一般 口 述

一般口述 1 ［ 運動器 ］

O- 01

大腿骨近位部骨折患者の回復期リハビリ
テーション病棟退院時歩行自立と受傷前
フレイルタイプとの関連（第 1 報）

第1 日 目○入江 修司 1）、渡邉 良太 1 ）2 ）、中野 敦之 1 ）、加賀 祐紀 1）、大嵜 美菜子 1）、大塚 健太 1 ）、紙本 薫 3 ）O- 02

大腿骨近位部骨折患者の回復期リハビリ
テーション病棟退院時歩行自立と受傷前
フレイルタイプとの関連（第 2 報）

○中野 敦之津島市民病院

1 ）津島市民病院 リハビリテーション室、2 ）千葉大学大学院医学薬学府 先進予防医学共同専攻、3 ）津島市民病院 リハビリテーション科
キーワード：大腿骨近位部骨折、退院時歩行自立、受傷前フレイルタイプ

キーワード：大腿骨近位部骨折、退院時歩行自立、基本チェックリスト【 目的 】回復期リハビリテーション病棟（以下、リハ病棟） 【 目的 】本研究（第 1 報）は、受傷前に身体・心理・社会的フ
入院患者は、歩行自立の可否がその後の QOL に大きく影響レイルに該当していた大腿骨近位部骨折患者は、受傷前に健を及ぼす。大腿骨近位部骨折患者の術後の状態と、歩行自立常であった者と比較し退院時に歩行自立を阻害される可能性可否の要因に関連する先行研究は多くみられる。しかし、受を示した。しかし、身体・心理・社会的フレイルに該当して傷前のフレイルタイプの状態と歩行自立に関する研究は少ないた者のうち、歩行自立した者が約半数存在した（48.0%）。
い。そこで、本研究は大腿骨近位部骨折患者の受傷前のフレ
そこで、第 2 報の目的は、身体・心理・社会的フレイルに該イルタイプが、退院時歩行自立可否との関連を明らかにする
当した大腿骨近位部骨折患者で、回復期リハビリテーションことである。
病棟（以下、リハ病棟）退院時の歩行自立可否に関わる要因【 方法 】研究デザインは、カルテ調査による後ろ向きコホーを明らかにすることである。
ト研究である。対象は平成 28 年 4 月から 29 年 3 月に、当院【 方法 】研究デザインは、カルテ調査による症例対象研究でのリハ病棟へ入院した大腿骨近位部骨折患者 86 名のうち、ある。フレイルの分類は、厚生労働省と小川らの基準を参考
受傷前に日常生活動作が自立していた 62 名（平均年齢 78.9に基本チェックリストの項目 6 ～ 10 のうち 3 点以上かつ項目歳± 9.0 歳、男性 18 名、女性 44 名）とした。目的変数は退院
1 ～ 20 のうち 5 点以上該当した場合は、身体・心理・社会的時の病棟内歩行自立可否とし、判定は車椅子移動自立を除くフレイルと操作的に定義した。対象は、平成 28 年 4 月から
FIM6 点以上で自立とした。説明変数は身体的フレイル、心29 年 3 月に当院のリハ病棟に入院した大腿骨近位部骨折患者
理・社会的フレイル、身体・心理・社会的フレイル、健常群で受傷前に日常生活活動動作が自立していた者 62 名のうち、とした。判定には、基本チェックリストの 25 項目のうち、受傷前に身体・心理・社会的フレイルに該当した者 25 名（平うつに関する項目 21 ～ 25 を除いた 20 項目を用いた。厚生均年齢 83.6 歳± 7.8 歳、男性 7 名、女性 18 名）とした。目的
労働省と小川らの基準を参考に項目 6 ～ 10 のうち 3 点以上該
変数はリハ病棟退院時の歩行自立可否とし、判定は車椅子移当した場合に身体的フレイル、項目 6 ～ 10 のうち 2 点以下か動自立を除く FIM6 点以上を用いた。説明変数は基本チェッ
つ項目 1 ～ 20 のうち 5 点以上該当した場合に心理・社会的フクリストの項目 1 ～ 20、年齢、性別、診断名、術式、急性期レイル、項目 6 ～ 10 のうち 3 点以上かつ項目 1 ～ 20 のうち 5病棟在棟日数、リハ病棟在棟日数、リハビリ平均単位数、入点以上該当した場合身体・心理・社会的フレイルと操作的に棟時運動器 FIM、認知 FIM、へモグロビン、アルブミン、定義した。なお、前述の 3 群いずれにも該当しない場合は健下肢骨折既往歴の有無、脳卒中既往歴の有無、同居家族の有常群とした。統計的解析はロジスティック回帰分析を用い、無、整形外科的合併症（変形性膝関節症・脊柱管狭窄症）の調整変数は年齢、性別、骨折既往歴とし、有意水準は 5% 未有無、糖尿病の有無、心疾患の有無とした。解析方法は、退満とした。
院時の歩行自立可否にて 2 群に分け、t 検定、Mann-Whitney【 結果 】退院時に歩行自立となった者は、62 名中 44 名であっの U 検定、χ2 検定を用いて行った。
【 結果 】退院時に歩行自立となった者は、25 名中 12 名であった（70.9%）。4 群間での比較をでは、健常群 20 名中 18 名た（48%）
。単変量解析の結果、基本チェックリストの項目 7（90.0%）、身体的フレイル 5 名中 4 名（80.0%）、心理・社会「椅子に座った状態から何もつかまらずに立ち上がっていま的フレイル 12 名中 10 名（83.3%）、身体・心理・社会的フレすか」が「はい」に該当した者で 9 名中 8 名（88.9%）、「いイル 25 名中 12 名（48.0%）が歩行自立となった（p ＜ 0.05）。
ロジスティック回帰分析の結果、健常群を参照値とした場合、 いえ」に該当した者で 16 名中 4 名（25.0%）が退院時歩行自立となった（p ＜ 0.05）。
退院時歩行自立となる調整済みオッズ比は、身体的フレイル【 考察 】受傷前に身体・心理・社会的フレイルに該当した大で 0.21（ 95% 信頼区間：0.01-3.81）、心理・社会的フレイル
腿骨近位部骨折患者の歩行自立可否に関わる要因として、基で 0.49（ 0.05-4.46）、と有意でなかったが、身体・心理・社
本チェックリスト項目 7 が抽出された。受傷前に身体・心会的フレイルで 0.11（ 0.02-0.69）と有意な関連を示した。
理・社会的フレイルに該当しても、椅子から何もつかまらず【 考察 】大腿骨近位部骨折患者の受傷前の状態が、退院時歩に立つことができていた者で歩行自立となる可能性が高いと行自立可否に関連している可能性が示された。これまでに身考えられる。先行研究では、地域在住高齢者の要介護リスク
体・心理・社会的フレイルが重複することで死亡率が上昇すにおいて、基本チェックリストの項目 7 が関連すると報告さると報告されている。本研究も受傷前に身体・心理・社会的れている。本研究（第 2 報）は、地域在住高齢者の要介護リ要因が重複し障害されていることで、退院時の歩行自立を阻スク指標として知られていた項目が、大腿骨近位部骨折患者害した可能性がある。受傷時、受傷後の状態だけではなく、の歩行自立可否に関わることを示した。
受傷前の状態も把握することが必要と考える。
【
理学療法研究としての意義 】基本チェックリストにより大【 理学療法学研究としての意義 】本研究は、大腿骨近位部骨腿骨近位部骨折患者の受傷前の状態を知ることは、移動方法
折患者の受傷前フレイルタイプが退院時歩行自立可否を予測を検討する際に有用であると考えられる。
する因子となる可能性を示した有用な報告である。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

O- 03右膝蓋骨骨折後に膝関節屈曲制限に難渋した一症例〜疼痛に着目して〜

1 ）医療法人社団親和会 富山西リハビリテーション病院、2 ）医療法人社団藤聖会 富山西総合病院

キーワード：膝蓋骨骨折、屈曲制限、疼痛

腰部脊柱管狭窄症術後の基本動作に伴うNRS の経時的変化

第1 日 目○坂次 祐紀 1）、舟坂 浩史 2 ）、林 晃生 2 ）、髙田 拓弥 1）

O- 04○坂井 登志高、高尾 和孝、江森 章、向田 裕明、
土山 裕之
医療法人社団浅ノ川 金沢脳神経外科病院 リハビリテーション部
理学療法科

キーワード：腰部脊柱管狭窄症術後、基本動作、NRS【 はじめに 】今回、膝蓋骨骨折術後に疼痛により膝関節屈曲【 目的 】腰部脊柱管狭窄症（Lumbar spinal stenosis：以下、角度の獲得に難渋した症例を経験した。疼痛に着目し、理学LSS）は 60 歳以上の高齢者に好発し、超高齢化社会の到来に療法を行ったので若干の考察を踏まえ報告する。
より対象患者が急増している疾患である。また、LSS は疼
【 患者情報 】症例は、80 代男性。自宅にて転倒し、右膝蓋骨痛やしびれ等の下肢症状、神経原性間欠跛行が主症状であり、骨折と診断された。Carpenter の分類より一部粉砕を伴う横基本動作能力低下を来す疾患である。近年、LSS に対する骨折であった。受傷翌日に膝蓋骨骨折に対して tension
手術件数は増加し、術後の理学療法の介入が多くなっている。
band wiring 法が施行された。術後翌日よりリハビリ開始し、 また、手術治療は飛躍的に進歩しており、術後早期から離床
術後 20 日間は Knee brace 使用し歩行を行った。約 1 ヶ月後が可能となり、術後早期の理学療法の介入が求められている。に当院へ転院となった。
しかし、術後早期の理学療法の介入により、基本動作に伴う
なお本発表はヘルシンキ宣言に則っており、本症例には発疼痛・しびれの経時的変化を検証した報告は少ない。本研究表の目的と意義について十分に説明し同意を得た。の目的は LSS 術後早期の基本動作に伴う NRS（numerical【 経過と治療 】術後 1 ヶ月にて膝関節可動域は伸展 0°、屈曲rating scale）の経時的変化を検証した。
100°であり、屈曲時に膝蓋骨周囲に疼痛を認めた。歩行時に【 方法 】対象者は H29 年 12 月から H30 年 3 月までに当院にて膝関節屈曲位では同部位に荷重痛が生じるため膝関節伸展位LSS に対する MD 法による神経徐圧術を施行した 29 名（年齢での歩容であった。運動療法として浮腫管理や外側広筋（以68.9 ± 9.9 歳、男性 20 名、女性 9 名）を対象とした。尚、整形下、VL）・外側膝蓋支帯・腸脛靭帯（以下、ITT）などの外外科的手術の既往がある者、他部位に骨・関節障害を認めら側支持組織、内側広筋（以下、VI）、内側膝蓋支帯の伸張性・れる者は除外した。理学療法は術前時に創部痛管理および神滑走性改善を中心に行ったが屈曲 115°で停滞し、膝関節屈経症状に考慮した姿勢指導・基本動作指導（独自のブックレッ
曲時・抵抗下での膝関節伸展運動時に膝蓋骨内・外側部痛がトを使用）を実施した。また、術後 1日目より下肢のストレッ残存した。再評価を行い、VI、大腿筋膜張筋（以下、TFL）、チング・筋力増強運動等の運動療法を開始し、術後 7 日目に膝蓋骨内側部に圧痛を認めた。触診より膝関節屈曲時に健側日常生活指導（独自のブックレットを使用）を実施した。検証と比較し、膝蓋骨が外側偏位していた。また、下腿を内旋・項目は NRS を用いて起居動作および起立、立位、歩行の基内反に誘導し膝関節を屈曲すると可動域が低下し、股関節外本動作に伴う疼痛・しびれを評価した。検証時期は術前およ転位にすると疼痛の減弱とともに膝関節屈曲可動域が拡大しび術後 1日目、術後 7 日目、退院時とした。統計学的解析はた。Ober test 陽性であり膝蓋骨外側部に疼痛を認めた。治各時期の基本動作の NRS を経時的に検証するため Steel療として TFL と外側膝蓋大腿靱帯（以下、LPFL）、ITT かDwass 検定を用いた。統計における有意水準は 5% 未満とし
ら膝蓋骨に付着する ilitibialband-patella（ 以下、ITB-P）のた。解析は JMP（SAS 社）を用いた。本研究は診療記録から伸張性・滑走性改善を行った。結果、膝関節屈曲可動域が後方視的に検証を行い、個人情報を配慮し研究を行った。
135°に拡大し、歩行時痛の軽減を認めた。
【 結果 】入院期間は 13.3 ± 2.9 日であった。起居動作および【 考察 】本症例は、Ober Test が陽性であったこと、股関節起立の NRS は術後 1 日目より退院時にて有意に減少した（p外転位にて膝関節を屈曲すると疼痛の減弱・可動域の拡大を＜ 0.01）。立位および歩行の NRS は術前時より退院時にて認めたことから TFL の柔軟性低下が膝関節屈曲制限に影響有意に減少した（p ＜ 0.01）。また、術後 1 日目より退院時にしていると考えた。TFL につながる ITT は、VL 斜走線維、 て有意に減少した（p ＜ 0.05）。
外側膝蓋支帯・ITB-P と連結する。そのため、TFL の柔軟【 考察 】術後早期では創部痛による活動制限に伴う廃用およ性低下は外側支持組織を緊張させ、膝蓋骨の外側偏位に影響
び手術効果による下肢症状の改善に伴う過用・誤用と多岐にしたと考えられる。膝蓋骨が外側偏位することで膝蓋骨外側症状をもたらすと考える。背部痛理学療法診療ガイドライン
部にストレスが加わり膝蓋骨外側部痛が生じ、さらに内側膝2011 年では患者の意識や行動を変容させることを目的とし蓋支帯が伸張されることで膝蓋骨内側部痛が誘発されている
たブックレットによる患者教育は基本動作改善に有効であると考えた。このことから、TFL や ITB-P、LPFL の伸張性・と報告されている（推奨グレード A）。術後早期の疼痛管理
滑走性改善を行った結果、膝蓋骨内・外側部痛が軽減し、膝に配慮した運動療法およびブックレットを用いて動作指導、関節屈曲可動域の拡大、歩容改善に繋がったと考えられた。
日常生活指導を実施したことで基本動作に伴う NRS が改善
今回、膝蓋骨骨折術後の患者を経験し、機能解剖から疼痛したと考える。
を解釈し問題点を考えることの重要性を再認識した。
【 理学療法学研究としての意義 】LSS 術後の早期理学療法介入による運動療法および患者教育は、基本動作に伴う NRSの改善に有効であると示唆された。

第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重

一般 口 述一般口述 1 ［ 運動器 ］

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一般 口 述一般口述 1 ［ 運動器 ］

O- 05

急性期における大腿骨近位部骨折患者の栄養状態と術後の運動機能についての検討

O- 06

右肩関節前方脱臼に腋窩神経麻痺を合併した症例の理学療法経験

第1 日 目○岡本 和之 1）、山本 紘之 1）、井坂 晴志 1）、今村 進吾 2 ）
1）2）

1）

1）

1）

○林口 愛 、畔上 佳広 、深尾 圭翔 、倉田 秀健 、
加藤 洋輝 1）、福岡 祥子 1 ）、藤井 薫涼 1 ）、加藤 智裕 1）、
竹本 東希 2）1 ）医療法人 優進会 いまむら整形外科 リハビリテーション科、2 ）医療法人 優進会 いまむら整形外科

1 ）JA 愛知厚生連 安城更生病院 リハビリテーション技術科、2 ）JA 愛知厚生連 安城更生病院 整形外科
キーワード：大腿骨近位部骨折、栄養状態、運動機能

キーワード：肩関節前方脱臼、腋窩神経麻痺、理学療法【 目的 】大腿骨近位部骨折は理学療法の主要な対象疾患であ【 はじめに 】肩関節前方脱臼に合併する腋窩神経麻痺の予後り、大腿骨頚部 / 転子部骨折診療ガイドラインでは年齢、受は良好であるが、神経が回復するまでの期間に行う運動療法
傷前に歩行能力、認知症、骨折型、筋力などが機能予後に影についての報告は我々が渉猟した限りみあたらない。今回、響するとされている。さらに栄養状態も関与する可能性が示
右肩関節前方脱臼に腋窩神経麻痺を合併した症例を経験し、されているため、近年リハビリテーションと栄養状態につい良好に自動挙上可動域を獲得したため、若干の考察を加え報て関心が高まっている。そこで、急性期病院において術前の告する。
栄養状態と、大腿骨近位部骨折患者の術後の運動機能との関【 症例 】症例は、70 歳代の男性である。現病歴は、ランニン係を明らかにするために調査を行った。
グ中に転倒し受傷した。某病院にて右肩関節前方脱臼と診断【 方法 】2016 年 10 月～ 2017 年 10 月までに当院に入院した大され、徒手整復後に三角巾による内旋位固定が施行された。
腿骨近位部骨折患者の内、術前に血清アルブミン値（以下3 週間後に固定を除去し、当院にて運動療法が開始となった。
Alb）を測定した 132 例（女性 97 例、平均年齢 82.7 ± 10 歳、主訴は、自動挙上困難であった。
転子部骨折 74 例、頚部骨折 56 例、転子下骨折 1 例）を対象【 説明と同意 】症例には本発表の目的と意義について十分にに調査を行った。術前 Alb 値が 3.5g/㎗以上を非低栄養群、説明し、同意を得た。
3.5g/㎗未満を低栄養群と分類し、年齢、性別、BMI、術後【 画像所見およびエコー所見 】肩関節の単純 X 線画像より、2 週間時の健側・術側の大腿四頭筋筋力、握力、歩行能力、肩峰下面の臼蓋化を認めた。エコー所見は棘上筋と棘下筋のBI、FIM の運動項目、術前の日常生活自立度、認知症、転完全断裂と上腕二頭筋長頭腱が結節間溝レベルで断裂してい帰を比較した。大腿四頭筋筋力はハンドヘルドダイナモメーた。カラードプラ法は、特異的な所見を認めなかった。
ターでの測定値を体重で除した値を使用した。歩行能力は術【 初期理学療法評価 】肩関節可動域（自動 / 他動 / 肩甲骨固
後 2 週時点で 10 m 歩行の可否で評価した。なお、解析には定）は屈曲 15°/110°/45°、外転 15°/120°/60°であった。肩対応のない t 検定、カイ二乗検定を用い、有意水準は 5% 未甲骨の可動性は、下制・上方回旋・後傾方向が低下していた。
満とした。
徒手筋力検査は三角筋前部線維 2、三角筋中部線維 2、僧帽
また本研究は当院の倫理委員会の承認を得て実施している。 筋中部線維 4、僧帽筋下部線維 3、前鋸筋 4 であった。触診【 結果 】非低栄養群は 87 例、低栄養群は 45 例であった。2 群より肩峰と上腕骨頭との距離は、左 0.5 横指、右 2 横指であ間で有意差を認めたものは、BMI（ 非低栄養群 vs 低栄養群：り、三角筋、棘上筋、棘下筋の筋萎縮を認めた。また、腋窩
21.4 ± 3.4 vs 19.5 ± 4.1）
、 健 側 大 腿 四 頭 筋 筋 力（0.25 ±神経領域の表在感覚が低下していた。
0.12 ㎏f/㎏ vs 0.17 ± 0.07 ㎏f/㎏）、患側大腿四頭筋筋力【 理学療法および経過 】理学療法は、棘下筋斜走線維、肩甲（0.12 ± 0.07 ㎏f/ ㎏ vs 0.08 ± 0.04 ㎏f/ ㎏）、 握 力（15.2 ±下筋、小円筋の収縮運動とストレッチング、肩甲骨周囲筋の7.06 ㎏ vs 9.9 ± 5.78 ㎏）、BI（ 56.2 ± 25.9 vs 36.1 ± 22.2）、ストレッチング、僧帽筋中部・下部、前鋸筋の筋力トレーニ
FIM の運動項目（67.7 ± 21.4 vs 49.3 ± 18.5）、術前の日常ング、電気刺激を用いて三角筋の筋力の維持を図った。受傷
生活自立度 J 以上（56 例：66% vs 19 例：44%）、認知症な6 週後より、関節包の伸張操作も追加して行った。受傷約 3し（54 例：64% vs 19 例：43%）であった。また歩行能力はか月後、肩関節可動域は屈曲 150°/160°/80°、外転 165°
2 群間で有意差を認めなかった。
/170°/75°となり、肩甲骨の可動性も改善していた。徒手筋【 考察 】大腿骨近位部骨折の栄養状態と移動能力に関連につ
力検査は三角筋前部線維 4、三角筋中部線維 4、僧帽筋中部いての報告は散見されるが、今回の結果では術前の Alb 値
線維 5、僧帽筋下部線維 4、前鋸筋 5 であった。触診より肩より群分けした非低栄養群、低栄養群において 2 週間後の歩峰と上腕骨頭との距離は右 0.5 横指となり、三角筋の筋萎縮行能力に有意な差は認められなかった。しかし、低栄養群はがやや改善した。また、腋窩神経領域の表在感覚は改善した。
術後の大腿四頭筋筋力、握力、FIM の運動項目、BI が低値【 考察 】肩関節前方脱臼に合併する腋窩神経麻痺について、であり、術前の Alb 値は術後の運動機能、ADL の予測因子
菊川らは約 3 か月で回復すると報告し、この期間に適切な理となる可能性が示唆された。
学療法を実施することで良好な成績が得られると考える。そ【 理学療法士研究としての意義 】理学療法を実施していく上のため理学療法では、腱板筋ならびに肩甲骨周囲筋の伸張性で、運動療法とともに、術前の栄養状態、術後の食事摂取量改善と筋力の増強、そして三角筋の筋力維持を実施した。そに留意すること、症例によっては補助食品などを使用し栄養の結果、受傷約 3 か月後には自動挙上が獲得できたと考えらサポートをしていくことでより効率的な機能改善が期待できれた。
る。特に、術後は侵襲により筋蛋白の分解が起こるため、早期からの栄養サポートが必要であると考えられる。

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第 34 回東海北陸理学療法学術大会／三重