廃棄物地盤における環境リスクの低減と，サステイナブルな社会への貢献
アジアメガシティにおける⽣活関連化学物質の環境動態解析と効率的対策の検討
ゴンドワナ⼤陸における昆⾍の⾷植性と被⼦植物⾷性の起源
⾼等教育における「持続可能な開発の為の教育」評価可能な枠組開発と普及構造の構築

23

⼤澤

晃

⼩林

愼太郎

清野

純史

勝⾒

武

⽥中

周平

加藤

真

Gannon Tracey

年度

研究種⽬

2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(B)2012

基盤研究(C)2012

基盤研究(C)2012

基盤研究(C)2012

基盤研究(C)2012

基盤研究(C)2012

基盤研究(C)2012

基盤研究(C)2012

基盤研究(C)2012

挑戦的萌芽研究2012

挑戦的萌芽研究2012

挑戦的萌芽研究2012

挑戦的萌芽研究2012

挑戦的萌芽研究2012

挑戦的萌芽研究2012

若⼿研究(A)2012

若⼿研究(B)2012

若⼿研究(B)2012

若⼿研究(B)2012

若⼿研究(B)2012

若⼿研究(B)

研究題⽬
農村地域活性化の実践に向けたソーシャルキャピタルの有効性と限界に関する実証的研究
⾥⼭ランドスケープにおける地域資源循環システムの評価と地域計画への応⽤アジア太平洋諸国における沿岸コミュニティの災害復興に関する

代表者
⼩林

愼太郎

深町

加津枝

ニーフ,アンド レア

複合領域的研究ス

中国における成⻑⽅式の転換と外資企業の役割
ビルレンス因⼦を指標とした⽔道システムにおける感染性レジオ

劉

徳強

⼤河内

由美⼦

⼩林

広英

ＴＲＰＭ２の新規活性化機構とその機能異常が導く細胞死の解明

沼⽥朋⼤

都市の⽇常をめぐるルポルタージュ的作品に関する研究

塩塚

秀⼀郎

ネラの定量的検出
フィジー伝統⽊造建築・ブレにみる地域⽂化継承の成⽴要因とその持続可能性

衛星画像を利⽤したユーラシアにおける都市遺跡・歴史的都市の⼩⽅登

オゾンー触媒反応場による溶存態窒素酸化プロセスの開発

越後信哉

集落〜旧村レベルに適した獣害対策の計画的実施⽅法の構築

九⻤

康彰

⽴地とプランの類型化

⺠族性に着⽬したダム開発による村落移転の影響とレジリエ ンス
評価
⾃然由来で環境問題を引き起こしうる掘削⼟を、直接活⽤する対SINGER Jane勝⾒武

UV分解を利⽤した有機フッ素化合物の迅速・簡易測定装置の開発

藤井滋穂

⾼電圧パルスを⽤いた形成層マーキング法の確⽴

岡⽥

直紀

清中

茂樹

籠⾕

直⼈

清中

茂樹

渡邉

哲弘

藤枝

絢⼦

古川

愛⼦

髙井

敦史

橋本

禅

応のメカニズムと設計

蛍光性サーモセンサーを⽤いた⽣体内温度の恒常性を担う熱産⽣機構の解明
熱帯圏における⽇本⼈社会形成についての経済史的研究
化合物ライブラリーを⽤いたレドックス感受性イオンチャネルの機能解明に関する研究
インドネシアの⽕⼭地帯における⼟壌粘⼟鉱物分布の解明とその適正施肥技術への応⽤
フィジーの村落における⾃然災害対応と伝統的知識に関する研究
組積造の地震時破壊挙動の数値解析⼿法の開発と耐震補強法の提案
封じ込め技術の信頼性向上に向けた、遮⽔壁の品質管理⼿法の開発と汎⽤性の向上
⽥園地域保全に資する｢⾃然的価値の⾼い農地｣の評価とその政策的形成に関する研究

24

年度

研究種⽬

2012

若⼿研究(B)2012

若⼿研究(B)

2012
2012

研究活動スタート⽀援
研究活動スタート⽀援2012

特別研究員奨励費

2012

特別研究員奨励費

2012

特別研究員奨励費

2012

特別研究員奨励費

2012

特別研究員奨励費

2012

特別研究員奨励費

2012

特別研究員奨励費

2012

特別研究員奨励費

2013

基盤研究（Ｓ）

2013

基盤研究（Ｓ）

2013

基盤研究（Ａ）

2013

基盤研究（Ａ）

2013

基盤研究（Ａ）

2013

基盤研究（Ａ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

研究題⽬
微弱発光計測技術を応⽤した遅延発光にもとづく樹⽊の活⼒診断

代表者
今⻄

純⼀

⽣物多様性保全に配慮した農業技術の普及に関する研究⻄村武史

導電性を有した紫外－近⾚外変換蛍光体の開発

上⽥純平

外⽣菌根菌の進化とその種多様化の起源を探る

佐藤

博俊

⼿法の開発

ブナ科植物とそれに付く植⾷性昆⾍の遺伝構造⽐較による照葉樹林の分布変遷の解明
インドシナの稲作地域における住⺠の意思決定要因に着⽬した⼟地利⽤予測モデルの構築
菌従属栄養植物における⽣態適応：絶対菌寄⽣性の獲得と特異な送粉様式の進化
宿主の⽣活史や⾏動の違いが介在した、ネジレバネの宿主選性の進化
下⽔処理施設中および処理後のぺルフルオロ化合物類の挙動把握と運命予測に関わる研究
農地の｢⽣態系サービスへの⽀払い｣の研究－⽀払額算出モデルと費⽤負担枠組の構築－
バングラデシュ南⻄地域のコミュニティを対象としてヒ素、 塩
害、⼲ばつの総合的対応策
⼟壌動物の⽣態学・⾏動⽣物学
レーザー分光法による都市の⼤気質診断とオキシダント制御に関する研究
熱帯アジア・アフリカにおける⽣産⽣態資源管理モデルによる気候変動適応型農業の創出
グローバル化時代のアジア・ネットワーク地域社会変容：ジャワ
海港都市を事例として
灌漑管理統合評価指標の開発〜改めて「良い灌漑とは?」レドックス感受性ＴＲＰチャネルが統御する炎症性細胞応答機構の解明
アジア途上国の⽔衛⽣環境改善シナリオ作成
廃棄物地盤における環境リスクの低減と、サステイナブルな社会への貢献
半乾燥熱帯アフリカに根ざした「緑の⾰命」実現のための耕地⽣
態学的研究
グローバルな正義論におけるローカルな責任―重層的な法哲学理論の構築
⾼等教育における「持続可能な開発の為の教育」評価可能な枠組開発と普及構造の構築
液化ジメチルエーテルによる、畜産廃棄物の脱⽔・乾燥プロセスの構築

25

瀬尾(⻘⽊)

京⼦

淺野

悟史

末次

健司

中瀬

悠太

鈴⽊

裕織

千葉

知世

ABEDIN,M.A
Gedeon,C.I.
梶井

克純

⾈川

晋也

籠⾕

直⼈

渡邉

紹裕

森

泰⽣

藤井

滋穂

勝⾒

武

真常

仁志

宇佐美

誠

Gannon Tracey
⼤下

和徹

年度

研究種⽬

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

研究題⽬
⾥⼭ランドスケープにおける地域資源循環システムの評価と地域計画への応⽤
安定同位体パルスラベリングを⽤いた樹⽊内炭素循環速度の樹種
間⽐較
アジア太平洋諸国における沿岸コミュニティの災害復興に関する

代表者
深町

加津枝

檀浦

正⼦

ニーフ,アンド レア

複合領域的研究ス

化学的および進化⼯学的⼿法を駆使したCa2+チャネル活性制御

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｂ）

2013

新学術領域研究2013

新学術領域研究2013

特別研究員奨励費

2013

特別研究員奨励費

2013

特別研究員奨励費

2013

特別研究員奨励費

2013

特別研究員奨励費

2013

特別研究員奨励費

2013

特別研究員奨励費 ⼟壌動物の⽣態学・⾏動⽣物学

Gedeon,C.I.

2013

基盤研究（Ｃ）

塩塚

2013

基盤研究（Ｃ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

挑戦的萌芽研究2013

挑戦的萌芽研究

法の開発に関する研究
再⽣地盤材料のスケール効果とエイジングを考慮した材料評価試
験⽅法の⾼度化
ペルフルオロ化合物類⽣成ポテンシャルの測定・評価⼿法の確⽴と効率的削減⼿法の検討
⾼効率熱回収と環境負荷低減を⽬指した新ごみ焼却排ガス処理シ
ステムの開発ベトナム都市農村連環発展に起因する⽣活質の変容と社会的脆弱性に関する調査研究
Ｃａ２＋チャネルの過渡的複合体形成による神経活動依存的な転写制御機構に関する研究
⼼臓における不整脈基質ＴＲＰＭ２チャネルの役割
インドシナの稲作地域における住⺠の意思決定要因に着⽬した⼟地利⽤予測モデルの構築
下⽔処理施設中および処理後のぺルフルオロ化合物類の挙動把握と運命予測に関わる研究
農地の「⽣態系サービスへの⽀払い」の研究－⽀払額算出モデルと費⽤負担枠組の構築－
⼤規模⾃然災害時の地域外との関係からみたレジリエントな地域
コミュニティ開発の条件
中部アフリカ熱帯林における深層⼟壌の⽣態学的意義－オキシソ
ルにおける窒素回収機構
バングラデシュ南⻄地域のコミュニティを対象としてヒ素、塩害、⼲ばつの総合的対応策

都市の⽇常をめぐるルポルタージュ的作品に関する研究
衛星画像を利⽤したユーラシアにおける都市遺跡・歴史的都市の

清中

茂樹

乾

徹

⽥中

周平

⾼岡

昌輝

⼩林

広英

清中

茂樹

沼⽥

朋⼤

淺野

悟史

鈴⽊

裕織

千葉

知世

前⽥

昌弘

柴⽥

誠

ABEDIN,M.A

秀⼀郎

⼩⽅

登

渡邉

哲弘

フィジーの村落における⾃然災害対応と伝統的知識に関する研究

藤枝

絢⼦

⾼電圧パルスを⽤いた形成層マーキング法の確⽴

岡⽥

直紀

清中

茂樹

⽴地とプランの類型化
インドネシアの⽕⼭地帯における⼟壌粘⼟鉱物分布の解明とその適正施肥技術への応⽤

蛍光性サーモセンサーを⽤いた⽣体内温度の恒常性を担う熱産⽣
機構の解明

26

年度

研究種⽬

2013

挑戦的萌芽研究2013

基盤研究（Ｃ）

2013

基盤研究（Ｃ）

2013

基盤研究（Ｃ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

挑戦的萌芽研究2013

研究題⽬
クロロフィルdを利⽤して遠⾚⾊光で光合成を⾏うシアノバクテ
リアの分⼦遺伝学的解析
中国における成⻑⽅式の転換と外資企業の役割

代表者
⼟屋

徹

劉

徳強

⼩林

広英

沼⽥

朋⼤

古川

愛⼦

髙井

敦史

橋本

禅

上⽥

純平

熱帯圏における⽇本⼈社会形成についての経済史的研究

籠⾕直⼈

挑戦的萌芽研究「天狗の⻨飯」の多様性と消滅因⼦の解明

宮下

英明

2013

挑戦的萌芽研究

震災復興政策における分配的正義

宇佐美

2013

挑戦的萌芽研究

廃棄物混じり⼟砂の特性化と、混⼊可燃物のDeteriorationの影響

勝⾒ 武

2013

基盤研究（Ｃ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

若⼿研究（Ｂ）

2013

基盤研究（Ｃ）

フィジー伝統⽊造建築・ブレにみる地域⽂化継承の成⽴要因とその持続可能性ＴＲＰＭ２の新規活性化機構とその機能異常が導く細胞死の解明
組積造の地震時破壊挙動の数値解析⼿法の開発と耐震補強法の提案
封じ込め技術の信頼性向上に向けた、遮⽔壁の品質管理⼿法の開発と汎⽤性の向上
⽥園地域保全に資する「⾃然的価値の⾼い農地」の評価とその政策的形成に関する研究
Ce3+添加ガーネット蛍光体における光誘起電⼦移動を利⽤した
蓄光特性の発現

地域資源を再考した農業⽣産システムに対する災害レジリアンス
評価の提案
なぜイバン族ばかり感染するのか？：新型マラリアへのクロス
ディシプリナル研究
半乾燥熱帯アフリカにおけるルーピンを⽤いた⼟壌難溶性リン利⽤技術の開発ベトナムにおけるマテリアルフローモデルと連携した⽔・物質循
環モデルの構築
環境に関わる消費者⾏動分析⼿法の開発

27

誠

⻄前

出

益⽥

岳

杉原

創

原⽥

英典

吉野

章

資料６
各分野等における研究業績一覧

サステナビリティ・サイエンスの課題と
展望

1

1603

環境政
策・環境
社会シ
ステム

環境的持続可能性に関する自然科学内部の諸分野による学際的研究が国際的に進展しつつあるが、本研究は、社会科学とりわけ政策学と、人文学とくに政治哲学がこの学際的研究にいかなる仕方で貢献しうるかを、学問史および具体的環境問
題を視野に入れつつ探究する。
（宇佐美誠教授）※適宜行を追加してください。

代表的な研究成果【最大３つまで】

Makoto Usami,“Sustainability
Science: The
Challenge ofComprehensive
Discipline
Integration,”keynote lecturedelivered at
UNU/IR3S/UNESCO
Joint Symposium,“Sustainability
Science:
PromotingIntegration andCooperation,”
UNESCO
Headquarters,
Paris, September
19, 2013.

28

判定
区分

文化的意義
社会 、経済、研究テーマ
及び要旨【200 字以内】
（学堂参画教員）

科研費
細目名

学術的意義

件数

分野名等
地
球
環
境
政
策
論

科研
費細
目
番号

S

判断根拠（第三者による評価結果や客観的指標等）【400 字以内。ただし、「学術的意義」及び「社会、経済、
文化的意義」の双方の意義を有する場合は、800 字以内】

ユネスコ（国際連合教育科学文化機関）が推進しているサ
ステナビリティ・サイエンスの国際的取り組みに向けて、
ユネスコ・国連大学・東京大学サスティナビリティ研究機構が共催した国際シンポジウム「サステナビリティ・サイ
エンス：統合と協働の促進」において、研究成果を基調講演として発表した。

地
球
環
境
政
策
論

環境政策をめぐる熟議型民主的決定・世論調査に関する政治哲学的研究

2

3701

政治学

最近 30 年間に世界各地において種々の熟議型民主的決定・世論調査が実験的に行われてきたが、本研究は、環境政策に関するアジア諸国での取り組みに焦点をあわせた上で、それがもつ政治哲学的な意
義・限界・課題を明らかにしている。

Makoto Usami,“Deliberation,
Expertise andSustainability,”in Kazuhiro Ueta
and Yukio Adachi(eds.),
Transition
Management for
Sustainable
Development,
Tokyo: United
Nations
University Press,
2014, pp. 189–204.

S

判定
区分

「労働市場の転換点と新たな発展段階」
地
球
益
経
済
論

1

3804

経済政
策

労働力が豊富にある中国では、今世紀初頭から労働力不足になってきた。このことは中国経済がいわゆるルイス転換点を超えたことを意味するかどうかについて、中国内外で大きな論争が起きた。本
研究では、ルイスモデルとの考え方に即して中国経済を実証的に分析し、中国経
済は 2002-2004 年頃にルイス転換点を超えたことを示した。
（劉徳強教授）※適宜行を追加してください。

朱炎編『国際金融危機後の中国経済』（勁草書房、2010年）第 4 章、85-115
頁。

29

S

S

本論文は、査読付き英語論文集に収録された。

本研究は日本経団連傘下の２１世紀政策研究所主催の研究プロジェクトの一部として書かれたものである。先行研究の多くは中国経済がまだルイス転換点を超えていな
いと主張しているのに対して、本研究では、中国経済はかなり早い段階からルイス転換点を超えたことを明らかにし、中国経済発展の方向性を転換しなければならないと主張した。先行研究より確たる証拠を提供した意味でこの研究の学術的、社会・経済・文化的意義が高いと考えている。
この研究は日本語で発表されたこと、そして本の一部になっていることから、これまでに必ずしも注目されているとは言い難いが、南・牧野・郝編『中国経済の転換点』（東洋経済新報社、2013）、李・朴「基于刘易斯二元经济理论的东北三省劳动力市场研究」（『经济问题探索』、2012 年第6 期）などで引用されている。また、これまでにこの研究結果を元に日本政策投資銀行設備投資研究所の中国研究会や中国復旦大学中国経済研究中心主催のシンポジウム
で報告したところ、大いに評価され、議論された。復旦大学での報告内容は中国の有力新聞でも紹介された（『文滙報』2014 年 5 月 19 日、「产业升级之中国道路与东亚经验」）

地
球
益
経
済
論

地
球
益
経
済
論

特定領
域研究

2

3

三井
物産
環境
基金
助成

「東アジアの経済発展と環境政策」
東アジアの経済発展は，開発主義に依拠しており，環境政策を経済成長のボト
ルネック解消としてしか強化しなかった
結果，工業化で得られた付加価値は輸出先に流出し，輸出先消費のために環境負荷を増加させる「窮乏型成長」となっていることを明らかにした．
そして環境政策と貿易政策を連動させず，内政不干渉原則を主張しつつ主導権争いに終始したことが，アジア地域での環境保全枠組みの構築を失敗させたことを明らかにした．
（森 晶寿・植田和弘）

1. Mori, A. (ed.),Environmental
Governance for
Sustainable
development: An
East Asian
Perspective,
United Nations
Press, 2013 年 2月，365pp.
2. 森 晶寿（編著），『東アジアの環境政策』，昭和堂，2012 年 10 月，
227pp，「東アジアの持続可能な社会実現の環境
資金メカニズム」
東アジアの環境財政メカニズムを国家
予算依存，国家環境基金での調達，環境
Mori, A., Ekins,
課徴金調達に分類できることを示した上
P., et al (eds.),
で，規模は政治的意思と財源調達方式にThe Green Fiscal
依存することを明らかにした．欧州では，
Mechanism and
炭素税導入の際に他の税制や補助金を一Reform for Low
緒に改革することで，国際競争力及び分
Carbon配影響を緩和したことを再確認した上Development: East
で，東アジアでは分配影響緩和措置の導Asia and Europe,
入の困難から，炭素税導入やエネルギー
Routledge, 2013 年
補助金改革が困難であることを明らかに
10 月，268pp.
した．
（森※適宜行を追加してください。

晶寿・植田和弘）

30

判定
区分

判定
区分

2.に関しては，書評，田崎智宏，「森 晶寿（編）東アジ
アの環境政策」，『廃棄物循環資源学会誌』24（2）: 163, 2013年において，「東アジアの各国が置かれている状況を概観する上で，本書は好著である．
（中略）本書を読むことによって，環境問題が経済発展に伴う形で発生してきたことを再確認するとともに，環境問題が深刻化する中で政治体制等の状況によって環境政策の実施に至らないことがあることを認識し，東アジアの現状を歴史的観点から俯瞰することができる．また，東アジアで環境レジームが形成されない理由として日本政府の影響が増大することへの警戒感があるなど，他国の視点に新たな気づきができる方もいるだろう」と評価されている．

1)

持
続
的
農
村
開
発
論

1

7501

地域環
境工
学・計画
学

東京電力福島第一原子力発電所事故後による放射性物質の除染とその影響に関す
る計画論的検討（橋本禅）
東京電力福島第一原子力発電所事故にともなう放射性物質による汚染について，除染費用構造の分析を通じて除染方法の選択が総費用を大きく左右することを示した。また，放射性物質により汚染された地域の大部分を占める農村を対象に，除染実施の遅れや除染効果の限界が持つ農村復興への潜在的な影響を課題として整理すると共に，これら課題への対応策を提案した。
〔橋本准教授〕

TetsuoYasutaka,
Yumi
Iwasaki,Shizuka
Hashimoto,
WataruNaito, Kyoko
Ono, Atsuo
Kishimoto,
Kikuo
Yoshida,MichioMurakami,
Isao
Kawaguchi,
Toshihiro
Oka, Junko
Nakanishi(2013) A
GIS-based
evaluationof the effectofdecontaminat
ion oneffective
doses due tolong-term
external
exposures inFukushima,
Chemosphere,93(6),1222-1
229.

2)
橋本禅，有田博之，
保高徹生，岩崎有美：放射性物質に起因する避難生活の※適宜行を追加してください。

31

S

SS

東京電力福島第一原子力発電所事故は，福島県双葉町を中心として放射性物質による深刻な汚染を引き起こした。本
研究では，福島県東部地域を対象として，放射性物質の除染費用や除染の農業農村への影響を分析し，効果的な除染や地域復興に資する情報を提供した。業績１では，除染特別地域だけで除染費用が 1 兆円超と見積もられる，その六割以上を汚染土壌の保管費用が占める可能性があることを指摘した。成果は英文誌 Chemosphere（Impact Factor:
3.499）に掲載されている。業績 2 では，国が示す除染方
針や除染効果の限界が，とりわけ農村地域の除染の遅れや遅延をもたらし，避難生活の長期化と帰還率の低下を引き起こす可能性を示した。業績 2 は，その社会・政策的な意義が評価され，農業農村工学会から 2014 年度優秀論文賞が授与された長期化による福島
県農村地域への潜在的影響，農業農村
工学論文集，284，
39-48，2013.

水銀及び水銀廃棄物の適正管理に関する
研究
資
源
循
環
科
学
論

1

1501

環境技
術・負荷
低減

水俣条約が昨年採択され、水銀の国際的な削減プログラムが本格的に実施されつつある。循環利用しつつも最終的に余剰となる水銀の安定化処理技術の開発を中心に、管理枠組みを提案することを目的に研究を行った。余剰水銀を推計し、水銀安定化技術を確立し、余剰水銀の技術
的適正管理手法を提示した。
（高岡教授、大下准教授）※適宜行を追加してください。

①Fukuda, N. etal., Stabilizing
conditions ofmetal mercury inmercury
sulfurization
using a planetaryball mill, J.

Hazardous
Materials, 276,433-441, 2014
②Takaoka M.,
Mercury andmercury
containing waste
management inJapan, The 8thInternational
Conf. on Waste
Management andTechnology,
Shanghai, China,
23-25 Oct, 2013
③高岡昌輝、水銀に係る廃棄物と処理対策の現状と課題、
環境技術、42(10)、606-612、2013

32

S

SS

学術的には、研究成果①について環境工学の分野で国際的なインパクトの高い Journal of Hazardous Materials 誌（IF=4.331）に掲載された。また、研究成果②については、国際学会の招待講演かつ Excellent papers award を受賞したことから、学術的に本研究は高く評価されている。また、③については環境技術学会から依頼を受け、解説をまとめたものである。その他、本研究に関連して廃棄物資源循環学会、石炭・炭素資源利用技術第 148 委員会などから依頼講演を行っている。
また、社会的には本研究成果は環境省を中心に進めている「水銀に関する水俣条約」の担保措置のための骨子案に使用され、今後の水銀廃棄物の適正管理のための科学的根拠となっている。将来的には水銀廃棄物の適正管理のためのガイドラインなどにも利用される予定である。この研究成果が評価され、代表研究者の高岡は、環境省の中央環境審議会の臨時委員を務めている。本研究は、このように社会的な注目度が高いことから、2013 年 11 月 17 日には NHKのクローズアップ現代に取り上げられ、本研究が紹介された。
以上より、学術的、及び社会的意義が高いと判断した。

下水汚泥の焼却廃熱を利用した発電シス
テムに関する研究

資
源
循
環
科
学
論

2

5706

土木環
境シス
テム

従来では、バイオガス利用と固形燃料化のみに留まっていた下水汚泥のエネル
ギー利用方法について、脱水汚泥低含水化技術、エネルギー回収技術、エネルギ
ー変換技術を組み合わせた焼却廃熱による発電システムを実証した。実規模の実証実験とシステム解析により、本システ
ムの安定運転と、温室効果ガス排出量、ランニングコストの面からの優位性を明らかにした。
（高岡教授、大下准教授、藤森助教）

都市ごみ焼却飛灰中鉛の挙動がダイオキ
シン類生成に与える影響
資
源
循
環
科
学
論

3

1504

環境リ
スク制
御・評価

本研究は、都市ごみ焼却飛灰中の鉛がダ
イオキシン類等の生成に与える影響を評価したものである。放射光施設を利用した化学形態分析および定量的実験アプローチにより、鉛の化学形態および触媒金属との共存効果によるダイオキシン類生成機構への影響を示すことに成功した。
（高岡教授、藤森助教）※適宜行を追加してください。

①Atsumi, Y. et
al. Power
generation systemwith sewage sludge
incineration,
ECSM 2014 – 4thEuropeanConference on
Sludge Management
Izmir, Turkey,
26&27 May 2014
②Mizuno, T. etal., BIOMASS POWER
SYSTEM WITH SEWAGESLUDGEINCINERATION, 9th
IWA International
Symposium on Waste
Management
Problems in
Agro-Industries,
24-26, Nov. 2014
①Fujimori, T.;
Tanino, Y.;
Takaoka, M.
"Thermochemical
Behavior of Lead
AdjustingFormation of
ChlorinatedAromatics in MSW
Fly Ash"Environmental
Science &Technology 47 (5),pp.2169-2176,
2013.
②Fujimori, T.;
Takaoka, M.
"Chlorination of

33

-

S

S

本研究は、京都大学の本分野の教員と、和歌山市、西原環
境株式会社、日本下水道事業団、株式会社タクマの研究共同体で実施されたものであり、国土交通省の BDASH プロジ
ェクトに採択され進められたものである。採択にあたっては新聞等での報道もなされ（京都新聞 2013, 5/23, 24 面）、実証設備は浜松市、札幌市からなど、視察があった。
研究成果①、②および平成 25 年度に作成された報告書は、
和歌山市中央下水処理場に設置された、実規模の下水汚泥焼却廃熱発電システムでの実証試験結果をまとめたものであり、国土交通省国土技術政策総合研究所の事後評価では、自燃運転や定格発電量の達成など当初目的に対し一定の成果が得られたと評価された。今後、本システムについてはマニュアル化がなされ、技術の普及が行われる予定である。

研究成果①は、本研究成果を発表した査読付き英語論文である。環境研究の分野で最も Total Citation が多く、国際 的 な イ ン パ ク ト の 高 い Environmental Science &Technology 誌（IF=5.481）に掲載された。レフェリーからは「興味深い研究である」、「分野に対する新規性を認める」、「広範囲の関心が期待される」等の評価を受けた。本
研究成果は、国内の主要放射光施設である Photon Factory
および SPring-8 からの招待で、ハイライト論文として選出された（②、③）。このハイライト論文選出は、全ての科学領域を含む年間施設利用者の内、特に優れた成果に対して行われるものである。また、ハイライトへの 2 施設からの選出は稀である。以上より、学術的意義があると判断した。

Carbon during
Thermochemical
Behavior of Leadby Using X-ray
Absorption
Spectroscopy"

Photon Factory
Activity Report
2012 Part A:
Highlights andFacility Report30, pp.42-43,
2014.
③Fujimori, T.;
Takaoka, M.
"Thermochemical
Behavior of Lead
during Formationof ChlorinatedAromatics by Using
X-ray Absorption
Spectroscopy"

SPring-8 Research
Frontiers 2013,
衛星画像を利用したユーラシアにおける都市遺跡・歴史的都市の立地とプランの
類型化
人
間
環
境
共
生
論

1

3401

人文地
理学

衛星画像や地形データを利用して，ユーラシア地域における歴史的都市（遺跡も含む）の立地とプランについて，その類型化を試みた。明らかにされた類型は，地域固有の文化と関連づけられ，さらに文化の交流・伝播の考察対象ともされた。
具体的な類型として，中国を中心とする
東アジア型都市プラン，ヘレニズム・ローマ期に行われたヒッポダモス式の都市
プラン，中央アジア・西アジアに特徴的な集落立地などがある。

※適宜行を追加してください。

pp.102-103, 2014.
小方登「古代都市セ
レウキア・ピエリアの立地と形態 ―衛星画像と現地調査を通して ― 」（『地域と環境』第12 号 ， 2012 年 ，77-88 頁）
小方登「衛星画像で見るサマルカンド
地域の遺跡」（宇野隆夫，ベルディムロ
ドフ・アムリディン編『ダブシア城 ―

34

S

S

衛星画像を利用して歴史的都市の立地とプランについて，
その類型化を行うという研究分野・手法は，小方が千田稔・相馬秀廣らと開拓してきたものである。小方は，1990
年代半ばに公開された米国偵察衛星写真（CORONA 衛星写真）の有用性にいち早く着目し，渤海国（８〜９世紀に中国東北地方に存在した王国）の都城プラン復原を試み，従来にない知見を発表した。本研究においても，西アジア（トルコ）や中央アジア（ウズベキスタン）において，それぞれの地域文化を反映した歴史的都市のあり方について考察した。具体的には，トルコにあるヘレニズム時代の都市について城壁の配置を明らかにし，またウズベキスタンのテパ（集落遺構）の分布と形態について知見を発表した。
これらの手法・成果は従来の地理学においても，また他分野においても見られない斬新なものなので，考古学や東洋史など分野をまたいだ科研プロジェクトの一翼を担っ

〔小方

登教授〕

ている。
本研究はユーラシア各地域の文化的独自性と文化交流の双方に関連するものである。西アジア・中央アジアなど
では歴史的・文化的背景の違いから諸集団間の摩擦・対立が伝えられているが，本研究は文化的相互理解と文化交流を促進する点で，社会・文化的意義が顕著であるといえる。
成果の一部は以下の招待講演でも披露された。

中央アジア・シルク
ロードにおけるソ
グド都市の調査―』，真陽社，2013
年，291-299 頁）

小方登「基于衛星図像的欧亜大陸古城立地与形制研究」（復旦大学歴史地理研究中心 「“城市・空間・文化”国際学術研討会」2012 年 10 月 21 日：復旦大学）
都市の日常をめぐるルポルタージュ的作品に関する研究

人
間
環
境
共
生
論

環
境
マ
｜
ケ
テ
ィ
ン
グ
論

2

1

3103

2201

ヨーロ
ッパ文
学

社会シ
ステム
工学・安
全シス
テム

最近二十年ほどのフランス文学を特徴づける潮流のひとつとして、都市生活の中でふだん着目されることのない「日常」に着目し記録しようとする、一群のルポ
ルタージュ的作品がある。マスペロの『ロワシー・エクスプレスの乗客』、ボンの『鉄の風景』、ヴァセによる『白書』などである。本研究では、これらの著者たちが風景をいかに記録しているかを具体的な記述に即して論じ、それを通じた現代社会
批判の射程について考察した。
（塩塚秀一
郎准教授）
パブリック・リスクコミュニケーションの評価手法の開発
福島第一原発事故をはじめとして、環境や生活に関わる安全・安心の確保が求められる中、一般市民に向けたリスクコミュニケーションのあり方を問われている。本研究は、従来の心理学的・経験則的に行われてきたリスクコミュニケーシ
ョン研究を、ゲーム論的理論研究と計量経済学的実証研究に置き換えて科学ならしめることを目標に行ってきた研究の一環であり、主に福島原発事故以来の食品※適宜行を追加してください。

塩塚秀一郎、「日常と破壊：現代フラン
ス文学における都市への視線をめぐ
る実験」、
『エコクリ
ティシズムガイドブック』、勉誠出版、
70 〜 87 ペ ー ジ 、2014 年B(1)吉野章「福島原
子力発電所事故に伴う野菜の“風評”
被害額の推計－東京都中央卸売市場
2011 年 3 月～2012
判定
年 2 月－」『環境経区分
済・政策研究』
Vol.6,
No.1,
2013.3，pp.29-40.
(2) 宇 山 満 ・ 吉 野章・北野慎一「迷惑

35

B

判定
区分

左記の論文は、文学・環境学会の記念出版に応募し、編集委員会の査読を通過して採択されたものであるため、一定の水準に達していると言える。

(1)の推計結果については、環境経済政策学会、日本地域学会などで、先行研究または推定結果が規定値として使用されている。また、この成果に対してテレビや新聞の取材なども受けた。
（フジテレビ 2012 年、NHK2013 年、京都新聞 2012 年、2013 年）

「風評」被害についてその原因と影響の分析を行った。
（吉野章准教授）

施設建設において何が住民を反対運動に走らせるのか？－仮想的アン
ケート調査に基づ
く計量分析－」『生駒経済論叢』11-1，
2013, pp.155-166(3)吉野章・大南絢
一「食品の放射性物
質汚染に関わる消費者の情報収集活動の現状－首都圏と関西圏におけるアンケート調査に基づいて」『環境情報科学学術研究論
文集』No.27，2013，
pp.221-226

環
境
学
的
ア
ジ
ア
経
済
史
論

グローバル化時代のアジア・ネットワー
ク地域社会変容：ジャワ海港都市を事例
として

1

3101

史学一
般

①帝国と商人ネッ
トワーク,社会経済
本研究は 17 世紀以降のグローバリゼーシ 史学の課題と展望,
ョンの進展がローカルな地域社会に与え 社会経済史学会編,た影響（具体的には東南アジアのジャワ 有 斐 閣 ,276-292
島における 3 つの海港都市を事例として） 頁,
を長期的かつ実証的に考察するものであ 2012 年
る。
（籠谷 直人教授）※適宜行を追加してください。

36

判定
区分

判定
区分

同研究の一環として 2013 年 4 月 3 日京都大学人文科学研究所にて国際ワークショップ Jakarta’s Past: Space,
Ethnicity and Urban Developmentを開催した。ここでは、アジア植民地都市史にかんする最近の研究について、ジャカルタ（バタヴィア）を事例に、植民地市史の諸問題を検討した。

環
境
学
的
ア
ジ
ア
経
済
史
論

熱帯圏における日本人社会形成についての経済史的研究

2

3607

経済史

本研究は、熱帯地域を拠点とした華僑・華人のネットワークとそれに依存して経済活動を展開した日本人実業家を通して、「熱帯」圏にとける生存持続戦略に考察を加えることにある。
（籠谷 直人教授）①堤林數衛關係文
書選輯 / 鍾淑敏,
籠 谷 直 人 主 編
2014.2
中央研究院臺灣史
研究所

判定
区分

判定
区分

「堤林數衛關係文書選輯」は、1909 年から 1928 年までのジャワにおける日本人社会の経済活動と華僑・華人のつながりをうかがえる一級の史料である。上記資料の発行を受けて 2015 年 8 月に
山形県新庄市にてシンポジウムを新庄市と共催にて開催することが内定している。

アジアの都市における気候変動と災害軽減に関する研究
環
境
コ
ミ
ュ
ニ
ケ
｜
シ
ョ
ン
論

環
境
コ
ミ
ュ
ニ
ケ
｜
シ
ョ
ン
論

1

2

2201

2201

社会シ
ステム
工学・安
全シス
テム

社会シ
ステム
工学・安
全シス
テム

都市のリスクは年々増加傾向にあり、特にアジアにおいては特に顕著である。
リスク軽減アプローチはレジリエンス（復元力）に焦点を当てることになってきている。本研究では、レジリエンスの評価ツールとして、気候変動及び災害からの復元力に関する指標を開発した。この指標は、5 つの要素、25 の指数及び 125の項目で構成されており、5 つの要素は、物理的条件、社会的、経済、組織関連、
自然となっている。
〔ショウ・ラジブ教授〕
東日本大震災の復興：学校を中心とした災害に強いまちづくりに関する研究
東日本大震災の復興が進む中、学校を中心とした災害に強いまちづくりの重要性が認識されている。公共施設として学校が地域とのコミュニケーションの役割
をどのように果たすのか、その課題を抽出・整理し、今後の復興並びに防災対策へ適応を本研究では目的としている。また、今後の防災教育の改善のため、校長に対する時系列による（直後、3 日後、3週間後、3 か月後）対応、防災教育内容、※適宜行を追加してください。

Shaw R. and Sharma
A. (2011): Climate
and disaster
resilience incities, Emerald
Publisher, UK, 287
pages

開発したツールの名称は、CDRI（Climate and Disaster
Resilience Index）である。このツールは、アジア太平洋地域の 36 都市に適用された。評価結果を基に、詳細な行動計画が 10 都市で策定された。また、8 都市においては、部長や局長レベルの行政官と協働し、能力開発プログラムを策定した。CDRI の継続した活用により、都市のリスクが軽減されることを想定しており、本研究では、参加型によるリスクのモニタリングとリスク軽減対策実施のサイ
クルでのアプローチを提案している。ツールの開発のみならず、現場での行動計画策定、能力開発プログラムの作成
は、研究成果のレジリエンス向上への寄与と言える。

Shaw R. andTakeuchi Y.
(2012): East Japan
Earthquake andTsunami:Evacuation,
Communication,
Education andVoluntarism,
Research
Publisher, 280

気仙沼市では、10 年以上にわたり、国連大学の持続的発展のための教育（ESD）の地域拠点としてユネスコスクールを活用し、ESD に取り組んできた。教育委員会のデー
タを基に、防災拠点としての学校および教職員の役割、学校再開、教育復興のための課題や戦略等を災害時の学校と地域の連携から明らかにし、今後の防災教育の改善のポイ
ントや教育を抽出している。そして、最終的に、ESD を通して育成される能力や資質が災害時の危機管理や避難行
動、避難所運営等にどのように機能したのか、また、復興のプロセスにおいても ESD が基本理念としてどのように貢献するかについて、ESD と防災教育、復興教育との相乗的な作用について、地域の防災や復興に寄与するのかを、データから明らかにしている。記載の成果及びその他の研

37

判定
区分

S

究の成果を基に、気仙沼市では教育委員会を中心に、ESDをベースとした防災教育プログラムの開発をしており、本研究が実務の分野に大いに寄与した。

防災知識に関するヒアリングを実施した。
〔ショウ・ラジブ教授〕

環
境
コ
ミ
ュ
ニ
ケ
｜
シ
ョ
ン
論

生態系を活用した適応策に関する研究

3

2201

社会シ
ステム
工学・安
全シス
テム

本研究は、生態系を活用した適応策を
防災戦略の中に取り込むことの重要性を議論したものである。2004 年に大規模な台風が直撃したフィリピン・インファン
タ市および 2008 年にサイクロンが直撃したインド・西ベンガル州スンダルバン地域において、文献調査、フィールド調査
およびアンケート調査を基に、防災力向上を目指す制度枠組みを提案した。
〔ショウ・ラジブ教授〕※適宜行を追加してください。

Uy N. and Shaw R.
(2012):
Ecosystem-based
Adaptation,
Emerald
Publisher, UK, 273

38

判定
区分

判定
区分

「エコロジー」、
「基盤」、
「経済」、
「社会」、
「組織」の５つの要素、25 の指数及び 125 の項目を基に、生態系の適応力を計る生態系適応指数という手法を開発した。同手法
をインファンタ市の６つの生態系（山岳、河川、都市、農地、河口および沿岸）において参加型手法で適応すること
で、生態系の特性評価及び適応レベルを把握した。生態系
適応指数は、防災力向上を必要とする生態系や村落、また、
具体的にどの側面を強化するべきかを判別することを可能とするため、地方での防災力を包括的に測定する有効な手段であることを示した。
フィリピンで実施した同手法をインドのスンダルバン
地域でも適用し、沿岸地域コミュニティとマングローブ生
態系の関係性を明らかにした。さらに、効果的な学校での環境教育のコミュニティ参加型プログラムを提案し、スン
ダルバン地域の小学校で、マングローブを中心とした、参加型環境教育プログラムを実施した。

コ
ミ
ュ
ニ
テ
ィ
開
発
論

コ
ミ
ュ
ニ
テ
ィ
開
発
論

①Neef, Andreas, K.
Mizuno, I.
Pakakrong M.
Williams, and F.
本研究では、従来研究対象とされること Rwezimula,の少なかった、開発途上国における地場 Community-Based
農産物の加工と小規模フェアトレードに Microtrade in
よる貧困削減について、タイとタンザニ Support ofアでの実践事例を検証し、農家の生計向 Small-Scale
上と地域振興への寄与メカニズムと制度 Farmers in Thailand
設計・実施における課題を明らかにした。 and Tanzania The（Andreas Neef 特定教授，水野啓 特定 Law and Development
Review, 5 (1),准教授）
pp.79-100, 2012
J. Singer, H.
Hoang, and C.
Ochiai, in press.
Post-displacement
community
resilience:
Considering thecontribution of
Research on dam-induced displacement
indigenous skills
and community resilienceand cultural
capital among
This research sought to assess theethnic minority
impacts of dam-forced relocation on
ethnic minority villages in Vietnam, in Vietnamese. Asia
Pacific Viewpoint.
order to understand the factors
J. Singer, TH Phamcontributing to post-resettlement
community resilience and to explore the and H. Hoang(2014). Broadeningrole of internal and external
stakeholder
stakeholders in resettlement.
participation to
improve outcomesfor dam-forced
resettlement in
Vietnam. Water
Resources and Rural
Development. DOI:
マイクロトレードによる生計向上に関す
る研究

1

2

7501

2002

地域環
境工
学・計画
学

民族性
に着目
したダ
ム開発
による
村落移
転の影
響とレ
ジリエ
ンス評
価

※適宜行を追加してください。

39

判
定
区
分

S

判
定
区
分

判
定
区
分

本研究は、米国シアトルで 2011 年 12 月に開催された Law
and Development Institute Conference において報告し、その学術的意義とアクションリサーチとしての社会的意義を高く評価され、同学会の学術誌（左記成果①）に掲載
されるとともに、2013 年には Routledge から出版された
書籍“Microtrade: A New System of International Tradewith Volunteerism Towards Poverty Elimination”の 1章として収録された。

This research is unique in considering thecontribution of non-economic factors such as socialand cultural capital and indigenous knowledge infostering community resilience after forced
resettlement. It also provides an innovative analysisof the roles that can be played by multiple
stakeholders, including the hydropower authority,
local government, reservoir management board,international financial institutions andnon-governmental organizations in developing
countries. The results will enable governments andresettlement planners to identify optimal approaches
for implementation of resettlement action plans that
include high levels of participation by affected
populations .

10.1016/j.wrr.2014.07.00

コ
ミ
ュ
ニ
テ
ィ
開
発
論

コ
ミ
ュ
ニ
テ
ィ
開
発
論

3

4

7501

Indonesia’sTransmigration
Program:Intergenerational
impacts
andcommunityresilie
nce
Pondering theright
toreturn
… and
the
right
not to:Fukushimaevacuees inOngoing mixed qualitative andquantitative research examining
transmigrant communities in Sumatra,Indonesia to enhance knowledge
concerning long-term adaptation andlivelihood strategies, community
resilience and intergenerational
impacts of this officially sponsoredinternal migration scheme.

Have conducted
exploratory
research during
field visits to
Sumatra; now
applying foradditional JSPS
funding. Journal
articles planned.

Ongoing research examining evacuees
from the Fukushima nuclear disaster.
The focus is on household responses todisplacement and implications ofgovernment policies on return andcommunity redevelopment.

J. Singer and W.
Bird (planned for2015). Chapter in
S. Price and J.
Singer (Eds.),
GlobalImplications ofDevelopment,
Disasters andClimate Change:
Responses to
Displacement from
Asia Pacific.

※適宜行を追加してください。

40

－

－

判
定
区
分

Will contribute greater understanding of the long-term
implications of government-sponsored migration
schemes for environmental sustainability, regional
development, livelihoods, local integration andcommunity resilience. By focusing on long-establishedcommunities with a multidisciplinary approach theresearchers can provide an intergenerational
understanding of individual and community adaptation,
filling a current void in the literature.

判
定
区
分

This research applies Cernea’s Impoverishment Risks
and Reconstruction Framework to analyze whether therisks traditionally accruing to resettlement of mainly
marginalized residents of developing countries also
threaten displaced educated, middle class residents ofindustrialized democracies. The research is expected
to provide new insights into the profound individualand community implications of displacement after anuclear disaster.

limboOxford, UK:
Routledge
Publishers.

ペルフルオロ化合物類の挙動と効率的処理方法に関する研究
環
境
調
和
型
産
業
論

1

5706

土木環
境シス
テム

本研究は発がん性が強く疑われる難分解性有機化合物であるペルフルオロ化合物
類について、前駆物質を含めた挙動を水環境において明らかにした。加えて大気への放出、降雨による水環境への移動、前駆物質からの生成について、その移動経路の一部を示した。さらに、イオン交
換樹脂による吸着処理の有効性を示すとともに、吸着剤の再生方法、繰返し利用の有効性を示した。
（藤井滋穂教授、田中周平准教授、原田
英典助教）※適宜行を追加してください。

①鈴木裕識, 田中周平, 藤井滋穂,Chinagarn
Kunacheva, 林益啓,
齋藤憲光, 下水処理
場生物処理工程におけるペルフルオロオ
クタン酸の活性汚泥への吸着挙動および
生成ポテンシャルの検討, 環境工学研究
論文集, Vol.68, p.
Ⅲ-333～Ⅲ-340,
2012②Jira KONGPRAN,
Shuhei TANAKA,
Shigeo FUJII, Yuji
SUZUKI, Norihiro
SAKUI, andNorimitsu SAITO,
Wet Deposition andPhoto-degradationof Perfluoroalkyl
Carboxylates andFluorotelomer
Alcohols:
Distribution
Pathways Air to
Water Environment,
Journal of Water

41

S

S

【学術的意義】①はペルフルオロ化合物類の生成ポテンシャルという概念を提案し下水処理工程における挙動を示した論文である。②は大気に排出された前駆物質が降雨を通じて水環境に移動し、光分解などを通じてペルフルオロ化合物類として水環境中に残留する経路を示した論文であり、関連口頭
発 表 は OTTO HUTZINGER STUDENT PRESENTATION AWARDDIOXIN 2013 を受賞した。③は排出源対策として吸着処理を検討し対象物質を効率的に吸着するイオン交換樹脂を見出すとともに、その再生方法を示した論文である。また
関連口頭発表により、3 件の優秀発表賞（第 34 回京都大学環境衛生工学研究会優秀ポスター賞, Award for Best
Poster -Third Prize-, 第 14 回環境技術学会研究発表大会優秀プレゼンテーション賞）を受賞するなど、評価を受けている。
【社会、経済、文化的意義】「ペルフルオロ化合物類の挙動と効率的処理方法に関する研究」は、従来の処理方法よりも効率的であると評価され、ペルフルオロ化合物類を主な生産品とする化学工場の廃水処理関係者に注目されている。その結果、2013 年にペルフルオロオクタンスルホン酸を対象とする工場に実規模の処理装置として導入された。さらに、ペルフルオロ
ヘキサン酸を対象とする工場への廃水処理装置の設計のための実験が行われており、一般市民の健康リスク低減に大きく寄与している。

水生植物群落の機能と植生評価手法に関
する研究
環
境
調
和
型
産
業
論

2

5706

土木環
境シス
テム

本研究では湖岸の水生植物群落の多様性を評価するための定量的調査を実施した
結果、貴重種、外来種を含む 383 種の植生分布を示した。さらに多様度指数における種の存在比率を導出するための解析方法を開発し、琵琶湖沿岸のヨシ植栽事
業を定量的に評価した。その結果、地盤高が連続的に変化する群落では、水平に造成された群落よりも多くの種が存在することなどが示された。（藤井滋穂教授、
田中周平准教授、原田英典助教）※適宜行を追加してください。

and Environment
Technology, (inpress), 2014
③Pattarawan
Chularueangaksorn,
Shuhei Tanaka,
Shigeo Fujii,
Chinagarn
Kunacheva,
Regeneration andReusability ofAnion Exchange
Resin Used in
Perfluorooctane
Sulfonate Removal
by BatchExperiments,
Journal of Applied
Polymer Science,
Vol.130(2), p.884～890, 2013
①山﨑永文, 田中周平, 藤井滋穂, 池田大介, 國政瑛大,阿部翔太, 西川博章, 単独測位携帯型
GPS 植生調査法による琵琶湖沿岸域の外来種の侵入現況と抽水植物群落の連続性評価手法の検討, 環
境工学研究論文集,
Vol.47, p.441 ～
449, 2010②水谷沙織, 田中周平, 藤井滋穂, 山崎
永文, 池田大介, 國政瑛大, 鎌田正篤,
Jorge Garcia, 伊藤依子, 西川博章, 多

42

S

S

【学術的意義】①は単独測位携帯型 GPS 装置を駆使した植生調査方法を提案し、琵琶湖岸の抽水植物群落における外来植物の侵入現況を示した論文である。②は多様度指数における種の存在比率を導出する調査・解析法を提案した論文であり、植物群落内の多様さを定量的に示し、多様度指数を適用することで、従来よりも正確に種の多様性を評価した。③では Shannon 指数などの多様度指数による評価では、在来種と既存の生態系を脅かす恐れのある外来種が区別されていない点に着目し、絶滅の恐れのある植物の評価を高くし、外来種の評価を低くする新たな植生評価手法を提案した。関連口頭発表により、6 件の優秀発表賞（第 44回年会優秀発表賞（クリタ賞）, 第 45 回日本水環境学会
年会学生発表特別賞（ライオン特別賞）, 第 46 回日本水環境学会年会優秀発表賞（クリタ賞）, 第 34 回京都大学
環境衛生工学研究会研究奨励賞, 第 12 回環境技術学会研究発表大会優秀プレゼンテーション賞, 第 47 回日本水環境学会年会優秀発表賞（クリタ賞））を得るなど評価を受けている。また、これらの研究等が評価され、田中准教授
が第 15 回尾瀬奨励賞、第 7 回日本水環境学会関西水環境

環
境
調
和
型
産
業
論

3

5706

土木環
境シス
テム

様度指数における種の存在比率導出手順の提案と抽水植物群
落の種多様性評価への適用, 環境工学研
究 論 文 集 ,Vol.67(7), Ⅲ -107
～Ⅲ-115, 2011
③水谷沙織, 田中周平, 藤井滋穂, 山﨑
永文, 池田大介, 國政瑛大, 鎌田正篤,
西川博章, 種の重みづけによる抽水植物
群落の植生評価手法の提案と琵琶湖岸ヨシ植栽事業の評価,
環境工学研究論文
集, Vol.68, Ⅲ-617～Ⅲ-625, 2012①藤井滋穂, 原田英典, Nguyen PhamHong Lien, 木本祐
アジア途上国の水衛生環境改善制約条件
一, Pham Huongの類型化および改善シナリオ作成
Giang, 駒井俊也,
Binaya Pasakhara,
水衛生環境改善はアジア諸都市におけるChinagarn
最重要の課題の一つであるが，地域特有
Kunacheva, 田中周の制約条件が原因で，処理システムが適
平 (2011) 途上国に切に機能・普及しない例は少なくない。
おける水環境衛生問本研究では，徹底したフィールド調査に
題制約条件の抽出の基づき，地域ごとの特色を適切に把握でためのアジア途上国
きる制約条件の類型化を実施した。さら９都市比較研究，第に，地域性に応じたシステムの評価を行
48 回環境工学研究
う基礎として，独自の水利用、排水管理フォーラム講演集,
および水環境間の水・汚濁物フローを定
11 月 25 日-27 日，名
量的に把握する手法を開発した。
（藤井滋
古屋，24-26.
穂教授、田中周平准教授、原田英典助教）②原田英典, 足立匡, 藤井滋穂,Nguyen Pham Hong

※適宜行を追加してください。

43

奨励賞を受賞している。
【社会、経済、文化的意義】
尾瀬賞は「湿原の保全」に関して行われた優れた学術研究を顕彰することにより、この分野の学術的・学際的研究の伸展を図ること、及び環境保全に関する関心を高めることを目的としており、2012 年 7 月 6 日の上毛新聞に田中准教授の「琵琶湖岸水生植物群落の植生構造分析とその保全・再生に関する研究」が紹介されるなど、社会的にも評価されている。

SS【学術的意義】①は，アジア 9 都市の水衛生環境改善上の制約条件を系統的に分類・比較したものであり，開発途上国における水衛
生環境改善を行う上で必須ともいえる情報をはじめて横断的にまとめたものである。その成果により，土木学会第48 回環境工学研究フォーラム環境技術・プロジェクト賞を受賞している。②は，水衛生改善方策を評価するための基礎として，フィールド調査に基づくデータの集積によりデータの限られた途上国都市において物質収支を把握する方法を開発・適用したものである。その成果により，土木学会第 47 回環境工学研究フォーラム論文賞を受賞している。③は，水衛生改善の具体的な方策である腐敗槽管理改善の効果を定量的に評価したものであり，開発途上国における腐敗槽の管理改善が下水道を補完する有効な衛生改善方策になりうることを示した。上記 2 件の受賞の他，
国際会議 2 件を含めた下記 5 件の受賞を合わせ，計 7 件の受賞を受けている。
（環境技術学会第 14 回研究発表会発表
賞；Outstanding Presentation Award, JSPS Asian Core
Program, 2013；Best Poster Award, 第 4 回国際水協会アジア太平洋会議；第 11 回 環境技術学会第 11 回研究発表

性能評価に基づいた地盤環境保全修復技術に関する研究
社
会
基
盤
親
和
技
術
論

1

5703

地盤
工学

本研究は，地盤中や廃棄物処分場に存在す
る有害物質を対象とし，地盤工学の観点か
ら低環境負荷の対応技術の実現を図ったものである。本研究を通じ，地盤特性や物
理化学作用に加え生物学の知見等を活用
し，複雑な地盤中での物質挙動を明らかにするとともに，粘土鉱物の高い遮水性能や緩衝作用を用いた対策技術を提案し，地盤環境汚染の拡散防止と適正管理を実現した。
（勝見教授，乾准教授，高井助教）※適宜行を追加してください。

Lien, Huynh Trung
Hai (2010) ハノイ
市における汚水管
理・農業・畜産に注目したリンフロー分
析, 環境工学研究論
文集, 47, 465-474.
③Harada, H.,
Matsui, S., Dong,
N. T. and Shimizu,
Y. (2010)
Incremental
Sanitation
Improvement
Strategy:
Comparison of
Options for Hanoi,
Vietnam, Water
Science andTechnology,62(10), 2225-2234.

会発表賞；第 33 回京都大学環境衛生工学研究会シンポジ
ウム優秀ポスター賞）①高井敦史・乾徹・
勝見武・嘉門雅史・
荒木進：ソイルベン
トナイト連続遮水壁の遮水性能に及ぼす影響因子，土木学会
論文集 C，Vol.68，
No.1，pp.1-14，2012
年②Flores, G.,
Katsumi, T., Inui,T., and Kamon, M.: A
simplified image
analysis method tostudy LNAPL
migration in porous①は粘土鉱物のベントナイトと原位置土とを混合したソイルベントナイトの遮水性能を実験的に評価したもので，
平成 24 年度の(公社)土木学会の論文奨励賞を受賞した。
②は簡便な画像解析手法を開発し，地盤中での非水溶性物
質の挙動の可視化に成功したものであり，平成 24 年度の(公社)地盤工学会の論文賞（英文部門）を受賞した。さらに③は粘土ライナーの重金属緩衝能や収着に寄与する化学的相互作用を明らかにしたものであり，2011 年度の国際ジオシンセティックス学会日本支部の JC-IGS 論文賞を受賞した。これらの論文はそれぞれ個別技術に関する内容であるが，これらを総括した本研究テーマは「地盤環境の保全・管理・修復に不可欠であり，その研究手法は環境負荷の少ない社会基盤整備に大きく寄与する」と認められ，勝見教授に第 8 回日本学術振興会賞が授与された。

44【社会、経済、文化的意義】
本研究で対象としているアジア諸国の水衛生環境問題は当地の社会的課題である。多くの公金が投資されている
中，システムが効果的に機能せずに水衛生環境改善が進まない現状，より効果的な改善を実現するための基盤情報の整理および評価方策の構築を行う本研究は，アジア諸国の社会的課題の解決に寄与するものである。

SS－

東日本大震災で発生した災害廃棄物の処
理過程で発生する分別土砂の特性評価とその戦略的利用に関する研究
社
会
基
盤
親
和
技
術
論

2

5703

地盤
工学

本研究は，東日本大震災で発生した災害廃棄物の処理過程で排出される分別土砂及び津波堆積物の材料特性を明らかにし，地盤材料として積極的な有効利用を実現したものである。分別土砂には解体家屋や防潮林起源の細かい木片が混入しており従来の知見では利用可能性が判断できなかったが，本研究では現地で採取した分別土
砂の特性を網羅的に評価し，地盤材料としての適切な利用を推し進め，最終処分量の低減に大きく貢献した。
（勝見教授，乾准教授，高井助教）※適宜行を追加してください。

media, Soils andFoundations, JGS,
Vol.51, No.5,
pp.835-847, 2011 年③Naka, A., Li, Z.,
Inui, T., Katsumi,T., and Mogami, H.:
Heavy metals
retention ingeosynthetic clay
liners and its
potential role inacid rock drainage
treatment,
Geosynthetics
Engineering
Journal, Vol.25,
pp.233-240, 2010 年①大河原正文・大塚義一・阪本廣行・高井敦
史・今西 肇・遠藤和人・大嶺 聖・風間基
樹・加藤雅彦・小竹
望・珠玖隆行・鈴木弘
明・中川雅夫・中野正樹・西村伸一・藤川拓朗・松山祐介・山中稔・勝見 武：災害廃棄物処理過程で発生する分別土砂の特性評
価，第 10 回環境地盤工
学シンポジウム発表論
文集，地盤工学会，
pp.355-360，2013 年②乾 徹・小峯秀雄・
大野博之・風間基樹・
大河原正文・門間聖
子：東日本大震災で発生した災害廃棄物とその課題，地盤工学会誌，
Vol.61，No.2，pp.4-7，
2013 年③高井敦史・保高徹
生・遠藤和人・勝見

45【学術的意義】

S

SS①は災害廃棄物処理過程で発生した分別土砂の基本特性を特に岩手県沿岸部を中心に初めて明らかにしたものであり，②は災害廃棄物への対応と課題に関して網羅的に解説したもので，(公社)地盤工学会より平成 25 年度「地盤工学会誌」年間優秀賞を授与された。さらにこれらに関連
し，これまで国内外において計 32 回の基調講演・招待講演を行った。③は福島県某自治体の要請で行った，総勢41 名が参加した津波堆積物の現地調査ならびにその後の特性評価をまとめたものであり，津波堆積物の有効活用を図る上で極めて重要な基礎データとなった。
【社会・経済・文化的意義】①に代表される分別土砂の特性評価で得られた知見は，被災地での分別土砂の再資源化に大きく貢献した。特に岩手県が平成 24 年 6 月に公表し平成 25 年 2 月に改訂した「復興資材活用マニュアル」では，勝見教授が委員長を務める(公社)地盤工学会の委員会として技術指導及び監修を行い，再資源化を促進するとともに最終処分量の低減を実現した。最近では将来的な大災害を見据え，平成 26 年 3 月
環境省発表の「巨大災害発生時における災害廃棄物対策の研究テーマ：間伐竹材によるセルフビル
ドの農業用ハウス開発と普及に関する実
践的研究

自然共
1

1601

生シス
テム

現在，日本の多くの地域で放置竹林が拡大し、里山環境の悪化が深刻な社会問題となっている．本研究は、現代社会における竹材の用途開拓とその循環的利用を目指したものである。これまでの試行建
設で構造強度や建設容易性等技術面の検証をしてきた。農業関係者や環境保全活動者からも多数問い合わせがあり、今後
里山環境の保全と連環した新たな活動として地域への普及が期待される。
(小林広英)※適宜行を追加してください。

武・東日本大震災対応
調査研究委員会地盤環
境研究委員会：東日本
大震災における津波堆積物の分布特性と物理
化学特性，地盤工学ジャーナル，Vol.8，No.3，
pp.391-402，2013 年

グランドデザインについて」，(公社)地盤工学会発表の「災害からの復興における社会基盤整備への復興資材等の利用のあり方に関する提言」へ科学的知見が反映された。これら分別土砂の再資源化に関する取り組みに対しては，これまで計 4 回新聞報道されるとともに，平成 25 年度の地
盤工学会関西支部の社会貢献賞が授与された。

①小林広英，長野伸悟，柴田昌三，吉野章，白崎里美，林大
地：竹からはじめる
営農振興−三重県熊野市・高齢過疎集落の小農ネットワークに向けて−，京都大学
主催，｢2014京都大学
学際研究着想コンテスト｣，奨励賞，2014
年8月29日
②小林広英：｢新風土建築試行 バンブー
グリーンハウス・プ
ロジェクト(一)，(二)，(三)｣，｢竹｣，第 121，122，123 号，(財)竹文化振興財団
竹文化振興協会，
pp.1-3，2013 年 3 月，
pp.2-4，2013 年 7 月，
pp.5-7，2013 年 11月③｢ソーシャルデザ
イン・カンファレン
ス 2012−デザインで考える 20 日間−｣，主催：ソーシャルデザ
インカンファレンス
実行委員会，パネ
ル・模型展示(バンブーグリーンハウス／

本実践的研究は、これまでに間伐竹材の利用と地域住民との協働で、3 棟の試行建設(2009 年 4 月完成、2010 年 4 月
完成、2012 年 2 月完成)をおこなってきた。1 棟目の試行
建設ではグッドデザイン・サスティナブルデザイン賞(経済産業大臣賞)を受賞し、地域に根ざした持続的デザインの潜在性を高く評価された。その後、近年注目されるソー
シャルデザイン(ソーシャルデザイン・カンファレンス
2012、2012 年 3−4 月)やユニバーサルデザイン(Universal
Smile 世界の人々を笑顔にするデザイン展、2010 年 3−6
月)、工芸関係の展覧会(竹工芸公募展 in 京都 2013、2013
年 2 月)など多数の招聘展示がおこなわれている。また、専門雑誌の依頼による寄稿(｢新風土建築試行(一)−(三)｣：竹文化振興協会、2013 年 3 月、7 月、11 月、｢里山放置竹林とバンブーグリーンハウス｣：月刊杉 Web 版、2010 年 5 月)も多い。今後の地域への普及に関しては、2014
年 8 月に実施された 2014 京都大学学祭研究着想コンテス
トの奨励賞受賞(提案タイトル：｢竹からはじめる営農振興｣)で得られた資金により、三重県熊野市農林事務所との協働で高齢過疎集落に複数のバンブーグリーンハウスを建設、JA 直売所との連携により地域スケールの定着化を
図る。

46

判
定
区
分

S

1501

1

2201

環境技
術・環境
負荷低
減
社会シ
ステム
工学・安
全シス
テム

東日本大震災後，多くの人々が劣悪な排泄環境を余儀なくされた。屎尿の処理が困難だったわけだが，そもそも緊急時に処理が必要なのは病原体を含む大便である。尿はほぼ病原体を含まない。本研究では，異分野の研究者，実務家らが協働し，同大震災および将来の災害に対応すべく，水を用いない屎尿分離型ポータブ
ルトイレを緊急開発，東北地方での社会実装に取り組んだ。加えて，常設型の災害対応型屎尿処理システムの提案を行った。
（小林広英，原田英典，藤枝絢子）※適宜行を追加してください。

間伐竹材を用いた農業用ハウス)，大阪デザイン振興プラザ
ギャラリー・ショー
ケース，2012 年 3 月
20 日〜4 月 8 日①Harada, H.,
Kobayashi, H.,
Fujieda, A.,
Kusakabe, T. andShimizu, Y. (2012)
Urine-diverting
system for securing
sanitation indisaster andemergency
situations,
Leadership andManagement inEngineering,12(4), 309-314.
(Special Issue on
Large-Scale
Disasters: What
Have We Learned,
What We Can Do).
②原田英典，小林広英，藤枝絢子，日下部武敏，清水芳久（2013）災害対応型
し尿分離トイレの開発，環境技術，42(2),19-23.
③藤枝絢子，原田英典，小林広英，日下部武敏，清水芳久（2011）無水し尿分
離トイレの導入による東日本大震災被災
地の衛生対策，第 23

47

SS

SS

本活動の成果により，活動に参加した環境工学・建築学の学内外の研究者，災害支援ボランティアネットワーク代表
ら 13 名で構成する「トイレの未来を考える会（代表：京都大学工学研究科清水芳久教授）」は第 14 回日本水大賞（グランプリ）を受賞した。同賞は，水循環の健全化を図る上で，活動内容が幅広くかつ社会的貢献度が高く，総合的見地から特に優れたものに対して授与される賞であり，
水大賞委員会の名誉総裁は秋篠宮文仁親王殿下，委員長は毛利衛氏が務める。受賞時には同会の 2 名が秋篠宮文仁親王殿下・紀子妃殿下に謁見を賜るとともに，読売新聞（全国版）他に報道されるなど，社会的意義は極めて大きいものといえる。合わせて，本活動は異分野の研究者および実務家が融合することにより初めてなしえた成果であり，社会的課題に貢献する学際的活動の好例としての意義も高い。

回環境システム計測
制御（EICA）研究発
表会，10 月 27 日，
環境システム計測制御学会（EICA）誌，
97-100.

環
境
生
命
技
術
論

1

6807

生態・環
境

「琵琶湖のクロロフィル d 生産生物の実体とクロロフィル d の生態学的意義に関する研究」
本研究は、琵琶湖から検出された Chl d
生産者と琵琶湖における Chl d 生産者の生態学的優位性を明らかにしたものである。
琵琶湖の Chl d 生産者として，世界で唯一の淡水性の Acaryochloris を分離することに成功した。また，琵琶湖のAcaryochloris が Chl d を有することの生
態学的意義は，遠赤色光を利用できることに加え，Chl d をもつことによって青緑色光を利用可能なことであることを示した。さらにまた，淡水環境から Chl f を利用するシアノバクテリアの分離に成功した。
（宮下英明教授）※適宜行を追加してください。

Discovery of
Chlorophyll d inAcaryochloris
marina andChlorophyll f in a
Unicellular
Cyanobacterium,
Strain KC1,
Isolated from Lake
Biwa. J Phys Chem
Biophys 4:149. doi:
10.4172/2161-0398.
1000149(2014)

48

A

判
定
区
分

環
境
生
命
技
術
論

2

6807

生態・環
境

「クロロフィル誘導体を指標とした原生生物の生態学的挙動の解明」
本研究は、クロロフィルの分解物である
シクロエノール色素の分析法を開発し、シクロエノールがあらゆる水圏に存在することを明らかにしました。またその生成要因として、藻類を食べる「プロティスト」と呼ばれる水中の微生物が、クロ
ロフィルを無毒化する過程における生産物の１つであることも明らかにし、プロティストが生態系における一次捕食者として重要な役割を果たしていることを明らかにした。
（宮下英明教授）

里山里海の生態系サービス評価
環
境
生
態
保
全
論

1

7702

環境農
学（含ラ
ンドス
ケープ
科学）

文化的景観における資源利用、地域との関わりとその変遷を定量的、定性的に把握するとともに、環境の変化が生態系サービスに及ぼす影響をふまえ、多様な主体が関わる地域資源管理のあり方を明らかにした。
（柴田昌三教授、深町加津枝准教授、今西純一助教）※適宜行を追加してください。

Ubiquity andquantitative
significance ofchlorophyll
detoxification
catabolism
associated withprotistanherbivory inaqueousecosystems, Proc

A

判
定
区
分

判
定
区
分

判
定
区
分

Natl Acad Sci USA
109: 17328-17335.
（2012）①Shibata, S.,
Fukamachi, K.,
Imanishi, J. 他著、Duraiappah, A. K.,
Nakamura, K.,
Takeuchi, K.,
Watanabe, M. andNishi, M.編、『Satoyama-Satoumi
Ecosystems andHuman Well-Being:
Socio-Ecological
Production
Landscapes ofJapan』、United
Nations University
Press、Tokyo、480
ページ（Cluster
assessment
authors）、2012 年②Fukamachi K, Miki
Y, Oku H, Miyoshi
I.、『Distributionof isolated trees
and hedges in a
Satoyama landscape49

on the west side of
Lake Biwa in Shiga
Prefecture, Japan:
A case study fromthe viewpoint of
biocultural
diversity』、Landscape Ecology
and EcologicalEngineering 7(2)、
195-206 ページ、2011 年
景観生態学に関する研究
環
境
生
態
保
全
論

2

7702

環境農
学（含ラ
ンドス
ケープ
科学）

景観生態学に関わる研究成果を紹介した著書。人間が生活する上で避けられない
開発と、生活の基盤である生物の多様性の保全のトレードオフに対する折り合いの方法について、撹乱をキーワードとして多方面から読み解いた。
（柴田昌三教授、深町加津枝准教授、今西純一助教）

樹木の活力度評価に関する研究
環
境
生
態
保
全
論

3

7201

森林科
学

本研究は従来、主観的評価によるところが大きかった樹木の活力度評価を、学術理論にもとづいて客観的に評価する手法を開発し、またそれを樹木の保全の現場に応用したものである。本研究では群落
生態学や樹木生理学の理論を応用し、またリモートセンシングなどの新たな計測技術を開発することによって、評価の客観性と効率性を高めることができた。
（森本幸裕教授（当時）、今西純一助教）※適宜行を追加してください。

①柴田昌三・深町加津枝・今西純一他著、森本幸裕編、『景観の生態史観―攪乱が再生する豊かな大地』、
京都通信社、京都、
223 ページ、2012 年①今西純一・金鉉埈・飯田義彦・奥川
裕子・森本幸裕・山中勝次・小島玉雄、『地形によって規定
される日照条件が奈
良県吉野山のヤマザ
クラの生育状態に及ぼす影響』、日本緑化
工 学 会 誌 38(1) 、
15-20 ページ、2012
年②Sasaki, T.,
Imanishi, J., Ioki,
K., Song, Y. andMorimoto, Y、

50

判
定
区
分

S

判
定
区
分

判
定
区
分

①は今西助教の 2013 年度日本緑化工学会の学会賞（論文賞）の受賞対象となった論文のひとつである。②③は①とともに奈良県吉野山のサクラ林などの樹木の保全に貢献する研究成果である。群落生態学、樹木生理学の理論を反映させた学術価値や、新たな計測技術を開発して森林や緑地の計測評価の効率化の実現、社会要求の高い樹木の保全に貢献する多数の新知見が示されたことが、日本緑化工学会において高く評価された。

『Estimation ofleaf area index andgap fraction in two
broad-leaved
forests by using
small-footprint
airborne LiDAR』、
Landscape andEcologicalEngineering、Online
First、2013 年③Song, Y.,
Imanishi, J.,
Hashimoto, H.,
Morimura, A. andMorimoto, Y、『Importance of thegreen spectral
region for remoteassessment of tree
vigor condition: acase study ofCerasus species』
Journal ofEnvironmental
Information
Science 39(5)、87-96 ページ、2011
年※適宜行を追加してください。

51

環
境
適
応
生
体
シ
ス
テ
ム
論

環
境
適
応
生
体
シ
ス
テ
ム
論

1

2

6703

7905

機能生
物化学

生体内の温度恒常性に関する研究。
本研究では、細胞内局所の温度を非侵襲的に計測可能な蛍光性温度センサーを世界で初めて開発した。また、本センサーを用いることで、生体活動に伴う熱産生を直接的に可視化することに世界で初めて成功し、細胞内小器官において温度分
布が存在することを明らかにした。
（森泰生教授、清中茂樹准教授）

医化学
一般

動物の酸素環境の変化に対する適応応答に関する研究。TRPA1 というイオンチャネ
ルタンパク質が大気中の酸素分圧のセンサーとして働き、呼吸機能を調節する新たなメカニズムを明らかにした。
（森泰生教授、清中茂樹准教授）①Kiyonaka et al.,Nature Methods、10
巻 、 1232 〜 1238 、2013 年

Takahashi et al.,NatureChemical
Biology 、 7 巻 、701-711、2011 年

Tsugihiro
Watanabe andTakanori Nagano,
本研究は、地球温暖化に伴う気候変動が、 Integrated
農業における水利用・水管理（灌漑排水） Assessment ofに及ぼす影響を総合的に評価する手法を Impacts of Climate
提示し、その適用と今後の課題を整理し Change
たものである。灌漑排水への影響は、食 on Basin Hydrology
料と水の安全保障の根幹に関わるもの and Water Use in
で、不確定性と現象の複雑さにいかに対 Agriculture,
処するかが問題で、現在の気候変動の予 Proceeding of 22nd
測の精度と、圃場作物生育と水動態、流 International

SS

S

S

①は、細胞内局所の温度計測法および細胞内の温度計測結果を示した論文であり、世界で初めて細胞内小器官に温度分布の不均一性があると示した。従来は細胞内の温度変化を直接的に計測するセンサーが存在せず温度生物学の研究が滞っていたが、本研究により細胞内の温度計測が可能となるため、生体内の温度恒常性に関する研究が劇的に加速されると期待される。本研究は、生化学的手法の研究分野 で 最 も イ ン パ ク ト フ ァ ク タ ー (IF) が 高 い Nature
Methods 誌(IF: 26.0)に掲載された。
本研究成果は、朝日新聞（2013 年 11 月 7 日）、京都新聞（2013 年 10 月 14 日）、日刊工業新聞（2013 年 10 月 14日）等において、将来的な肥満薬の開発研究につながると取り上げられた。温暖化が進む地球において人間がどう生存して行くべきかという問いに対して基礎生物学の側面から迫る点において、社会、経済、文化的意義が極めて大きい。

S

本研究成果は、読売新聞（2011 年 8 月 29 日）、京都新聞（2011 年 8 月 29 日）、日刊工業新聞（2011 年 8 月 29 日）
等において、取り上げられた。汚染物質や森林伐採等により大気環境の変化が進む地球において人間がどう生存して行くべきかという問いに対して基礎生物学の側面から迫る点において、社会、経済、文化的意義が極めて大きい。

S

この論文は、喫緊の課題である気候変動が及ぼす影響の精度の高い予測評価を、現象が複雑で情報も限られる流域水
文と灌漑排水・農業生産の分野で、適用策など具体的な対応を準備することに直接結び付けることができる内容で実施する方法を開発したものである。また、トルコの河川
流域での適用の例も示され、各地域や自治体の意思決定や施策提案に活用されることから、実用性が高く評価され、国際会議（国際灌漑排水会議）の課題別総括報告において、斬新な「段階的総合評価」として特別に紹介され、また、この論文や関係業績を踏まえて、渡邉は３年に一回開催される国際灌漑排水会議において総括報告者を務めることになるなど、この分野の研究者・技術者の高い評価を得て気候変動が灌漑排水に及ぼす影響の総合
評価と適応策の構築
地
域
資
源
計
画
論

1

7501

地域環
境工
学・計画
学

※適宜行を追加してください。

52

S

域水文などのモデル状況を鑑み、実用的で適応策の構築に結びつく手法を提示した。（渡邉紹裕教授）

地
域
資
源
計
画
論

地
域
資
源
計
画
論

2

3

2701

地域研
究

2701

地域研
究

Saizen, I., A.
Maekawa, N.
Yamamura: Spatial
民主化に伴って増加した家畜によるモン
analysis of
ゴルの砂漠化の問題に対して，国土全体
time-seriesを対象として家畜密度の変遷とその空間
changes in
分布の特徴を統計分析により明らかにし
livestock
たものである。家畜のうち，砂漠化の原
distribution by
因として挙げられるヤギの分布が民主化
detection of local
後に大きく変容していることを示し，か
spatialつ，その増加の傾向を明らかにしている。
associations in（西前准教授）Mongolia. Applied
Geography 30,
pp.639-649, 2010.
Tsutsumida N.,
モンゴル国ウランバートル市における急 Saizen I.,
Matsuoka M., and
速な都市域拡大の把握に関する研究。
都市計画や土地私有化政策に代表され Ishii R., Landる土地利用関連政策で規制されることの Cover Change
なかった都市周辺部において居住地が急 Detection in
速に発達し、その把握が困難な状況であ Ulaanbaatar Usingった。本研究では様々な衛星画像データ the Breaks forを使用することで、2000 年以降の都市域 Additive Seasonal
and Trend Method,の変化を捉えることに成功した。
Land,2(4),（堤田助教・西前准教授）
534-549, 2013.

※適宜行を追加してください。

いる。

Congress of
Irrigation andDrainage, CD-ROM

53

判定
区分

判定
区分

砂漠化の原因の一つである過放牧の可能性のある地域を空間的に特定し，家畜数統制の必要性を説いた。文化人類学，生態学の専門家との共同研究であり，学際的な色合いが強い。本論文の掲載された雑誌はインパクトファクター
が「3.0」であり，2010 年のダウンロード数ランキングで1 位となっている。

近年開発が進められた時系列衛星画像の時系列処理における半自動的な変化点抽出の手法を用いることで都市域の拡大をとらえた論文であり、地理情報科学・都市地域計
画学分野において挑戦的な研究である。

地
震
災
害
リ
ス
ク
論

地
震
災
害
リ
ス
ク
論

1

2

5202

5202

構造工
学・地震
工学・維
持管理
工学

構造工
学・地震
工学・維
持管理
工学

「アースダムの地震時被災メカニズムの解明」
2011 年 3 月 11 日に発生した東北地方太平洋沖地震では，福島県の藤沼ダム（アースダム）が決壊し，破堤による土石流で 8名の死者・行方不明者が出た．本研究では，被災時に下流への影響が大きいアー
スダムについて，地震時の被災メカニズ
ムを解明し，効果的な対策を提案することを目的に，研究を行っている．
（清野純史 教授）

「組積造の地震時破壊挙動の数値解析手法の開発」
開発途上国では，耐震性の低い組積造の地震時倒壊によって多くの方が亡くなっている．組積造は，地域で調達できる材
料を使い，居住者自身によって建設されるなど，工学的な配慮がほとんどなされていない．
耐震補強法の確立のためには，実験と数値解析の両面からの検討が重要であるが，現状では，組積造に適した数値解析
手法がない．そこで，組積造に適した数値解析手法の開発に取り組んでいる．
（古川愛子 准教授）

※適宜行を追加してください。

Bhuddarak
Charatpangoon,
Junji Kiyono, Aiko
Furukawa,
ChayanonHansapinyo,
Dynamic analysis
of earth dam
damaged by the2011 Off the
Pacific Coast of
TohokuEarthquake, Soil
Dynamics andEarthquake
Engineering 64,
pp.50–62, 2014.
①古川愛子，堀川理佐，清野純史，土岐憲三，要素変形を考慮に入れた個別要素法による組積造
壁の地震時挙動解
析，土木学会論文集
A2( 応 用 力 学 ),Vol. 68, No. 2 (応用力学論文集 Vol.
15), I_467-I_475,
2012.
②古川愛子，木村翔太，清野純史，個別要素法を用いた構
造物の動的解析における減衰のモデル化に関する基礎的検討，土木学会論
文集 A1（構造・地震 工 学 ）， Vol.70,
No.4, （地震工学論
文 集 第 33 巻 ），

54

S

S

判定
区分

2011 年 3 月 11 日に発生した東北地方太平洋沖地震では，福島県の藤沼ダム（アースダム）が決壊し，破堤による土石流で 8 名の死者・行方不明者が出ました．被災時に下流への影響が大きいアースダムについて，地震時の被災メカ
ニズムを解明し，効果的な対策を提案することは重要である．
本研究では，地震後に藤沼ダムの現地調査を実施し，被災状況を調べるとともに，土質試験，常時微動観測等により地盤構造を明らかにした．さらに，藤沼ダムをモデル化し，有限要素法を用いた数値解析を実施し，決壊メカニズム解
明のための検討を行っている．現在主流の有限要素法は微小変形理論に基づくものであるが，大変形時には微小変形に基づく計算には限界があると考えられることから，有限変形理論に基づく土-水連成を考慮に入れた動的有限要素法の定式化を行い，プログラム開発にも取り組んでいる．
本研究の成果は，アースダムの耐震化に貢献できる可能性を秘めている．

判定
区分

離散体に力学に基づく個別要素法は，構造物を要素の集合体でモデル化し，要素間にばねを配置して全体としての挙動を再現する．破壊はばねの切断によって表現する．組積造に適した数値解析手法となる可能性を有しているが，以下に述べる問題点がある．
(1)ばね定数を物理的に決定できない．適切な減衰のモデル化に関する検討も不十分．
(2)剛体要素を用いており，要素自身の変形を考慮していないため，ポアソン効果を表現することができない．
個別要素法を用いた組積造の地震時挙動を再現するためのプログラムを開発し，上記課題の解決に取り組んだ．論
文①では，(2)に対して，要素変形を考慮に入れた個別要素法を開発し，ポアソン効果の考慮の有無が解析結果に及ぼす影響を検討した．論文②では，(1)に対して，減衰のモデル化によって解析結果にどのような差異がみられるのか検討を行った．本研究の成果は，世界中の組積造の耐震化への貢献が期待できる．

I_89-I_100,
年 7 月．

地
震
災
害
リ
ス
ク
論

3

2202

自然災
害科
学・防災
学

「巨大津波から「逃げられる社会」の構
築」
巨大津波への防災・減災対策は，「逃げなくてもよい社会」ではなく，「逃げられる社会」をどう構築するかが重要になる．
本研究では，(1)津波避難ビルの被災メカ
ニズムの解明，(2)内陸の鉄道・道路盛土などの津波避難対策機能の評価，(3)早期避難対策のための避難シミュレーション手法の開発に取り組んでおり，新たな対策メニューの提案に繋がっている．
（奥村与志弘 助教）※適宜行を追加してください。

2014①奥村与志弘，手代木啓介，清野純史，
内陸盛土を利用した津波多重防御に関する一考察，土木学会論文集 A1（構造 ・ 地 震 工 学 ），Vol.70, No.4（地震工 学 論 文 集 第 33巻），
pp.I_916-I_920,
2014．
②奥村与志弘，佐藤祐子，清野純史，女川町における RC 構
造物の 2011 年東北津波による被災メ
カニズムに関する研究～杭が破断し転倒・流出した RC構造物の例～，土木学会論文集 B2（海岸工学），Vol.70，
2014．（印刷中）③土肥裕史，奥村与志弘，小山真紀，湯浅亮，清野純史，コミュニティにおけ

55

－

SS

【社会、経済、文化的意義】
巨大津波の発生により甚大な被害が生じた東日本大震災を受け，南海トラフ巨大地震の脅威に直面している西日本
太平洋沿岸地域はもちろん，日本海側の沿岸市町村も含めて，これまで日本社会に根付いてきていた津波避難対策だ
けでは払拭できない程度にまで不安が高まっている．既存の内陸盛土がどの程度，避難ための時間的猶予を生み出してくれるのか，十分な時間的猶予がない場合にその機能が期待されている津波避難ビルは巨大津波に耐えられるのか，また，そもそも地域の早期避難を実現するためにどのような方策が有効なのかといった声が後を絶たず，①~③の研究はそうした声に応えるために不可欠な学術的研究である．得られた知見を聞きたいというニーズに応える形
で年間 20 回以上の講演会（一般市民，小学生，民間企業，
自治体職員）を実施している他，NHK などのメディアと連携して広く社会に発信するなど，社会的・文化的に高い評価を受けている．

る津波避難初期過程のシミュレーションモデルの開発，
土木学会論文集 B2（ 海 岸 工 学 ），Vol.70，2014．（印刷中）OH 反応性測定によるオキシダント制御に
関する研究

大
気
環
境
科
学
論

1

2001

環境動
態解析

都市部においてオゾンの増加は著しくその制御に向けた対策を行う必要性が認識されている。前駆物質(VOC およびNOx)の単純な削減だけでは効果が上がらないことが明らかとなり、オゾンの戦略的削減が求められている。増加メカニズムを解明し効果的な削減に向けた科学的基礎を提案することを目的とした実証的な研究を行ている。大規模な発生源からの大気質をOH反応性測定を軸に行い、20-50%もの未知VOCの存在を示した。
(梶井克純

教授)

①北米産針葉樹から放出される VOCs の化
学分析と OH 反応性測
定; 山﨑昌平,
AmedroD.
Jean
Emile,Charlotte
Jones, 中嶋吉弘, 加
藤俊吾, 梶井克純,
大気環境学会誌,
vol.47, No.1, 9-17
(2012).
②Total OH
reactivity
measurements inlaboratory studiesof thephotooxidation of
isoprene; Y.
Nakashima, H.
Tsurumaru, T.
Imamura, I. Bejan,
J. C. Wenger, Y.
Kajii, Atmos.
Environ. 62, 243-247(2013)③Air quality
diagnosis fromcomprehensive※適宜行を追加してください。

56

SS

SS

学術的意義
①は単体植物から発生する有機物を初めて OH 反応性を含めた化学分析を実施した例である。得られた結果から２０
種類にも及ぶ化学成分の分析にも関わらず３０％程度の未知反応性物質の放出が確認され、大気化学的なインパク
トが大きいことからこの研究成果が高く評価され、大気環
境学会論文賞を受賞した。②は OH 反応性装置とスモッグ
チャンバーを結合し、光化学反応をそれぞれの中間体の実時間追跡に加えて OH 反応性を測定し、反応機構解明できるシステムを世界で初めて構築した。この研究手法はすぐに多くの研究者により受け入れられ今後の大気化学反応において標準的な解析手法となると期待されている。これ
らの研究成果は基盤研究（S）「レーザー分光法による都市の大気質診断とオキシダント制御に関する研究」により推進されたものであり最終評価において「A」を得た。
社会貢献③は東京都心部での大気総合観測により 100 種類にも及
ぶ化学成分の分析でも未知 OH 反応性が優位に存在することが明確に示された初めての報告事例となった。これら一連の OH 反応性の研究はオキシダント制御に極めて重要であるという評価を受け、環境省のオキシダント検討委員会
において今後解決するべき重要課題として位置づけられた。
「光化学オキシダント生成に関わる未計測 VOC の探索」という研究課題で行政推薦により 2013 年から環境省環境研究総合推進費が 3 カ年支給されることとなった。

紫外線照射による液的生成に関する研究

大
気
環
境
科
学
論

2

2001

環境動
態解析

大気試料に水銀灯の紫外線（254 nm）を照射すると液的が生成することを見いだした。そのメカニズムを検討した。オゾ
ン生成に引き続きオゾンの光分解により生成する過酸化水素の生成が凝結核となり液的が生成する機構を始めて実験的に示し、紫外線による人工降雨への可能性を示した。
(梶井克純 教授)

observations of
total OH
reactivity andreactive trace
species in urban
central Tokyo,
A. Yoshino, Y.
Nakashima, K.
Miyazaki, S. Kato,
J. Suthawaree, N.
Shimo, S.
Matsunaga, S.
Chatani, E. Apel,
J. Greenberg, A.
Guenther, H. Ueno,
H. Sasaki, J.
Hoshi, H. Yokota,
K. Ishii, Y.
Kajii,
Atmos. Environ.,Vol. 49, 51-59(2012).
①UV Light induced
Water
Condensation in
Air and a Role of
Hydrogen
Peroxide; K.
Yoshihara, Y.
Sakamoto, M.
Kawasaki, Y.
Takatori, S. Kato,and Y. Kajii;

Bull. Chem. Soc.
Jpn.,87, 593-602(2014).

※適宜行を追加してください。

57

S

判定
区分

①は湿潤大気に紫外線を照射すると液的が生成することを我々が初めてみいだし、その生成機構について、エアロ
ゾルの数密度計測、HOx ラジカル計測および、過酸化水素の CRD 計測といった最先端計測により検討を加えたことが高く評価され、BCSJ 賞を受賞した。（2014 年 7 月）

大気質診断法の開発

大
気
環
境
科
学
論

生
態
系
生
産
動
態
論

3

2001

環境動
態解析

最も単純な過酸化ラジカル(HO2)の大気
寿命を測定できる装置を正解で初めて開発した。都市郊外で初めて HO2 寿命を簡素した結果未知の消失過程が 25％程度存在することが明らかとなった。
大気反応を駆動する HOx ラジカルの生成過程を包括的に評価するために、不飽和炭化水素とオゾンから生成する HOx 生成
ポテンシャルを測定できるシステムを作製した。
(梶井克純 教授)

シルビクロノロジー: 林分・地域レベルの森林植生の構造変化の推定

1

6807

生態・環
境

林分内での樹木の個体重分布に関する理論を応用した林分構造復元法を用いて生態系レベルの物質生産量と構造の変化を推定した。
（大澤 晃）※適宜行を追加してください。

①A laser-flash
photolysis andlaser-induced
fluorescence
detectiontechnique formeasuring total
HO2 reactivity inambient air; K.
Miyazaki, Y.
Nakashima, C.
Schoemaecker, C.
Fittschen, and Y.
Kajii, Review of
Scientific
Instruments, 84,
076106 (2013).

S②オゾン誘起による HOx (OH, HO2)ラジカル生成速度直接測定装置の開発;
鶴丸央、長井祥秀、
梶井克純; 大気環
境学会誌, 49,
86-92 (2014).
Osawa, A., and R.
Aizawa. 2012. A
new approach toestimate fine root
production,mortality, and判定
decomposition
区分
using litter bag
experiment andsoil coretechniques. Plant
and Soil 355:
167-181.

58

判定
区分

①は過酸化ラジカルが NO を酸化することによりラジカル
連鎖反応が進行しオキシダントが生成するという従来のメカニズムに対し、25％も他の反応過程が重要であることを示す初めての観測じれを提供した。これはオキシダント
生成予測に加えて PM2.5 を含む 2 次有機エアロゾル生成メ
カニズム解明に大きな前進を与えるも埜と考えられる。②は理論的に予想されている大気中での重要な HOx ソース
であるオゾンオレフィン反応を実大気で評価する手法を初めて開拓したことになり、大気の酸化能を定量評価する
重要なツールであると評価されている。

判定
区分

当論文は森林生態系の炭素・物質動態を推定するうえで不可欠な要素でありながらこれまで推定が困難だった、枯死
細根の分解量を推定する理論と野外実験的方法を提案したものであり、学術的意義が高いと考えられる。

生
態
系
生
産
動
態
論

安定同位体パルスラベリングを用いた樹
木内炭素循環速度の樹種間比較

2

6201

森林科
学

将来の環境変動予測に供することを目的とし、炭素安定同位体を用いたラベリン
グ実験を複数樹種に適用し、森林炭素循
環における「循環速度」と「滞留時間」を推定した。
（檀浦 正子）風による土壌侵食の抑制と収量向上を両立させる砂漠化対処技術の開発と実証

陸
域
生
態
系
管
理
論

1

7702

環境農
学

風による土壌侵食（風食）による砂漠化が深刻な西アフリカ・サヘル地域において、風食の抑制と作物収量の向上を両立させる簡便な技術を開発し、現地においてその有効性を実証した。さらに、国際協力機構（JICA）を通じてニジェール
で技術普及に取り組んだ。
（舟川教授、田中准教授、真常准教授）※適宜行を追加してください。

Dannoura M.,
Maillard P.,
Fresneau C., PlainC., Berveiller D.,
Gerant D.,
Chipeaux C., BoscA., Ngao J.,
Damesin C.,
Loustau D., andEpron D., In situ
assessment of thevelocity of carbon
transfer by
tracing 13C intrunk CO2 efflux
after pulse
labelling:
variations among
tree species andseasons, New
Phytologist 190,
181-192, 2011.
1）Ikazaki, K.,
Shinjo, H.,
Tanaka, U.,
Tobita, S.,
Funakawa, S., andKosaki, T.
“Fallow Band
System,” a land
management
practice forcontrolling
desertificationand improving crop
production in the
Sahel, West
Africa. 1.
Effectiveness indesertification
control and soil
fertility
improvement. Soil

59

判定
区分

判定
区分

判定
区分

SS

当論文は、安定同位体を用いてパルスラベリングを行い、樹木内炭素循環速度に季節・樹種間差があることを明らかにした。これらが森林炭素循環モデルを構築するパラメー
ターとして重要であることを示したもので、インパクトが高い。DOI: 10.1111/j.1469-8137.2010.03599.x 掲載誌のインパクトファクターは 6.373 である。

論文 1）は、2012 年度日本土壌肥料学会欧文誌論文賞を受賞した。さらに、本論文を中核とする一連の業績に対し、2014 年度には、第 41 回環境賞優秀賞・環境大臣賞（主催日立環境財団、日刊工業新聞社、後援 環境省）を受賞した。受賞理由として、砂漠化の抑制と作物生産の増加を省
力・省コストで実現でき、住民に受け入れやすく普及が期待できるとされており、深刻な砂漠化に苦しむ西アフリカの貧困地域の開発に対して大きな社会的・経済的意義を有する。

Science and Plant
Nutrition, 57(4),573-586, 2011 年
2) Ikazaki, K.,
Shinjo, H.,
Tanaka, U.,
Tobita, S.,
Funakawa, S., andKosaki, T. Aeolian
Materials Sampler
for measuring
surface flux ofsoil nitrogen andcarbon during winderosion events in
the Sahel, West
Africa. Trans.
ASABE (American
Society ofAgricultural andBiologicalEngineers),
54(3), 983–990,
2011 年｡
3) Ikazaki, K.,
Shinjo, H.,
Tanaka, U.,
Tobita, S.,
Funakawa, S., andKosaki, T.
Field-scaleaeolian sedimenttransport in the
Sahel, West
Africa. Soil
Science Society ofAmerica Journal.,
75(5), 1885–1897,
2011 年．

※適宜行を追加してください。

60

森林および農耕地における比較
生態系生態学
森林生態系における生物活動と、土壌鉱物の風化および土壌酸性化
過程の定量的な関係を、湿潤アジア
複数の森林において実測・評価し、生態系における駆動プロセスとしての土壌酸性化の意義と役割を明示した。これに基づき、農耕地生態系における物質動態の変容／環境
劣化プロセスを定量評価する手法を開発した。
（舟川教授、渡邉助教）

陸
域
生
態
系
管
理
論

2

7702

環境農
学

※適宜行を追加してください。

1) Funakawa, S.,
Watanabe, T., Kadono,A., Nakao, A., Fujii, K.,
and Kosaki, T. 4. Soil
resources and humanadaptation in forest andagricultural ecosystems
in humid Asia. In
World Soil Resources
and Food Security. Eds.
R. Lal and B.A.
Stewart. p.53–167,
CRC Press, Taylor &Francis Group, Boca
Raton, London, New
York, 2011 年．
2) Funakawa, S.,
Watanabe, T., Nakao,A., Fujii, K., andKosaki, T. 5.
Pedogenetic
acidification in uplandsoils under different
bioclimatic conditions
in humid Asia. In
World Soil Resources
and Food Security. Eds.
R. Lal and B.A.
Stewart. p.169–269,
CRC Press, Taylor &Francis Group, Boca
Raton, London, New
York, 2011 年．
3) Fujii, K., Funakawa,S., and Kosaki, T.
Soil acidification:
Natural processes andhuman impact.
Pedologist, 55(3),415–425, 2012 年｡

61

本研究に関して、以下 2 件の招待講演を行っている。
藤井一至、舟川晋也、小崎隆 2011：土壌酸性化
は現在も進行しているか？ 日本土壌肥料学会
2011 年度大会シンポジウム「土壌劣化とペドロジ
ー」、2011 年 8 月 9 日、つくば国際会議場．
Funakawa, S.: Significance of soil acidity tosequestrate organic carbon in soils. KSEA's 30th
Anniversary International Symposium, Jul. 7, 2011,
Jeju, Korea.
また本研究において中心的な役割を果たした
大学院生が、後に日本生態学会奨励賞を受賞している（2013 年度 藤井一至（現森林総合研究所））
http://www.esj.ne.jp/esj/award/shorei/01.html
S

陸
域
生
態
系
管
理
論

3

放射性セシウムを用いた 2:1 型
鉱物の風化過程に関する研究
セシウムイオンは、膨潤性 2:1 型
粘土鉱物に一定負荷電サイトに強い選択性をもって吸着される。この性質を利用して、放射性セシウムをトレーサーとして用い、湿潤アジア
において、代表的な一次鉱物である
雲母の膨潤風化過程の詳細を調べ、これが気候要因によって異なること、またその結果土壌の理化学性も異なることを見いだした。この知見は逆に、異なる粘土鉱物組成を持つ
土壌中における放射性セシウムの挙動の違いを予想する際、有用である。
（舟川教授、渡邉助教）※適宜行を追加してください。

1) 渡邉哲弘、中尾淳、
山口紀子：土壌中における放射性セシウムの挙動．別冊化学 検証！福島第一原発事
故．化学同人，京都，pp. 18-22, 2012 年（解説論文）．
2) Nakao, A.,
Funakawa, S., Tsukada,H. and Kosaki, T.. Fate
判定of 137Cs in soil
environment controlled区分by the immobilization
on clay minerals.
Sansai, 6, 17-29, 2012
年（学術論文）．
3) 渡邉哲弘：土壌中
におけるセシウムの挙動．「京都大学発・新技術セミナー」、
2011 年 8 月 4 日、京都大学東京オフィス，2011 年（講演）．

62

本研究業績では、以前より本研究室において蓄積してきた左記のような土壌鉱物学的研究成果に基づき、2011 年東日本大震災に伴う原子力発電所事故後の放射性セシウム拡散に対して、予想されるプロセス及びそれに対する提言を目的とした一連の講演、論文発表を行ったものである（左記関連業績参照）。

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