一般 口 述

一般口述 10 ［ 生活環境支援 ］

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栄養を中心としたリハビリテーション関連職種の多職種連携実態調査の報告― リハビリ職と栄養士・管理栄養士の「相談期待意識」について ―1 ）医療法人ゆきわ会 ほそばたクリニック ほそばたデイサービス、2 ）公益社団法人岐阜県理学療法士会、
3 ）一般社団法人岐阜県作業療法士会、4 ）岐阜県言語聴覚士会、
5 ）公益社団法人岐阜県栄養士会

自宅退院に関わる因子の検討〜よりよい退院支援を目指して〜○青木 一樹 1）、寺戸 恵 1）、小田 克成 1）、豊田 幸大 1 ）、加藤 大樹 1）、岩月 利憲 1）、山下 渓志郎 1）、土居 修平 1 ）、
松井 順一 2）、西尾 真 2）1 ）医療法人安祥会 松井整形外科 リハビリテーション部、2 ）医療法人安祥会 松井整形外科
キーワード：高齢者、自宅退院、因子【 目的 】「自宅で療養したい」という希望を持つ人は 60% を超え、要介護状態になっても自宅や子供・親族の家での介護キーワード：多職種連携、栄養と運動、相談意識を希望する人は 40% を超えており、自宅への退院を希望す【目的】日常生活において、栄養と食事摂取はその根底を支える入院患者が多いことは周知の事実である。しかし、実際にる課題と考える。食事環境は栄養や調理を管理栄養士や栄養は老老介護・高齢単独世帯の増加や高齢による身体機能低下士（栄養士職）が担い、その動作は「理学療法士（PT）、作業など様々な要因により、高齢入院患者の転帰先を決める上で療法士（OT）、言語聴覚士（ST）」（リハ職）など多職種協働で難渋するケースも多く、自宅退院が叶わない事も少なくない。
支援する。本調査は、栄養と運動をテーマにリハ職と栄養士
そこで今回、早期に自宅退院の可能性を予測し、より良い理職間の相談期待意識を比較した。調査目的は良好な連携を目学療法計画が提案できるよう、自宅退院に影響のある因子を指すため、職種相互の相談実態と課題を明確にすることにある。 調査した。
【方法】対象は PT230 名、OT91名、ST27 名、栄養士職149【 対象 】平成 29 年 5 月 1 日～平成 30 年 4 月 1 日の期間内に当名、計 497 名、方法はアンケート調査、リハ職は Web net 調院を退院した、大腿骨頸部骨折患者 26 名、圧迫骨折患者 28
査、栄養士職は質問紙による集合調査とした。調査期間は名の計 54 名の内、Home Care Score（ 以下、HCS）の採点
2017 年10 月～12 月、会員数に対する回収率は11～ 20% でが不可能であった患者・入院前居住地が施設であった患者をあった。設問「対象職種に対して相談したいと思ったことがあ除外した 40 名（平均 83.5 ± 11.7 歳）を対象とした。対象者
るか？」に対し「よくある」「たまにある」「ない」の3 件法でを、自宅に退院した者 30 名（以下、自宅群）と自宅以外に退回答を得た（相談期待意識）。回答を「よくある」「たまにあ院した者 10 名（以下、施設群）の 2 群とした。
る」を合わせて「ある」と判定した（相談意識）。加えて「よなお、情報の扱いは処理を行った PC を含め流出等によりくある」「たまにある」の順序性を検討した（相談頻度）。各職個人が特定されないよう十分に配慮した。
種間比較と経験年数が 10 年以下と11年以上に分類し比較した。 【 方法 】統計学的処理は、自宅群と施設群の年齢、初回 HCS、統計学的解析は、χ2 検定を使用し有意水準 5% 未満とした。
入院時 FIM、退院時 FIM、退院時 HDS-R を 2 群間で比較【 結果 】リハ職と栄養士職の互いの相談期待意識について、した（t 検定）後、多重ロジスティック回帰分析を行い、オッ
リハ職は「よくある」32%、「たまにある」56%、「ない」ズ比と 95% 信頼区間を算出した。目的変数を退院先区分、12% であった。栄養士職は 26%、54%、19% の順であった。
説明変数は 2 群間比較で有意差のあった項目とした。有意水相談意識について、リハ職は「ある」88%、「ない」12%、
準 p ＜ 0.05 とし、統計解析ソフトは、R2.8.1 を使用した。
栄養士職は 81%、19% で、リハ職が有意に高値であった。 【 結果 】2 群間比較では、初回 HCS（自宅群 16.6 ± 3.3、施設相談頻度について、リハ職は「よくある」36%、「たまにあ群 9.2 ± 2.3）
、入院時 FIM（自宅群 86.1 ± 18.1、施設群 57.9
る」64%、栄養士職は 33%、67% で、職種間に差はなかった。 ± 21.7）、退院時 FIM（自宅群 105.8 ± 15.8、施設群 67.1 ±PT と栄養士職の相談意識と相談頻度について、PT が有意25.4）、 退 院 時 HDS-R（自 宅 群 22.8 ± 5.9、 施 設 群 14.0 ±に高値で OT は PT と同様であった。ST と栄養士職の相談6.9）に有意差があった（p ＜ 0.05）。
意識と相談頻度について、職種間に差はなかった。リハ職の多重ロジスティック回帰分析の説明変数は、有意確率の小相談頻度について経験年数でみると 10 年以下が「よくある」
さい因子の初回 HCS、入院時 FIM、退院時 FIM、退院時28%、「たまにある」72%、11 年以上が 46%、54% で、11 年
HDS-R とした。その結果、自宅退院に影響する変数として、2以上は有意に頻度が高かった。管理栄養士と栄養士の相違の初回 HCS、入院時 FIM が選択された（モデルχ 検定 p ＜0.05）。オッズ比は、初回 HCS 0.53（ 95%CI 0.33-0.85）、入理解について、10 年以下が「説明できる」23%、「できない」
院時 FIM 0.96（ 95%CI 0.90-1.01）であった。
77%、11 年以上が 45%、55% であり、11 年以上は有意に理【 考察 】本研究では、対象は在宅療養型支援診療所に入院し解度が高かった。
た整形外科疾患患者とした。自宅退院に影響する因子として、【 考察 】リハ職と栄養士職の 8 割が互いに「相談したい」と初回 HCS 得点、入院時 FIM 値の 2 つの因子が選択された。
思ったことがあり互いに相談希望を感じていた。リハ職の栄内山ら（2014）によると FIM 値が 79 点未満の場合、介護力養士職に対する相談頻度は、ST、OT、PT の順に高く、栄不足によって施設退院が多くなると報告している。本研究は養士職は ST に対して最も相談頻度が高く PT と OT は同等先行研究に追従するものであった。これらのことから、①であった。リハ職の相談意識は栄養士職より高く、ST で相入院時に HCS, FIM を評価すること、② 家族介護力に対応談頻度が高かった。ベテランのリハ職は栄養職との相談頻度した FIM 値を推測し理学療法計画を立案することがスムーが高く、管理栄養士と栄養士の相違の理解度も高かった。他ズな転帰先の決定につながると考える。
職種の専門性の理解がよいと連携頻度が向上し、若いリハ職【理学療法学研究としての意義 】本研究の結果は、転帰先をには他職種の専門性の理解が必要と考えた。
検討する上で有益な情報であると考える。今後、HCS と【 理学療法学研究としての意義 】医療の高度化と地域包括ケ
FIM の下位項目を詳細に解析し、判断基準を明確にしていき、アシステムの構築のため多職種連携を遂行するにあたり、相より良い理学療法計画立案の一助になるよう検討していく。
互に他職種の理解が必要と考える。
第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

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第2 日 目

○北村 弘幸 1）2）、舟木 一夫 2 ）、岡村 秀人 2 ）、西嶋 力 2）、古桧山 建吾 3）、梶籐 いづみ 3 ）、佐野 和幸 4 ）、阿部 忍 4）、
森 範子 5）、高井 美帆子 5 ）O- 56

一般 口 述一般口述 10 ［ 生活環境支援 ］

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介護支援専門員の下肢装具に関する知識とニーズ〜介護支援専門員への下肢装具に関するアンケート調査〜

第2 日 目○原木 茂男 1）、磯貝 美穂 2 ）1 ）医療法人社団恵成会 豊田えいせい病院、2 ）東名ブレース株式会社
キーワード：短下肢装具、介護支援専門員、アンケートO- 58

介護予防、日常生活支援総合事業におけるリハビリテーション専門職の役割についての一考察〜三重県桑名市で行われている
訪問 C 型サービスを通しての経験〜○伊藤 聖史デイサービスセンター 木もれび

キーワード：地域包括ケアシステム、多職種協働、新しい総合事業【目的 】短下肢装具（以下 AFO）は脳卒中患者にとって生活【 目的 】現在様々な自治体で地域包括ケアシステムの構築に上必要不可欠なものであるが、生活期では AFO を十分に活向けた取り組みが行われている。この中で行われている介護用できていないと報告されている（土山ら、2015）。AFO を予防・日常生活支援総合事業（以下、新しい総合事業）では有効に使用するために多職種連携を深める様々な活動が各地リハビリテーション専門職（以下、リハ職）が関わることでで行われているが、生活期において中心的な役割も持つ介護介護予防機能を強化する方向性が示されている。
支援専門員（以下 CM）が AFO 使用者と関わる際の役割や新しい総合事業を進めていくにあたっての裁量は各自治体ニーズについて言及した報告は少ない。本研究の目的はに委ねられており、三重県桑名市でも独自の取り組みが行わ
AFO 使用者と関わる CM の着目点を明らかにすることである。 れている。現在は包括ケアシステム構築の過渡期にあると言【 方法 】静岡県磐田市の居宅介護支援事業所の CM123 名をえ、具体的なモデル構築には至っていない。リハ職が地域包対象にアンケート調査を実施した。質問内容は経験期間、括ケアシステムの一員として多職種と協働し、どうすればよAFO 使用者の担当経験、AFO の知識、重視する項目とした。 り効果的に介護予防に資する関わりを行っていけるのかを考AFO の知識は「目的、効果」「使用場所、場面」「構造、えていきたい。
フィッティング」「装着方法」「メンテナンス」「耐用年数」
今回、三重県桑名市で行われている事業である訪問型サー「相談先」「費用」「制度」の各項目を 4 段階で回答し点数化
ビス C を通しての経験をここに報告する。
した。重視する項目は同項目から複数選択可とした。経験期【 方法 】
間で若手群（n = 58）、ベテラン群（n = 57）に分け比較した。
対象：要支援 2 の認定を受けた 70 代女性。
統計処理は t 検定、カイ二乗検定を用い有意水準は危険率
既往歴：パーキンソン病、脊柱管狭窄症、側弯症、外反母趾
5% 未満とした。なお対象者には本研究の趣旨と目的を書面
生活課題：自分で着替えを行えるようになりたい。
にて説明し、アンケートの提出により同意を得た事とした。
実施方法：三重県桑名市で行われている、いきいき訪問事業
集計は個人情報が特定されないよう十分配慮した。
（訪問型サービス C）を利用。介護サービスとしては、福祉【 結果 】回収率は 93.5%（n = 115）だった。AFO 使用者の担用具の貸与とリハ職の居ない通所サービスを利用されていた。
当経験は若手群で 39 名（67.2%）、ベテラン群で 53 名（93.0%）
初回訪問時、生活機能評価により課題抽出。問題動作へのと有意差を認めた。各項目の知識量は若手群とベテラン群でアプローチ方法を本人と利用中の通所サービスへ伝達した。
有意差はなかったが、ベテラン群が全項目で点数が高い傾向
また自助具（ボタンエイド、五本指用ソックスエイド）の使があった。重視する項目は両群とも「目的、効果」、「相談先」、 用を提案し、ケアマネージャーを通して自助具作成ボラン「メンテナンス」を重視していたが、ベテラン群では「構造、ティアに作成依頼を行った。その後に自助具の操作練習をフィッティング」で若手群よりも多かった。
行った。
【 考察 】本研究の結果より CM は AFO 使用の目的や効果や更衣動作時の姿勢改善を目的に屋内環境の調整を行い、家不具合発生時への備えに加え適切な AFO を使用出来ている族に助言した。
かも重視していると示唆された。ベテラン群が若手群よりもいきいき訪問とは：リハ職が利用者の自宅等を訪問し、アセ有意に AFO 使用者を担当していたにも関わらず、知識量にスメント及びモニタリングを実施しながら、利用者やその家有意差を認めなかった事は、経験期間を問わず CM が AFO族等に対して助言、指導及び環境調整等を行うサービス。
に関する知識を得られていない可能性が考えられる。装具の倫理配慮：ヘルシンキ宣言に則り症例報告の説明を行い、書フォローアップはどの職種が担うか各ケースで検討し、地域面にてご本人、ご家族の了承を得た。のリハ資源から臨機応変に対応することが重要だとされてお【 結果 】ボタンエイド、五本指用ソックスエイドの操作を習り（佐藤ら、2016）、定期的にフォローアップされていると得し、当初の課題であった自分で更衣動作を行うという課題
AFO 使用者の満足度が高いとされている（山下ら、2011）。
を達成することができた。
理学療法士は各ケースで CM の役割や周辺地域の状況をふ【 考察 】介護保険領域の通所サービスではリハ職が不在であまえ、適したフォローアップがなされるよう CM と情報共ることは少なくない。今回はリハ職がおらず、生活課題への有をすることが重要だと考える。
アプローチに難渋している通所サービスに対して、リハ職の【 理学療法学研究としての意義 】本研究により CM の AFO視点を伝えることで課題解決に至ったケースであった。
使用者と関わる際の着目点が示唆された。この結果は理学療
生活課題を解決していくにあたって動作遂行の阻害因子は法士と CM の AFO 使用者に関する連携の質を向上するた
何なのか、またそれは改善可能であるか、可能であればどのめに有益な可能性があり、意義があると思われる。
ようにアプローチしていくか、という視点を支援者が共有することが効果的であり、その為にはリハ職が専門的な視点を介護保険利用者だけでなくケアマネージャーや介護職などの多職種に対して十分な理解を得られるように伝えることが肝要であると再確認した。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重一般 口 述

一般口述 10 ［ 生活環境支援 ］

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人口減少社会における未来医療人育成と産官学のまちづくり〜大学による地域共生・包括ケアの実践と新総合支援事業への協力〜

地域から孤立しやすい環境で生活する
住民への介護予防の関わりを通して○山路 健太第2 日 目○都築 晃 1）2）3）

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社会医療法人大雄会 老人保健施設アウン1 ）藤田医科大学 地域包括ケア中核センター、2 ）藤田医科大学 医療科学部、3 ）豊明東郷医療介護サポートセンター かけはし

キーワード：地域包括ケア、まちづくり、介護予防

キーワード：社会的孤立地域、虚弱高齢者、介護予防教室【 目的 】本学は、「地域包括ケア」を担う未来医療人材養成【 目的 】超高齢化社会へと近づく中、「地域の実情に応じたを重要な新課題として捉え、2013 年 2 月に全国初の学校法介護予防事業」における理学療法士の役割は、益々大きく人として「介護保険事業」認可を受け、地元医師会の協力なるだろう。今回、社会から孤立しやすい地域にある愛知県のもと「藤田保健衛生大学 地域包括ケア中核センター」を某市の、350 世帯中 150 世帯が後期高齢者世帯という「超高設立した。センターでは「訪問看護ステーション」、「居宅齢化」団地において、介護予防事業を行う機会を頂いたため、介護支援事業所」、「ふじたまちかど保健室」、「豊明東郷医その成果を報告する。なお、対象住民に対し発表の趣旨を説
療介護サポートセンター かけはし」の 4 つの事業所を運営明し、同意を得た。
している。今回、行政や民間企業等との実践例を踏まえ検討【 方法 】地域ケア会議において、1. 団地内の階段昇降の負担することを目的とする。
軽減 2. 住民が集まる場が増え、孤立者が減る、が住民の【 方法 】豊明市約 68,000 人のうち高齢化率は 25.5% である。
ニードと確認した。そこで、住民主体で月 3 回開催されるサ
このうち豊明団地は高齢化率 33%、外国籍居住者も 34% でロン「ふれあい広場」において、月に 1 回、1 回 1 時間程度、あり、2040 年の都市部近郊を先取りした地域である。団地運動教室を開催することとした。
における課題は行政主催の定例会議で共有・拡散され、解決第一のニードである『階段昇降能力向上』への対策として、に向けた取り組みが協力して行われている。一部は解決手法①下肢筋力 ②運動耐久性 ③立位バランス能力 ④下肢・体が有効に機能し、市内市外に拡散している。そのほかの年度
幹の疼痛、以上への対応を目的とした、筋力強化やバランスごとの学生活動や健康増進事業、総合支援事業、民間サービトレーニング、有酸素運動、姿勢調整の運動を実施した。なスの利用など、総合的な実施内容との関係性を検討した。
お、効果測定として、開始月（平成 29 年 6 月）から 3 ヶ月毎に【 結果 】本学は地域包括ケアにおける自助や互助を進めるに
TUG 及び 5 m 最大歩行、握力、HHD と固定ベルトを用いては、医療介護連携と予防や健康増進、生活支援と住まいへのの等尺性膝伸展筋力の測定を評価した。効果測定は、開始月
アプローチが重要であると考えた。2013 年に豊明市と、及び終了月（平成 30 年 3 月）の両日に参加した住民 14 名（男2014 年に都市再生機構（UR）中部支社と包括協定を結び、性 2 名：女性 12 名）に対して、対応のある検定（Wilcoxon）
2015 年 4 月に本学に隣接する UR 豊明団地商店街空き店舗を行った。に、住民の無料相談と健康増進事業を行う住民交流拠点「ふ次に、第二のニードである『住民の集まる場』への効果
じたまちかど保健室」を開設した。年約 6,000 人が来室し、測定として、「ふれあい広場」の参加者人数を、介入前期間住民ニーズや課題の把握を行っている。同時に、大学学生が（平成 29 年 1 月～ 5 月）及び、介入後期間（平成 29 年 6 月～
住民の一員となり団地の 4 階・5 階空き室に居住し、課題を12 月）の間で、Mann-Whitney の U 検定にて比較検討した。
共有しながら多世代コミュニティを形成し課題解決にむけた【 結果 】機能評価の結果、TUG は 7.3（ ± 1.7）秒から 6.4（ ±互助活動を開始し、現在では学生 70 名（教職員 12 名）が居1.5）秒へ、膝伸展筋力は 18.0（ ± 5.9）
㎏は 24.4（ ± 8.7）㎏へ、住し地域貢献活動を行っている。
それぞれ有意な改善効果が認められた（p ＜ 0.01）。一方、学生活動は住民に大変喜ばれ、夏祭り、防災、文化祭、も5 m 最大歩行、握力においては、有意差は認められなかった。
ちつき大会などの自治会や学生主催イベントにのべ 600 人、また、介入初期時における握力測定では、全体の 63% の方約 2,500 時間の運営協力をした。学生は特にコミュニケーが、文科省のデータと比べ、平均値以下であった。
「ふれあションが上達し、独居高齢者食事会では、会話の交流の中でい広場」参加者は、介入前期間の 11.7（ ± 2.3）名から、14.8「病気だけでなく生活を診る視点や地域課題」を学び、その（± 2.4）名へ有意に上昇した（p ＜ 0.01）。
学びから「学生による買い物支援活動」が生まれ、さらに【 考察】運動教室開催により、下肢機能向上と、「ふれあい広民間事業所の協力を得て団地内へのスーパー購入品の戸別宅場」への参加者向上の効果が得られた。対象の団地は、近隣配販売サービスが生まれ、現在は市内全体への戸別配送サーにスーパー等の店舗や公共交通機関がなく、地域から孤立しビス展開に波及した。他に民間企業による公的保険外サービやすい環境であることに加え、低家賃のため低所得者層が多スや、インフォーマルサービスによる新総合支援事業、「Cい背景もあり、社会活動範囲が狭小化した住民が多いと推察
型通所訪問短期集中リハ」、「包括支援センターと同行リハ」、 され、介入初期時の握力のデータからも、半数以上の住民がこれら資源を駆使する「地域ケア会議」等を中心とした工運動習慣に乏しい状況であったことが推察される。そのような、夫により、介護保険の給付額を年率 28% 増加からマイナス
周辺環境に恵まれず活動量が低下傾向な住民に対し、月に一5% と大幅に抑制した。
度の開催頻度であっても、運動教室の実施は住民の機能向上【 考察 】2017 年にこれらの取り組みが好事例として内閣官房と社会参加頻度の向上に貢献できる可能性があると考える。
未来投資会議に招聘された背景を共有し、まちづくりにおけ【 理学療法学研究としての意義 】対象地域の状況によっては、る療法士がもつ未来の新たな可能性の観点から考えたい。
月に一度の運動教室でも、多くの住民に対して、介護予防の効果を持たすことのできる可能性を見出せた、貴重な経験となった。
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