日腎会誌 2018；60（7）：972‒977．

「小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言｣と「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の認知度，理解度，活用度に関するアンケート調査の報告
佐古まゆみ
三浦健一郎
芦田明
石倉 健司
井上勉
後藤 芳充
小松 康宏
重松隆
杉山斉
寺野千香子
中西 浩一
西尾 妙織
幡谷 浩史
藤元 昭一
向山 政志
吉矢 邦彦
本田 雅敬
岩野 正之
服部 元史

国立成育医療センター臨床試験推進室
東京女子医科大学腎臓小児科
大阪医科大学小児科
国立成育医療研究センター腎臓・リウマチ・膠原病科
埼玉医科大学腎臓内科
名古屋第二赤十字病院小児腎臓科
群馬大学大学院医学系研究科医療の質・安全学
和歌山県立医科大学腎臓内科
岡山大学大学院医歯薬学総合研究科血液浄化療法人材育成システム開発学
東京都立小児総合医療センター腎臓内科
琉球大学大学院医学研究科育成医学（小児科）講座
北海道大学病院内科学Ⅱ
東京都立小児総合医療センター総合診療科・腎臓内科
宮崎大学医学部血液・血管先端医療学熊本大学大学院生命科学研究部腎臓内科
原泌尿器科病院腎臓内科
東京都立小児総合医療センター
福井大学医学部腎臓病態内科学
東京女子医科大学腎臓小児科

要目

旨的：移行医療の更なる啓発・普及を目的として，｢小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言」と「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の認知度，理解度，および活用度をアンケート調査により評価した。

方法：2017 年 10～12 月に，日本腎臓学会評議員 612 名と日本小児腎臓病学会代議員 153 名を対象に，両学会

結果：日本腎臓学会評議員 612 名中 97 名（15.9％），日本小児腎臓病学会代議員 153 名中 101 名（66.0％）より回のメーリングリストを利用して無記名アンケート調査を実施した。

答を得た。｢小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言」および「思春期・青年期の患者のための CKD診療ガイド」の認知度は比較的高いが，「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の活用度は低い現状が明らかとなった。日本腎臓学会評議員側，日本小児腎臓病学会代議員側ともに，移行プログラムを実施するチームが備わっている医療機関がほとんどなかった。一方で，思春期・青年期の CKD 患者に対する自律支援を中心に，思春期・青年期の CKD 患者に対する移行医療への取り組みは，少しずつではあるが実践されていることがうかがえた。

総括：｢小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言」および「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の認知度は良好であるが，「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」は，臨床の現場で十分に活用されていない。移行医療を実践するための人材確保と体制整備が困難な現状では，「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の認知度，理解度および活用度を向上させるとともに，小児期発症慢性腎疾患に対する実践的な移行医療支援ガイドや移行医療支援ツールを整備することが，移行医療を前進させる方策と考える。

佐古まゆみ他 18 名973

Background：The health-care transition of adolescent and young adult patients with childhood-onset chronic kidney diseases（CKD）to adult medical care has received increasing attention. The Japanese Society for Nephrology（JSN）and the Japanese Society for Pediatric Nephrology（JSPN）published a “Proposal of health-care transitionof patients with childhood-onset chronic kidney diseases” and a “Consensus statement on health-care transition ofpatients with childhood-onset chronic kidney diseases: providing adequate medical care in adolescence and youngadulthood”.
Methods：To evaluate the current level of recognition, understanding and utilization of these proposal and statement, a questionnaire survey was conducted from October to December 2017.
Results：97 of 612 councilors of JSN（15.9%）and 101 of 153 representatives（66.0%）responded to the questionnaire. While most responders in the councilors of JSN and in representatives of JSPN reported knowing these proposal and statement, the proportion of councilors of JSN and representatives of JSPN reporting using this statementin their practice was about 30% and 50%, respectively. There were few hospitals which organized the transitionteam consisting of nurses, psychological specialists, social workers, and other relevant persons. That was a main
reason why they do not use this statement in their practice.
Conclusion：Our findings suggest the need to raise the level of recognition, understanding and utilization of these
proposal and statement by informing them the members of JSN and JSPN. The statement and support tools of
health-care transition in consideration of each characteristic of CKD are required to ensure the transition of adolescent and young adult patients with childhood-onset CKD from pediatric to adult renal services.
Jpn J Nephrol 2018；60：000︱000.
Key words：chronic kidney disease，transition，recognition，utilization

緒についての提言」と「思春期・青年期の患者のための CKD

言診療ガイド」の認知度，理解度，活用度について，アンケー

小児期に発症した慢性疾患患者の成人医療への移行ト調査を実施した。

（transition）が国内外で注目されている。国際腎臓学会と国際小児腎臓学会より，腎臓病患者の移行医療に関するス対象と方法テートメントが報告され 1），各国の実情に応じた移行医療の実践が求められている。

1．対象

日本腎臓学会と日本小児腎臓病学会は，小児期に発症し2017 年 10～12 月に，日本腎臓学会評議員 612 名と日本た慢性腎臓病（CKD）患者の移行医療を進め，診療を向上さ

小児腎臓病学会代議員 153 名を対象に，両学会のメーリンせる取り組みの一つとして，2015 年 3 月に「小児慢性腎臓グリストを利用して無記名アンケート調査を実施した。

病患者における移行医療についての提言」 を策定し，2016

2．アンケート調査内容

年 10 月には「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガ

アンケート調査では，｢小児慢性腎臓病患者における移2）

ギャッ

行医療についての提言」については認知度を調査した。
「思ギャップ」という言葉

春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」についてに示されるように，診療ガイドを作成しただけでは，医療は，①認知度・理解度，②「思春期・青年期の患者のための者がそれを活用し，診療の質が改善するとは限らない。診

CKD 診療ガイド」の活用度（活用していない理由），「自己健療ガイドの普及を促進するためには，学会などでの教育活

康管理度チェックリスト（患者用）＜慢性腎疾患＞」の利用

動，教材の作成と配付，リマインダー，患者やマスメディ度，「移行サマリー（非透析患者用）」の利用度，③実態評価

アとの連携，質・パフォーマンス指標の測定とフィードとして，転科時期として最適と考える患者年齢（日本腎臓バックなど，組織的な取り組みも不可欠である。ガイドラ

学会評議員は，小児診療科からの転科時期として最適と考インの効果を評価する手法としては，臨床医に対するアンえる患者年齢，日本小児腎臓病学会代議員は，内科診療科ケート調査，ガイドライン推奨の達成度測定（推奨されるへの転科時期として最適と考える患者），思春期・青年期の処方の実施度，降圧目標の達成度などで評価される）など患者に対する支援内容，移行プログラムを実施するチームが用いられているの有無，移行期間に小児診療科と内科診療科の併用期間をイド」 を発刊した。
「エビデンス・プラクティス
3）プ」「ガイドライン・プラクティス。今回，移行医療の更なる啓発・普4～ 6）及を目的として，｢小児慢性腎臓病患者における移行医療設けているかを調査した。

小児 CKD 患者移行医療のアンケート調査

974

Table 1.

Characteristics of questionnaire survey participants
Respondents incouncilors of JSN

Number of respondents
Department, n（%）
Pediatric Nephrology
Nephrology
Nephrology and Dialysis
OthersYears in practice, n（%）
less than 10 years
within 20 years more than ten years
20 years or longer

Respondents in representatives of JSPN

971010（0.0）
61（62.9）30（30.9）6（6.2）

99（98.0）0（0.0）
0（0.0）
2（2.0）

0（0.0）
24（24.7）
73（75.3）

2（1.9）
45（44.6）
54（53.5）

JSN：Japanese Society for Nephrology
JSPN：Japanese Society for Pediatric Nephrology

倫理的配慮：本アンケート調査は，ヒトを対象とする医学ることを知っていると回答した割合は，日本腎臓学会評議系研究に関する倫理指針（平成 26 年文部科学省・厚生労働員では 39.2％（97 名中 38 名）で，日本小児腎臓病学会代議省，平成 29 年 2 月 28 日一部改正）
に従い，東京女子医科大員では 72.3％（101 名中 73 名）であった。

学倫理審査委員会の承認（承認番号：4498）を得て実施した。

4．「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の活用度（Table 2）

結果「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」を認知している両学会員を対象に活用度を調査した。日本腎臓1．回収率（Table 1）

学会評議員 68 名中 23 名
（33.8％）が，日本小児腎臓病学会

日本腎臓学会評議員 612 名中 97 名
（15.9％），日本小児腎代議員 85 名中 40 名（47.0％）が活用していると回答した。

臓病学会代議員 153 名中 101 名（66.0％）より回答を得た。

「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」を活用

日本腎臓学会評議員 97 名中 61 名
（62.9％）は腎臓内科に所していないと回答した日本腎臓学会評議員 45 名と日本小属し，73 名（75.3％）は 20 年以上の診療経験を有していた。

児腎臓病学会代議員 45 名を対象に活用していない理由を

日本小児腎臓病学会代議員のほとんど（98％）
が小児腎臓科調査した（複数回答）。活用していない理由は，多い順に，に所属し，20 年以上の診療経験を有していたのは 54 名

「読みこむための時間がない」，「対象患者がいない」，「推奨（53.5％）であった。

される移行プログラムを実践するために必要な資源（人材，2．｢小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提設備，体制など）がない」であった。

言」の認知度（Table 2）「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」に掲

日本腎臓学会評議員 97 名中 68 名
（70.1％）が，日本小児載している「自己健康管理度チェックリスト（患者用）＜慢

腎臓病学会代議員 101 名中 89 名
（88.1％）が｢小児慢性腎臓性腎疾患＞」は，日本腎臓学会評議員で利用していたのは病患者における移行医療についての提言」
を認知していた。

97 名中 1 名（1％）のみであった。日本小児腎臓病学会代議3．
「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の員でも利用していたのは，101 名中 11 名
（10.9％）のみで，認知度・理解度（Table 2）

101 名中 6 名（5.9％）は，独自の「自己健康管理度チェックリ

日本腎臓学会評議員 97 名中 68 名
（70.1％）が，日本小児スト（患者用）＜慢性腎疾患＞」を利用していた。

腎臓病学会代議員 101 名中 89 名
（84.2％）が，「思春期・青「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」に掲年期の患者のための CKD 診療ガイド」を認知していた。

載されている「移行サマリー（非透析患者用）」は，日本腎臓移行プログラムが行う支援・教育内容が 6 つの領域（：1.

学会評議員で利用していたのは 97 名中 3 名（3.1％）
のみで，心理的支援，2. 自己支持，3. 自立した医療行動，4. 教育的，日本小児腎臓病学会代議員でも利用していたのは，101 名

職業的計画，5. 健康とライフスタイル，6. 性的健康）から成中5名（5.0％）のみで，101 名中 11 名
（10.9％）は，独自の「移佐古まゆみ

Table 2.

他 18 名975

Responses to questions by respondents in councilors of JSN and in representatives of JSPN
No. of respondents in
No. of respondents in repcouncilors of JSN（%） resentatives of JSPN（%）

Questions
Do you know A?
Yes
No

97
68（70.1）
29（29.9）10189（88.1）
12（11.9）

Do you know B?
YesNo

97
68（70.1）
29（29.9）

101
85（84.2）
16（15.8）

Do you know that the six core elements in the systematictransition of healthcare consist of Transition policy, Transition tracking and monitoring, Transition readiness, Transition planning, Transfer of care and Transfer completion?
Yes
No
Unanswered

97

101

38
（39.2）
59（60.8）
0（0.0）

73（72.3）
27（26.7）1（1.0）

Do you use B in your practice?
Often
Sometimes
RarelyNever

682（2.9）
21（30.9）31（45.6）
14（20.6）

85
3（3.5）
37（43.5）36（42.4）9（10.6）

Do you use the Self-health care degree check list for CKD
patients in your practice?
Yes
No
Use another one
Unanswered

97

101

1（1.0）
94（96.9）0（0.0）
2（2.1）

11（10.9）
83（82.2）6（5.9）
1（1.0）

Do you use the transition summary for non-dialysis patientsin your practice?
Yes
No
Use another one
Unanswered

97

101

3（3.1）
92（94.8）
0（0.0）
2（2.1）

5（5.0）
84（83.1）
11（10.9）1（1.0）

JSN：Japanese Society for Nephrology
JSPN：Japanese Society for pediatric Nephrology
A：“Proposal of health-care transition of patients with childhood-onset chronic kidney diseases”
B：“Consensus statement on health-care transition of patients with childhood-onset chronic kidney diseases：
providing adequate medical care in adolescence and young adulthood”

行サマリー（非透析患者用）」
を利用していた。
5．思春期・青年期の患者のための CKD 診療の実態評価

答中 49 回答）
，20～24 歳が 55.1％（138 回答中 76 回答），25～29 歳が 8.0％（138 回答中 11 回答）であった。

1）
転科時期として最適と考える患者年齢（複数回答）

2）思春期・青年期の CKD 患者が自分の健康状態（疾患・日本腎臓学会評議員が小児診療科からの転科時期として合併症，治療内容）を自ら説明できるための支援の有無最適と考える患者年齢は，15～19 歳が 61.9％（113 回答中

日本腎臓学会評議員 97 名中 55 名
（56.7％）が，日本小児70 回答），20～24 歳が 33.6％（113 回答中 38 回答）であっ

腎臓病学会代議員 101 名中 85 名（84.1％）が支援しているとた。日本小児腎臓病学会代議員が内科診療科への転科時期回答した。

として最適と考える患者年齢は，15～19 歳が 35.5％（138 回小児 CKD 患者移行医療のアンケート調査

9763）思春期・青年期の CKD 患者が自ら受診して健康状態

年期の患者のための CKD 診療ガイド」の認知度および活用（疾患・合併症，治療内容）について自ら説明でき，服薬度を向上させる必要があると判断した。

を中心としたセルフケアができるための支援の有無

また，日本腎臓学会評議員および小児腎臓病学会代議員

日本腎臓学会評議員 97 名中 56 名
（57.7％）が，日本小児が所属する医療機関のほとんどで，移行プログラムを実施

腎臓病学会代議員 101 名中 79 名
（78.2％）
が，支援しているするチームが備わっていないことが明らかとなったが，こと回答した。のチームの不在は「思春期・青年期の患者のための CKD 診

4）
所属機関における移行プログラムを実施するチームの療ガイド」を活用していない主な理由として，移行プログ

有無ラムを実践するために必要な資源（人材，設備，体制など）

日本腎臓学会評議員では 97 名中 94 名
（96.9％，未回答 2がないことがあげられていることと合致する。また，「自己名 ）が， 日 本 小 児 腎 臓 病 学 会 代 議 員 で は 101 名 中 94 名

健康管理度チェックリスト（患者用）＜慢性腎疾患＞」と「自（93.1％，未回答 2 名）が，所属機関に移行プログラムを実

己健康管理度チェックリスト（患者用）＜慢性腎疾患＞」の施するチームが備わっていないと回答した。

利用度が，両学会ともに著しく低かった主要因でもあると5）移行期間に小児診療科と内科診療科の併用期間設定の考えられる。
一方で，移行プログラムを実践する体制が整備されてい有無
日本腎臓学会評議員では 97 名中 18 名
（18.5％，未回答 2ない状況のなか，日本腎臓学会評議員の約 50％，小児腎臓名 ）が， 日 本 小 児 腎 臓 病 学 会 代 議 員 で は 101 名 中 40 名

病学会代議員の約 80％が，思春期・青年期の CKD 患者に（39.6％，未回答 1 名）が，移行期間に小児診療科と内科診対し，自分の健康状態（疾患・合併症，治療内容）を自ら説療科の併用期間を設けていると回答した。

明できるための支援や服薬を中心としたセルフケアができるための支援を実施していた。また，日本腎臓学会評議員

考察の約 20％，小児腎臓病学会代議員の約 40％が，移行期間に，小児科と成人診療科の併診期間を設けていた。これら

本アンケート調査により，以下の点が明らかとなった。

より，思春期・青年期の CKD 患者に対する移行医療への

1）｢小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言」

取り組みは，少しずつではあるが実践されていることがうおよび「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の認知度は良好である。
2）「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の活用度に関しては，まだ十分ではない。

かがえた。
本アンケート調査の限界は，日本腎臓学会評議員と日本小児腎臓病学会代議員を対象にしており，回答率からも移行医療に比較的関心の高い医師が回答していることが予測

3）「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」を活され，認知度・活用度が過大評価されている可能性がある

用していない主な理由は，推奨する移行プログラムを実ことである。ただし，回答した医師の背景に大きな偏りは践するために必要な資源（人材，設備，体制など）がないなく，診療ガイドを活用していない理由にも，対象患者がことである。

いないことがあげられている。すなわち，移行医療に関与

4）内科診療科側，小児診療科側ともに，移行プログラムを実施するチームが備わっている医療機関がきわめて少ない。

していない医師も回答していることが推測されることから，ある程度は現状を把握できたと考えられる。
日本小児腎臓病学会代議員が所属する医療機関であって

5）日本腎臓学会評議員の約 50％が，小児腎臓病学会代議員

も，移行プログラムを実践するためのチームが備わっていの約 80％が，移行プログラムを実施するチームが備わっる医療機関がほとんどなかったことから，移行プログラムていない体制のなか，思春期・青年期の CKD 患者が自を実践するための人材の確保と体制整備が，今後，移行医分の健康状態（疾患・合併症，治療内容）を自ら説明でき療を進めるための課題の一つであることは確かである。こるための支援や服薬を中心としたセルフケアができるたれらの実現のためには，組織的な取り組みが不可欠で，医めの支援を実施している。

療社会資源的にハードルが高い現状では，「思春期・青年期

以上より，｢小児慢性腎臓病患者における移行医療につの患者のための CKD 診療ガイド」をより一層周知して認知いての提言」および「思春期・青年期の患者のための CKD度と理解度を高め，思春期・青年期の CKD 患者の自律を診療ガイド」
を両学会会員へ引き続き周知し，「思春期・青考慮した移行医療の促進と診療の向上に寄与していくこと佐古まゆみ他 18 名が重要であると考える。さらに，移行医療に関与する種々977

利益相反自己申告：申告すべきものなしの職種の医療者を支援するために，小児期発症慢性腎疾患のそれぞれの特徴を考慮した実践的な移行医療支援ガイドや移行医療支援ツールを整備することが必要と考える。

結語｢小児慢性腎臓病患者における移行医療についての提言」
および「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」の認知度は良好であるが，「思春期・青年期の患者のためのCKD 診療ガイド」の活用度は低い現状が明らかとなった。
移行プログラムを実施するための人材確保と体制整備が困難な現状では，「思春期・青年期の患者のための CKD 診療ガイド」をより一層周知して認知度と理解度を高めていく
とともに，小児期発症 CKD のそれぞれの特徴を考慮した実践的な移行医療支援ガイドや移行医療支援ツールを整備することが，移行医療を前進させる方策と考える。
謝辞

本アンケート調査は，平成 29 年度厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業（難治性疾患政策研究事業）「難治性腎障害に関する調査研究」（班長成田一衛）からの援助を受けた。
本アンケート調査にご協力いただいた日本腎臓学会評議員，日本小児腎臓病学会代議員の先生方に深謝します。

文献

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腎臓病患者における移行医療についての提言—思春期・若年成人に適切な医療を提供するために—. 日腎会誌 2015；57：789-803.
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