一般 口 述

一般口述 2 ［ 生活環境支援 ］

O- 07

介護負担感の要因について― ICF の視点からの分析 ―O- 08― 骨盤傾斜角度からの分析 ―第1 日 目

○武井 誠司
社会医療法人 財団新和会 八千代病院

脊柱後弯変形者の静止立位における身体重心位置と足圧中心位置の差異が下肢関節に与える影響○三宅 順
医療法人社団新和会 レッツ機能訓練センター掛川

キーワード：介護負担感、排泄、ICF

キーワード：脊柱後弯変形、姿勢制御、骨盤傾斜角度【 はじめに 】わが国において、家族介護の必要性が年々増しており、介護への困惑感や犠牲感、日常生活の変化、経済的困窮および健康障害の問題が危惧されている。しかし、介護負担感に関して様々な要因が関連しており結論に至っていない。そのため、訪問リハビリテーション（以下、訪問リハ）の利用者における介護負担感の要因を ICF に分類し、その因果関係を明らかにすることで在宅生活の質の向上を図ることを目的とした。
【 方法 】平成 28 年 8 月から翌年 2 月における当院訪問リハの利用者と主介護者を対象とした。評価は介護者と利用者の基
本情報、介護期間、介護負担感（以下、J-ZBI）を聴取した。
また、介護負担を複数回答で聴取し ICF に分類した。なお、
本調査はヘルシンキ宣言に沿って対象者に対し調査の趣旨と個人情報厳守を書面にて説明し同意のもとで署名と捺印を得た後に実施した。
【 結果 】本研究に同意した 70 名を対象とし、利用者特性において平均 75.2 ± 11.2 歳、男性：65.7%、脳血管疾患：57.1%
および要介護度 3：25.7% が最も多かった。また、介護者特性として平均 70.4 ± 10.7 歳と女性：72.9%（妻が 52.9%）で最も多く、介護期間は平均 34.4 ± 36.4 ヶ月であった。そして、J-ZBI は 27.6 ± 16.7 点であり、介護で困っている項目の結果は、心身機能・身体構造（46.6%）、環境因子（19.0%）
および健康状態（10.3%）の順に多かった。その内、心身機能・身体構造で最も多かったのは排泄（48.1%）であった。
【 考察 】荒井らは介護困難者の J-ZBI は約 30 点と報告しており、本対象群は介護負担感が比較的高いと推測される。本調査において、主介護者は高齢女性が多いため体力的な困難からくる身体的負担は大きいと考える。Morycz によると介護負担感の要因は、介護する側、介護される側および環境に分けられることから、本調査より介護を受けるのが高齢な夫が多く、家族に依存傾向が強く在宅復帰の意向が強い印象がある。また、本調査で排泄と関連し外出先や夜間などで介護負担を感じるとの意見があった。これは単に心身機能・身体構造だけでなく、活動や環境因子など様々な場面で排泄が影響していた。このことから介護負担感の要因として、排泄の問題により本人のやる気や主体性が削がれることによりADL や活動に対して悪影響をもたらし、その結果として社会参加への阻害因子に繋がっていると考える。この一連の負のサイクルによって介護負担感が増加していくのではないかと推測される。
【 理学療法学研究としての意義 】本結果より介護負担感は排泄の要因が大きかったが、多くの要因が絡み合っており個別性や様々な場面が多種多様であることがわかった。今回、対象者が訪問リハの利用者がであったことから介護負担感の観点から排泄関連を再度見直し、介護負担感の軽減に繋がるケアプランの作成が可能となるように情報提供をしてゆく必要があると考える。

【 目的 】静止立位の姿勢制御における安定性指標として、身体重心（以下、COG）と足圧中心（以下、COP）の位置関係が重要とされる。健常者は、COG に COP を一致させることで安定性を得るが、脊柱に形態的変化を伴う高齢者は、両者の位置関係が相違傾向にある。本研究は、脊柱後弯変形に伴う骨盤傾斜角度の違いが、矢状面における COG と COPの位置関係や下肢関節に与える影響を検討した。
【 方法 】対象は、当施設利用の高齢女性の内、脊柱、下肢関節に骨折や手術歴を有さない軽度介護者 15 名とした。脊柱変形について、Milne らに準じ円背指数（KI）を求め、KI ≧13 を円背と定義した。骨盤傾斜角度は、上前腸骨棘－上後腸骨棘水平位を前後傾 0°（ 後傾位：+）と定義し、骨盤前傾群と骨盤後傾群に分類した。COG は、久保らに準じ、上半身重心点（肩峰－大転子間の 39% 位置）と下半身重心点（大転子－大腿骨外側上顆間の 44% 位置）の中点と定義した。
COP は、足圧分布測定器（フットビュー）にて踵間 10 ㎝の静止立位で計測した。なお、COP は踵から前方 43% 位置を前後中心と定義した。下肢関節位置は、COP 垂線から大転子、大腿骨外側上顆までの距離を計測（前方：+）し、身長にて正規化した。角度、距離計測には画像解析ソフト
Image J を 使 用 し た。統 計 学 的 処 理 は、各 群 の COG とCOP の間隔を対応のある t 検定、群間平均の差を 2 標本 t 検定、Mann-Whitney 検定で分析した。さらに、骨盤傾斜角度と各項目の関係を Pearson の相関係数にて分析した。統計ソフトは SPSS 14.0J を使用し、有意水準は 5% とした。
倫理的配慮として、当法人倫理委員会の承認を受け、対象には文書と口頭にて研究参加の同意を得た。
【 結果 】骨盤前傾群は 8 名（83.5 ± 5.18 歳）、骨盤後傾群は 7名（84.6 ± 4.43 歳）で あ っ た。COG と COP 間 隔（COG：COP）は、骨盤前傾群 47.2 ± 5.20：43.3 ± 5.82、骨盤後傾群
46.3 ± 12.99：33.3 ± 5.54 にて後者のみ有意差を認めた（p＜ 0.05）。群間差（骨盤前傾群：骨盤後傾群）は、KI9.1 ±2.69：13.7 ± 4.93、外側上顆位置 8.6 ± 13.47：28.2 ± 16.82、COP に有意差を認めた（p ＜ 0.05）。骨盤傾斜角度と各項目の関係は、KI（ r = 0.57、p ＜ 0.05）、大転子位置（r = 0.56、p ＜ 0.05）、外側上顆位置（r = 0.74、p ＜ 0.01）、COP（r = 0.71、p ＜ 0.01）に中等度から高い関係を認めた。
【 考察 】本研究は、両群において COG に有意な位置変化を示さず、骨盤後傾群のみ COP の後方偏倚を認めた。また、両群の大転子位置に差異はなく、骨盤後傾群のみ有意に外側上顆位置が離れていた。本結果より、脊柱後弯変形者は後足部荷重の制御のため、股関節支点にて膝関節優位に可動させ、下肢後面筋による関節モーメントを得ている可能性を示唆した。
【 理学療法研究としての意義 】脊柱後弯変形者の姿勢制御は、下肢関節の力学的作用を変化させることから、姿勢評価において骨盤傾斜角度と COG、COP の位置関係を捉えることは有用である。

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重73

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O- 09

リハビリ室の環境でバランス能力を評価してもよいのか
床面の状況、履物による影響

第1 日 目○中根 大樹 1）、田中 望 1 ）、大谷 陽介 1 ）、永田 峻 1 ）、
石田 和人 2）1 ）医療法人財団善常会 善常会リハビリテーション病院、2 ）豊橋創造大学 保健医療学部 理学療法学科

キーワード：高齢者、バランス評価、履物

O- 10

座位行動を減少させることは脳心血管病リスク因子の改善に有効か― システマティックレビューによる検討 ―○芦澤 遼太 1）2）、山下 和馬 2）、望月 瑛里 2）、
大河原 健伍 2）、武 昂樹 2）、吉本 好延 3）1 ）総合病院 聖隷三方原病院 リハビリテーション部、2 ）聖隷クリストファー大学大学院 リハビリテーション科学研究科、3 ）聖隷クリストファー大学 リハビリテーション学部 理学療法学科キーワード：座位行動、脳心血管病リスク因子、システマティックレビュー【 はじめに 】高齢者の事故は約 8 割が自宅で起こっており、 【 目的 】身体活動を向上させることは、脳梗塞や心筋梗塞なそのうち半分が転倒・転落によるものといわれている。通常、 どの虚血性疾患の発症に関連する脳心血管病リスク因子の改バランス評価を行う場合は段差のない平坦なリハ室で、歩き善に有効である。中強度以上の身体活動を 1 週間に 150 分以やすい靴を履いた状態で実施しているが、実際の自宅環境は、 上実施している者は、心血管疾患の罹患率・死亡率が約フローリング、畳、カーペットなど様々であり、足元も裸足20% から 30% 低下すると報告されており、国内外のガイドやスリッパなど様々な環境が存在する。
ラインでは中強度以上の身体活動が推奨されている。しかし、【 目的 】在宅で生活をする当院通所リハの利用者に対し、リ身体活動の実施状況を調査した先行研究では、中強度以上のハ室を想定した環境と自宅環境を想定した 4 つの条件にてバ身体活動は日常生活の約 5% のみであり、約 35% が低強度ランス評価を実施し、床面と履物がバランス能力に及ぼす影活動、約 60% は座位行動である。そのため、座位行動を少響を調査した。
なくし、低強度から中強度の身体活動を増やすことが重要で【 対象 】平成 30 年 6 月時点で当院の通所リハ利用者のうち、ある。中強度の身体活動時間に関わらず、座位時間と死亡率
最後まで Four square step test が実施可能で、研究に同意の関連性は報告されている。しかし、座位行動を減少させるが得られた 38 名（平均年齢 78.5 歳、男性 19 名、女性 19 名）ことが脳心血管病リスク因子を改善させ、死亡率の低下につを対象とした。疾患内訳は脳血管患 23 名、整形疾患 12 名、ながるかどうかについてはコンセンサスが得られていない。
その他 3 名であった。
本研究の目的は、座位行動を減少させることが脳心血管病リ【 方法 】
スク因子の改善に有効かどうかを文献的に明らかにすること
1. バランス能力である。	動的バランス能力を評価するため Four square step test
【 方法 】対象とした論文は、①20 歳以上の成人を対象として（FSST）を実施した。T 字杖 4 本を十字に並べ 4 区画に分いる、② 座位行動を減少させることを目的としたランダム化
け、連続で時計回りに 1 周、反時計回りに 1 周する時間を比較試験である、③ 効果指標に脳心血管病リスク因子（血糖計測した。リハ室を想定した環境は、フローリング・靴
値や血圧、脂質、血管に関連する指標）を含んでいることとしとした。自宅環境を想定し① フローリング・スリッパ、た。論文検索のデータベースは MEDLINE（PubMed）を用い②フローリング・靴下、③畳・靴下、④ カーペット・靴た。論文検索に用いたキーワードは “Sit Less” or “Breaking
下の 4 条件とした。練習としてリハ室を想定した環境でSitting” And “Intervention” とした。論文の方法論的質的評実施した後、本測定はランダムに順番を選び実施した。
価には PEDro scale を用いて10 点満点で評価した。
2. 実態調査【 結果 】キーワード検索で 98 編の論文が同定され、タイトル	過去 1 年以内の転倒の有無、自宅床面の状況および履物と抄録からスクリーニング後、関連する可能性がある論文はを本人に聴取した。
10 編であり、PEDro scale の得点範囲は 5-7 点であった。
3. 統計処理対象者は、健常成人や肥満患者、2 型糖尿病患者であり、効	リハ室想定環境を比較対象として上記① ～④ の各条件の果指標には血糖値やインスリン濃度などの糖代謝とコレステ値 を、 対 応 の あ る t 検 定 に て 比 較 し た。 統 計 解 析 はロールやトリグリセリドなどの脂質代謝に関連し、短期効果SPSSver20.0 を使用し、有意水準は 5% 以下とした。
を示す指標が多く、長期効果を示す指標は用いられていな【 結果 】FSST 平均はフローリング・靴 23.6 秒、①フローリかった。介入内容は 10 編全てが座位行動の一部を立位や歩ング・スリッパ 28.3 秒、② フローリング・靴下 23.8 秒、③行など、座位よりも強度が高い身体活動に置換した論文であ
畳・靴下 24.3 秒、④ カーペット・靴下 24.1 秒であった。フり、10 編中 9 編で少なくとも一つの脳心血管病リスク因子にローリング・スリッパのみが、リハ室を想定したフローリン関連する効果指標の改善を認めた。座位行動を減少させる介グ・靴と比べ有意に時間を要した（p ＜ 0.001）。
入を頻回に実施した群が、1 回にまとめた群と比較して、脳過去 1 年間に転倒した者は 11 名であった。そのうち 6 名が心血管病リスク因子を有意に改善させた論文が多い結果で自宅内で転倒しており、ベッドからの起立、トイレの扉の開あった。
閉、玄関での靴着脱時などがあった。自宅でスリッパを使用【 考察 】座位行動を減少させることは、脳心血管病リスク因している者は 14 名であった。
子である糖代謝や脂質代謝を短期的に改善させる可能性が高【 考察】今回リハ室を想定した環境と比較し、フローリング・いことが示唆された。座位行動を減少させる介入を繰り返しスリッパが有意に遅い結果を示した。また多くの対象者が実際実施することが、長時間で 1 回実施するよりも脳心血管病リの生活場面でスリッパを使用していることがわかった。過去のスク因子の改善に有効である可能性が高いと考えられた。
報告から、スリッパは裸足と比べ遊脚期の足関節背屈角度を【 理学療法学研究としての意義 】座位行動を減少させること制限し、スリッパなどの履物がバランス能力に影響を及ぼしたは、脳心血管病リスク因子を短期的に改善させる方策の一つ可能性が示唆された今後、バランス評価を行う際は、実際のとして有効であると考えられる。
生活環境で使用している履物を考慮する必要があると考える。
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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重一般 口 述

一般口述 2 ［ 生活環境支援 ］

O- 11

地域住民の握力と足趾把持力の関係性について

公立学校共済組合 北陸中央病院

キーワード：握力、足趾把持力、転倒

地域在住高齢者の機能的ヘルスリテラシーとフレイル尺度の関連○上村 一貴 1）、山田 実 2）、岡本 啓 1）
1 ）富山県立大学 教養教育、2 ）筑波大学 大学院人間総合科学研究科

キーワード：健康情報、生活習慣、疾病管理【 はじめに 】高齢化社会が進む現代において、要介護者の増【 目的 】機能的ヘルスリテラシー（Health Literacy：HL）は、加防止は社会的にも経済的にも重要な課題である。転倒は要健康情報を理解するための基本的な能力・スキルを指す。機
介護の原因の一つであり、転倒予防は重要であると考えられ
能的 HL の不良は、入院・死亡リスクの増加に加え、高齢者る。また転倒リスクについて考える時、運動器の評価が必要の生活機能低下を予測するとされ、介護予防の観点からも重となっている。そこで運動器の評価として足趾把持力は転倒要な指標といえる。HL の不良は、生活習慣や疾病管理の不と相関が高いと言われており、さらに握力は全身筋力との相良を招き、要介護状態の前段階であるフレイルの発生・進行関が高いことも言われている。今回握力と足趾把持力の相関に影響を及ぼすことが予想されるが、両者の関連性は明らかが高いことが考えられ、相関が認められれば握力測定を転倒でない。本研究の目的は、機能的 HL とフレイル尺度との関リスクのスクリーニングテストとして行えるのではないかと連を検討することであり、介護予防に対して HL が果たす役考えた。そこで握力と足趾把持力の関係性を検討した。
割についての基礎的資料を提供することが期待される。
【 方法 】岐阜県内在住の一般市民 88 人を対象とした。年齢は【 方法 】対象は、65 歳以上の高齢者向け測定会に参加し、要20 歳代が 8 人、30 歳代が 7 人、40 歳代が 18 人、50 歳代が 8
介護認定者、Mini–Mental State Examination（MMSE）で人、60 歳代が 26 人、70 歳以上が 21 人であった。対象者に18 点未満者、データ欠損がある者を除いた 304 名（平均 72.6
は口頭および文章での本研究の趣旨と内容、得られたデータ歳、男性 104 名）とした。対象者に研究内容や個人情報の保は研究目的以外には使用しないことを説明し同意を得た。
護について十分に説明した上で同意を得た。機能的 HL の評
握力の測定方法はデジタル握力計 EH101（ CAMRY 製）
価には、栄養成分表示に含まれる健康情報の読解力を問うを用い、以下の手順で行った。
Newest Vital Sign を用い、6 点満点中 3 点以下を不良とした。
①握力計の握り幅を調節した。
フレイルは、J-CHS の尺度を用い、① 体重減少、② 活力低②握 力計の計測値が表示される方を体の外側になるように下、③ 活動量低下、④ 筋力低下、⑤ 歩行速度低下の 5 項目持った。
で評価した。その他の測定項目は、基本属性（年齢、性、教③足 を肩幅に開き姿勢を正し、膝や肘を曲げずに上肢を体育歴）、服薬数、BMI、MMSE、飲酒・喫煙習慣、活動量計から離して計測した。
により評価した活動消費エネルギーとした。統計解析は、対④左右各 2 回ずつ実施した。
応のない t 検定およびχ2 検定を用いて、各測定項目について、HL の良好群と不良群を比較した。さらに、フレイル尺度の足趾把持力の測定には足趾筋力測定器Ⅱアナログ出力付
該当数が 2 個以上 / 未満を従属変数、HL の良好 / 不良を独（竹井機器工業株式会社製）を用い、以下の手順で行った。
立変数としたロジスティック回帰分析を、単変量および多変①椅子に深く腰を掛け、胸を張り、胸の前で腕を組んだ。
量（基本属性、BMI、MMSE、服薬数で調整）で行った。
②機
 器に踵を固定して、把持バーが握りやすい位置に合わ【 結果 】HL 不良群は良好群に比較して、フレイル尺度の該せた。
当 数 が 2 個 以 上 の 割 合 が 高 く（良 好 群：4.8%、 不 良 群：
③足の指を握るように約 2 秒間力を入れた。
17.0%）、年齢が高く、教育歴が短く、MMSE 得点が低く、④測定は左右各 2 回ずつ実施した。
服薬数が多く、活動消費エネルギーが少なく、喫煙者が多データ解析として対象者の握力及び足趾把持力は左右各々かった（p ＜ 0.05）。ロジスティック回帰分析の結果、HL 不の最大値を採用した。また握力と足趾把持力の関係性を検討
良は、単変量（OR［ 95%CI ］= 4.03［ 1.69-9.58 ］）、多変量する為、左右各々で相関係数を求めた。有意水準は 5% 未満（2.78［ 1.09-7.14 ］）のいずれのモデルにおいても、有意にとした。
フレイル尺度の 2 個以上の該当に関連していた。
【 結果 】右握力と右足趾把持力の関係については 60 歳以降の【 考察 】機能的 HL の不良は、フレイル尺度の 2 個以上の重対象者で中等度の正の相関があった（r = 0.55、p ＜ 0.05）。
複と独立して関連していた。機能的 HL が低いことは、健康また左握力と左足趾把持力の関係についても 60 歳以降の行動（身体活動や禁煙など）への参加度が低いことや、慢性対象者で中等度の正の相関があった（r = 0.53、p ＜ 0.05）。
疾患の自己管理（服薬アドヒアランスなど）の不良との関連【 考察 】60 歳以降の対象者で握力と足趾把持力に中等度の正が報告されており、それらの要因を介して、フレイル発生・の相関を認めた。このことから、握力が高値を示した人は足進行の危険性を高める可能性が考えられた。
趾把持力も高値を示すことが考えられる。新井らは足趾把持【 理学療法学研究としての意義 】理学療法の対象者のアドヒ力は等尺性膝伸展筋力と同程度に、独立してバランス能力やアランスを高め、効果や継続性を向上するためには、HL に移動能力に影響する重要な要因であると述べている。このこ応じた情報提供や、HL を高める教育的介入が必要と考えらとから握力の低下は等尺性膝伸展筋力と同程度に、独立してれる。本研究では、機能的 HL とフレイルとの関連性を明らバランス能力や移動能力に影響することが考えられた。よっかにし、介護予防領域における HL の評価・介入の重要性をて、60 歳以降では転倒リスクのスクリーニングとして有効示唆した点で意義が大きい。
ではないかと示唆された。
【 理学療法研究としての意義 】今回関係性が明確になったことにより、今後握力と転倒の関係性を実際に転倒した間もない方を対象にすることで、具体化できるのではないかと考える。
第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重75

第1 日 目

○濱田 隼輔、橋場 貴史、山田 雅司

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