コンクリート工学年次論文集，Vol.41，No.1，2019

論文

ポリプロピレン短繊維を部材表層のみに混入させた繊維補強コンク
リートの基礎物性およびひび割れ抑制効果に関する研究
古川雄太*1・大岡

督尚*2

要旨：本報は，コンクリートの打込み後，コンクリート表面にポリプロピレン短繊維をばら撒き，コンクリートの打込み表層のみを繊維補強コンクリートとする新規な工法について，基礎物性，施工性およびひび割れ抑制について検討を行った。その結果，本工法を用いたコンクリートは，基礎物性に大きな影響を与えず，十分な耐久性を有することを確認した。また，容易に施工できるばら撒き量は 100g/m2 程度であることを明らかにした。そして，本工法を用いたコンクリートは，ポリプロピレン短繊維を混入していないコンクリートで発生するひび割れを 98.9～100%抑制することを確認した。
キーワード：ポリプロピレン短繊維，繊維補強コンクリート，ひび割れ抑制
1.

はじめにな点が多い。そこで，本報では従来工法ばら撒き工法を以前より，コンクリートのプラスチック収縮ひび割れなどの抑制対策として，有機繊維をコンクリートに混入用いたコンクリートの基本物性，施工性およびひび割れ抑制効果について検討した結果を報告する。

させる技術が用いられている。近年では，ポリプロピレ
ン短繊維補強コンクリート設計施工指針（案）1)が発刊さ

2.

工法の概要れるなど，技術基準が整備されつつある。有機繊維を用ばら撒き工法は，打ち込んだコンクリートを荒均ししいたひび割れ抑制のメカニズムは，浜田らの研究 2)では，た後，コンクリート表面に PP 繊維を所定量ばら撒き，有機繊維がひび割れに対して架橋する場合に，繊維の付鏝やタンパーなどを使用し，押さえ作業と同時に PP 繊着によってひび割れが生じることを抑制したり，ひび割維をコンクリート表層に混入させる工法である。なお，れ幅が開くことを抑制したりする架橋効果が示されていPP 繊維の散布（ばら撒き）は，事前に面積当たりの必要

3)によれば，有機繊維の水分捕繊維量を計量し，作業員の手作業による散布や，散布機捉効果によって，ごく若材齢における体積変化が抑制さを用いて機械的に散布する方法があり，いずれも事前にれることで，ひび割れ抵抗性が向上する可能性が示され作成した目標散布量の写真などと照らし合わせ散布を行ている。このため，有機繊維によるひび割れ抑制効果は，うものである。工法の違いによる PP 繊維の配置の違い

繊維長や表面処理により傾向は異なるが，架橋効果と水を図－1 に示す。従来工法は，コンクリート全体に均一分捕捉効果の複合によるものと考えられ，ひび割れ抑制に PP 繊維を分散させるとこには優れるものの，コンク技術として普及しつつある。しかしながら，有機繊維をリート表面に生じるひび割れに対して，架橋するようにコンクリートに混入するには，レディーミクストコンク配置される PP 繊維もあれば，ひび割れに対して並行すリート工場のミキサやアジテータ車のドラム内に添加するように配置され，ひび割れ抑制効果に寄与しない PP 繊る。また，細田らの研究る方法(以下，従来工法と略記)が一般的であり，どちらも維も多数存在することとなる。しかし，ばら撒き工法をコンクリートの練り混ぜ終了後または荷下ろし終了後に，用いることで，コンクリート表層に水平方向の PP 繊維繊維を除去するための洗浄作業が必要であり，この作業を多数配置させることができ，従来工法よりもひび割れ負担が普及の妨げとなっている。

に対して，架橋する繊維量を効率よく配置させることがそこで筆者らは，スラブ状部材を対象に，打込んだコ可能となる特徴を有している。特に，本工法は，ひび割ンクリートの均し作業前にポリプロピレン短繊維（以下，れの方向性が無い亀甲状に生じるプラスチック収縮ひびPP 繊維と略記）をばら撒き，鏝などを使用した押さえ作割れに対して，高いひび割れ抑制効果が期待されている。

業で PP 繊維をコンクリート内に混入させる工法(以下，打込み面ひび割れ打込み面ひび割れ

ばら撒き工法と略記)に着目し，普及を進めている。なお，ばら撒き工法は，ミキサやアジテータドラムの洗浄を不要とする利点を有している。

PP繊維

しかしながら，ばら撒き工法を使用したコンクリート部材の基礎物性や施工性，ひび割れ抑制効果など不明確*1 東急建設株式会社

技術研究所

修士(工学)(正会員)*2 東急建設株式会社

技術研究所

博士(工学)(正会員)- 287 -

【従来工法】
図－1【ばら撒き工法】

従来工法とばら撒き方法の比較（部材断面）

表－1
フェーズ
1

基礎物性実験

2

施工性実験

3

ひび割れ抑制実験

3.

実験の要因と水準

要因と水準

要因
PP
繊維量

水準
0，0.4vol%，175g/m2，350g/m2，525g/m2
0，0.4vol%，50g/m2，100g/m2，100g/m2(50+50 g/m2)，150g/m2，150g/m2(50+50+50 g/m2)
0，0.4vol%，50g/m2，100g/m2，150g/m2
表－2

PP 繊維の概要

項目

物性等

素材

ポリプロピレン

密度0.91g/cm3

公称繊維径0.7mm

繊維長入深さ，付着強度について検討した。フェーズ 3（ひび30mm

表面加工

エンボス加工割れ抑制実験）では，PP 繊維無混入のコンクリートに対引張強度500N/mm2してのひび割れ抑制効果について検討した。実験の要因

引張弾性率

10000N/mm2と水準を表－1 に示す。フェーズⅠでは，PP 繊維量を 5融点160～165℃

本実験は，3 つのフェーズに分けて実施した。フェーズ 1（基礎物性実験）は，PP 繊維を混入したコンクリートの基礎物性の把握について検討した。フェーズ 2（施工性実験）では，ばら撒き工法の施工性や PP 繊維の混水準，フェーズⅡでは 7 水準，フェーズⅢでは 5 水準で表－3検討した。なお，表－1 内の 50＋50g/m2 などの表記は50g/m2 をコンクリート表面内に混入させた後，さらに累計で 100g/m250g/m2 をコンクリート表層内に混入させ，の PP 繊維量をコンリート表層内に混入させたことを示す。また，PP 繊維量 0 のものは，PP 繊維を添加していないコンクリート（以下，ベースコンクリートまたはベースと称す）を示している。なお，0.4vol%繊維量は，従来工法を示している。

W/Cs/a6549.8

単位量(kg/m3)

G かさ容積(L/m3)

WCS1560

185285714 178

S2GAd923 0.71

W：上水道水C：普通ポルトランドセメント【密度 3.16g/m3】
S1：山砂【表乾密度 2.63g/cm3】
S2：石灰岩砕砂【表乾密度 2.66g/cm3】
G：青梅産硬質砂岩砕石 2005【表乾密度 2.70g/cm3】

実験に使用した PP 繊維の概要を表－2 に示す。使用しAd：AE 減水剤【リグニンスルフォン酸系】

た PP 繊維は，公称繊維径 0.7mm，繊維長 30mm のもの

表－4であり，JIS A 6208 に適合する合成短繊維である。なお，使用した PP 繊維は，事前検討により，施工が容易な長さと繊維径であることや，エンボス加工によりセメントペーストとの付着を高めているため，ひび割れ抑制に効果が高いと想定して選定した。
4.

コンクリートの調合

フェーズ 1 基礎物性実験

4.1 概要表－3 にコンクリートの調合を示す。水セメント比は試験項目および方法

試験項目

方法スランプ

JIS A 1101

空気量JIS A 1128

ブリーディングJIS A 1123

圧縮強度JIS A 1108

静弾性係数

JIS A 1149

長さ変化

JIS A 1129-2

凍結融解

JIS A 1148(A 法)

促進中性化

JIS A 1152，JIS A 1153

65%，ベースコンクリートの目標スランプ 18±2.5cm，目
標空気量 4.5±1.5%とした。PP 繊維量 0.4vol%のコンク

表－5リート（従来工法）は，ベースコンクリートと同一の調種類合に対し PP 繊維を添加し，フレッシュ性状の変化を確認した。
試験項目を表－4 に示す。フレッシュ性状（スランプ，

フレッシュ試験結果および力学性状

スランプ 空気量 ブリーディング量 圧縮強度 静弾性係数
(cm)

(%)

(cm3/cm2)(N/mm2) (kN/mm2)

ベース19.0

5.00.32

28.328.1

従来工法

17.0

5.4

0.28

26.227.1空気量，ブリーディング量），圧縮強度および静弾性係数
は，ベースコンクリートおよび従来工法のみで実施した。

4.2 試験結果および考察

また，促進中性化試験は，ばら撒き工法では打ち込み面

表－5 にベースコンクリートおよび従来工法のフレッのみに PP 繊維を添加するため，中性化深さの評価面（開シュ試験結果および力学性状（材齢 28 日標準養生）を示放面）は打ち込み面とし，その他の面はエポキシ樹脂にす。スランプは，ベースコンクリートが 19.0cm に対し，よりシールを行った。

従来工法では 17.0cm となり，2.0cm のスランプの低下が- 288 -

0に対し，従来工法で 5.4%と 0.4%の増加が認められた。

100

このように，従来工法は打込む前のコンクリートに PP 繊200維を混入するため，スランプの低下や空気量の増加が生じることから，打込むコンクリートが所要の品質を有するようにベースコンクリートの調合修正や PP 繊維添加
時に化学混和剤の添加など対策が必要な場合がある。ブ

長さ変化(×10-6)認められた。また，空気量はベースコンクリートが 5.0%

ベース従来工法(0.4vol%)ばら撒き工法(175g/m²)
ばら撒き工法(350g/m²)
ばら撒き工法(525g/m²)

300
400
500
600
700

リーディング量は，ベースコンクリートに対し従来工法800を用いることで低減することが認められ，既往の研究 3)0と同様な傾向を示した。なお，圧縮強度および静弾性係

14 28 42 56 70 84 98 112 126 140 154 168 182
乾燥期間(日)図－2数に大きな差はないものの，従来工法では空気量の増大

長さ変化試験結果に伴いやや低下する傾向が確認された。
100

図－2 に長さ変化試験結果を示す。ベースコンクリーが大きいものの，乾燥期間 182 日での差は 15×10-6 であり，同等の長さ変化とみなして差し支えない差であった。
また，ばら撒き工法はいずれの添加量でもベースコンクリートと同等の長さ変化であることから，従来工法およびばら撒き工法の両工法とも，PP 繊維を混入しても拘束相対動弾性係数(%)

トと従来工法を比較すると，僅かに従来工法の長さ変化のない条件下での長さ変化は同等と考えられる。

9590
ベース従来工法(0.4vol%)ばら撒き工法(175g/m²)
ばら撒き工法(350g/m²)
ばら撒き工法(525g/m²)8580

図－3 に凍結融解試験結果を示す。全てのコンクリー

0306090であり，良好な耐凍害性を有することを確認した。また，

図－3図－4 に示す質量減少率は，ばら撒き工法の 175g/m2 の12較しても大きな差がなく，同等の質量減少率（スケーリ3ートと比較すると，従来工法およびばら撒き工法ともに質量減少率(%)

きい値ではあるが，全体的にはベースコンクリートと比図－5 に促進中性化試験結果を示す。ベースコンクリ

相対動弾性係数0

添加量のコンクリートが他のコンクリートに比べやや大ング）であることを確認した。

120 150 180 210 240 270 300
サイクル数(回)トで 300 サイクル終了時点の相対動弾性係数が 95%以上

456ベース
従来工法(0.4vol%)ばら撒き工法(175g/m²)
ばら撒き工法(350g/m²)
ばら撒き工法(525g/m²)

78

中性化深さに大きな差が認められない傾向であった。ば9ら撒き工法は，打ち込み面に多数の PP 繊維が配置され10ることから，セメントペーストと PP 繊維の界面から炭0306090

酸ガスが侵入し，中性化深さの増大が懸念されたが，本120 150 180 210 240 270 300
サイクル数(回)検討結果ではその傾向は確認されなかった。この要因と図-4 質量減少率

しては，本検討に使用した PP 繊維の表面はエンボス加25工が施されているため，セメントペーストとの付着が十分であり，中性化深さに影響するような付着界面の空隙

5.

フェーズ 2 施工性実験

5.1 概要図－6 に施工性実験に使用した試験体概要を示す。試験体サイズは，2000×2000×300mm のスラブ形状とした。
ばら撒き工法では，バイブレータを使用しながらコンク

20中性化深さ(mm)が生成されなかったと推測される。

1510ベース
従来工法(0.4vol%)ばら撒き工法(175g/m²)
ばら撒き工法(350g/m²)
ばら撒き工法(525g/m²)

50012

図－5

促進中性化試験結果

リートを打ち込み，荒均しした後，PP 繊維を所定量ばら撒き，タンパーでの押さえ作業を行い，PP 繊維をコンク- 289 -

34促進期間(√週)

56リート表層内へ配置させた。なお，ばら撒き工法で 2 回
2000mmまたは 3 回に分けて PP 繊維を添加したコンクリートは，タンパーで押さえた後，再度 PP 繊維をばら撒きタンパーで押さえる作業を繰り返した。その後は，通常のコン300mm

クリートと同様に，鏝による均し作業を行った。ただし，一部の水準でタンパーでの押さえ作業ではコンクリート内へ配置されなかった PP 繊維があり，鏝による入念な2000mm

2000mm

押さえ作業によりコンクリート内へ配置させる必要があ【平面図】【断面図】る個所も確認された。また，従来工法に関しては，アジ

図－6

テ ー タ 内 の ベ ー ス コ ン ク リ ー ト に PP 繊 維 を 添 加（0.4vol%）したコンクリートを用いて打ち込みを行った（バイブレータ使用）。なお，押さえ作業については，ば

表－6フェーズ

試験体概要

試験項目および方法試験項目

方法

施工性評価 目視（3 段階評価）

ら撒き工法と同様な手順で行った。
表－6 に試験項目を示す。施工性評価は，PP 繊維のばら撒き作業性，押さえの作業性，全体の施工性についてΦ100mm のコア供試体割裂面の混入深さ

Ⅱ

PP 繊維の本数のカウント

引張接着強度

それぞれ主観的な評価も含むが，作業員の作業量の増減や作業性の聞き取り調査（作業員 3 名）から 3 段階で評価した。混入深さは，Φ100×300mm のコア供試体を 3

表－7

建研式引張試験機
40×40mm のアタッチメント

施工性の評価結果

本用い，割裂した後，割裂面に露出する PP 繊維量をカ評価結果ウントした。引張接着強度は，建研式引張試験機を用い，種類40×40mm のアタッチメントをコンクリート表面(打込み面)に取付け試験を実施した。なお，各試験体から 6 ヶばら撒き 押さえ

全体の作業性

施工性

作業性

0.4vol%―〇×50g/m2〇〇〇

実験に使用したコンクリートの呼び方は 24-15-20N の100g/m2〇〇〇

普通コンクリートであり，市中のレディーミクストコン

50＋50g/m2△〇〇

150g/m2〇

×△50+50+50g/m2×〇△

従来工法所で測定を行い，平均値を試験値とした。
ばら撒き工法

クリート工場で製造したものを使用した。

―：作業なし，〇：良好，△：中間，×：問題あり

5.2 試験結果および考察
表－7 に作業性および施工性の評価結果を示す。また，
写真－1 に PP 繊維のばら撒き状況およびタンパーによる押さえ作業の写真を示す。表－7 より，従来工法では，押さえ作業は良好な作業性であるものの，PP 繊維の投入・撹拌や洗浄作業が負担であり，全体の施工性は良好とは言い難い結果であった。
ばら撒き工法に関しては，50g/m2 および 100g/m2 のば【50g/m2】【100g/m2】

50g/m2 とし，3 回に分けて 150g/m2（50+50+50g/m2）の PP【150g/m2】【タンパー押さえ作業】

繊維をばら撒いたものは，ばら撒き作業の回数が増える

写真 1

ら撒き量では，ばら撒き・押さえの作業性は良好であり，全体の施工性としても良好であった。しかしながら，150g/m2 のばら撒き量になると，前述したように，鏝による入念な押さえ作業により PP 繊維をコンクリート内に混入させる必要があり，やや押さえ作業に時間と労力を要する結果であった。また，1 回あたりのばら撒き量をばら撒き状況および押さえ作業ものの，コンクリート内部に容易に PP 繊維が混入され上するとともに，1 回あたりのばら撒き量は 100g/m2 程2 の PP 繊維を混入させるものに比るため，1 度で 150g/m

度が良好であり，PP 繊維の混入量を増やすには，複数回べ，押さえ作業が容易になることを確認した。に分けて混入することが望ましいと考えられる。ただし，

以上より，従来工法に比べばら撒き工法は作業性が向適切な 1 回あたりのばら撒き量は，使用するコンクリー- 290 -

60

5050g/m²

40100g/m²

30150g/m²

PP繊維の本数(本)PP繊維の本数(本)60

201000100g/m²

5050+50g/m²

40150g/m²

3050+50+50g/m²

2010020 40 60 80 100 120 140 160 180 200 220 240 260 280 300

020 40 60 80 100 120 140 160 180 200 220 240 260 280 300

打込み面からの距離(mm)図－7

打込み面からの距離(mm)

打込み面からの距離と PP 繊維の本数の関係

図－8

ばら撒き方法の違いよる比較

2.5

付着強度(N/mm2)

トの調合条件などによって変動すると考えられる。
図－7 に各施工条件の PP 繊維の混入深さを示す。いずれのばら撒き量であっても，打込み面から 20mm 以内にほぼ全量の PP 繊維が配置されることが認められる。また，図－8 には，所定の PP 繊維量を複数に分けたものと2.01.5
1.00.50.0

一度でばら撒いたものの比較を示す。図－8 からは，複数回に分けることで表層 20mm 以内の PP 繊維量が増える傾向が確認できる。これは，ばら撒き工法が人為的に繊維の量PP 繊維をばら撒くため，作業上の斑が生じることで，PP図－9繊維の所定量に対して，ある程度のばらつきを持っているため，本研究の 3 ヶ所の測定値では，1 度にばら撒い付着強度試験結果

平面図

端太角

たものでは繊維量が少ない部位を測定していた可能性がある。言い換えると，複数回に分けてばら撒くことで，
A9.14

面から 20mm 以内に全ての PP 繊維が配置されると仮定
すると，コンクリート表層 20mm に対する PP 繊維の添端太角

端太角させることができる可能性が示唆された。なお，打込み1094mm

作業上の斑が少なくなり，全体的に均一な繊維量を配置A

加量は 50g/m2 のばら撒き量で 0.27vol%，100g/m2 で0.54vol%，150g/m2 で 0.82vol%に相当し，前述の 0.4vol%端太角

では圧縮強度や静弾性係数に著しい影響を及ぼさないこ

1094mmとを考慮すると，100g/m2 程度までは力学性状に大きな90mm

コンクリート(914×914×50mm)

影響を及ぼさないことが想定される。しかしながら，ス

断面図(A-A’)

ラブ状部材の場合，繊維が集約された部分が圧縮縁とな鉄板(914×914×6mm)@150(Φ5mm)ワイヤーメッシュ

り，繊維の集約が力学性状にどのような影響を及ぼすか

図－10は不明確であり，今後の研究課題である。
図－9 に引張接着強度試験結果を示す。PP 繊維無混入表－8のものと比べると，ばら撒き工法および従来工法ともに明確に付着強度が低下するような傾向は認められず，同等の付着性能と考えて差し支えない結果であった。よっW/C s/a

仕上げを行っても問題ないと考えられる。
6.

フェーズ 3 ひび割れ抑制性実験

6.1 概要図－10 にひび割れ抑制実験に使用した試験体の概要を示す。試験体は，914×914×6mm の鉄板上にφ5mm のコンクリートの調合およびフレッシュ性状
G かさ

単位量

容積(kg/m3)

3)(L/mて，ばら撒き工法を用いた部材であっても，塗床などの試験体概要

フレッシュ性状
ベース(ばら撒き工法)

従来工法

W C S G SL Air CT SL Air CT

45 50.0 482 23051276578012.5 1.2 35 12.5 1.5 35
W：上水道水C：普通ポルトランドセメント【密度 3.16g/m3】
S：山砂【表乾密度 2.63g/cm3】
G：青梅産硬質砂岩砕石 2005【表乾密度 2.65g/cm3】＊ SL:スランプ，Air:空気量，CT:コンクリート温度

ワイヤーメッシュを溶接したものを拘束体とし，周囲を試験に供した。また，試験体はひび割れの発生を誘発す

端太角により覆い，高さ 50mm のコンクリートを打込み，るために，室温 37℃，湿度 20%RH，平均風速 0.86m/s（コ- 291 -250を行い，同環境下で養生した。その後，24 時間後にコンクリート表面に発生している 0.1mm 以上のひび割れを対象に，幅と長さを測定し，それらを乗じることでひび割れ面積として評価した。

ひび割れ面積(mm2)

ンクリート打込み面）の環境下でコンクリートの打込み

205.9200
150
10050

コンクリートの調合およびフレッシュ性状を表－8 に15.80示す。本実験では，単位水量が大きく化学混和剤を使用

0.4vol%

無混入しない調合条件としたことが影響し，PP 繊維を混入して図－116.2 試験結果および考察

に対し，従来工法で 15.8mm2 ，ばら撒き工法の繊維量2 で 2.2mm2，100g/m2 および 150g/m2 ではひび割れ50g/mが発生しない結果であり，ひび割れの抑制効果が認めら

050g/m²

100g/m²

150g/m²

ひび割れ面積の測定結果

100
ひび割れ抑制率(%)

混入の試験体では 205.9mm2 のひび割れ面積であったの0種類もフレッシュ性状の変化が小さい傾向であった。
図－11 にひび割れ面積の測定結果を示す。PP 繊維無2.298.9

100.0

100.0

100g/m²150g/m²

98969492れた。図－12 には，繊維無混入の試験体で発生したひび92.3

900.4vol%割れ面積に対して，各工法のひび割れ抑制率を示してい50g/m²
種類る。図－12 より，従来工法で 92.3%のひび割れ抑制率で図－12あり，ばら撒き工法では繊維量 50g/m2 で 98.9%，100g/m2

ひび割れ抑制率および 150g/m2 では 100%のひび割れ抑制率であること全量の PP 繊維が配置される傾向が認められた。まが認められ，両工法とも高いひび割れ抑制効果があるこ

た，複数回に分けてばら撒くことで，作業上の斑がとが示された。

少なくなり，全体的に均一な繊維量を配置させるこ以上より，ひび割れが発生しやすい条件下での比較検とが可能であることが示唆された。

討ではあるが，PP 繊維無混入の試験体に対し，従来工法(6) 従来工法およびばら撒き工法ともに，引張付着強度で 92.3%，ばら撒き工法で 98.9～100%のひび割れ抑制効は繊維無混入のものと同等な結果であり，塗床など果が示され，ばら撒き工法がひび割れ抑制対策としてのの仕上げを行っても問題ないと考えられる。

性能を有していることが確認された。

(7) ひび割れ抑制については，繊維無混入で発生するひび割れに対し，従来工法で 98.9%，ばら撒き工法で7.

まとめ98.9～100%のひび割れ抑制効果が確認でき，ひび割打込む前のコンクリートに PP 繊維を混入し，PP 繊維れ抑制対策としての性能を有していることを確認が混入されたコンクリートを打込む従来工法と，打込んした。

だコンクリート表面に PP 繊維をばら撒き，押さえ作業により PP 繊維をコンクリート内に混入させるばら撒き

謝辞

工法を用い，基礎物性，施工性およびひび割れ抑制について検討した結果，以下の結論を得た。

本研究を行うにあたり，萩原工業株式会社室賀陽一郎氏より材料の提供および実験遂行に関する助言をいただ
きました。記して謝意を表します。

(1) 従来工法は，PP 繊維を混入することでスランプの低下と空気量の増加が認められた。

参考文献(2) 従来工法を用いることで，ブリーディング量が小さ1)くなることが認められた。

ポリプロピレン短繊維普及研究会：ポリプロピレン
短繊維補強コンクリート設計施工指針（案），2018(3) 従来工法およびばら撒き工法の長さ変化，凍結融解

2)浜田敏裕，末森寿志，斉藤忠，平居孝之：ビニロン

抵抗性および中性化深さは，繊維無混入コンクリー

短繊維によるコンクリートのプラスチック収縮ひトと同等と考えて差し支えない結果であった。

び割れ抑制に関する実験的研究，コンクート工学年

2 以下が適切であり，混(4) 1 度のばら撒き量は 100g/m

入量を増やすには複数回に分けてばら撒くことが次論文集，Vol.22，No.2，pp.319-324，2000
3)

望ましいことを確認した。

細田暁，高梨大介，高木亮一，我彦聡志：少量の合成短繊維による収縮ひび割れの抑制機構，コンクー(5) ばら撒き工法では，打込み面から 20mm 以内にほぼ- 292 -ト工学年次論文集，Vol.28，No.1，pp.299-304，2006