一般 口 述

一般口述 12 ［ 運動器・スポーツ ］

O- 67

回復期リハビリテーション病棟に入棟する大腿骨近位部骨折患者の入院時
座位機能評価を用いた歩行予後予測

医療法人社団主体会 小山田記念温泉病院

キーワード：大腿骨近位部骨折、座位、歩行予後

姿勢評価による緊張型頭痛発生因子の検討○野中 雄太 1）、増田 一太 2）3）
1 ）いえだ整形外科リハビリクリニック、2 ）国際医学技術専門学校、
3 ）立命館大学 立命館グローバルイノベーション研究機構

キーワード：緊張型頭痛、姿勢評価、頭部前方位姿勢【 目的 】大腿骨近位部骨折患者は、高齢で受傷前から身体機【 はじめに 】緊張型頭痛（以下、TTH）は頭痛の中で最も頻能低下を呈している場合も多く、歩行能力や日常生活機能の度が多く、その要因の一つに不良姿勢の関与が報告されてい予後予測は難しく、治療プログラムや目標設定、入院期間のる。臨床においても、不良姿勢に伴う頸部周囲筋の緊張に予測には難渋することが多い。菅原らは歩行速度を決定する
よって TTH が生じたと思われる症例を多く経験するが、第一要因は、立位での患側下肢荷重力であると報告。これはTTH 症例に対して姿勢評価を用いて発症要因を検討した報下肢体幹機能が歩行予後予測を行う上で重要な因子であるこ告は見当たらない。そこで今回、姿勢評価を用いた結果から、とを示している。しかし、それらの機能評価は立位で測定す
TTH 発症要因について考察したため報告する。
るものが多く、臨床においては実施困難なケースも多い。そ【 対象と方法 】対象は、肩こりを主訴に来院された 13 名であのため、早期に立位が困難な患者においても、歩行予後予測る。さらに、そのなかでも、頭痛を有する群（以下、T 群）7を行う為の下肢体幹機能評価があれば、その利便性は非常に名（男性 2 例、女性 5 例）で平均年齢は 55.4 ± 15.7 歳と頭痛高いと言える。そこで今回我々は、座位での下肢体幹機能評を有さない群（以下、N 群）6 名（男性 3 例、女性 3 例）で平価に着目し、歩行の予後予測に関わる因子について検討した。 均年齢は 68.2 ± 12.2 歳に群分けをした。
【 方法 】対象は当院、回復期リハビリテーション病棟に入棟
姿勢評価には、壁を背にした自然立位にて、壁肩峰間距離した大腿骨近位部骨折患者で、入棟から 2 週間以内に座位で（以下、WAD）、壁－外後頭隆起間距離（以下、OWD）、壁の下肢体幹機能評価が可能であった 21 名（男性 5 名、女性
－第 7 頸椎棘突起間距離（以下、WC7）、第 7 頸椎棘突起－16 名、平均年齢 81.2 ± 8.9 歳）である。入院時の評価項目はTragus Angle（ 以下、C7T）、顎額垂直角（以下、CBVA）
対象者が座位保持可能であれば比較的容易に行える定量的評を計測した。また側臥位にて胸椎回旋時の床－肩峰間距離価を選定した。1）座位前方リーチ（座位 FRT）
、2）座位側（以下、TR-AFD）を計測した。
方リーチ（健側 LRT・患側 LRT）
、3）下肢・殿部荷重率（健本研究の被検者には、本発表の意義を説明し、同意を得た。
側下肢荷重率・患側下肢荷重率・健側殿部荷重率・患側殿部【 結 果 】N 群 と 比 較 し、T 群 に お い て OWD, C7T, TR荷重率）、4）膝伸展筋力（健側膝伸展筋力・患側膝伸展筋力）、 AFD が大きい傾向であった。その他の評価項目において大退院時評価は歩行能力評価として 10 m 最速歩行時間（10 mきな差は認めなかった。
歩行時間）を計測した。統計解析は、有意水準 5% 未満とし【 考察 】OWD は胸椎後弯の程度を示す簡易的な測定方法と
1）入院時の各評価項目と退院時の 10 m 歩行時間との関係をして用いられ、測定値から軽度、中等度、強度の 3 タイプにスピアマンの順位相関係数を用い検討、2）相関を認めた（r分類される。また、C7T は体幹に対して頭部位置を表した＞ 0.4）各評価項目を説明変数、10 m 歩行時間を従属変数とものであり、測定値が大きいほど頭部前方位であるとされる。
し重回帰分析（ステップワイズ法）を行ない影響する因子のこのことから、T 群は N 群と比較し、強度の胸椎後彎位で検討を行った。なお、本研究は、当院倫理審査委員会の承認あり、頭部前方位であると考えられた。頭部前方位姿勢は僧を得たのち対象者には研究内容を十分に説明し書面に同意を帽筋上部線維や後頭下筋群の活動が亢進しやすいとされてい得たうえで実施した。
る。これらの筋の過活動は同筋の攣縮を引き起こし、阻血状【 結果 】態となることで疼痛発生物質が生じるとされている。また、
1）入 院時の全ての評価項目は退院時の 10 m 歩行時間と有意
僧帽筋上部線維や後頭下筋群の攣縮は、同筋を貫通する大後な相関を認めた（r ＞ 0.04, P ＜ 0.05）。
頭神経を圧迫し頭痛が生じるものと考えられた。また、TR2）重 回帰分析では、座位 FRT が選定（決定係数 0.32）され、AFD 値が大きいことから、前胸部の柔軟性低下が考えられ10 m 歩行時間 =｛（座位 FRT（㎝）×（-0.796）｝+40.19 のた。前胸部の柔軟性低下は、頭部前方位姿勢の改善を阻害す回帰式が得られた。
る因子として挙げられる。同肢位改善を阻害することによっ【 考察 】入院時評価の座位 FRT, 健側 LRT, 患側 LRT、下肢て、僧帽筋上部線維や後頭下筋群のさらなる過活動を助長す
殿部荷重率、膝伸展筋力と退院時 10 m 歩行時間には、有意るものと考えられ、筋攣縮が慢性化し、大後頭神経の圧迫がな相関を認めた。従来、立位での FRT や LRT、下肢荷重生じやすい環境であったと示唆された。
力と歩行能力との関係性は高いと報告されており、座位で【 まとめ 】本研究において姿勢評価を用いた TTH の発症要行った場合も同様の関係性が示唆された。重回帰分析から退因について検討を行った。結果から、T 群は不良姿勢に伴院時の歩行能力を予測する因子として座位 FRT が選定されう筋攣縮が生じやすく、それによる大後頭神経の圧迫が頭痛た。座位 FRT は支持基底面内での体重心制御能を評価するを引き起こすものと考えられた。今回用いた詳細な姿勢評価とともに骨盤・股関節運動の要素を含むなど複合的能力指標を行うことで、より具体的な問題点を抽出できる可能性が考であり、退院時の歩行能力を予測する上で重要な因子と選定えられた。今後は対象者を増やし、TTH 発症に関わる評価されたと推察する。
項目の確立や治療に発展させていく必要がある。
【 理学療法学研究としての意義 】受傷・術後から早期の段階で立位が困難な患者においても、座位での機能評価で歩行予後予測が可能であることが示唆された。
第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重103

第2 日 目○久納 和果奈、荒木 大地、柳原 一也、水谷 裕哉、
稲垣 佑芽、田邊 麻美、水谷 真康

O- 68

一般 口 述一般口述 12 ［ 運動器・スポーツ ］

O- 69

棘上靭帯に由来する疼痛に対しテーピングが即時効果を示した症例

第2 日 目

○山崎 有也、河重 俊一郎、落合 大輔
医療法人全医会 あいちせぼね病院

O- 70

膝前十字靭帯（ ACL ）再建術前症例における主観的・客観的伸展制限の比較○安井 淳一郎 1）2）、舩戸 未央 1）、近藤 晃弘 1）、増岡 祐依 1）、谷原 竜太 1）、佐々木 壮太 1）、榛地 佑介 1 ）1 ）医療法人桂名会 重工記念病院 リハビリテーション部、2 ）星城大学大学院 健康支援学研究科

キーワード：腰痛、テーピング、棘上靭帯

キーワード：膝前十字靭帯、伸展制限、主観的評価【 はじめに 】非特異性腰痛の原因として筋、筋膜、椎間板、 【 目的 】我々は術後の伸展制限発生予防のため ACL 再建術
椎間関節などがあげられ、その病態や評価方法の報告は多く前から膝伸展制限に対する介入を行っているが、客観的に伸見られる。しかし棘上靭帯に由来する疼痛に関する報告は少展制限を有する者が伸展制限を認識していないことを経験すない。理学療法所見と診断的ブロックの結果から棘上靭帯にる。そこで、本研究の目的は ACL 再建術前症例の主観的伸由来する疼痛であると推察された症例をもとに、棘上靭帯性展制限の有無と客観的伸展制限の有無を比較し、主観的およ腰痛の鑑別法を考察した。
び客観的伸展制限の関係を調査することとした。
【 倫理的配慮、説明と同意 】本症例発表は患者に十分な説明【 方法 】当院倫理委員会の承認後、本研究を開始した。対象をし同意を得た後、当院倫理委員会の承認を受けた。
者には書面にて研究内容を説明し、同意を得た。対象は【 症例紹介 】腰痛、下肢症状に対し 3 年の間、他院にて理学2016 年 7 月から 2018 年 3 月に当院で ACL 再建術を施行し、療法をはじめとする保存療法を受けたが症状改善せず、精密術前の測定が可能であった 165 例（男性 81 人、女性 84 人）と検査のため当院を受診。L4/5 椎間板ヘルニアと診断され、した。除外基準は両側損傷例、半月板ロッキング、複合靭帯経皮的内視鏡下椎間板摘出術（以下：PELD）を実施。ヘル損傷、下肢に手術歴のある者とした。主観的伸展制限の評価
ニアに由来する下肢症状は軽減したが L1-L3 棘間・棘上のは Knee injury and Osteoarthritis Outcome Score
疼痛が残存した。疼痛は腰椎屈曲時に増強し伸展時には見ら（KOOS）を 用 い、客 観 的 伸 展 制 限 の 測 定 は Heel height
れない。運動耐用性が低く、5 分程度の活動で疼痛が増強しdifference（ HHD）を用いた。主観的伸展制限なしを KOOS運動継続が困難となる。の「S4 膝を完全に伸ばすことができますか」に対して、「い【 評価・リーズニング 】理学療法評価は、仙腸関節ストレスつもできる」と回答した場合と定義した。客観的伸展制限
テ ス ト 陰 性、Patrick テ ス ト 陰 性、Kemp テ ス ト 陰 性、は HHD1 ㎝ が関節可動域で約 1 度に相当するため、1 ㎝ 未Thomas テスト陰性、Ober テスト陰性であった。棘上・棘満で伸展制限なしと定義した。これらに加え、年齢、性別、間の疼痛に対し、椎間関節へ診断的ブロックが行われ待機期間、10 度以上の膝関節過伸展の有無を調査した。検L1-L3 棘上・棘間の痛みの減少を確認。椎間関節障害に由討項目は① 主観的伸展制限の有無による HHD の群間比較、
来 す る 疼 痛 で あ る こ と が 疑 わ れ た た め、 椎 間 関 節 の② 主観的にはないが客観的伸展制限を有する者の特徴、③mobilization 等を行ったが治療効果は見られなかった。
主観的にはあるが、客観的伸展制限がない者の特徴、とした。
①疼痛部位が棘上・棘間に限局していたこと
統計解析には、マンホイットニー U 検定とχ2 検定を用いた（p ＜ 0.05）。
②屈曲時に疼痛の増強が確認されること【 結果 】主観的伸展制限なし 107 名、伸展制限ありは 58 名で、③椎間関節と同じ腰神経後枝内側枝支配であること、性別（p = 0.331）、待機期間（p = 0.574）、などから、棘上靭帯に由来する疼痛であることが推察された。 年齢（p = 0.895）過伸展（p = 0.599）であった。
【 治療・結果 】棘上靭帯へのストレスを軽減する目的で座位
 HD は主観的伸展制限なし群で 0.20［ -2.30, 3.40 ］㎝、伸にて腰椎伸展動作を行い、棘上靭帯への伸張ストレスを除し、 ① H展制限あり群で 0.95［ -1.60, 5.10 ］㎝（＜ 0.001）であった。
L1-L3 の棘突起間を固定する様にテーピングを行ったとこ②主 観的にはないが客観的伸展制限を有する者は107 名中28ろ、即時的に体幹屈曲時と歩行時の痛みの訴えが減少した。
名で、年齢が 20.00［ 13.00, 53.00 ］歳と29.50［ 13.00, 50.00 ］
加えて、棘上靭帯へのストレスを増強させる腰椎屈曲方向へ
歳で有意に年齢が高く（p = 0.021）、性別（p = 0.826）、待の運動を抑制する目的で、L1-3 の多裂筋の分節的な収縮を機期間（p = 0.727）、過伸展（p = 0.719）であった。
促すエクササイズを追加した。結果、治療介入後は 30 分以③主 観的にはあるが客観的伸展制限がない者は58 名中29 名で、上の活動が可能となり、運動耐用性が顕著に改善した。
年齢が 33.00［ 14.00, 51.00 ］歳と17.00［ 14.00, 53.00 ］歳【 考察 】本症例では、屈曲時の疼痛増強と限局的な棘上・棘で有意に年齢と（p = 0.003）、女性の割合が高く（62.1%）
間の圧痛、各種整形外科的テストなどの理学療法所見に加え、（p = 0.017）、待機期間（p = 0.633）、過伸展（p = 1）であった。
当該部位の神経支配から椎間関節への診断的ブロックの効果【 考察 】
を解釈した結果、棘上靭帯に由来する疼痛であることが推察①主 観的伸展制限の有無で HHD の差は 1 ㎝未満であり、主され、当該部位への治療介入により症状の改善が見られた。
観的伸展制限の有無で客観的伸展制限を推測することは長期的に保存療法に抵抗した腰痛に対して、多く報告されて難しい。
いる原因組織の鑑別法やアプローチによってもなお除痛効果②臨
 床的に問題となりうる主観的に伸展制限を感じていなが見られない場合に本症例報告が治療の一助となると幸いでいが、伸展制限がある者の特徴は年齢が高いことであった。
ある。
③主 観的に伸展制限があると感じているが、伸展制限がな
い者の特徴は年齢が高い女性であった。年齢が高い場合、主観的評価と客観的評価に差が生じやすいと考えられる。
【 理学療法研究としての意義 】膝関節伸展制限の評価においては、主観的評価と客観的評価の間に相違があることを示した研究である。
104

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重一般 口 述一般口述 12 ［ 運動器・スポーツ ］

O- 71

膝前十字靭帯（ ACL ）再建術後 6 ヶ月でのHop test 実施可否に影響する術前因子の検討

医療法人桂名会 重工記念病院 リハビリテーション部

キーワード：膝前十字靭帯、Hop test、HHD

膝前十字靭帯再建術時に膝蓋大腿関節軟骨損傷を有する症例の検討○打田 健人 1）、髙木 寛人 1）、山川 桂子 1）、杉浦 江美 1 ）、
山本 英樹 2）
1 ）名古屋第一赤十字病院 リハビリテーション科、2 ）名古屋第一赤十字病院 整形外科
キーワード：膝前十字靭帯損傷、膝蓋大腿関節、軟骨損傷【 目的 】ACL 損傷はスポーツ活動中に多く発生する外傷で【目的 】膝前十字靭帯（以下 ACL）損傷患者の術前評価におあり、治療には再建術が施行され競技復帰までに時間を要す。 いて膝蓋大腿関節（以下 PFJ）障害を合併する症例を認めるこ
競技復帰に向けたリハビリテーション（リハ）を実施する過とがある。これらの症例中、再建術後に PFJ 障害の増悪を来程で、パフォーマンステストとして Hop test が用いられ、し理学療法に難渋することも多い。そこで我々は、ACL 再建
当院では再建術後 6 ヶ月から定期的に測定している。しかし術時に PFJ 軟骨損傷を有する症例の特徴について検討した。
ながら再建術後 6 ヶ月時点では、明らかな筋力不足や動作不【 方法 】対象は 2011 年 8 月から 2018 年 5 月までに、当院に良、恐怖心などの理由から実施が困難な症例も存在し、Hop
おいて ACL 再建術を施行した 95 例のうち、術前評価が可
test 実施可否にばらつきがあるのが現状である。我々は、能であり、再受傷・対側膝靭帯損傷・複合靭帯損傷や膝蓋骨ACL 再建術後 6 ヶ月での Hop test 実施可否に影響する因子骨折など他の外傷歴がある症例を除外した 66 例とした。男を、術後 6 ヶ月時点での機能から検討した。統計分析より膝性 33 例、女性 33 例、年齢 28.8 ± 11.8 歳。対象者は再建術時伸展・屈曲筋力、再建時年齢が影響因子として抽出されたが、 の関節鏡視下 International Cartilage Research Society にオッズ比は 1 と明らかな因子とは言い難い結果であった。臨よ る 評 価 に て PFJ 軟 骨 損 傷 Grade で 2 群 に 分 類 し た。
床上、再建術前にリハ介入が行えている症例ほど術後の経過
Grade1 以下を非損傷群（男性 25 例、女性 29 例、Grade1：が良好である印象がある。そこで本研究の目的は、ACL 再Sulcus 側 2 例 /Patella 側 35 例 / 両側 3 例、Grade0：両側 14
建術後 6 ヶ月での Hop test 実施可否に影響する因子を術前例）、Grade2 以上を損傷群（男性 8 例、女性 4 例、Sulcus 側機能から検討することとした。
4 例 /Patella 側 4 例 / 両側 4 例）とした。検討項目は各群の【 方法 】当院倫理委員会の承認を得た後、本研究を開始した。 手術時年齢、受傷から再建術までの期間、Heel-Height対象者には書面にて説明し同意を得た。対象は、2016 年 8Difference（ 以下 HHD）
、最大膝屈伸筋力の患健側比・体重月から 2017 年 4 月に当院で膝屈筋腱を用いた ACL 再建術を比筋力・ハムストリングス / 大腿四頭筋筋力（以下 HQ）比施行し、術後 6 ヶ月が経過した 91 例（男性 39 名、女性 52 名、 とした。筋力測定にはアイソフォース GT-380（ OG 技研社
年 齢 25.6［ 16-33 ］歳、 身 長 164.3［ 158-170.6 ］㎝、 体 重製）の 等 速 60deg/sec を 使 用 し た。 統 計 処 理 は 2 群 間 で61.3［ 52.3-67.0 ］㎏）とした。除外基準は、両側損傷例、複Mann-Whitney の U 検定、χ2 検定を行い、有意水準は 5%未満とした。各対象者には本研究の趣旨・目的を説明し、研合靭帯損傷例、再再建例、BTB 再建例、半月板ロッキング究参加に対する同意を得た。
例、下肢に既往歴のある者とした。Hop test 実施可否への【 結果 】手術時年齢は非損傷群 26.1 ± 10.6/ 損傷群 40.1 ±影響が予測される膝筋力は、Biodex system 4 を用い角速度
9.1 歳、HHD は非損傷群 0.58 ± 0.99/ 損傷群 1.16 ± 0.82 ㎝,60°で等速性膝筋力を測定し患健比を算出した。また臨床ス
HQ 比は非損傷群 53.6 ± 13.0/ 損傷群 65.5 ± 16.4% でありコアには Knee injury and Osteoarthritis Outcome Score
損傷群が有意に高値であった（p ＜ 0.01）。また患側膝伸展（KOOS）を、膝伸展制限には Heel height difference（ HHD）
体重比筋力は非損傷群 1.52 ± 0.44/ 損傷群 1.08 ± 0.51Nm/を、受傷前の活動性は Tegner activity score を用いて評価㎏であり損傷群が有意に低値であった（p ＜ 0.01）。受傷かした。術後 6 ヶ月での Hop test 実施可否を従属変数、術前ら再建術までの期間は非損傷群 25.5 ± 63.8/ 損傷群 64.1 ±膝筋力患健比、術前 KOOS、術前 HHD、術前リハ介入の有125.8 カ月であり損傷群で長い傾向にあった。最大膝伸展筋無、受傷前の Tegner activity score、人口統計学的因子を力の患健側比は非損傷群 76.1 ± 20.5/ 損傷群 72.2 ± 25.3%,独立変数とする多重ロジスティック回帰分析を用いて分析
最大膝屈曲筋力の患健側比は非損傷群 84.1 ± 18.5/ 損傷群（R2.8.1）し、有意水準を 5% 未満とした。
93.8 ± 20.3%, 患 側 膝 屈 曲 体 重 比 筋 力 は 非 損 傷 群 0.82 ±【 結果 】術後 6 ヶ月での Hop test 実施可否に影響する因子と0.26/ 損傷群 0.68 ± 0.25Nm/㎏であり有意差はなかった。
して、術前 HHD（p = 0.04）、術前リハ介入の有無（p = 0.15）が抽出された。オッズ比は術前 HHD で 1.47（ 1.01-2.13）、 【 考察 】ACL 損傷患者の PFJ 軟骨損傷の有無には、手術時年齢、HHD, HQ 比、患側膝伸展体重比筋力が影響していた。
術前リハビリ介入の有無で 2.42（ 0.71-8.25）であった。
これは比較的年齢の高い ACL 損傷患者においては、加齢に【 考察 】術後 6 ヶ月で Hop test が実施可能な症例は経過が良よる PFJ 軟骨損傷や患側膝伸展体重比筋力の低下による好であり、早期競技復帰も可能であることが多い。今回、HQ 比の上昇、さらにこれに伴う膝伸展可動域制限により、ACL 再建術後 6 ヶ月での Hop test 実施可否に影響する因子
一層 PFJ にストレスが加わり負の連鎖が生じていると考えとして術前 HHD、術前リハ介入の有無が抽出された。これられる。
より再建術前にリハ介入し膝伸展制限を改善させておくこと【 理学療法学研究としての意義 】ACL 再建時に PFJ 軟骨損
は、術後 6 ヶ月での Hop test を実施可能にし、術後経過を傷を有する症例の特徴は、中高年、膝関節伸展制限の残存、良好にする可能性が示唆された。
患側膝伸展体重比筋力の低値であった。このような症例に対【 理学療法学研究としての意義 】ACL 再建術前からのリハ
しては、受傷早期からの術前理学療法の実施や ACL 再建術介入による機能改善の重要性を示す研究である。
後における PFJ 軟骨損傷の増悪に注意して理学療法を進める必要がある。
第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重105

第2 日 目○舩戸 未央、近藤 晃弘、安井 淳一郎、増岡 祐依、
谷原 竜太、佐々木 壮太、榛地 佑介

O- 72