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東京都内の水環境における内分泌かく乱化学物質の汚染実態
西野貴裕

山崎くみ子＊

白石直也＊＊＊（＊非常勤職員要工藤大庭麻由＊＊＊＊＊自然環境部智弘＊

太田早苗＊＊佐々木裕子＊＊＊東京医薬専門学校）

旨

平成 10 年に環境庁（現環境省）が環境ホルモン戦略計画

SPEED' 98を策定して以降、東京都では都内水環境における内分泌かく乱化学物質の汚染実態を調査してきた。水質に関しては、ノニルフェノールのように予測無影響濃度を超過した項目もあったが、現在では様々な削減対策の進展により、濃度は減少傾向にあると推定される。底質に関しては、依然として高濃度に蓄積している地点もあり、水中への再溶出に留意する必要がある。また、内分泌かく乱化学物質のうち、難分解性の物質について底質のコアサンプルを用いた分析を行い、濃度の経年変化を示した。

キーワード：アルキルフェノール類、ビスフェノール A、有機スズ化合物、ベンゾ(a)ピレン

The pollution by the endocrine disrupting chemicals in thewater environment in TokyoNISHINO Takahiro, YAMAZAKI Kumiko ＊,OHBA Tomohiro ＊, OHTA Sanae ＊＊ SHIRAISHI Naoya ＊＊＊KUDO Mayu ＊＊＊, SASAKI Yuko
＊ associate researcher＊＊ Natural Environmental Division＊＊＊ Tokyo College of Medico-pharmaco technology

SummarySince it was decided upon endocrine disrupting chemicals strategy plan "SPEED'98" by theEnvironment Agency (the present Ministry of Environment) in 1998, the pollution of waterenvironment in metropolitan area has been investigated by the Tokyo metropolitan government. Though some chemicals detected from water exceeded predicted no effect concentrationsuch as nonylphenol, it seemed to be decreasing through various measures. With regard to sediments, there were some points at where high concentration of chemicals were detected yet,and it seemed to be necessary to pay attention to dissolution from sediments. Moreover, thepersistent chemicals were studied to search the time trend using the core sample of sediments
in Tokyo bay.

Keywords : alkyl phenols, bisphenol A, organotin, benzo(a)pyrene

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1

はじめに2

調査内容

内分泌かく乱化学物質（環境ホルモン）は、生体内(1)時期で営まれている正常なホルモン作用に影響を与える外平成 10 〜 16 年度までの期間、水質試料は夏期と秋

因性の物質として、微量でも有害影響が懸念されたた期の年 2 回（平成 16 年度は夏期のみ）、底質は年 1 回

め、国は環境ホルモン戦略計画調査を行った。

SPEED' 98を策定

し、内分泌かく乱の疑いのある物質をリストアップし(2)

項目た。東京都においても、同年に取組方針を策定し、そ東京都では平成 10 〜 16 年度にかけて、SPEED'の一環として都内の水環境を中心に平成 10 年度から986）でリストアップされた 67 物質の調査を行ってき調査を開始した。平成 11 年度以降は、検出状況や環たが、本報告では、検出頻度が高く、リスク評価の結境省のリスク評価の結果等に基づき対象物質を絞り込

果により有害性についても一定の知見が得られている

んで調査を継続し、汚染実態を明らかにするとともに、6 物質（ノニルフェノール（NP）、4-t-オクチルフェノ

分析法に関しても、エストロゲン類とビスフェノールール（OP）、ビスフェノール A（BPA）、トリブチル

A との一括分析法など高精度分析法の検討 1, 2）を行っ

スズ（TBT）、トリフェニルスズ（TPT）、ベンゾ(a)た。なお、エストロゲンについては、和波らが、多摩ピレン（B(a)P））について水質、底質中での結果を取川におけるエストロゲンの濃度実態やコイへのエストりまとめた。

ロゲンの影響について詳細について報告しているため

(3)

3-5）
、ここでは人工の化学物質についての汚染実態調査についてまとめることとした。

調査地点

平成 10 〜 16 年度にのべ 19 地点の調査を行ってきた。本報告ではデータの継続性、各地点での検出頻度

さらに対象化学物質のうち難分解性であるトリブチを考慮し、図 1 の 9 地点について測定結果を取りまとルスズとベンゾ(a)ピレンに関しては、経年的な濃度推めた。年度によって地点が異なるため、検出状況等か移を明らかにするため、東京湾のコアサンプルを用いら 9 箇所に絞り込み、まとめることとした（図 1）。なた分析も実施したので、併せて報告する。

お、底質のコアサンプルは、前報 7）にて報告した東京都内湾多摩川河口沖（St. 35）の試料を使用した。

図1

調査地点

東京都環境科学研究所年報 2005─ 153 ─(4)

調査方法度もあったが徐々に減少する傾向にある。また、OP、分析は外因性内分泌攪乱化学物質調査暫定マニュア
ル 8）や JIS に準拠した方法で行った。なお、BPA のBPA は PNEC を大幅に下回っていた。
イ

B(a)P

一部試料は前述の高速液体クロマトグラフ/電気化学検B(a)P は、調査期間を通じ、河川、都内湾の水質に出法 1, 2）を用いて行った。なお、TBT 濃度は TBTO関しては、全地点で不検出であった。B(a)P をはじめ換算値で示した。とする芳香族炭化水素は化石燃料が不完全燃焼したときに非意図に発生するが、B(a)P は大気中へガス状で3

結果及び考察はなく、粒子状物質に付着した形で排出されるうえに、(1)

河川、都内湾の水質について水/オクタノール分配係数（Log Kow）が 6.04 〜

アアルキルフェノール類、BPA6.5712）と高い。そのため、水環境に流入した後も粒子地点ごとの最大値及び最小値を表 1 に、比較的高濃状物質に付着したまま水に溶解せず、沈降すると考え度で検出した地点での経年変化を図 2 に示す。3 物質られる。のなかでは NP が最も高濃度で検出され、特に荒川のウ有機スズ化合物堀切橋と谷地川の新旭橋において同じ年度でもかなり結果を表 2、図 3 に示す。TBT に関しては東京湾の変動はあるが、高濃度で検出した。これらの物質は平3 地点における検出が目立ち、河川においても両国橋

成 12 年から実施しているリスク評価の結果、メダカでの濃度が高いのが特徴的であった。

に対し内分泌かく乱作用を有することが強く推察され、

TBT、TPT などの有機スズ化合物は、船底防汚塗

魚類への予測無影響濃度（以下「PNEC」という。）と料や漁網防汚剤等に使用されていたが 13, 14）、水生生物

して NP ： 0.608 μｇ/褄 9）、OP ： 0.992 μｇ/褄に対する毒性が非常に強く 15）、残留性が高いため、海10）、BPA ： 24.7 μｇ/褄または 47 μｇ/褄 11）と設棲哺乳類への蓄積も報告されている 16）。このためわが定された。両地点の NP に関しては PNEC を超える年

国では、平成 2 年に造船業界が使用の自主規制を決め

表1

図2

各地点におけるアルキルフェノール類及び BPA の水質中濃度範囲

高濃度地点におけるアルキルフェノール類及び BPA 水質濃度の経年変化

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表2

図３

各地点における有機スズ化合物水質中濃度範囲

高濃度地点における有機スズ化合物水質濃度の経年変化た。さらに平成 3 年に環境庁が「水質評価の目安値」

イB(a)Pとして、公共用水域は TBT、TPT ともに 0.01 μｇ/

結果を表 4、図 5 に示す。水質での結果と異なり、

褄、船舶ドック等発生源近傍水域は 0.1 μｇ/褄と設定

多摩川上流域を含め、全地点で検出があり、特に両国した。東京都では平成 4 年度から船舶ドック周辺及び橋等幹線道路付近の地点や太鼓橋での濃度が高かった。

一般公共水域の監視を行ってきたが、測定当初と比較

これは、前述のように B(a)P のオクタノール/水分配係

しても TBT、TPT いずれも濃度は減少傾向にある。

数が高いため、粒子状物質に付着しながら河川や東京

例えば、発生源近傍水域では平成 5 年度に東雲橋で湾に流れこんだものが堆積し、残留し続けたものと考TBT 濃度が 0.329 μ g/褄と目安値を大きく超えていえられる。

たのに対し、平成 12 年度は 0.003 μ g/褄と大幅に減ウ

有機スズ化合物

少した。公共用水域についても、隅田川河口沖で平成結果を表 5、図 6 に示す。TPT はわずかしか検出さ4 年度に同じく TBT 濃度が 0.009 μ g/褄と目安値にれていないが、TBT に関しては水質試料において検出近い濃度だったのに対し、平成 12 年度は 0.002 μ g/のあった地点で高濃度を示すことが多かった。ただし褄と減少しており、その他の地点でも同様に減少傾向

目黒川の太鼓橋に関しては、水質では不検出にもかかにあった 17）。ここからも規制対策効果は確実に現れてわらず、現在は低下傾向にあるが、平成 11 年度に 440いると考えることができる。

μ g/㎏検出するなど、かなり高い濃度で検出された。

(2)

河川、都内湾の底質について(3)

ア

アルキルフェノール類、BPA残留性の高い TBT と B(a)P に着目し、東京湾の多結果を表 3、図 4 に示す。底質試料の結果を見ると、年度によって測定値のばらつきが大きく、特に NP で顕著であった。これは底質の場合は同一地点であっても汚染が偏在しやすいためと考えられる。

底質コアサンプル

摩川河口沖に堆積した底質のコアを分析した。結果を
図 7 に示す。
B(a)P の濃度は明治中期から上昇し始め、昭和 40 年（1965 年）頃をピークとし、その後減少傾向にある。

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表3

図4各地点におけるアルキルフェノール類、BPA 底質濃度範囲

高濃度地点におけるアルキルフェノール類、BPA 底質濃度の経年変化

表4

図5各地点における B(a)P 底質濃度範囲

高濃度地点における B(a)P 底質濃度の経年変化

東京都環境科学研究所年報 2005─ 156 ─
表5

図6各地点における有機スズ化合物底質濃度範囲

高濃度地点における有機スズ化合物底質濃度の経年変化

図7

TBT、B(a)P のコアサンプル分析結果

B(a)P の主な発生源は、自動車や固定発生源など大気TBT に関しても、有機スズが漁網防汚剤や船底塗料由来のものと考えられており、明治後期からの近代工に使用されはじめた昭和 30 年（1955 年）頃から濃度業の発達、戦後の高度経済成長による大気汚染の深刻が上昇し、昭和 55 年（1980 年）頃にピークを迎え、化、その後、昭和 45 年における大気汚染防止法の施その後減少傾向にある。造船業界では有機スズを含ん行に伴う規制が関連していると考えられる。B(a)P にだ塗料の国内使用を平成 2 年に中止し、漁網防汚剤については、大気中濃度を昭和 48 年から測定している

ついても数回の自主規制を経て平成 3 年に使用禁止とが、測定当初と比較すると明らかに減少しており 18）、なった 19）。TBT 濃度の経年変化は、これらの背景をその影響が水環境にも現れていると考えられる。

反映しているものと考えられる。しかし、有機スズ化

東京都環境科学研究所年報 2005─ 157 ─合物は残留性が高く、図 7 に見られるようにピーク時

7）西野貴裕ら：東京湾底質中の多環芳香族炭化水素のよりは 10%程度濃度低下したものの、今もなお底質中経年変化、東京都環境科学研究所年報、pp.124-128には残留していることが認められた。

（2004）
8）環境庁：外因性内分泌攪乱化学物質調査暫定マニュ

4まとめ

アル（1998）

これまでの調査結果をまとめると、NP、TBT 等の

9）環境省環境政策局：ノニルフェノールが魚類に与え内分泌かく乱化学物質は水質に関しては、NP のようる内分泌攪乱作用の試験結果に関する報告（2001）に PNEC を超える物質もあったが、現在では各種対策

10）環境省：魚類を用いた生態系への内分泌攪乱作用により減少傾向にある。底質については依然として高濃度に蓄積している地点もあった。これらの物質が、底質に高濃度蓄積している場合には、水への再溶解や大雨等による巻上げ等により底質が二次汚染源となる可能性がある。また、これらの物質のなかには、B(a)Pに関する試験結果について（2002）
11）環境省：魚類を用いた生態系への内分泌攪乱作用に関する試験結果について（2004）
12）東京都立衛生研究所：内分泌かく乱化学物質（67物質）データ集、pp.8（1998）

や有機スズ化合物など分解性が低く長期間残留し続け

13）津田泰三、加賀爪敏明：河川及び湖沼の水質及びるものもある。平成 16 年 5 月に「残留性有機汚染物魚介類中の有機化合物類、環境化学、15、pp.1-25

質に関するストックホルム条約（POPs 条約）」が発効（2005）

し、B(a)P も現在その候補物質として取り上げられて

14）(独)水産総合研究センター：瀬戸内通信 No1、いる 20）。今後とも都内の一般環境で検出するおそれのpp.14（2004 年 10 月）

ある有害化学物質についてリスク評価の実施とリスク

15）堀口敏宏ほか：有機スズ汚染と腹足類の経年変化の高い物質の低減対策を推進するのに必要な資料を得と現状、 沿岸海洋研究、37、pp.89-95（2000）

るために環境汚染実態の調査を進めていきたい。

16） Shin TAKAHASHI et al ： Butyltin
Contamination in wildlife and ecosystems

参考文献
1）

comprising higher trophic marine and terres-

島智恵子ら： HPLC によるエストロゲンとビス

trialorganismsand

deep-seaspecies,フェノール A の一斉分析法の検討、東京都環境科学

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研究所年報、pp.273-277（2001）

Antifouling Paint and Marine Environment、

2）石山高ら：高速液体クロマトグラフ/電気化学検出法による水試料中エストロゲン及びビスフェノール
A の簡易迅速定量、分析化学、53、pp.411-417（2004）

pp.52-60（2004）
17）東京都環境局：平成 12 年度

公共用水域の水質測定結果（総括編）、pp.323-330（2002）
18）浮遊粒子状物質等測定データ集：東京都環境科学

3）和波一夫ら：多摩川等の環境ホルモン問題に関する研究（その 1）、東京都環境科学研究所年報、pp.212217（1999）

研究所資料、pp44-46（平成 13 年 1 月）
19）日本水産学会監修：有機スズ汚染と水生生物影響、
恒星社厚生閣（1992）

4）和波一夫ら：多摩川等の環境ホルモン問題に関する研究（その 2）、東京都環境科学研究所年報、pp.153-

20）環境省編：化学物質と環境
pp.116（2004）164（2000）
5）和波一夫ら：多摩川等の環境ホルモン問題に関する研究（その 10）、東京都環境科学研究所年報、pp.6673（2002）
6）環境庁：内分泌攪乱化学物質問題への環境庁の対応方針について-環境ホルモン戦略計画 SPEED' 98（1998）
東京都環境科学研究所年報 2005

平成 15 年度版、