ポスター 1

1 P- 01 右脛骨高原骨折術後の理学療法に

1 P- 02 外来腰痛患者と季節の関係性について○宮本 昌典 1）、鈴木 正法 1 ）、吉田 泰久 2 ）○纐纈 悠 1）、野田 敏生 1）、神谷 尚紀 1）、光山 孝 1 ）、
古川 公宣 2）

難渋した症例1 ）医療法人社団 博洋会 藤井脳神経外科病院 リハビリテーション部、2 ）医療法人社団 博洋会 藤井脳神経外科病院 整形外科

〜理学療法開始時と終了時に着目して〜

1 ）医療法人整友会 豊橋整形外科鷹丘クリニック、
2 ）星城大学リハビリテーション学部

ポスター
第1 日 目

キーワード：脛骨高原骨折、疼痛、膝関節伸展制限

キーワード：季節、外来腰痛患者、JOABPEQ【 はじめに 】今回、右脛骨高原骨折の術後 4 か月以上にわたり残存した疼痛に対して、膝伸展可動域を改善することによって、疼痛の軽減を図れたので報告する。
【 症例紹介 】70 歳代女性、自宅で脚立から転倒し受傷した。
Xp 所見で内外側には後方に split がみられ、外側の関節面は陥没が認められ、Hohl 分類で comminuted type の右脛骨高原骨折と診断された。受傷後翌日に骨接合術が施行されたが一部で関節面の不整が残存した。術後 4 週間は免荷であり術後 5 週より部分荷重を開始し術後 11 週で全荷重開始となった。術後 8 週で骨癒合状態は良好であった。関節可動域
運動は手術後翌日より開始した。術後 4 か月より外来リハビ
リ通院となり本症例を担当した。この時点で治療成績判定基
準は解剖学的に良（good）、機能的に可（fair）であった。
【 倫理的配慮、説明と同意 】ヘルシンキ宣言に基づき、症例へ書面を用いて説明し同意を得た。
【 理学療法評価 】術後 4 か月：右膝関節可動域は屈曲 135°、
伸展 -30°であり MMT は右膝伸筋 4、屈筋 4、右足関節底
屈筋 3 であった。また、右膝周囲に腫脹、右下腿部から足部に浮腫、外側広筋・膝窩筋に筋スパズムを認めていた。疼痛
は歩行時（立脚時）
・立ち上がり時に右膝内側部や右膝蓋骨
下部、右外果下部などに VAS65 ㎜の強さでみられ問診の度に疼痛部位が変化したため、治療方針の決定に難渋した。膝
JOA スコアは 55/100 点、日本語版変形性膝関節症機能評価尺度（以下 JKOM）は 50/0 点であった。また、痛みに対して頭から離れない状態でネガティブな発言が多くみられたため精神面の評価を行った。破局的思考尺度（以下 PCS）は反芻 10 点、無力感 5 点、拡大視 0 点であった。
【 治療内容と経過 】術後 4 か月から膝関節伸展制限に対して治療を行い、右膝蓋骨の関節モビライゼーション、膝窩筋のリラクゼーション・ストレッチを実施した。術後 5 か月で膝関節伸展可動域は -5°へ改善し、治療成績判定基準で機能的に良（good）となり、立ち上がり時・歩行時痛は VAS32 ㎜まで軽減した。
【 考察 】山本らは脛骨高原骨折は関節内骨折であり、Hohl
分類 comminuted type は骨片の整復位保持が難しく、他の骨折型と比べ機能予後が悪いと報告している。術後 4 か月以上にわたり疼痛が残存した要因として、一部の関節面の不整の影響や、浮腫管理が十分行えず膝伸展可動域制限を惹起したこと、膝関節伸展制限に伴い膝関節屈曲位での歩行となり膝の不安定性の一因となったことが考えられる。また、術後早期から機能面の改善を十分に図れなかったことが破局的思考につながったと考えられる。今後の経過を踏まえて学会で報告する。

【 目的 】近年、腰痛の増悪や遷延化は心理的因子が関与していることが明らかとされ、気温や天候など季節が腰痛に関係することが予想される。しかし、外来クリニックに通院する腰痛患者と季節の関係性を調査した報告は少ない。
そこで我々は、理学療法が開始となった外来腰痛患者と季節の関係性を検討することを目的とした。
【 方法 】対象は当院に平成 28 年 1 月 4 日から平成 29 年 12 月 29日までの期間に受診し、腰痛症と診断され理学療法が開始となった患者 1,459 名（平均年齢 55.9 ±19.1 歳）と理学療法が終了した患者 358 名（平均年齢 57.1±18.2 歳）とした。方法は理学療法開始時と終了時の日本整形外科学会腰痛疾患問診票（JOABPEQ）と理学療法の継続状況を調査した。理学療法が開始となった期間を 1 月から 3 月、4 月から 6 月、7 月から 9 月、
10 月から12 月の 4 群に分け、各群の JOABPEQ の特徴と理学療法期間の関係を検討した。統計学的解析には多重比較検定（Steel-Dwass 法）を用い、有意水準は 5% に設定した。
【 結果 】理学療法の治療日数は、10 月から 12 月の群が 1 月から 3 月、4 月から 6 月の群と比較して有意に少ない結果となった。また、開始時の腰部痛、臀部下肢痛、臀部下肢の痺れ、
JOABPEQ の各スコアに有意な差は認められなかったが、終了時の JOABPEQ において、腰椎機能障害スコアと社会生活障害スコアで 7 月から 9 月の群が 10 月から 12 月の群と比較して有意に低い結果であった。
【 考察 】過去の報告では年末に向けて気温が低下することや仕事などで多忙になることから腰痛が悪化しやすいと言われているが、本研究結果より 10 月から 12 月に開始となった群とその他の群に JOABPEQ の障害スコアに有意な差が認められなかったため、季節と腰痛の障害度の関係性は低いと考えられた。10 月から 12 月の群の治療日数は少なく、終了時の腰椎機能障害スコアと社会生活障害スコアは 7 月から 9 月の群より高いことから、時期によって理学療法終了患者の改善度に違いが認められた。しかし、7 月から 9 月の群は、腰椎機能障害スコアと社会生活障害スコアが低いにも関わらず終了していることが明らかとなったことから、農業の収穫時
期や旅行など日常生活の忙しさが影響しているのではないかと予測され、理学療法を終了する要因に季節が影響することが示唆された。
【 理学療法学研究としての意義 】今回の研究より外来クリ
ニックに通院する腰痛患者の理学療法が終了する要因の 1 つとして、季節が影響することが明らかとなった。地域により理学療法を終了する時期に違いが認められることは予想されるが、ADL に注意を向け介入することが理学療法終了者を増やす一助になることが示唆されたと考える。
【 倫理的配慮、説明と同意 】本研究の一連の手順については
星城大学研究倫理専門員会の承認を受けた後に開始した（承認番号：2016A0016）。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 1

1 P- 03 胸椎後弯が肩関節周囲炎患者の機能に与える影響について1）

1）○高橋 康弘 、振甫 久 、杉浦 英志

1 P- 04 当院の ACL 再建術後リハビリテーションプログラム〜術後持久力評価の試み〜

2）1 ）しんぽ整形外科、2 ）名古屋大学大学院医学系研究科

1 ）特定医療法人米田病院 よねだクリニック リハビリテーション科、2 ）医療法人米田病院 リハビリテーション科、3 ）医療法人米田病院 整形外科

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目【 目的 】肩関節周囲炎は肩関節の様々な機能障害を引き起こキーワード：全身持久力テスト、心拍数、自覚的運動強度
すが、程度に関しては個人差が大きくその影響因子は不明で【 目的 】膝前十字靭帯（以下、ACL）再建術後患者の全身持ある。先行研究では脊椎アライメント不良が肩関節機能低下
久力は低下するため、その予防のためにできるだけ早期に適に悪影響を及ぼすことを述べた報告は散見されるが、肩関節切なアプローチが求められる。持久力の評価は呼気ガス分析
周囲炎患者の機能に与える影響に関する報告は見当たらないや血中乳酸濃度から求められる評価指標が用いられた報告がのが現状である。よって本研究の目的は胸椎後弯の増大が肩多く、そうした測定機器のない一般病院では持久力の評価が関節周囲炎患者の肩関節機能に与える影響について明らかに困難である。これまでに運動強度を推定する方法として自覚することである。
的運動強度（以下、Borg Scale）が用いられている。守田ら【 方法 】肩関節周囲炎と診断された患者で病因が肩峰下滑液
は換気性作業閾値や呼吸代償閾値と対応する心拍数と運動時
包炎、腱板炎、上腕二頭筋長頭腱炎による 20 名（男性 8 名、の Borg Scale は対応するとしている。また、再建靭帯への女性 12 名、平均年齢 64.8 ± 13.5 歳）を対象とした。まず立張力が少ないことから自転車エルゴメータが ACL 再建術後位での脊椎の形状を捉えるために自在曲線定規を使用し方眼
リハビリテーションで広く用いられている。これらのことか
紙にトレースした。この胸椎後弯を放物線とみなし Excel
ら自転車エルゴメータ運動中に Borg Scale を用いることでにて二次関数を算出した。この関数を基に Th1 と Th12 の比較的早期から簡便かつ安全に評価が可能だと考えた。そこ
各接線に対する法線を算出し、交わる角度を求め胸椎後弯角で、自転車エルゴメータを使用した持久力検査と走行で全身とした。本研究では胸椎後弯 40 度を超えるものを胸椎後弯
持久力を評価するためのフィールドテストであるシャトル・増大群（以下、増大群）、胸椎後弯 40 度以下を胸椎後弯正常
スタミナテスト（以下、SST）を比較した。
群（以下、正常群）とした。次に介入初期に以下 4 点の評価
今回の目的は一般病院で行うことができる簡便な術後持久を施行した。1）筋機能評価として超音波エコーによる筋厚力評価としての有用性を検討することである。
（三角筋、僧帽筋、棘上筋）、ローイングマシンによる上肢【 方法 】当院に所属する健常成人 24 名（男性 19 名、女性 5 名、等尺性最大筋力、握力、上腕最大周径の測定を行った。さら平 均 年 齢 歳 24.1 ± 1.6）を 対 象 と し た。 持 久 力 検 査 に はに 2）肩 関 節 屈 曲・ 外 転・ 外 旋 可 動 域 測 定、3）NRS、4）
Wattbike 社製 Wattbike trainer を用いて Ramp 負荷試験
Disability of the Arm, Shoulder and Hand（DASH）を行っを行った。心拍数の測定は POLAR 社製胸ストラップ型心た。1）、2）は健側に対する患側の割合を算出した。次に胸拍センサー POLAR T31-CODED を装着し行った。試験は椎後弯角と 1）～ 4）の相関を調べるために Pearson もしくは
10 分間ウォーミングアップを行い、5 分間の休憩後に 80W
Spearman の検定を行った。さらに増大群と正常群の 1）～から開始し、1 分ごとに 10W ずつ負荷を増加させた。各ラ4）を比較するために、対応のない t- 検定もしくは Mann–
ウンドの最後 10 秒間に Borg Scale を聴取し、心拍数を記録
Whitney U 検定を行った。統計解析は EZRversion1.27 をした。終了は疲労困憊を訴え試験の継続が困難となった時点
使用し有意水準は 5% とした。本研究は当院の倫理審査委員とし、その一つ前のラウンドの仕事率を最大計測値とした。
会の承認を受け施行した。また対象者には研究内容を説明しSST は、10 m 間隔で置かれた 2 つのコーン間を 3 分間全力
同意を署名にて得た。
で往復し、その累積距離を計測した。Ramp 負荷試験と【 結果 】胸椎後弯角と相関が見られたのは上肢等尺性最大筋
SST の関係には spearman の順位相関係数を用い、有意水力（r = -0.48 p = 0.03）であった。その他の項目では相関は
準は 1% 未満とした。なお、対象には事前に研究内容を説明見られなかった。胸椎後弯角は増大群 8 名、正常群 12 名であった。2 群比較では三角筋厚の平均が増大群 1.08 ± 0.11 ㎝、 し、同意を得て行った。
【 結果 】Ramp 負荷試験の最大計測値と SST の距離の間に正常群 0.93 ± 0.09 ㎝で有意差（p = 0.006）を認めた。その他
は正の相関 r = 0.611（ p ＜ 0.01）が認められた。Borg Scaleの項目では有意差は無かった。
15 時の心拍数は予測最大心拍数に対し 81.2 ± 3.6% であった。
【 考察 】胸椎後弯の増大した肩関節周囲炎患者は、患側上肢【 考察 】今回我々の結果では、Ramp 負荷試験の最終負荷と最大筋力の低下が示唆された。一方で患側三角筋厚は増大しSST の距離との間に相関関係を認めた。持久力評価としてていた。これは弱化した患側上肢を三角筋により代償してい金子らは SST が有用であると報告している。このことより、るためと考えられた。
術 後 早 期 の 走 行 で の 持 久 力 評 価 が 困 難 な 段 階 か ら、
【 理学療法学研究としての意義 】肩関節周囲炎の機能低下に
Wattbike を用いることで持久力評価が可能となることが示
胸椎後弯角が関与している事が示唆され、新たな理学療法評唆された。
価・治療に繋がる可能性がある。
【 理学療法学研究としての意義 】簡便且つ安全な評価指標を確立することで、術後の持久力能力に対して早期にアプロー
チすることができるようになり、競技復帰へのパフォーマン
ス向上や再発予防の一助となるのではないかと考える。

ポスター

キーワード：胸椎後弯、肩関節周囲炎、機能障害○石田 健太 1）、寺嶌 裕 1）、河合 紗都子 1）、園原 峰 1 ）、
大橋 奈々 2）、佐藤 康平 2）、國本 丙基 2）、片桐 幸秀 2 ）、
福山 陽子 3）、米田 實 3）

ポスター 1

1 P- 05 大腿骨近位部骨折術後における

1 P- 06 人工膝関節置換術後の表在感覚障害と○有吉 一弘 1）、荒木 恵美 1 ）、髙谷 美咲 1 ）、土肥 哲也 1）、
柴田 真行 1）、田中 秀明 1 ）、井舟 正秀 1 ）、川北 慎一郎 2）○三輪 夏希 1）、新屋 順子 1）、甲山 篤 2）

自立歩行者の在院日数への影響因子

1 ）社会医療法人財団董仙会 恵寿総合病院 理学療法課、
2 ）社会医療法人財団董仙会 恵寿総合病院 リハビリテーション科

ポスター

キーワード：大腿骨近位部骨折、在院日数、歩行疼痛の関連について― 3 症例における検討

1 ）浜松医療センター リハビリテーション技術科、2 ）浜松医療センター 整形外科

キーワード：人工膝関節置換術、表在感覚、疼痛

第1 日 目【 目的 】大腿骨近位部骨折（HF）は高齢に伴い増加傾向にあ【 目的 】人工膝関節置換術（total knee arthroplasty；TKA）
る。HF 術後の歩行能力の予後に関係する因子として年齢やは末期変形性膝関節症の疼痛を改善させる外科的手段である
認知機能、入院前の歩行能力が報告されているが、自立歩行
が、術侵襲による炎症、膝関節周囲筋の過緊張により術後早再獲得者の在院日数について報告は少ない。本研究では HF期に強い疼痛を経験する。臨床では疼痛に加えて創部周囲の術後患者のうち、退院時自立した歩行再獲得者を後方視的に表在感覚障害が出現する症例を多く経験し、障害の程度が疼
調査し、在院日数に影響する因子を検討することを目的とす
痛の程度と関連している印象を受ける。そこで今回、術後のる。なお、調査項目は個人情報が特定できないものとして当表在感覚障害が疼痛に及ぼす影響を検討する目的で症例検討
院倫理委員会の承認を得た。
を行った。
【 方法 】対象は 2016 年 4 月から 2018 年 3 月に退院した HF【 方法 】2018 年 3 ～ 6 月に当院にて TKA を施行した患者 3 名
術後の 131 例のうち、認知機能に問題なく入院前自立歩行可に対し、膝関節可動域、疼痛の程度（Visual Analog Scale；
能であり退院時自立歩行となった患者 29 例（年齢：平均 82.4
VAS）
、表在感覚（触覚検査）、痛みの破局的思考（Pain catastrophizing Scale；PCS）について問診や診療録、理学療± 6.91 歳、男性 5 名、女性 24 名）とし認知機能は長谷川式認法評価にて検査した。本研究では患者に口頭にて同意を得て知機能検査で 21 点以上を対象とした。在院日数の中央値（77おり、当院の倫理委員会に承認された。
± 33.9 日）を基準に早期退院群（18 例）と非早期退院群（11例）の 2 群間で比較を行った。脳血管疾患の既往があるもの、 【 結果 】術前→術後 1 週→退院時の値を示す。症例 1：60 代
女性、膝関節可動域（伸展 / 屈曲）（°）：-15/110 → -15/100
死亡・転院例、データ欠損例は除外した。
→ -10/115。疼痛 VAS（㎜）：安静時：0、最大疼痛：60 →調査項目は年齢、入院前後の歩行状態、Functional Independence Measure（ FIM）利得、同居家族の有無、入院時
50 → 39。表在感覚：術後 1 週より創部外側で 3/10、術後 2の介護保険の有無、退院時の介護保険の有無、退院時の歩行週以降は 6/10 に改善。PCS（点）：20 → 24 → 9。症例 2：80
能力、血清アルブミン値（Alb）とした。入院前及び退院時
代女性、膝関節可動域：-10/140 → -5/110 → 0/125。疼痛
の歩行について独歩、歩行補助具使用の 2 つに分け、Alb 値
VAS：安静時：術前 2、術後 0、最大疼痛：89 → 67 → 65。
は初回リハ介入時のデータを使用した。
表在感覚：術後 2 週以降、創部外側に 3/10 程度の感覚鈍麻
統計解析は早期退院群と非早期退院群の 2 群間で各項目のあり。PCS：25 → 23 → 9。症例 3：80 代男性、膝関節可動比較し Mann-Whitney の U 検定、カイ二乗検定及び Fisher
域：-20/100 → -10/105 → -5/115。疼痛 VAS：安静時：0、の直接確率法を用いた、なお有意水準は 5% 未満とした。
最大疼痛：0 → 8 → 22。表在感覚：術後 2 週以降、創部外側【 結果 】早期退院群のうち 18 例中 10 例が、非早期退院群ではに 1/10 程度の感覚鈍麻あり。PCS：0 → 4 → 3。症例 1 では
11 例中 4 例が受傷前と同等の歩行能力で退院したが有意差を術後早期より創部周囲の表在感覚鈍麻を訴え、術後経過とと認めなかった。また早期退院群では 18 例中 2 例、非早期退院もに改善した。それに遅延し疼痛の改善がみられた。症例 2、群では 11 例中 8 例で退院時の介護保険認定者の割合が高く、3 では術後 2 週から表在感覚鈍麻を訴え退院時まで改善しな優位に差があった。その他項目で有意差を認めなかった。
かった。疼痛は、症例 2 では術後顕著な改善はみられず、症【 考察 】早期退院群と非早期退院群で、入院時および退院時
例 3 では術後早期より軽度であった。関節可動域や PCS は 3の歩行能力に関連性がみられなかった。また入院時の年齢や症例とも改善した。
栄養などの身体要因だけでなく家族の同居及び介護保険の有【 考察 】TKA 術後は膝正中切開による伏在神経膝蓋下枝の無の社会的要因にも影響はなかったが、退院時に要介護者と障害により創部外側の感覚障害を訴える症例は多く、神経障
なっている方が非早期退院群で多かったことより、介護保険
害の症状としての異常感覚を膝伸展時の疼痛と捉えることが申請が関与して退院日数延長している可能性があることが示ある。感覚障害の回復時期は数週～数か月と様々である。一唆された。在院日数の違いはあるが、FIM 利得に有意差が方で TKA の術後痛には精神的要因や「自肢の存在の認知」
ないことから、FIM 効率には影響を及ぼしている可能性はと「自肢の運動感覚の認知力」が低下した症状（neglectあると考えられた。
like symptoms；NLS）が関連するという報告もあり、術後術後早期から歩行能力だけでなく、介護保険申請が必要か早期に生じる術創部周囲の感覚、関節位置覚の低下が NLS
ご家族や看護師、医療相談員などの多職種との連携が重要でを惹起する可能性を示唆している。今回は症例数が少なく短あることが考えられた。
期間の介入であったため感覚障害と疼痛を関連づけることは本研究では、在院日数に介護保険申請が影響している可能困難であったが、3 症例とも術後感覚障害を呈しており表在性があることから今後、介護保険申請がどのタイミングで行感覚が早期に回復した例ではその後の疼痛改善が期待されるわれているかを調査していく必要性があった。
傾向があった。感覚障害に対する寛容性には個人差があり、【 理学療法学研究としての意義 】在院日数に影響を与える要症例 3 のように術後経過に影響しない症例もあった。
因が明らかになることで、HF 患者に対する社会保障費の抑【 理学療法学研究としての意義 】TKA 患者において表在感制につながるだけでなく適切なリハビリテーション計画や目覚障害の有無とその回復過程が術後の疼痛改善に関連する可標設定を行うことが可能になるといえる。
能性がある。
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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 1

1 P- 07 TKA 術後−症例に対する超音波画像を用いた膝周囲軟部組織の観察○小林 魁瑠 1）、服部 良 1 ）、四井 康喬 1 ）、永田 敏貢 1）、
松本 和 2）、小川 寛恭 2 ）、青木 隆明 1 ）2 ）、秋山 治彦 2）
1 ）国立大学法人 岐阜大学医学部附属病院 リハビリテーション部、2 ）国立大学法人 岐阜大学整形外科〜仮義足ソケットの調整と体幹機能に着目して〜○田中 彩香、橋本 恵、酒井 有紀、後藤 伸介、
三苫 純子
特定医療法人社団勝木会 やわたメディカルセンター

キーワード：骨盤半裁術、仮義足調整、体幹機能【 目的 】2010 年度の報告では、股義足処方は 1,693 人中 1%であり股義足作成症例は稀である。また、骨盤半裁患者に対しての理学療法や、断端の成熟がどのような過程で進むのかの報告は少ない。今回、骨盤半裁術後の患者を担当し立位獲得よりも座位獲得に難渋した。断端成熟の見極めが困難な状況での仮義足ソケットの調整や体幹機能へのアプローチを行い、疼痛なく義足装着下での座位を獲得できた。本症例に説明と同意を得たのでここに経過を報告する。
【 方法 】〈 患者情報 〉50 代女性、骨肉腫と診断され X 月 Y 日右骨盤
半裁術（仙腸関節温存）施行。Y+56 日後、左肺転位・右創
部再縫合施行。Y+93 日に当院転院となった。創部治癒しておらず採型が遅れ、Y+155 日に仮義足を作成した。
〈 方針 〉本症例の退院後生活は車椅子での移動が主であるため、座位を中心に、アライメントを確認し義足の調整を行った。理学療法プログラムは、断端形状評価、断端への荷重練習と併せて体幹・下肢の筋力強化、柔軟性の改善を中心に評価・治療を行った。
【 結果 】仮義足完成後も、断端周径・断端長の 2 ㎝狭小を認めた。装着下の座位では断端側方に隙間が生じ、骨盤右傾斜し左上前腸骨棘・右仙腸関節部に疼痛、右仙骨下方に発赤・疼痛を生じていた。骨盤右傾斜・左上前腸骨棘・右仙骨下方
はソケット調整のみで改善が図れた。仙腸関節部は疼痛部を除圧しても仙骨の後方離開・残存骨遠位端の後方への動揺性があり、改善は得られず 30 分以上装着して過ごすことが困難であった。また、座位にて断端荷重位では骨盤後傾し仙腸関節部への圧迫が強まり疼痛を助長した。最終評価では、座位にて断端荷重位でも骨盤中間位で体幹崩れなく保持が可能となった。今回は仙腸関節部を除圧する目的でインナーを装着し 1 時間座位で過ごすことができ、連続で約 6 時間疼痛なく装着し過ごすことが可能となった。
【 考察 】今回、ソケット調整のみで座位の疼痛を改善できな
かった要因として、断端の形状が仮義足作成後も変化していたこと、体幹機能の低下によりソケット内で断端の不安定さが惹起されたと考える。インナーで仙骨・残存骨を固定することができ更に、体幹機能が向上したことにより断端への荷重線が変化し疼痛なく座位保持が可能となったと考える。
【 理学療法学研究としての意義 】骨盤半裁術においても、仮義足作成に向けて術後から断端形状の経過を追うことは断端の形状が安定したことを確認・ソケットの調整をする上で重要であることが示唆された。また、体幹機能の強化や断端への荷重練習をソケット内でのアライメントを確認しながら行っていくべきだと感じた。本来、義足は立位・歩行を目的として作成することが一般的ではあるが、今回生活様式に着目したことで、疼痛なく義足装着下での車椅子座位を中心とした生活再建に貢献することができた。

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目【はじめに 】人工膝関節全置換術（以下：TKA）後の膝周囲軟部組織の癒着予防は、良好な可動域を獲得するために重要であり運動療法については多くの報告がある。また、超音波
画像診断装置（以下：エコー）を用いた膝周囲軟部組織の動態に関する報告も多くなっており、その動態解明は進んでいる。
しかし、我々の渉猟しえた範囲では TKA 術後における軟部
組織の動態に関する報告は無い。そこで今回、癒着予防を目的として理学療法を実施した TKA 術後の一症例に対してエコーを用い膝周囲軟部組織の動態を観察したので報告する。
【 症例紹介 】症例は 80 歳代の女性で、診断名は右一側性原発性膝関節症である。Kellgren-Lawrence 分類 gradeⅣ、大腿脛骨角は 189.5°で術前の膝関節可動域は屈曲 125°
、伸展0°であった。膝痛が増悪したため、右膝関節に対して TKAを施行された。本症例に対して発表の目的と意義について十分に説明し、同意を得た。
【 理学療法と経過 】理学療法は術後 3 日目から開始した。膝周囲軟部組織の癒着を予防するために、大腿四頭筋の反復収縮運動（以下：反復収縮）や内側広筋・外側広筋の gliding 操
作（以下：gliding 操作）、膝蓋上包の持ち上げ操作（以下：持ち上げ操作）を実施し、自主練習には大腿四頭筋セッティ
ング（以下：セッティング）を指導した。膝関節可動域（屈曲 / 伸展）は術後 1 週間で 95°/0°、2 週間で 115°
/0°
、3 週
間で術前可動域と同等の 125°/0°を獲得した。術後 3 週目にエコーによる軟部組織の動態観察を行い、反復収縮により大腿四頭筋が滑走する様子や、セッティングにより膝蓋上包が開大する様子を観察できた。
【 考察 】膝関節拘縮の鏡視下受動術所見について、須田らは大腿四頭筋と膝蓋上包の癒着および線維化が拘縮の原因であったと報告している。また林らは、膝蓋上包の癒着が膝蓋骨の長軸移動を著明に制限するため、膝関節拘縮の最も重要な要因になると報告している。TKA においては、大腿四頭筋や膝蓋上包に対する侵襲があり、術後は癒着予防について十分な対応が必要となる。そのため本症例においては大腿四頭筋とその深層に位置する膝蓋上包との癒着を予防するために反復収縮を行い大腿四頭筋の長軸方向での滑走を促し、
gliding 操作により内側広筋や外側広筋の側方への滑走を促した。これらの操作が術後の癒着予防に繋がり膝関節屈曲運
動時に大腿四頭筋が滑走する様子を観察できたと考えた。さ
らに本症例では、セッティング時に膝蓋上包幅の開大が観察できた。豊田らは、正常膝において膝蓋上包幅が開大することが膝関節の癒着予防に繋がると述べており、本症例の良好な可動域の獲得に繋がったと考えた。癒着予防に重点を置いて運動療法を行った結果、エコー上では、大腿四頭筋の良好な滑走や、膝蓋上包の開大が観察され、良好な可動域を得る
ことができたと考えた。

疼痛のない座位獲得を目指した症例を
経験して

ポスター

キーワード：人工膝関節全置換術、癒着予防、超音波画像診断装置

1 P- 08 骨盤半裁術施行後、義足装着しポスター 1

1 P- 09 Super Path approach による

人工股関節全置換術後の自立歩行に影響する因子の検討

1 P- 10 当院における術前の肩関節可動域制限を伴う鏡視下腱板修復術後の治療成績○山田 尚輝、池田 拓史、酒井 有紀、後藤 伸介○冨田 崚介 1）、小寺 一寿 1 ）、田中 和彦 1 ）、松原 隆将 2）

やわたメディカルセンター リハビリテーション技師部1 ）社会医療法人 杏嶺会 一宮西病院 リハビリテーション科、
2 ）社会医療法人 杏嶺会 一宮西病院 整形外科

ポスター

キーワード：Super Path approach、自立歩行、関節可動域

キーワード：腱板断裂、鏡視下腱板修復術、可動域制限

第1 日 目【 目的 】 人工股関節全置換術（以下 THA）後において、多【 目的 】近年、肩腱板断裂に対する鏡視下腱板修復術（以下くの患者は早期に自立歩行を獲得される現状であるが、更な
ARCR）の有用性や良好な術後成績が数多く報告されている
る自立歩行獲得期間の短縮が要求されている。今回、当院に中、術前で関節可動域制限を伴う症例の術後成績不良である
おける、変形性股関節症（以下股 OA）患者に対して Super
報告が散見される。今回、術前に可動域制限を伴う ARCR
Path approach による THA 後の術後自立歩行獲得に影響す症例に対して、術前後で週 1 回以上の外来理学療法実施におる要因の検討をしたので報告する。
ける当院での術後可動域に関して調査した。
【 方法 】 対象は 2017 年 2 月から 2018 年 3 月の間に当院で股【 方法 】対象は 2016 年 4 月から 2017 年 11 月までに当院にてOA に対し、片側 THA を施行し、入院中に自立歩行が可能
ARCR を行い、術後 6 ヶ月まで経過観察が可能であった 50であった症例のうち、術後合併症（脱臼、腓骨神経麻痺）を例から、術前の肩関節他動挙上が 140°未満の 17 例を対象と呈した例、データ欠損例を除外した 17 例、18 股（男性 2 名、した。内訳は男性 10 例、女性 7 例、平均年齢は 64.9 ± 8.6 歳
女性 15 名、年齢 70.1 ± 7.0 歳、BMI23.5 ± 5.3）とした。自であった。断裂形態は、小・中断裂 8 例、大断裂 6 例、広範
立歩行の定義として、杖歩行もしくは独歩での歩行様式とし
囲断裂 3 例であった。これらの症例に対して術前、術後 3 ヶた。全例、Super Path approach による侵入で行った。
月、術後 6 ヶ月の各時期で自動関節可動域（屈曲、外転、水独立変数として、術前・退院時の歩行時痛（Visual Analog
平内転、1st 外旋、2nd 外旋、2nd 内旋）の推移をそれぞれ
Scale：VAS）、術前・退院時の患側・健側股関節伸展・外検討した。統計学的検討には一元配置分散分析、多重比較検
転筋力、術後股関節伸展 0°獲得達成日数を計測した。従属定を行い、危険率 5% 未満を有意水準とした。なお、対象者
変数は自立歩行獲得日数とした。股関節伸展・外転筋力は徒には本研究の主旨を十分に説明し、同意を得た。
手筋力測定器にて計測を行った。
【 結果 】 屈曲では術前 91.9 ± 40.5°、3 ヶ月 101.3 ± 17.5°、
統計解析は、Spearman の順位相関係数を用い、従属変数
6 ヶ 月 130.3 ± 17.3°、 外 転 で は 術 前 65.0 ± 29.7°、3 ヶ 月に影響する独立変数を算出した。
84.0 ± 21.4°、6 ヶ月 109.1 ± 22.0°、水平内転では術前 95.0
倫理的配慮については、当院倫理審査委員会の承諾を受け± 30.2°、3 ヶ 月 106.7 ± 11.1°、6 ヶ 月 113.5 ± 9.3°
、1st 外て実施した。
旋では術前 29.4 ± 11.8°、3 ヶ月 13.8 ± 12.4°、6 ヶ月 27.6 ±【 結果 】自立歩行獲得日数は 11.9 ± 4.9 日であった。自立歩15.1°、2nd 外旋では術前 33.3 ± 18.0°、3 ヶ月 34.1 ± 13.6°、
行獲得日数と有意な相関が認められた変数は、術後股関節伸6 ヶ月 44.7 ± 17.6°、2nd 内旋では術前 33.8 ± 32.8°、3 ヶ月
展 0°獲得達成日数（rs = 0.53、p ＜ 0.02）のみで、術前・退25.9 ± 11.1°、6 ヶ月 26.3 ± 14.7°であった。屈曲と外転に院時の VAS、術前・退院時の患側・健側股関節伸展・外転
おいて術前と術後 6 ヶ月、術後 3 ヶ月と 6 ヶ月で有意差を認
筋力には相関関係を認めなかった。
めた。また 1st 外旋において術前と術後 3 ヶ月、術後 3 ヶ月
【 考察 】金井らによると、股関節伸展制限により、股関節周と 6 ヶ月で有意差を認めた。その他は有意差を認めなかった。
囲筋張力（腸骨筋、大殿筋）は低値を示すことが確認された【 考察 】屈曲、外転、水平内転、2nd 外旋可動域は術後 6 ヶと報告しており、南角らによると、THA 術後患者の歩行中
月の時点で術前よりも改善しており、屈曲と外転に関してはにおける股関節伸展角度の減少は、推進力の低下と円滑な重術後 3 ヶ月から 6 ヶ月の間で有意に改善する傾向にあった。
心移動を阻害する一因であると報告している。本報告におい一方で 1st 外旋は術後 3 ヶ月で可動域が有意に低下し、術後ても術後股関節伸展 0°獲得が自立歩行の獲得に関与してい6 ヶ月の時点で術前と同等まで改善せず制限が残る傾向にることから、股関節周囲筋を効率よく機能させ、円滑な重心あった。山森らは術後 3 ヶ月時点での ADL 動作と自動屈曲、移動を行う為には股関節伸展 0°獲得が有効であると考える。
外転、2nd 外旋が正の相関を示したと報告しており、積極的
福島らは Super Path approach の利点として中腎筋・小な外来理学療法実施においても、1st 外旋は日常生活上での腎筋を前方に、外旋筋群を後方に分けて術野を確保するため、 使用頻度が少なく、その結果自動可動域が拡大しなかったと
低侵襲であると報告している。藤岡らによると、術前の患考えられる。また 2nd 内旋も同様に術後 6 ヶ月の時点で術前側・健側の股関節伸展・外転筋力が高いほど、前方・後側方
可動域よりも下回り制限が残った。当院の術後プログラムでアプローチによる THA 後の自立歩行獲得が早期であったと
は術後 6 週より 2nd 内旋の可動域練習を徐々に開始し、積極報告しているが、今回は全例が Super Path approach であ的な可動域練習の時期に関しては個別に判断することとなっるため、術前の筋力が術後の自立歩行に与える影響は少なている。腱板縫合部の修復過程に関する報告は様々であり、かったと考える。
今後は再断裂の危険性を考慮し回旋方向の積極的な可動域練【 理学療法学研究としての意義 】理学療法として早期から股習開始時期や治療プログラムの立案を行っていくことが必要
関節伸展可動域を獲得することで、自立歩行獲得が早期に行であると考える。
え、更なる入院期間の短縮に繋がるのではないかと考える。
【 理学療法学研究としての意義 】ARCR 後の肩関節可動域の改善傾向を把握しておくことは、理学療法プログラムの立案において有用なことであると考える。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 1

1 P- 11

病棟移動自立における認知機能、注意機能が与える影響○大丸 恭平、小川 泰平、奥山 基紀、中岡 英二、
中井 沙樹、藤田 尚志
医療法人誠仁会 塩川病院

一期的多部位手術施行後、リハビリテーション実施時に「恐怖心」が生じた症例について○馬塲 つぐみ 1）、太田 有香 1）、石川 和代 2）、村井 伯啓 1 ）、
新開 崇史 1）、鈴木 ちか 1）、西山 正紀 1）1 ）独立行政法人国立病院機構 三重病院、2 ）藤田保健衛生大学 七栗記念病院

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目【目的 】安全な在宅支援には、病棟内 ADL の拡大は必須とな
キーワード：脳性麻痺、一期的多部位手術、恐怖心るが、転倒のリスクも増加する。要因として、運動機能のほ【 はじめに 】脳性麻痺の痙縮に対して筋解離術等の手術が行か認知機能、高次脳機能及び精神状態の問題により、自立をわれている。当院でも、脳性麻痺の下肢変形に対して一期的阻害している可能性が考えられる。本研究は、運動機能が向多部位手術の施行とその後のリハビリテーション（以下、リ上し病棟移動が自立した患者、非自立の患者に対し、認知尺ハ）を実施している。今回、「恐怖心」が術後リハの阻害因
度、行動観察尺度の観点から、Mini-Mental State Examination（以下 MMSE）、Behavioral Assessment of Attentional
子となった症例を担当する機会を得たため報告する。
Disturbance（ 以下 BAAD）、N 式老年者用精神状態尺度（以【 症例紹介 】8 歳、男児。
下 NM スケール）を用い、客観的な自立度の判定をするため
診断名：脳性麻痺。
の決定要因として活用できないか検討した。
現病歴：在胎 30 週 1 日、帝王切開にて出生体重 1,562g で出【 方法 】対象者は、平成 29 年 8 月から平成 30 年 4 月の間で当生。両側の脳室周囲白質軟化症を認め、生後 9 か月頃より四院に入院し、既往歴に中枢神経疾患のない整形外科疾患患者
肢の痙性麻痺が出現。入院前、起立困難でつかまり立ちは不23 名。男性 5 名、女性 18 名、平均年齢 83 ± 8。本研究の主
安定、移動は車椅子、移乗は全介助レベル。動作時の筋緊張
旨と方法について同意を得た者を対象とした。
亢進のため、かがみ姿勢・はさみ脚・尖足が見られ手術目的病棟移動が見守りから自立の患者の中でバランス機能の評で当院に入院。両下肢の可動域制限は軽度であったが、深部価項目として Berg Balance Scale を実施。運動機能におい感覚やボディイメージの低下が見られた。知的レベルは、言て自立レベル（カットオフ値 36 点以上）を対象とし、MMSE,
語理解良好であるも語彙年齢は 3 歳以下であった。
BAAD, NM スケールを実施した。病棟移動自立、非自立そ
手術名：両側下肢の一期的多部位手術
れぞれの相関関係について Williams 法を用いて調査した。 【 説明と同意 】学会発表および学術報告についての趣旨、個そして、得られた結果についてフィッシャーの z 変換を用
人情報の保護について十分な説明を行い家族より同意を得た。
いて（有意水準 5%）両群比較検討した。
【 経過 】手術施行後、両側長下肢ギプス固定となる。術後 4【 結果 】対象者全体での P 値は MMSE-BAAD は 7.4 × 10-4。 日よりリハ開始したが疼痛・恐怖心により、座位・立位訓練
MMSE-NM スケールは 1.2 × 10-3。NM スケール -BAADの実施は困難であった。疼痛の軽減、信頼関係の向上・動作は、4.2 × 10-7 であった。病棟移動自立群における P 値はの反復練習・鏡や写真にて視覚的なフィードバックを促すこ
MMSE-BAAD は 3.4 × 10-1。MMSE-NM ス ケ ー ル は 5.8とで恐怖心が軽減したため、術後 2 週で座位・立位・歩行訓× 10-1。NM スケール -BAAD は 3.9 × 10-2 であった。病棟練を開始することが可能となった。術後 3 週にて両側短下肢
移 動 非 自 立 群 に お い て の P 値 は MMSE-BAAD は 9.1 ×装具に変更となったが、立位・歩行訓練時に膝折れが見られ、10-1 MMSE-NM ス ケ ー ル は 6.6×10-1。NM ス ケ ー ル
再度恐怖心の訴えが聞かれた。そのため、安心感を得やすい-BAAD は 2.1 × 10-1 であった。
起立保持装置での立位訓練や床上動作訓練をリハと自主訓練【 考察 】BAAD-NM スケールの間に有意差が見られた事かにて実施した結果、体幹と下肢の筋力増強・筋出力が向上しら、移動時の注意分配と日常生活の行動、精神状態の要因が座位や立位、起立動作が安定した。術後 7 週で Spontaneous
関与していると考えられる。MMSE は全般的な認知機能のReaction Control Walker（ SRC 歩行器）歩行を開始し病棟スクリーニング検査として使用されているが、病棟移動自立
で の 自 主 訓 練 に て 継 続。 術 後 8 週 に て Posture Controlを検討する上で認知尺度での評価だけでは十分な判断基準とWalker（ 以下、PCW）歩行を開始。術後 15 週にて、PCWは言えない。佐野らは、認知症が軽度群、中等度群での入院で 20 m 程度の歩行が見守りで可能となり退院となる。
時の MMSE と NM スケール関係性が有意に低かったと報【 考察 】手術により動作時の筋緊張は改善した。術後は筋力告している。その要因として環境、生活習慣、人間関係の変が低下すると言われており、ギプス固定期間中からギプス除化から行動、心理症状が影響しているとし、入院中の ADL
去後を見据えた訓練が必要である。本症例もギプス固定期間の自立度との関係性を示唆している。そのため、病棟移動をより下肢筋力・筋出力向上を目的に立位訓練等を早期より実見守りから自立への判断指標として、全般的な認知機能と療施したかったが、「恐怖心」が訓練の阻害因子となった。そ法士の視点から行動観察し、注意機能・NM スケールの評のため、機能向上目的のリハだけでなく、早期からの恐怖心価に含まれる関心、意欲、交流などの精神状態の把握が重要に対するアプローチの重要性を学んだ。ギプス除去後、アラとなり、より安全に病棟の移動手段の変更を行うために有用イメントや筋出力の変化・ギプス固定に伴う筋力低下、恐怖であると考える。
心の再燃により起立・歩行が困難であった。本症例はボディ【 理学療法学研究としての意義 】病棟移動を自立するためにイメージの低下により自分の身体像を捉える事が困難で恐怖
認知機能の評価をスクリーニング上での重症度だけでなく、心の訴えが聞かれたが、鏡等の視覚的なフィードバックによ注意機能、精神状態の行動観察の観点も組み合わせ、病棟移り身体像を確認することで、恐怖心が軽減した。また、恐怖動自立の判断を行う事で転倒予防、予測できると考える。
心に配慮しリハ内容を工夫したことで円滑に行う事ができ、立位や歩行能力の向上に繋がったと考える。

ポスター

キーワード：病棟移動、認知機能、注意機能

1 P- 12 脳性麻痺児の下肢変形に対しポスター 1

1 P- 13 リハビリ専門職養成校在学中の

1 P- 14 地域基幹病院高齢入院患者の○鈴木 敏和 1）2）

○小椋 謙三 1）、麻生 裕紀 2）、小原 雄斗 1）、井上 貴行 1 ）3 ）、永谷 元基 3）、山本 紗矢香 1）、鬼頭 正信 1）、三島 信彦 4 ）社会保険体制教育調査

1 ）医療法人社団 新和会 レッツ統括センター、2 ）静岡県理学療法士会 生活環境支援系専門部会

ポスター

キーワード：地域包括ケア推進リーダー、社会保障システム、
地域ケア会議自宅退院に関連する因子の検討

1 ）名古屋逓信病院、2 ）一宮市立一宮市民病院 呼吸器内科、3 ）名古屋大学医学部附属病院 リハビリテーション部、4 ）名古屋逓信病院 内科
キーワード：自宅退院、超高齢社会、Barthel Index

第1 日 目【 目的 】理学療法士・作業療法士協会では、地域包括ケア推【 目的 】超高齢社会において、地域における包括的な医療支進リーダーの育成を進めている。しかし、地域ケア会議に参援・サービス提供体制の構築が推進されており、当院のよう加している療法士からは、実際の現場で苦慮するケースや、な地域の基幹病院は、入院患者を可能な限り自宅退院につな
基礎的な能力に疑問を感じるとの声が上がっている。この為、 げるような支援や調整を行う役割が求められている。自宅退推進リーダー育成時の教授内容を再考するにあたり、療法士
院に向けて、入院時より対策が必要であるが、入院時におけの就職時学習状況を把握した上での講義が重要と考えた。今る自宅退院に関わる要因の検討は各種されているが一定の見
回、療法士養成校の教員に調査を行い、学校卒業時の地域医解は得られていない。そこで、本研究では入院時における自療教育の提供状態を把握し、人材育成プログラム参加者への宅退院に関連する因子について調査した。
提供内容を再考することを目的とした。
【 方法 】対象は 2017 年 5 月～ 11 月に当院に入院した 143 例【 方法 】本調査はアンケート調査とし、東海北陸地方の理学とし、転帰先、認知症の有無、フレイルの各項目（体重減少、療法士養成校 40 校、作業療法士養成校 26 校の所属教員を対倦怠感、活動量、握力、通常歩行速度）、入院時 Barthel
象として郵送にてアンケート調査を依頼した。回答はインIndex（以下 BI）、入院期間、年齢、入院前のリハビリテー
ターネットにて行い、回答期間は、2017 年 8 月 1 日より 31
ション（以下入院前リハ）の有無、入院前住居を調査項目と日まで実施した。尚、本調査に関する、趣旨、目的、活用方
した。認知症の有無は、認知症高齢者の日常生活自立度を参法をホームページ上にて説明し、同意をもって回答を頂くシ
考に、ランクⅠ～ M のいずれかに該当するものを「認知症ステムとした。本調査は、医療法人社団新和会倫理委員会にあり」と判別した。解析は、自宅退院できた症例を「自宅て承認された。分析は、学校での教育状態、教員、学生の卒群」、自宅退院以外の症例を「非自宅群」とし、各項目との業時の習熟状態を検証した。
関連を多重ロジスティック回帰分析にて検討した。
【 結果 】本調査は、28 校の回答を得た。回答された全ての学【 結果 】143 例中、自宅群が 86 例、非自宅群が 57 例であった。
校に社会保障システムに関する講義があり、96.4% が学校所
リハ対象疾患は脳血管疾患 21 例、運動器疾患 58 例、内部障属の専任教員が行っていた。講義は、1 学年次に行っている学害 32 例、その他 32 例であった。入院前住居は自宅が 37 例
校が 69.4% と最も多かった。講義内容に関しては、不十分がで全体の 26%、非自宅が 106 例で 74% であった。入院時に49%, 十分が 51% となった。社会保障システムの職能教育時得られる自宅退院の関連する因子として、認知症の有無、間について、不十分が 41%, 十分が 59% となった。現在の社
BI、入院期間、入院前リハの有無、入院前住居が抽出された。
会保障システムの中での、教員の介護保険制度の理解は、不「認知症なし」症例のみを対象に、入院前住居を除いて検討
十分が 30%, 十分が 70% となった。学生に関して教員が感じした結果、BI が抽出された。
ている学生の理解度は、不十分が 79%, 十分が 20% となった。 【 考察 】自宅退院に関連する因子として、認知症の有無、BI、【 考察 】社会保障システムに関する講義は、多くが 1 学年次
入院期間、入院前リハの有無、入院前住居が抽出され、特にに行われている為、学生の社会保障システムに関する意識は認知症と入院前住居のオッズ比が高かった。先行研究と同様
低く、知識を継続することが困難となっていた。また、毎年に認知症の有無が自宅退院に影響することが推察された。ま改正される社会保険体制をレクチャーすることは困難であった、入院前住居については、対象のうち 56 例（39%）が運動た。社会保障システムを教授する必要性を全ての教員で認め器疾患に対する術後のリハ継続を目的とした症例であったこているが、教授内容については、十分、不十分が二分した結とも影響していると推察される。
「認知症なし」の症例のみ
果となり、知識習得に関するゴールの違いが考えられた。教を対象にした解析の結果では、BI のみが唯一抽出され、入員の現在の社会保険システムに関する理解は、講義は基礎的院以前の ADL の自立度が高いほど、自宅退院に至る可能性
内容で十分であり、現在の教員知識で十分で講義が行えるとが高いことが推察された。しかしながら、本研究では入院前の考えであった。学生の理解度は約 8 割が不十分と回答されリハや入院前住居の詳細、疾患による差異との関連は不明でており、社会保険システムへの関心が非常に低いことがわ
あり、今後の課題である。
かった。
【 理学療法学研究としての意義 】超高齢社会において、医療【 理学療法学研究としての意義 】社会保険が毎年改正され、費や介護費の増大は深刻な問題であり、入院期間の短縮のた
地域差がさらに拡大される社会保険システムを、在学中に学めにも入院早期から退院先の検討や退院に向けたサービスの生が把握することは困難とわかった。教員からも、臨床実習調整が重要である。したがって、自宅退院の可否に影響するや入職してから必要な教育を団体が支援していく体制が望ま因子を検討することは、より効果的な理学療法を提供するたれている。また、今後、地域包括ケア推進リーダーの職能連めの重要な基盤となると考えている。
携には、育成段階で社会保険体制の学習に関する十分なフォローが必要ではないかと考えられた。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 1

1 P- 15 思いに寄り添った退院支援・調整を試みて― 重度対麻痺患者へのアプローチを通して ―○石川 尚一、山中 良二

1 P- 16 地域包括ケア病棟における自宅復帰に影響する要因の検討○横道 宏昌、岡田 誠、宮﨑 宜久、中村 富志夫、
上田 真也、田垣 幸真、辻井 麻未
松阪市民病院 リハビリテーション室

医療法人社団紫苑会 富士いきいき病院

キーワード：地域包括ケア病棟、自宅復帰、FIM

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

115

第1 日 目【 目的 】阿部は「医療機関における退院支援・退院調整は、 【 目的 】地域包括ケア病棟（以下ケア病棟）は在宅復帰支援
患者の QOL の向上および在院日数の短縮、在宅医療・介護が重要な役割のひとつである。在宅復帰に向け、ケア病棟とへの早期移行のため重要課題であり、退院支援は患者・家族
回復期リハ病棟の機能に見合った転院先を判断する必要があが医療機関を退院した後の療養生活を自分で選ぶことができる。ケア病棟は回復期リハ病棟に比べ、入棟期間が 60 日間るように、患者・家族の思いを引き出しながら必要な情報をと短く、多様な疾患が対象となる。ケア病棟から自宅復帰が提供すること、また退院調整は療養継続のため必要な環境を可能であった患者の特徴を捉えることは重要である。そこで、整える作業である」と述べている。今回、重度対麻痺を呈し、 本研究の目的はケア病棟における自宅復帰に影響する要因を
今後は歩行獲得が困難とされながら強く自宅退院を望み、早明らかにすることとした。
期からケアマネージャー（以下 CM）と情報共有・連携を取り【 方法 】対象は 2016 年 9 月～ 2017 年 8 月に当院ケア病棟を退ながら退院支援・調整を行った症例を経験したので報告する。 棟し、入院前の所在が自宅で、入棟中にリハビリテーション【 倫理的配慮 説明と同意 】患者及び家族に書面・口頭にてを介入した患者 273 例（男性 118 例・女性 155 例、疾患割合：説明し、同意を得た。
運動器 241 例・脳血管 5 例・内部障害 21 例・その他 6 例）と【 方法 】80 歳男性。脊椎腫瘍による Th1-Th3 の圧迫骨折にした。入棟中に転棟、死亡退院、必要なデータが欠落した症
より両下肢の重度対麻痺および重度感覚鈍磨を呈した。排泄例は除外した。診療録より後方視的に、年齢、性別、入院の感覚は脱失であり尿カテーテル挿入、終日オムツ対応。起立原因疾患、同居家族の有無、入院前の介護保険サービス利用
および立位保持は全介助を要し、移乗動作はトランスファーの 有 無、入 院 前 歩 行 能 力、ケア 病 棟 在 院日数、入 棟 時
ボード使用で中等度介助を要した。医師および看護師と協議
Functional Independence Measure（ 以下 FIM）の運動・認し、将来的な歩行の獲得は困難であると判断したが、本人は知項目合計得点、退棟時 FIM の運動・認知項目合計得点お強く自宅退院を希望された。主介護者の妻は本人の自宅退院
よび FIM 各項目の点数、FIM 利得、FIM 効率を調査した。
の意思を尊重はするものの、自身が介護を行うことには不安
転機先を自宅群 206 例と非自宅群 67 例とに分け、Mannがあり消極的であった。妻が来院するたびに積極的にコミュ
Whitney の U 検定、カイ二乗検定を用いて比較した。さらに
ニケーションをとり、①自宅出入り口の手段の確保 ②移乗
自宅退院の可否を従属変数、2 群間で有意差を認めた因子を手段の獲得 ③ 排泄の自立、以上 3 点が獲得できれば自宅退独立変数としてロジスティック回帰分析を行った。有意水準
院を受け入れるとのお話をいただき、看護および作業療法とは 5% とした。本研究は当院倫理委員会の承認を得て行った。
連携をとりつつ理学療法は介入した。妻から、介護について【 結果 】疾患（FIM 合計得点入棟 / 退棟）で示す。運動器（入前向きな発言が聞かれるようになった入院 50 日目より理学
棟 87.0 点 / 退棟 101.7 点）、脳血管（入棟 64.4 点 / 退棟 74.6
療法の見学を行っていただいた。
点）、内部障害（入棟 70.1 点 / 退棟 71.0 点）、その他（入棟【 結果 】① は歩行獲得が難しい旨を、ソーシャルワーカー
88.8 点 / 退棟 107.7 点）であった。2 群間比較では、年齢、性（以下 MSW）から担当 CM に情報伝達。入院 54 日目に CM
別、入院の原因疾患、入院前の介護保険サービス利用の有無、と福祉用具業者が自宅を訪問し、玄関の環境を確認し、ス
入棟時の FIM 運動・認知項目合計得点、退棟時 FIM の運
ロープにて対応することとなった。② は横乗り車いす使用
動・認知項目合計得点、退棟時の FIM 各項目全て、FIM 利
でプッシュアップにて自立。横乗り車椅子およびベッドにつ得、FIM 効率について有意差を認めた（P ＜ 0.05）。また、
いては CM と連絡を取り退院後も同じものを用意して頂け
ロジスティック回帰分析の結果、自宅復帰に影響する因子とる旨、要請し了承を得る。③ は、入院日 16 日目に尿カテーして、「移乗（ベッド）」（オッズ比：0.66、95%CI0.51-0.86、テルは抜去されたものの尿・便意は回復せずベッド上でのP ＜ 0.05）、「歩行」（オッズ比：0.81、95%CI0.67-0.98、P
パッド交換を集中的に練習し習得。排便時の処理は妻がパッ＜ 0.05）、「階 段」（オ ッ ズ 比：0.66、95%CI0.51-0.87、P
ド交換および清拭の介護方法を習得した。① ～③ は理学療
＜ 0.05）が抽出された。
法の様子を毎回、妻が見学し、適時、コミュニケーションを【 考察 】ケア病棟入棟時 FIM 合計得点は回復期病棟に比べとり現状を把握していただき、自宅退院に至った。
高い傾向にあった。自宅群は非自宅群に比べ、FIM の運動【 考察 】入院当初より主介護者の妻とコミュニケーションを
項目および認知項目合計点が高値であり、回復期リハ病棟をとり信頼関係の構築に努め、入院中の経過を CM に入院早対象とした先行研究と同様の結果となった。FIM 全項目で期より伝え情報交換を実施することにより、患者および家族
有意に高値を示し、「移乗（ベッド）
」
、
「歩行」
、
「階段」が
の思いを引き出しながら退院支援を実施し、必要な環境を整
自宅復帰に影響する可能性が示唆された。
える退院調整が行えたものと考える。
【 理学療法学研究としての意義 】本研究の結果から、ケア病【 理学療法学研究としての意義 】適時、患者・家族・多職種
棟から自宅復帰が可能であった患者の特徴が明らかになり、と連携をとり、共通の目標を持ちアプローチを実施すること
ケア病棟の管理運営、ケア病棟と回復期リハ病棟の役割や機が重要であると示唆された。
能のすみ分けの一助になると思われる。

ポスター

キーワード：退院支援・調整、ケアマネージャーとの情報共有・連携、
主介護者とのコミュニケーション

ポスター 1

1 P- 17 退院後訪問から見えた退院後の

1 P- 18 外来リハから日常生活支援総合事業○杉山 一輝、小池 知治、山口 知宏○徳田 昇、道端 わこ、岩﨑 武史

ADL 能力の向上を認めた 1 症例

医療法人三九会 三九朗病院

通所型サービス C に移行し生活の拡がりを認めた一例

医療法人全心会 伊勢慶友病院

ポスター
第1 日 目

キーワード：退院後 ADL 能力、退院後訪問、生活範囲の拡大

キーワード：外来リハ、通所 C、生活の拡がり【 目的 】回復期リハビリテーション病棟（以下回リハ病棟）に入院した自宅退院患者に対し、家屋訪問を行っている。しかし退院後のフォローアップは十分に行えていない現状である。先行研究では退院時と退院 1 ヶ月後の FIM 運動項目が低下し、ADL 低下をきたすと言われている。今回、退院後訪問を行い、家屋改修後の自宅での生活により ADL 能力に変化が生じた症例がいたため報告する。
【 方法 】対象は当院回リハ病棟入院中に家屋訪問を実施した
70 歳代男性。X 年 1 月、急性大動脈解離術後の多発性脳梗
塞を発症し両側性の片麻痺を呈した症例、同年 3 月～ 8 月で当院に入院し、退院時の身体機能は左 BRSⅢ/Ⅲ/Ⅲ、右BRSⅤ/Ⅴ/Ⅴ、FIM 運動項目は 61/91 点である。また、家族は協力的であり入院時から付き添い歩行等を行っていた。退院後約半年後に療法士と MSW で訪問し家屋環境の確認と身体機能・ADL の確認、生活状況についてのアンケート調査を行った。尚、発表に際し同意と院内倫理委員会の承諾を得た。
【 結果 】家屋改修や福祉用具は概ね提案通りに実施・導入されていた。提案内容以外では浴室の出入りの為に縦手すりの設置、浴槽を跨ぐための縦手すりの設置を追加していた。当院退院時の ADL は自宅内 4 点杖歩行見守り、屋外 4 点杖歩行軽介助、更衣（下衣）軽介助、入浴はサービスの利用、その他 ADL を見守りとした。現在の ADL は自宅内 T 字杖歩行修正自立、屋外 T 字杖歩行見守り、更衣（下衣）軽介助、
入浴動作軽介助、その他 ADL 動作は修正自立で生活している。また入浴はサービスの利用であったが、患者、家族からシャワーだけでも自宅で利用したいとの希望があり、訪問リ
ハビリにて脱衣所と浴室の改修を行った。転倒は自宅内歩行が修正自立に変わった際に 1 度あった。
【 考察 】家屋改修により安全に生活できる自宅環境に整えることができ、入院時のリハビリの介入により自宅で生活できる身体機能・ADL 能力のベースができた。また、家族の患者への理解、協力により過介助になることはなく、頻繁に外出し歩く機会を作っていた。その結果、退院後訪問時のFIM 運動項目は 70/91 点に向上し、身体機能は左 BRSⅣ/Ⅳ/Ⅳ、右 BRS Ⅵ / Ⅵ / Ⅵに向上したことに伴い ADL 能力が向上した要因であると考える。ADL 能力が向上したことにより、自宅での入浴が可能となり、介助量の軽減にも汎化されたと考える。
【 理学療法学研究としての意義 】介護者の有無に関わらず、退院後の ADL 能力に変化が生じる。そのため、退院後の生活が変化しうることを予測し、家屋環境の提案や家族指導が必要と考える。また、生活範囲の拡大に伴い転倒リスクも上がることが予測されるため、機能の向上を見据えた動作指導
を入院時から行うことが必要であると考えた。

【 はじめに 】三重県伊勢市では平成 29 年 4 月から伊勢市介護予防・日常生活支援総合事業通所型サービス C「伊勢市元気はつらつプログラム」（以下通所 C）が開始された。今回、当院外来リハから当院通所 C へ移行して生活に拡がりを認めた症例を経験したので報告する。
【 倫理的配慮 】発表に際し、当院倫理委員会で承認を受け、本症例へ書面と口頭で説明し同意を得た。
【 症例紹介 】70 代女性、診断名は脊柱管狭窄症、主訴は腰部と右下肢の疼痛による歩行への不安、既往歴は右大腿骨人工
骨頭置換術後。独居で通院や買い物はできたが、屋外は自動車で移動して杖歩行。脊柱管狭窄症に対して外来リハ 1 日 1
単位を週 2 回実施。理学療法プログラムは腰部と右下肢の疼痛軽減目的に筋の他動的ストレッチングや関節モビライゼー
ションを施行。開始時から著変なく疾患別リハビリテーショ
ン標準的算定日数を迎え、基本チェックリストにより対象者
区分は事業対象者と認定、通所 C へ移行。移行時は歩行への不安、できないことへの否定的な発言を数多く認め外出機
会は少なかった。通所 C 初期評価：等尺性膝伸展筋力 0.44 ㎏
f/㎏（アニマ社製μTasF-01 使用）、開眼片脚立位時間右 1.0
秒左 4.7 秒、10 m 最速歩行テスト独歩 21 歩 /9.7 秒、CS30
は 0 回、連続杖歩行 10 分。LSA（Life Space Assessment）
36 点。
【 方法 】平成 29 年 9 月より 1 クール 6 ヶ月間（全 24 回）を週 1
回 2 時間で実施した。座位立位の集団運動、ホームエクササ
イズチェック等を行い、臥位運動は一切実施しなかった。毎回、ミニレクチャーを PT・OT・ST・歯科衛生士・栄養士が交代で実施。またイキイキ地域生活ノートを活用、1 週間毎に適宜聴取・賞賛・助言をし、週単位で実行可能な目標設
定し成功体験を積み重ねた。1 ヶ月に 1 回は訪問指導を行い、屋内屋外活動の助言をした。
【 結果 】開始後からできることが段階的に増加し、回を重ねる毎に「やっぱり自分で運動続けないと駄目」と気づきの言葉や肯定的な発言が増えた。最終評価では片脚立位時間右3 秒左 16 秒、CS30 は 18 回に増加。また独歩 60 分可能となり、毎日の運動習慣と外出機会が増え、LSA は 86 点と大きく改善した。
【 考察 】外来リハから通所 C に移行し、患者への受動的アプ
ローチから患者主体の能動的アプローチへ変更した。運動指
導だけでなく、生活ノートもツールとして利用し理学療法士
が専門的に目標の見通しを立て、定期に適切な難易度設定や助言・賞賛などの動機づけと成功体験を積み重ねたことが、自己効力感の高まり、行動への不安軽減、心身機能向上、生活の拡がりに繋がったと考える。一方、当院外来リハの理学療法士の関わりについて再考する必要があると考えられた。
【 理学療法意義 】介護報酬適正化や地域包括ケアシステムが推進され自立支援が促される中、理学療法士は運動療法を通じて、専門的な視点から利用者の意欲や自信を高め行動変容に繋がる介入を行うことが必要である。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 1

1 P- 19 整形外科術後患者に対し、早期離床を促すために〜女性目線から考える〜○石嶋 恵、藤田 栄、宮原 奈緒美、髙城 理子、
増井 正清

1 P- 20 前脛骨筋に対するキネシオテーピング
貼付が相反抑制効果に及ぼす影響○佐々 晴紀、酒向 敦裕、渡部 翔平
社会福祉法人恩賜財団愛知県済生会 リハビリテーション病院

市立敦賀病院【 目的 】早期離床は術後の合併症を減らし、早期回復のため必要である。当院整形外科病棟では、排泄動作をリハビリ
テーションの一環と考え、看護師と協力し離床をすすめている。しかし、女性は尿道留置カテーテル抜去が遅い傾向にある。そこで、早期離床を考えるにあたり排泄動作（特に排尿動作）に着目し男女差の比較検討を行った。
【 対象 】2014 年 9 月～ 2017 年 3 月に当院整形外科病棟に入院し、手術（人工股関節置換術、人工膝関節置換術、骨接合術）を行った者を対象とした。その中で、術後免荷指示のあった者、明らかな認知症のある者、入院前よりオムツ内での排泄であった者を除いた 55 名（男性 15 名、女性 40 名）を対象とした。
【 方法 】対象を男性と女性の 2 群に分け、術後から移乗開始までの期間、尿道留置カテーテル留置期間、座位・立位自立まで の 期 間 を 2 群 間 比 較 し た。 統 計 ソ フ ト は JSTAT for
Windows を使用し、各データについて Mann-Whitney の U
検定を用い比較分析を行った。なお、有意水準は 5% とした。
【 倫理的配慮、説明と同意 】本研究はヘルシンキ宣言に準じて、個人情報が特定できないよう十分に配慮した。
【 結果 】男性 15 名（平均年齢 72.2 ± 9.9 歳）女性 40 名（平均年
齢 73.4 ± 9.8 歳）。以下、各項目の平均日数を男性、女性の順に記す。術後から移乗開始、2.3 ±1.2 日、2.9 ±1.8 日。尿道留置カテーテル留置、2.4 ±1.3 日、4.3 ± 2.8 日。術後座位自立、1.8 ±1.4 日、2.7 ± 2.5 日。術後立位自立、3.1± 2.3 日、
4.5 ± 2.9 日。2 群間で、術後移乗開始および座位自立までの期間に有意差は認められなかった。しかし、術後立位および尿道留置カテーテル留置日数は女性が有意に長かった。
【 結論 】尿道留置カテーテル抜去後はトイレでの排泄へ繋がり離床もすすんでいく。今回、立位自立までの日数と尿道留置カテーテル留置日数に男女差を認めた。男女共にオムツ内での排泄は嫌がる場合が多く、尿器やポータブルトイレ、ト
イレでの排泄となる。男性は尿器を使用し臥位または座位で排泄することができるため起居動作を行う回数が増え、離床へと繋がりやすい。女性の尿器使用頻度は低く使いにくさもあり排泄困難である。ポータブルトイレは周囲への音や匂いが気になり嫌がる場合が多くトイレでの排泄を希望される。
背景として頻尿や疼痛などが考えられるが、立位自立を図る
ことにより離床を促せるのではないかと考える。また、尿道留置カテーテルの留置期間が長いと尿路感染のリスクが高くなるというデメリットを説明することで離床への意識にも働きかけることは必要と思われる。なお立位には抗重力筋の筋
活動や感覚入力、立ち直りなどの反射の協調的働きが必要となるが術後の男女差に関しては今後検討が必要と思われる。
【 理学療法研究としての意義 】女性患者において、立位の自立を図ることにより尿道留置カテーテル留置期間を短縮でき早期離床を促すことへの可能性が示唆された。

【 目的 】キネシオテーピング（KinesioTaping；以下 KT）は、臨床研究において脳卒中患者を対象に下腿背屈筋群に貼付し、拮抗筋の筋緊張を軽減しバランス能力と歩行時重心動揺の改善を報告している。また、伸張率を上げた状態で貼付すると筋や腱などの深層組織にアプローチが可能となると報告している。
一方、基礎研究では体性感覚誘発電位を使用し、KT が皮膚からの求心性刺激を強めることが報告されている。しかし、
H 反射を利用して KT 貼付による相反抑制効果を検討した報告はない。よって、本研究は前脛骨筋に対し KT 貼付し、下腿三頭筋の H 波振幅を測定することで、即時的に相反抑制効果に及ぼす影響について検討することを目的とした。
【 方法 】対象は健常成人 9 名（男性 3 名、女性 6 名）とした。
KT の貼付部位は前脛骨筋の走行に沿って貼付し、各被験者の足関節最大背屈位で貼付した。H 波測定には Neuropack
ΣMEB-5504（ 日本光電社製）を使用した。導出部位は後脛骨神経とし、試験刺激を H 波最大振幅が得られる強度とした。最大振幅波形は 8 回以上導出し、得られた波形の中央値を代表値とした。また、貼付前に得られた波形の代表値を100%Hmax とし、貼付後の値を相対値として %Hmax で算出 し た。 統 計 処 理 に は 貼 付 前 と 貼 付 後 の %Hmax をWilcoxon 検定で比較した。尚、統計ソフトは SPSSVer19を使用し、有意水準 5% 未満とした。本研究はヘルシンキ宣言の趣旨に則り、参加者へ紙面と口頭にて説明を行い、研究参加同意書を用い、同意を得た。
【 結果 】H 波最大振幅は貼付前を 100%Hmax とし、貼付後は63.9 ± 34.41% であった。貼付前に比べ、貼付後の %Hmax
において有意な低下を認めた（p ＜ 0.01）。
【 考察 】本研究は、KT 貼付の有無により相反抑制効果への影響を H 波振幅の変化によって検討した。その結果、KT
貼付することにより有意に H 波の低下を認めた。H 波は刺激によってⅠa 線維が興奮し、α運動ニューロンへシナプスされ、筋収縮が得られる経路の興奮性を評価している。KT
貼付に伴う皮膚や関節における感覚入力が増加することで、前脛骨筋に対し感覚情報が入力され、拮抗筋である下腿三頭筋は抑制性介在ニューロンを介して、即時的に相反抑制された可能性が示唆される。よって、KT 貼付することにより即
時的に相反抑制効果を期待することができると考えられる。
しかし、本研究結果では各被験者における相反抑制効果の程
度には個人差があることも考えられた。したがって、今後は個人差についても検討するとともに、KT 貼付前後のみではなく、KT 貼付後の経過時間ごとの変化についても検討する
必要が考えられる。
【 理学療法学研究としての意義 】本研究は前脛骨筋に対する
キネシオテーピング貼付による相反抑制効果の変化を明らかにすることを目的としており、理学療法場面における物理療法の有用な知見を得ることに繋がるものと考えられる。

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目

キーワード：キネシオテーピング、相反抑制効果、H 反射

ポスター

キーワード：早期離床、排泄動作、男女差ポスター 1

1 P- 21 平地後進歩行時の下腿三頭筋の収縮動態

1 P- 22 推定体重心と加速度に着目した○佐藤 貴徳 1）、工藤 慎太郎 2 ）○佐分 宏基 1）、植木 努 2）、曽田 直樹 2）〜トレッドミル上後進歩行との比較〜

1 ）国際医学技術専門学校 理学療法学科、2 ）森ノ宮医療大学 保健医療学部 理学療法学科

ポスター

キーワード：後進歩行、下腿三頭筋、超音波画像診断装置

歩行における動的安定性の捉え方

1 ）医療法人社団誠広会 平野総合病院、
2 ）平成医療短期大学 リハビリテーション学科 理学療法専攻

キーワード：動的安定性、推定体重心、加速度

第1 日 目【 目的 】後進歩行（BW）は、有病者や高齢者の歩行速度や歩【 目的 】バランス能力は歩行中の転倒予防に不可欠な能力で幅増大、最大底屈モーメントパワー増加などの歩行能力改善ある。一般にバランスの安定は、体重心（COM）が支持基底に効果があることが報告されており、これらの要因には下腿面（BOS）内にあること、さらにはより中心近くに存在する三頭筋の寄与が大きいことが推察される。我々は先行研究にことと定義され、臨床ではその定義を基にしたバランス評価
おいてトレッドミル後進歩行（TBW）の爪先接地～踵接地にが用いられる。しかし、歩行における安定性は COM が速度かけて下腿三頭筋は等尺性収縮しており、これが前進歩行を持った状態であり、BOS が経時的に変化していくことを（FW）の TSt の動態と類似していることが要因の一つであ
踏まえる必要がある。速度を考慮した COM に関し、Hoff らる可能性を報告している。しかしながら、BW の先行研究では推定体重心（XcoM）を用いて考えることが可能であるとは TBW と平地後進歩行（FBW）が混在しており、両者を比報告している。また転倒の要因として、歩行中の急激な速度較した報告はない。また、臨床現場においても、リスク管理
変化を制御できないことが報告されており、重心に加わる加の観点から FBW を選択することが多いと考えられる。そこ
速度をコントロールする能力が要求される。
で、本研究の目的は FBW でも TBW と同様の収縮動態が起
そこで本研究は、歩行中の COM の位置、速度、加速度にきるかどうかを検討することとした。
着目し、歩行における動的安定性を定量的に評価することを【 方法 】対象は下肢に整形外科的疾患のない健常成人 9 名目的とした。
（男性 4 名、女性 5 名、平均年齢 21.0 ± 3.4 歳）を対象とした。 【 方法 】対象は健常成人 13 名。測定は 3 次元動作解析装置おFBW を課題とし、歩行速度は至適速度とした。平均速度はよび床反力計を用いた。反射マーカーは全身 12 点に貼付し2.8±0.6 ㎞/h であった。超音波画像診断装置には MyLab.25
た。歩行速度は快適歩行と速い歩行とし、1 歩行周期および（esoat 社製）を使用した。測定モードは B モード、プロー
左下肢の単脚支持期開始時の歩行速度、COM 座標、速度、ブには 12MHz のリニアプローブを使用し、自主制作したプ
加速度、XcoM、BOS を算出し解析した。BOS は外果につローブ固定装置を用いて腓腹筋内側頭近位 1/3 にプローブをけたマーカーを指標とした。XcoM は Hoff らが提唱した計固定した。課題はビデオカメラで撮影し、エコー画像と同期算式を用いた。歩行中の動的安定性については BOS とした。FBW およびエコー動画は AvUtil にて静止画変換後、COM および XcoM との位置関係、時間的関係を評価した。
Image-J（ NIH）にて下肢関節角度と筋線維束長を計測した。
加速度のコントロール能力は、加速度最大値および最小値を
その後、爪先接地時と踵接地時の足関節角度の差を背屈変化用い、速度との関係性を評価した。統計学的分析は対応のあ量、同時期の筋線維束長の差を筋線維束長変化量とし、我々る t 検定を用いた（p = 0.05）。なお、本研究はすべての対象の先行研究における TBW 時のものと比較検討した。統計者に対し同意を得た上でヘルシンキ宣言を遵守し実施した。
学的手法には対応のない t 検定を用いて有意水準は 5% 未満【 結果 】単脚支持期開始時の BOS に対する COM と XcoMとした。対象者には対象者の権利と本研究の趣旨、個人情報の位置関係は、快適歩行において COM は -12.9 ± 4 ㎝、の取り扱いについて口頭にて十分説明し、紙面にて同意を得た。 XcoM は 12.9 ± 1.8 ㎝であった。単脚支持期において XcoM
【 結果 】爪先接地～踵接地にかけての背屈変化量は 13.1 ±が BOS 内に位置している時間的割合は約 25% であった。速2.9°であり、筋線維束長変化量は 1.5 ± 1.3 ㎜であった。まい歩行では COM は -12.9 ± 3.1 ㎝、XcoM は 27.4 ± 5.8 ㎝
た、背屈変化量、筋線維束長変化量ともに TBW 時と比べ、であった。COM 加速度は最大値、最小値ともに快適歩行に有意差を認めず（p ＞ 0.05）、FBW でも TBW 同様、等尺性
比べ速い歩行で優位に大きかった。
に近い動態となることが示された。
【 考察 】快適歩行での動的安定性の評価では、単脚支持期開【 考察 】先行研究では FBW と TBW が混在しているものの、 始時 COM は BOS より後方に外れていることから、静的安
爪先接地～踵接地にかけて底屈筋活動の増大や底屈モーメン
定性の定義を用いた指標では評価することができないが、トのピークが起きることは一致している。また、この時の底COM の速度を考慮することにより BOS 上に位置すること
屈筋群は足関節の減速、衝撃吸収において重要な役割を果たとなり、動的安定性が保たれていると評価することができる。
している。今回、FBW と TBW を比較して有意差を認めな
しかし速い歩行においては XcoM は BOS より前方に位置しかったことから、両者ともに爪先接地～踵接地にかけて下腿ていたことから、BOS に対する XcoM の位置関係だけでは三頭筋は等尺性収縮により関節を安定させながら衝撃を吸収
なく、XcoM に対して次の BOS を構築する能力の重要性がしていることが示された。
示唆された。また、速度が速くなることによって大きな加速【 理学療法学研究としての意義 】理学療法介入手段としての度を必要とする。歩行速度を高めるためには、大きな加速度
有用性が散見される後進歩行において、介入方法の選択肢がをコントロールする能力を要求されることが必要であると考増えることは、今後の理学療法介入の方略を考える一助になえられた。
ると考える。
【 理学療法学研究としての意義 】歩行中の COM の位置、速度、加速度に着目した分析は、動的安定性の定量的な評価を可能とするとともに、転倒リスク評価を検討する上での一助となると考えられる。
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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 1

1 P- 23 歩行時に Pusher 現象を認めた症例への介入効果の検討○安岡 直哉 1）、片山 脩 1 ）2 ）1 ）医療法人瑞心会 渡辺病院 リハビリテーション科、2 ）医療法人瑞心会 老人保健施設サンバーデン

1 P- 24 左足部のクリアランスの改善には

左立脚中期の左足関節の背屈に対するアプローチが必要であった左片麻痺の一症例○木村 勇太 1）、山本 吉則 1）、嘉戸 直樹 2）、鈴木 俊明 3 ）
1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科
キーワード：片麻痺、歩行動作、クリアランス

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目【 目的 】Pusher 現象は、理学療法の阻害因子とされている【 はじめに 】今回、左立脚中期に左足関節の背屈が困難なた（Davies 1985）。Pusher 現象に対しては視覚操作課題や段めに左立脚終期に左股関節の伸展が生じず、左足尖が床に階的練習の座位保持や立ち上がり動作能力への効果が報告さ引っ掛かる左片麻痺の一症例を経験したので報告する。なお、れている（富田ら 2015, 松井ら 2016）。しかし、歩行時の症例には発表の趣旨を説明し同意を得た。
Pusher 現象に対する効果を検討した報告は少ない。そこで、【 症例紹介 】症例は右脳梗塞を発症した 70 歳代の男性である。
歩行時に Pusher 現象を呈した左片麻痺者の歩行能力への介歩行動作の安定性が低下していることから移動手段は車椅子入効果について検討した。
を使用している。主訴は「左足が引っ掛かりそうになる」で、【 方法 】対象は 70 歳代男性で約 1 年前に脳梗塞左片麻痺を認
ニードは「歩行動作の安定性の向上」とした。
めた。Brunnstrom recovery stage は上肢Ⅱ、手指Ⅱ、下肢【 理学療法評価 】歩行動作では左立脚中期に左足関節の底屈、Ⅴであった。左半側空間無視を認め、歩行時に Pusher 現象
左足部の回外にて左足底の内側が床から離れて左下腿が後外がみられた。Pusher 現象は Scale of Contraversive Pushing
側傾斜した。左下腿の後外側傾斜に対して左股関節の屈曲に（SCP）が 1.5 点、Pusher 重症度分析は 3 点であった。介入て体幹を前傾することで前方へ体重を移動していた。左遊脚
期間は歩行練習を中心とした通常練習の時期を第 1 期（10 日
初期から中期には体幹を前傾したまま左股関節の屈曲、左足間）、通常練習に視覚操作課題を加えた時期を第 2 期（9 日関節の背屈が不十分で左足尖が床に引っ掛かることがあった。
間）、通常練習に体幹立ち直り練習を加えた時期を第 3 期（11関節可動域測定では左足関節の背屈が -10°
、左足部の外が日間）とした。効果判定は、歩行能力を 10 m 最大歩行時間
えしが -10°、筋緊張検査では左下腿三頭筋、左腓骨筋の筋（10 m 時間）、Timed Up and Go test（ TUG）とした。立位
緊張が低下していた。問題点は左足関節の背屈の可動域制限
荷重量の左右対称性を下肢荷重量の左右比（L/R ratio）で評にて左立脚中期に左足関節の背屈が生じず、左下腿三頭筋の価した。半側空間無視は各期の前後に線分二等分試験、線分
筋緊張の低下にて左足関節の背屈の制動が困難であった。ま
抹消試験にて評価した。Pusher 現象は SCP, Pusher 重症度
た、左足部の外がえしの可動域制限にて左足部の回内が生じ
分 析 に て 各 期 の 前 後 に 評 価 し た。 統 計 学 的 分 析 は、ず、左腓骨筋の筋緊張の低下にて左足底が床についた左足部
Bonferroni 法による多重比較検定を用い各期を比較検討しの回内が困難になると考えた。そのため、左立脚終期に左股た。歩行能力と L/R ratio との関係を Spearman の順位相関節の伸展が生じず、左遊脚初期に左股関節の屈曲、左足関関係数を用い検討した。有意水準は 5% とした。なお、研究
節の背屈が不十分なことで左足尖が床に引っ掛かると考えた。
の趣旨を本人と家族に説明し同意を得た。
【 結果 】第 1 期、第 2 期、第 3 期の 10 m 時間は 22.8 ± 20.9 秒、 【 理学療法および結果 】理学療法は左足関節の背屈、左足部の外がえしの可動域練習と左腓骨筋、左下腿三頭筋の筋活動12.7 ± 5.0 秒、9.0 ± 1.1 秒、TUG は 22.4 ± 12.8 秒、17.6 ±を自動介助運動にて促した。その後、左立脚中期を想定した
5.1 秒、15.9 ± 5.3 秒 と 各 期 で 有 意 な 改 善 を 認 め た（p ＜ステップ練習にて左下腿三頭筋、左腓骨筋の筋活動を促した。
0.05）。L/R ratio は 0.85 ± 0.17, 1.00 ± 0.12, 0.92 ± 0.14 とその結果、左立脚中期に左足関節の背屈、左足部の回内が生
第 2, 3 期で改善傾向を認めた。相関分析では 10 m 時間、じ、左下腿の後外側傾斜が軽減した。左立脚終期に左股関節
TUG ともに L/R ratio と有意な相関関係を認めなかった。
の伸展が生じたことで左遊脚初期に体幹を垂直位に保持した線分二等分試験は 18.1 ㎝、16.6 ㎝、14.6 ㎝、線分抹消試験は左股関節の屈曲によって左足尖が引っ掛からなくなったこと
1 個、0 個、0 個、SCP は 1.5 点、1 点、0 点、Pusher 重症度
分析は 3 点、1 点、1 点で介入期間全てを通して改善を認めた。 で歩行動作の安定性が向上した。関節可動域測定では左足関節の背屈が 5°
、左足部の外がえしが 0°となり、筋緊張検査【 考察 】10 m 時間、TUG は第 1 期に対し、第 2 期、第 3 期で有意な改善を認め、L/R ratio においても改善傾向を認めた。 では左下腿三頭筋、左腓骨筋の筋緊張が改善した。
【 考察 】股関節屈曲筋は立脚終期に股関節の伸展にともないさらに線分二等分試験、線分抹消試験、SCP, Pusher 重症度
遠心性収縮し、遊脚初期に求心性収縮することで股関節が屈分析でも改善を認めた。脳卒中患者の歩行阻害因子には、麻曲して足部のクリアランスを得るといわれている。本症例で痺側下肢荷重量や半側空間無視などがあり、歩行の獲得にはも左立脚中期に左足関節の背屈、左足部の外がえしの可動域
半側空間無視へのアプローチが必要とされている（明崎が拡大したことに加えて、左下腿三頭筋、左腓骨筋の筋活動
2006, 糸谷 2013, 北里 2004）。今回歩行能力と L/R ratio にが増大したことで左足関節の背屈、左足部の回内によって左相関関係を認めなかったことから、歩行能力が改善した要因
立脚終期に左股関節の伸展が生じた。そのため、左股関節屈は半側空間無視及び Pusher 現象の改善による視空間認知の曲筋の遠心性収縮が可能となった。そして、左遊脚初期に左正中化が図れたためと考えられる。
股関節屈曲筋の求心性収縮により左股関節の屈曲が生じて左【 理学療法学研究としての意義 】視覚操作課題が半側空間無足部のクリアランスが改善したと考えた。
視及び Pusher 現象を改善し、歩行能力を向上させた。歩行時の Pusher 現象に対する有効な介入報告は少なく、今回の結果は理学療法研究として意義があると考えられる。

ポスター

キーワード：歩行、Pusher 現象、半側空間無視

ポスター 1

1 P- 25 回復期病棟脳卒中患者の栄養状態と歩行能力の改善度との関係性

1 P- 26 端座位において股関節の伸展と体幹の左側屈が生じることで左後方へ不安定となる急性硬膜下血腫の一症例○山野井 順矢、西田 崇人
社会福祉法人恩賜財団 愛知県済生会リハビリテーション病院○中森 友啓 1）、山本 吉則 1）、嘉戸 直樹 2）、鈴木 俊明 3 ）
1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科

ポスター

キーワード：脳卒中、栄養、歩行能力

キーワード：外腹斜筋、内腹斜筋、座位

第1 日 目【 目的 】回復期病棟（以下、回復期）の脳卒中患者は入院時【 はじめに 】座位での側方移動では、移動距離によって関与に低栄養を合併していることにより歩行能力の改善が妨げらする筋が異なるといわれている。今回、端座位において両股れる。しかし、重症度別に分類された栄養状態と歩行能力を
関節の伸展と体幹の左側屈により左後方へ不安定となる急性
縦断的に調査した報告は少ないため、栄養状態の改善が歩行
硬膜下血腫術後の一症例を経験した。体幹の左側屈に関わる能力の改善に影響を及ぼすかは明らかにされていない。その
右外腹斜筋と右内腹斜筋の筋活動を促す目的で、移動距離をため、栄養状態の重症度や栄養状態の改善の有無などの栄養考慮した座位での体重移動練習を実施した結果、体幹の左側
状態の把握は厳かとなり、栄養状態の改善が遅延し、歩行能屈が軽減して端座位保持が可能となったので報告する。なお、
力の改善が妨げられている問題が考えられる。
発表に際して症例に趣旨を説明し同意を得た。
そこで、本研究は回復期脳卒中患者の重症度別に分類した【 症例紹介 】症例は急性硬膜下血腫と診断され、開頭血腫除栄養状態と歩行能力の関係性を縦断的に調査し、栄養状態の去術を施行された 80 歳代の男性である。基本動作はすべて改善に伴い歩行能力の改善が認められるのかを明らかにする
全介助である。ニードは「端座位保持の安全性・安定性のことを目的とした。
向上」とした。
【 方法 】対象は回復期に入院した 65 歳以上の初発脳卒中患者【 理学療法評価】端座位姿勢では両股関節が伸展しながら体75 名とした。除外基準は覚醒不良、炎症所見、既往歴に腎臓、 幹の左側屈をともない左後方へと転倒した。座位保持時間は肝臓の内部疾患、回復期に入院可能な整形外科疾患を持つ患
10 秒程度であった。筋緊張検査では両腸骨筋、右外腹斜筋の者、測定項目が実施困難の患者とした。
下位肋骨から腸骨稜にかけて側腹部を走行する線維（外腹斜栄養状態は入院時と退院時に Mini Nutritional Assess筋縦行線維）、右内腹斜筋の上前腸骨棘から腸骨稜にかけて起
ment-Short Form を評価し、入院時に良好（以下、良好群）、 始し、斜め上方へ腹直筋鞘に向かって斜行する線維（内腹斜低栄養リスク（以下、リスク）、低栄養に分類した。リスク
筋斜行線維）の筋緊張が低下していた。問題点は両腸骨筋の及び低栄養に分類された者のうち入院時から退院時に栄養状
筋緊張の低下により両股関節が伸展することに加えて、右外態の改善を認められた者をリスク改善群、低栄養改善群とし、 腹斜筋縦行線維、右内腹斜筋斜行線維の筋緊張の低下によっ非改善であった者をリスク非改善群、低栄養非改善群とした。 て体幹の左側屈が生じて端座位保持が困難になると考えた。
歩行能力は初回測定時と退院時に Timed Up and Go test
【 理学療法および結果 】理学療法は端座位にて両股関節を伸（以下、TUG）と 10 m 歩行テスト（以下、10MWT）を測定
展位から屈曲させて両腸骨筋の筋活動を促した。その後、左した。在棟日数に伴う歩行能力の改善（以下、歩行改善度）
への体重移動を行い、右内腹斜筋斜行線維の筋活動を促した。
は初回測定時と退院時の歩行能力の差を在棟日数で除した値
そして、さらに移動距離を長くして右外腹斜筋縦行線維の筋とした。
活動を促した。その結果、端座位姿勢では両股関節の伸展と統計解析は、良好群、リスク改善群、リスク非改善群、低体幹の左側屈が生じることなく 1 分 30 秒程度の端座位保持
栄養改善群、低栄養非改善群の 5 群間での歩行改善度の比較が可能となった。筋緊張検査では両腸骨筋、右外腹斜筋縦行に多重比較検定を行い、有意水準は危険率 5% 未満とした。
線維、右内腹斜筋斜行線維の筋緊張が改善した。
本研究は愛知県済生会リハビリテーション病院倫理審査委【 考察 】渡邊らは、端座位での側方移動では移動側の内腹斜員会の承認（承認番号：201717）を得て実施し、また対象者
筋はほとんど活動しないが、反対側の内腹斜筋の筋活動が増に口頭及び書面にて説明し同意を得た。
大すると述べている。また今井らは、端座位での側方移動に【 結果 】TUG と 10MWT の改善度は伴に良好群及びリスク
おいて、移動距離が長くなるにつれて移動側と対側の外腹斜改善群がリスク非改善群と低栄養改善群、低栄養非改善群よ筋の活動が徐々に大きくなると述べている。本症例において
り有意に高値であり（p ＜ 0.01）、また低栄養の改善群は非も、両腸骨筋の筋活動の増大により両股関節の屈曲にて骨盤改善群より有意に高値であった（p ＜ 0.05）。
の後傾が軽減した後、左への体重移動にて右内腹斜筋斜行線【 考察 】本研究の結果より、良好群とリスク改善群はリスク
維の筋活動が増大し始め、さらに移動距離を長くしたことで非改善群及び低栄養群より歩行改善度が高値を示し、またリ
右外腹斜筋縦行線維の筋活動が増大したと考えた。このこと
スク及び低栄養の改善群は非改善群より歩行改善度が高値をから、側方への移動距離を考慮した右外腹斜筋縦行線維と右示したことから、栄養状態が良好または改善することによっ内腹斜筋斜行線維の筋活動の増大によって体幹の左側屈が生て歩行改善度が高値を示すことが明らかにされた。一方、良じることなく端座位保持が可能となったと考えた。
好群とリスク改善群の間に歩行改善度は有意差を認めなかったことから、リスク群から栄養状態が改善することは早期の歩行能力向上に繋がることが明らかにされた。
【 理学療法学研究としての意義 】回復期脳卒中患者は栄養状
態を定期的に評価し、栄養状態を把握することにより早期の歩行能力向上につながる可能性があり、しいては在棟日数の短縮が図れる繋がる可能性がある。
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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

ポスター 1

1 P- 27 座位において体幹の右側屈と1 P- 28 立ち上がり動作の屈曲相にて腰椎の後弯○曾根 悠佑 1）、山本 吉則 1 ）、嘉戸 直樹 2 ）、鈴木 俊明 3）○福徳 彩人 1）、山本 吉則 1）、嘉戸 直樹 2）、鈴木 俊明 3 ）右股関節の伸展により右後方へ
不安定となる脳幹出血の一症例

1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科

1 ）榊原白鳳病院 リハビリテーション科、2 ）神戸リハビリテーション福祉専門学校 理学療法学科、3 ）関西医療大学大学院 保健医療学研究科
キーワード：脳卒中片麻痺、多裂筋、立ち上がり動作

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第1 日 目【 はじめに 】今回、座位保持が困難であった脳幹出血の一症【 はじめに 】今回、立ち上がり動作の屈曲相にて腰椎の後弯例を経験した。本症例の問題点を右腸骨筋、右大殿筋、右外にともなう骨盤の後傾により殿部離床が困難であった右視床
腹斜筋の筋緊張の低下と考え、理学療法を実施した結果、座出血の一症例を経験した。理学療法において左多裂筋の筋活
位保持の安定性・安全性が向上したので報告する。なお、発動を促し、腰椎の後弯が軽減したことで立ち上がり動作に改表に際して症例に趣旨を説明し同意を得た。
善を認めたため報告する。なお、発表に際して症例に趣旨を【 症例紹介 】症例は脳幹出血と診断された 70 歳代の男性であ説明し同意を得た。
る。基本動作は全介助である。Need は「座位の安定性・安【 症例紹介 】症例は右視床出血と診断された 80 歳代の女性で全性の向上」とした。
ある。基本動作として、立ち上がり動作は中等度介助を要し【 理学療法評価 】座位では両股関節の伸展により骨盤が後傾た。主訴は「立つときに足が踏ん張れない」、ニードは「立していた。特に右股関節の伸展が増大して骨盤が右回旋する
ち上がり動作の安全性・安定性の向上」とした。
とともに、空間的に骨盤が右下制し、体幹が屈曲・左側屈し【 理学療法評価 】立ち上がり動作の屈曲相では、腰椎の後弯ていた。時間が経つと、次第に体幹の右側屈が生じ、右股関にともなう骨盤の後傾にて、両股関節（特に左股関節）の屈節の伸展にて骨盤の右回旋・右下制が増大し、右後方へ転倒
曲が乏しいことで骨盤が後傾・左回旋となり左下肢への体重した。このため、座位では転倒に対する恐怖心が強かった。
移動が不十分なまま殿部離床に介助が必要であった。筋緊張
筋緊張検査では右腸骨筋、右大殿筋、右外腹斜筋の下位肋骨検査では左多裂筋、左大殿筋の筋緊張が低下していた。問題から腸骨稜に走行する線維（外腹斜筋縦行線維）の筋緊張が点は立ち上がり動作の屈曲相にて左多裂筋の筋緊張の低下に低下していた。問題点は右腸骨筋、右大殿筋の筋緊張の低下
より腰椎が後弯することで、骨盤の前傾にともなう左股関節による右股関節の伸展、骨盤の後傾・右回旋と、右大殿筋のの屈曲が乏しくなると考えた。また、左大殿筋の筋緊張の低
筋ボリュームの低下による空間的な骨盤の右下制に加えて、下により左股関節の屈曲の制動が困難なことで骨盤が後傾・
右外腹斜筋縦行線維の筋緊張の低下により体幹を中間位で保左回旋となり左下肢への体重移動が不十分になると考えた。
持することができず、体幹が右側屈することで右後方へ不安【 理学療法および結果 】理学療法は高座位にて骨盤の後傾を定になると考えた。
軽減させた後、腰椎の前弯と左股関節の屈曲を誘導して殿部【 理学療法および結果 】理学療法は、まず背臥位で右膝関節離床を行う中で左多裂筋と左大殿筋の筋活動を促した。そのを屈曲して治療台に右足をついた肢位から、右股関節を伸展
結果、屈曲相にて腰椎の後弯による骨盤の後傾が軽減し、左させるブリッジ動作にて右大殿筋の筋活動を促した。そして、 股関節の屈曲が増大したことで殿部離床に介助が必要なくな
左側臥位で体幹の右側屈にて右外腹斜筋縦行線維の筋活動をり、立ち上がり動作の安全性・安定性が向上した。筋緊張検促した。その後、座位で両股関節の屈曲にて右腸骨筋の筋活
査では左多裂筋、左大殿筋の筋緊張が改善した。
動を促した。その結果、座位では体幹の右側屈、右股関節の【 考察 】多裂筋は腰椎を前弯させ、骨盤を前傾するといわれ伸展による骨盤の後傾・右回旋、空間的な骨盤の右下制が軽ている。また前方への体重移動では、股関節の屈曲にともな
減して座位保持の安定性・安全性が向上した。筋緊張検査でう体幹の前傾を保ちながら最長筋と多裂筋の筋活動による胸は右大殿筋、右腸骨筋、右外腹斜筋縦行線維の筋緊張が改善
腰椎の伸展運動が必要であるといわれている。本症例においした。
ても、屈曲相にて左多裂筋の筋活動の増大によって腰椎の後【 考察 】大沼らは、直立座位を保持するには腸腰筋による股弯が軽減したことに加えて、左大殿筋の筋活動の増大によっ関節の屈曲作用が必要であると述べている。また、鈴木らは、 て左股関節の屈曲が増大したことで立ち上がり動作の安全
大殿筋の筋ボリュームの低下により骨盤が下制すると述べて性・安定性が向上したと考えた。本症例の立ち上がり動作のいる。本症例の座位においても、右腸骨筋の筋緊張低下によ改善には、腰椎の後弯を軽減させて、骨盤の前傾にともなっる右股関節の伸展と、右大殿筋の筋緊張低下による空間的なた股関節の屈曲を増大させる必要があった。
骨盤の右下制が生じていた。背臥位や側臥位での理学療法に
より右大殿筋と右外腹斜筋縦行線維の筋活動が増大して、体幹の右側屈と空間的な骨盤の右下制が軽減し、座位での理学療法により右腸骨筋の筋活動が増大し、右股関節の伸展が軽減したことで、座位保持の安定性・安全性が向上した。

ポスター

キーワード：脳幹出血、座位、腸骨筋にともなう骨盤の後傾により殿部離床が困難であった右視床出血の一症例