ブック・エッセイ
ビッグ・サイクルから見える世界と SDGs
中島 千秋
SRID 会員
レイ・ダリオ著、斎藤聖美訳、『世界秩序の変化に対処するための原則 なぜ国家は興亡するのか』、2023 年、日本経済新聞出版（原題: Principles for Dealing with theChanging World Order: Why Nations Succeed and Fail, 2021, Ray Dalio, Avid Reader
Press/Simon & Schuster）

グローバル・マクロ・インベスターのレイ・ダリオ氏が、1,500 年以降の歴史を振り返る壮大な試みから導き出したビッグ・サイクル論は、一見ごく当たり前の事のようにみえる。しかし、彼はこの本において、彼が過去から抽出した「ビッグ・サイクル論」というレンズを通すことで、複雑に絡み合った現代や過去の多様な事象が整理され繋がり、くっきりとその全体像が見えてくることを具体的に示している。この本の面白いところ
は、“ビッグ・サイクル”のレンズを通して今の世界を見直し、未来を予測し、今やるべきことは何なのか考えてみようと読者を誘うところである。そして気が付くと、読者はレイ・ダリオ氏と同様にどんどん探究の道にはまりこんでしまい、正解のない問題をいつまでも解こうとする中で、時に大事な視点を再確認することとなる。
まず、彼の唱えるビッグ・サイクルとは何なのかをみてみよう。それは、帝国、特に準備通貨国（オランダ、大英帝国、米国）の栄枯盛衰のサイクルのことである。どの帝国
も、the Rise → the Top → the Decline と、簡単に書くと上に凸の放物線の栄枯盛衰のラインを描き、別の国へと権力が移った後も、その国も同じサイクルを繰り返す。帝国の興隆期には、信頼できるリーダーがいて、良い教育と社会インフラ、勤勉で倫理的な姿勢、イノベーションによる高い生産性と競争力がある。平和と繁栄を享受し、次第に世界貿易のシェアも大きくなり、優れた軍事力を備える。そして、金融センターを持ち、その通貨は準備通貨となる。しかし、同時に、成熟期を迎えると、贅沢な生活を求め、退廃的になり、労働コストの上昇、競争力の低下などがみられ、次第に貧富の差と政治的格差が拡がり、内部分裂が激しくなり、へたをすると内戦、革命の危険性がでてくる。
また債務が過剰となり、債務不履行か貨幣の増発かの選択を迫られると、過去の歴史を振り返ると、どの準備通貨国も貨幣増発を選んでいた。結果、通貨危機に陥る。そこに台頭する新しい外部勢力が立ち向かってくると、外部分裂、戦争になり、その結果次第で、旧体制が終わり、新しい世界秩序が成立し、新たなビッグ・サイクルが始まることになる。
このビッグ・サイクルを通して帝国の興亡の要因を探るなかで、金融が社会に与える影響の大きさが指摘されている。レイ・ダリオ氏は、特に過剰債務のリスクについて警鐘
1を鳴らす。しかし、元来、準備通貨国は外貨準備の世界需要を満たすように、その通貨の供給をしなければならないため、輸入過剰になり貿易収支が赤字になる恐れは十分にある。また、借り入れがしやすく、そのメリットを為替変動で打ち消されないという「法外な特権 1」を持っていることもあり、過剰債務になりやすく債務国に陥る可能性が高いものである。
しかしながら歴史を振り返ると意外にも、債務国ではなく純債権国として準備通貨国の役目を果たしていた帝国、大英帝国の姿が浮かび上がる。そして、その大英帝国の栄枯盛衰の姿から今の世界への大きな気付きが生まれた。
大英帝国は、産業革命を経て、シティを中核とした国際金融ネットワークの構築で金融による経済成長へとシフトしていき 2、英国北部の産業都市に対して、南部の金融の優位性が高まる。国内の輸出産業の衰退とともに貿易収支は赤字となるにもかかわらず、海運などのサービス収支、また、海外への直接投資からの収益で経常収支は常に黒字という純債権国として、確固たるボンド準備通貨国の地位を獲得していた。
それはどうやって可能となったのか。植民地インドや南アフリカとの関係性が、純債権国としての大英帝国のサイクルを引き起こしている様子がみて取れる。「金融と帝国 3」でも触れられているように、植民地インドから徴収する本国費とともに、インドが世界市場から得た膨大な貿易黒字の収益を活用した「戦略的積立金」と、さらに南アフリカからの金の供給が、準備通貨国としての大英帝国の上昇サイクルを支えていたと考えられる。しかし、「大英帝国の王冠にはめ込まれた最も輝ける宝石」と称えられたインドは、飢饉という災厄を受けたことも一因であるが、国が疲弊するまでに至り、また、南アフリカは内部分裂という負の側面が生じたことは見逃せない。つまり、準備通貨国が持続するかどうかは、その国だけで決まるものではなく、インドや南アフリカのような国々に成長と安定をもたらす interdependent で win-win な関係をつくれるかどうかにかかっており、帝国の興亡に、彼らが大きくかかわっている。ここで、この当たり前にみえる interdependence（相互依存）の持つ力をあらためて確認できたことは大きい。
この視点は、現在、世界各地でみられる一国中心主義、ポピュリズム、ナショナリズムへの反証となるのではないだろうか。
次に、大英帝国から準備通貨国を引き継いだ米国の場合を見てみよう。純債権国であった大英帝国とは逆に、米国は純債務国として準備通貨国としての地位を保っている。米国は、第二次世界大戦後、マーシャル・プランなどで欧州へ莫大な復興援助を行い、ド1「「法外な特権」とは国際準備通貨たる米ドルの発行国であるアメリカを表現するのにフランスのヴァレリー・ジスカールデスタンが経済・財務大臣のときに使った言葉だ。」（レイ・ダリオ 2023, p.67）
2 W.D.ルービンステイン（訳：藤井泰、平田雅博、村田邦夫、千石好郎）（1997）『衰退しない大英帝国』晃洋書房
3 井上巽（1995）『金融と帝国』名古屋大学出版会
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ルの需要が高まる中で、保有していた金が次第に少なくなり、ついに 1971 年、当時のニクソン大統領がドルと金の兌換の一時停止を宣言するに至る。いわゆるニクソン・ショックである。米国の市場開放は日本や中国の経済成長を生み出したが、貿易収支の赤字を米国にもたらした。米国は貿易収支だけではなく、1982 年以降は 1991 年を除いて一貫して経常収支も赤字となっている 4。
ポンドは金による保証があったが、ドルは金とのつながりが切れ、貨幣を増発することで準備通貨国としての責任を果たしている。貨幣増発で過剰債務となっている米国には、オイルマネーなどが米国に還流していた。米国は経常収支赤字でも全く問題がないという人もいるが、ポンドが準備通貨としてフェードアウトしていったように、外からの資金流入が止まる、あるいは止められる場合、それが準備通貨国として衰退していく一因となる。大英帝国の盛衰と同じく、米国の準備通貨国としての持続性も、当然のことながら、他の国々との関係、相互信認が重要となってくる。
それゆえレイ・ダリオ氏は、今の米国の内部分裂が、準備通貨国としての外部からの信認を阻害し、衰退への道を歩むことになると警告する。彼によると、債務が過剰になり貨幣を増発せざるを得ない局面では、一歩間違えると通貨危機を引き起こしかねない危険性を帯びる。それを止めるのは、準備通貨国の通貨の信認性、国としての信認性である。内部分裂や著しい国内での格差や汚職、過剰債務は、国への信認度を落とす。準備
通貨国は、その多大な責務と同時に大きな恩恵も受けているが、信認度を落とさない努
力、そのためには、国内秩序、ルール、格差、債務などに目を向け、国自体の活力にも注視しなくてはならない。レイ・ダリオ氏は、イノベーションを生むような教育、人材育成、テクノロジー、社会インフラ、研究開発への投資などで、国力のレジリエンスを回復できるとしている。
彼が強調するように、準備通貨国の破綻リスクをヘッジするためには、その国自体のレジリエンスの回復がまず、第一義である。同時に、準備通貨国を巡る他の国々の成長と安定、そしてそれらの国々からの信認を得られるかどうかで、準備通貨国の命運が決まっていく。例えば経済制裁は、準備通貨国が国際政治経済外交上で大きな影響力を行使できるものだが、それによって、準備通貨国からの退避が生まれ諸刃の剣となる可能性もある 5。このような準備通貨国、大英帝国と米国のサイクルと他の国々との関係性、interdependent で win-win な関係の重要性を確認できたことは、私が栄枯盛衰のビッグ・サイクル論を通じて得た大きな気付きの一つであった。
もう一つの気づきは、レイ・ダリオ氏が指摘する帝国の衰退要因（貧富の差や政治的格差、教育や社会インフラの劣化、内部分裂、外部分裂、過剰債務、天災など）が、当然

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IMF「経常収支の推移（1980～2024 年）（アメリカ、日本）」2024 年 4 月版
上野 剛志（2020）「通貨覇権を巡る攻防～ドル基軸通貨体制の持続可能性は？」ニッセイ基礎研究所 https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=66296?site=nli（参照日: 2024/06/10）
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とはいえ SDGs の課題と重なっていることである。SDGs が課題として掲げているものが、なんと帝国の衰退を招く要因でもあるとは。レイ・ダリオ氏の PC を使った膨大な情報の収集と分析＋世界の識者との繰り返しの対話によって導き出された衰退の要因が SDGs と一致するのはただの偶然とは思えない。SDGs に必要な資金が足りない現状で、民間からの資金や官民連携が求められる今、投資家と SDGs を結びつける視点が必要だが、レイ・ダリオ氏のビッグ・サイクル論は大いにヒントとなるにちがいない。
レイ・ダリオ氏は、ビッグ・サイクル論を色々な国に当てはめてみるように勧めている。
例えば、低成長と言われる今の日本の姿に目を向けてみよう。よく見ると、大英帝国のビッグ・サイクルと似通う点もあるようだ。対外純資産が世界一の純債権国である点で、日本は、かつての大英帝国を彷彿とさせるが、新型コロナ危機では研究開発力、産業競争力の低下が人々の目に明らかとなった。少子高齢化で生産年齢人口が減る日本は、年金で生活する人たちが増え、金利生活者となる人が増えて、「持てる者」と「持たざる者」の格差が拡がっていくのだろうか。経常収支が黒字でも、経済学者の飯田泰之氏は、国内の需要不振や自国経済の先行きに対する自信喪失の裏返しである場合も少なくないと指摘する 6。「外貨獲得の手段は輸出から FDI（対外直接投資）で稼ぐモデルに移「ビジネスのグローバル展開を通じて利益を上げ、R&D や行」 7しているが、しかし、設備に投資し、競争力を維持し続けることによって、結果として国内の生産性や雇用の維持にもつなげていくことが可能」 8との意見もある。現地と連携して共に win-win の関係を築けるかが、レイ・ダリオ氏のいうリスク、新型コロナパンデミックでも見えたリスクへの強靭化につながるのだろうか。
本著では米中対立も取り上げられている。中国の急成長が次のビッグ・サイクルを生み出すのではと思われていたが、不動産不況から中国は経済の停滞の危機に直面している。
日本の「失われた 30 年」と、レイ・ダリオ氏のビッグ・サイクル論は参考になるのではないだろうか。米中対立でデカップリングが進んでいるようだが、まだ次の準備通貨国が確かな形で表れていない今の状況で、レイ・ダリオ氏が衰退の大きな要因とする外部分裂がおこれば、準備通貨国の米国はもちろんのこと、中国も含め他の国々も大いにネガティブな影響を被ることになるだろう。彼の中国の思想や哲学への理解、欧米との違いも受け入れようとする姿勢は、今の分断の世界に必要とされる対応である。開発のプロの人たちは、現場の眼、声が大事だという。彼の理論と SDGs との親和性、また、欧米との違いも受け入れる彼の姿勢は、どの国ともオープンな対話を実現できそうだ。
ただし、本著の随所で、彼の大国的な無意識の偏見や傾向も垣間見える。例えば「遺伝」

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飯田泰之（2017）「経常収支が赤字だと景気がいい？」日経ビジネス電子版「経常収支が赤字だと景気がいい？」：日経ビジネス電子版 (nikkei.com)（参照日:2024/06/10）
7 経済産業省（2023）「資料 4 製造業を巡る現状と課題 今後の政策の方向性」製造産業局、p.16 014_04_00.pdf (meti.go.jp)（参照日: 2024/06/15）
8 前掲書、p.27
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を国家の状態を決める継承された決定要因の一つとする彼の見解は、無意識の選民思想や差別を生み出しかねない。彼自身は「遺伝」の影響は小さな決定要因であるとはしており、欧米外の国々への開いた視点はあるものの、多様で繊細な「文化の違い」への深い理解があるようには感じられない。こうした偏りは、ビッグ・サイクルを論じる視点の中にも隠れているかもしれない。また、本著では、情報社会における劇的な変化に隠れた新たな危険性が十分に意識されていないように見える。組織の DX や個人の SNSの拡大、AI の台頭が進む中で、一つの情報の漏洩が社会を揺るがす大変動の劇的な引き金となり、新しいビッグ・サイクルを期せずして生じさせるかもしれない。こうした、過去のビッグ・サイクル論だけでは読み解ききれない新たな「危険性」についても、より踏み込み議論すべきではないだろうか。
私は『世界秩序の変化に対処するための原則 なぜ国家は興亡するのか』を準備通過国盛衰の物語を描いた本だと思って読み始めたのだが、読み進めるほど、思いもかけず、これは詰まるところ、「今の分断の世界へのメッセージ」を発している本なのではないかと感じるようになった。彼のビッグ・サイクル論を通じて、どんな大国も一国では成り立たず、いかに世界が interdependent であるか、また、他国と win-win の関係を築くことが、翻って自国の経済の発展と安定につながることが浮き彫りとなる。国が世界からどのように見られているかが、その国の経済に影響していくことも改めて痛感した。
これは、どの国にも当てはまるだろう。
全般を通じ、読み解けばごく当たり前のことと感じられる内容であるにも関わらず、まるで新しい視点であるかのように感じられるのは、一方で分断されつつある世界の厳しい現実があるからこそ、なのだろうか。分断から共創へ、現代社会をシフトさせていくための大きな「動力源」となる議論が、ここにはある。

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