グローバル人材育成教育研究

第4巻第1号・第2号（2017）

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実践報告
スポーツを通じたグローバル人材の育成：
青年海外協力隊スポーツ隊員に対する期待（3）青年海外協力隊スポーツ隊員の展望黒田 次郎A

Global Human Resource Development through Sport:
The Expectations of Japan Overseas Cooperation Volunteers,
The prospects of Japan Overseas Cooperation Volunteers
Jiro KURODAA
Abstract: For the past several years, there has been increasing interest in volunteer activities
through sports. The Japan Overseas Cooperation Volunteer (JOCV) is the core presence ofinternational cooperation through sport in Japan. This organization was established in 1965 andhas dispatched 41,191 JOCV volunteers to 88 countries worldwide over the past 50 years (as ofJanuary 31st, 2016). This reflects the increasing interest in volunteer activities through sports.
Throughout these years, the abilities and qualities required for sports volunteers have beenchanging. In this article, I will further explore what developing countries expect from volunteers,
and what is needed in order to meet these expectations.
Keywords: Global Human Resource Development, Japan Overseas Cooperation Volunteers,
Japan International Cooperation Agency, international contribution, cross-cultural adaptation
1. はじめに1968年から始められた青年海外協力隊（JOCV）

範囲にわたる指導者としての能力が求められるようになってきている。

スポーツ隊員の派遣は、以後50年近くに及ぶ活動

本稿では、ボランティアとして派遣されるスポーによって、多くの成果とともに、開発途上国にツ隊員に、開発途上国ではどのような期待を抱いとってスポーツと開発が相互に連動する可能性をているのか。それらの期待に応えるためには、ス示唆するようになった。これは2000年に開催されポーツ隊員にどのような資質が必要なのか、そした国連ミレニアムサミットで採択された「国連ミて今後のスポーツ隊員の活動を通じた国際ボランレニアム宣言」への回答ともいえる。

ティアはどのような形で発展していくべきなのか

スポーツの普及や、スポーツを通じた国際協力を明らかにする。

は、スポーツと開発プロジェクトを連動させることで、開発途上国の民族の融合をはかり、教育や2. 経済開発から社会開発へと移行

健康への意識を高めることにも成果を上げつつあ1990年代以降、先進国と途上国の格差を是正する。現在の国際ボランティア活動には、先進国とるための協力活動は、経済開発から社会開発の方途上国の格差是正に向けた協力活動が、先進国側向に変化してきた。の免れない責任と看做され、経済開発とともに人社会開発とは、住民参加、貧困対策、人権問間的・社会的側面を重視した「社会開発」が求め題、女性支援、民主化、環境、ODA と NGO の連られるようになってきている。しかし、国レベル携など多岐にわたる支援に及ぶが、国家や民族との組織的なボランティアは、まだ広く普及していいう枠組みを突き抜ける契機としてその可能性をるとは言い難く、ニーズも多様化してきている。

スポーツに見出し、それを積極的に活用しようと青年海外協力隊やそのスポーツ隊員に求められるする動き1)がスポーツを通した開発支援である。

ニーズ、さらに隊員に求められる資質もまた、広たとえば、オリンピックを「平和の祭典」と謳いだしたのは、1992年のユーゴスラビア紛争以降

A

近畿大学産業理工学部のことで、「オリンピック休戦」という言葉が生24グローバル人材育成教育研究

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まれたように、IOC（国際オリンピック委員会）はしいが、武力衝突が落ち着いている時期にはス

スポーツによって平和の構築を訴えるようになっ

ポーツを通して人々が集い、スポーツを通じて平てきた。

和を体感することには大きな意義がある。そのた

2000年代に入ると、189の国連加盟国の代表により、「国際ミレニアム宣言」が採択され、ミレニめの運営や資金、持続性といったものが海外を含めた外部から支援することは可能である。

アム開発目標の達成にスポーツを応用しようとす

このように国際ボランティアが新しいアプローる動きが出てきた。日本でもこの動きに呼応するチを取り始めたのには、その背景がある。「スかのように、政府がスポーツによる国際貢献に取ポ ー ツ に よ る 国 際 開 発 と 平 和 構 想 （ Sport forり組むことが表明されている。

Development and Peace：以下 SDP と表記）」「ス

さらに2020年の東京オリンピック招致活動で、ポーツを通した国際問題と平和構築（International日本政府は国際スポーツ貢献「スポーツ・Development through Sport：以下 IDS と表記）」なフォー・トゥモロー」を国際公約として打ち出

ど国連でもスポーツを通じた国際貢献が注目されし、2020年までに100を超す国で一千万人への支援ているが、これはまず従来の「北／南」「第一世を打ち出した。

界／第三世界」「開発主義／ポスト開発主義」と国際ボランティアが途上国の経済開発から、スいった二項対立ではなく、人・モノ・金・情報とポーツを通じた社会開発へとそのフェーズを変えいったものがそれぞれ複雑に絡み合いながら流通てきているのである。

されるようになったことがあげられる。

フェーズの変化は、支援される側、つまり国際さらに、資源や資本といった物質的な格差を前ボランティアを受け入れる側国のニーズの変化に提としながら、より文化的な普遍性を追求するこも見いだせる。たとえば、2005年にはカンボジアとが求められるようになってきている点。そして

教 育 省 か ら 特 定 非 営 利 活 動 法 人 （ NPO ） で あ る

ヒューマニズムを体現する文化の価値が見直されハート・オブ・ゴールド（HEARTS of GOLD：以てきた点が挙げられる3)。

下 HG と表記）に、全国的な体育開発に関する支援要請が行われている。

国際協力、国際ボランティアというと、先進国が発展途上国を支援し、貧困や飢餓、教育、難それまでカンボジアでも他国と同様、民衆一人民、人権などの分野で国際協力を行うことという一人の視線や立場、つまり草の根に焦点を合わせイメージが強く、それらの問題を解決するためにた支援が行われてきたが、この教育省の要請には経済協力が優先されると考えられがちだ。しかよってカンボジアの全国的な体育開発の枠組み作し、近年ではボランティアを受け入れる相手国りが行われている。さらに HG は JICA（国際協で、すでに経済よりも社会開発にニーズが移って力機構）と体育開発で実績のある筑波大学と協力きているのである。それらのボランティアの実現し、三位一体の支援体勢を構築している。に、スポーツ隊員の果たせる役割も大きくなって2012年にはフィリピンで「フィリピン国ミンダきているのである。

ナオ紛争影響地域コミュニティ開発のための能力向上プロジェクト」が JICA によって実行されて3. スポーツを通じた社会開発いる。このプロジェクトは、「和平合意を念頭ODA（政府開発援助）によるスポーツを通じたに、長年武力衝突が続いた地域でのコミュニティ国際協力は、もともと国連が国際協力事業のなか開発のモデル形成と、政府と武力紛争を続けてきに「国際連合教育科学文化機関」（United Nations

たモロ・イスラム解放戦線の一つの組織でコミュEducational, Scientific and Cultural Organization：ユネ

ニティ開発を担当する部局であるパンサモロ開発

スコ）を設置し、このユネスコが1952年の第7回総2)

会で教育部門に体育・スポーツ関連セクターを設町への能力強化が目的」 であった。
このプロジェクトでは、農業・水産・インフラを題材としてコミュニティ開発のモデル形成が実けたのが最初だといえる。スポーツを青少年の健全育成の手段として着目したのである。

施されたが、そのなかで地域スポーツ振興を通じ以後、ユネスコはさまざまな場面で、スポーツたコミュニティ開発も一つのテーマとして実施さを国際協力と結びつける重要な役割を担ってきれている。

た 4)。

武力衝突が頻繁に発生していた紛争影響地域でたとえば、1976年にはパリで「体育・スポーツは、多くの住民が集まるスポーツ大会の開催は難担当大臣等国際会議」の第一回会議が開催され、

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教育においてスポーツが重要な構成要素であるこの寄与」「友好親善・相互理解の深化」「国際的と の 認 識 が 共 有 さ れ て い る 。 1978 年 に は 国 連 で視野の涵養とボランティア経験の社会還元」の3つ「体育・スポーツ国際憲章」が採択されており、を柱として掲げ、青年海外協力隊事業を中心としさらに1984年にはユネスコが国際オリンピック委て活動してきた。わが国のスポーツを通じた国際員会（IOC）との協力活動を開始している。

協力は、JICA が中核的な役割を担ってきたといっこれらを国際機関によるスポーツを通じた国際ていい。

協力の第一期とすれば、第二期はスポーツイベン

JICA 以外の公的セクターとしては、「国際交流トと自然環境との共存が求められた時期で、アン基金」「講道館」「日本体育協会」といった組織チ・ドーピングに対する世界的なキャンペーンがの国際活動もある。これが（3）に含まれるもので実施され、またスポーツを通じた平和社会の実現ある。

を宣言した「平和化のための教育とスポーツの世界会議」（1999年）が開催されている。

国際交流基金は、1972年に外務省所管の特殊法人として設立されたもので、2003年には独立行政

2001年には元スイス大統領アドルフ・オギ氏を法人国際交流基金となった。国際文化交流の中枢特別顧問として「開発と平和のためのスポーツにを担う機関で、学術、日本語教育、芸術、出版、関するタスクフォース」が国連内に設置されたそれにスポーツ、生活文化と幅広い分野で人的交が、ここから第三期がスタートしたといってい流が行われている。

い。

講道館は、1882年（明治15年）に柔道家の嘉納

2001年は、アメリカに同時多発テロが起こり、治五郎によって創設された柔道の総本山だが、アメリカはアフガニスタン紛争、イラク戦争へと2012年（平成24年）には公益財団法人に移行し、突入。2002年にはインドネシアのバリ島で爆発テ独自に派遣事業や海外柔道連盟招聘による派遣等ロが、2004年にはスペイン列車爆破事件、2005年も実施されている。にロンドン同時爆破事件が起こるなど、世界がテロの時代に突入していった。
国際機関によるスポーツ政策も、これらの事件

日本体育協会は、日本のアマチュアスポーツ界の統一組織で、アジア諸国を中心にスポーツを通じた国際交流を実施している。

を受けてテロの根源となる貧困を、スポーツによってどう削減していくかに向いていった。2005

4. 青年海外協力隊員に求められる要素

年には「スポーツと体育の国際年」として、ス日本でのスポーツを通じた国際協力の中核的なポーツが平和の一翼を担うものとして意識される存在は、JICA の青年海外協力隊事業であるが、こようになり、2011年には「スポーツ・平和・開発のスポーツ隊員に求められる能力や資質にも変化に関する国際フォーラム」が開催されている。

を見ることができる。

国際機関によるスポーツを通じた国際協力は現在第三期にあるが、わが国の ODA による取り組青年海外協力隊事業の目的は、「国際協力機構法第13条」に次のように記載されている。

みはまだ盛んだとは言えない。わが国の ODA によるスポーツ部門の国際協力は、大別すれば次の35)つに分類できる 。

「開発途上地域の住民を対象として当該開発途上地域の経済及び社会の発展又は復興に協力することを目的とするものを促進し、及び助長す（1） 無償資金協力におけるスポーツるため、次の業務を行うこと。

（2） 技術協力

イ. 開発途上地域の住民と一体となって行う国（3） その他の公的セクターによるスポーツ部
門の国際協力民等の協力活動を志望する個人の募集、選考及び訓練を行ない、並びにその訓練のための施設を設置し、及び運営すること

無償資金協力におけるスポーツというのは、開ロ. 条約その他の国際約束に基づき、イの選考

発途上国に資金を援助するものだが、スポーツ分及び訓練を受けた者を開発途上地域に覇権

野では在外公館が中心となって比較的小規模な資すること

金協力が行われている。
技術協力では、JICA ボランティア事業が中心となり、「開発途上国の経済・社会の発展、復興へ

ハ. （省略）ニ. 国民等の協力活動に関し、知識を普及し、及び国民の理解を増進すること」

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つまり、機構法上では協力隊事業の目的は、相た組織としてミッションマネジメントをどのよう手国（派遣国）の社会・経済発展への寄与であに展開しているのかも健闘する要素である、としる。現状では、協力隊事業の貴重な成果として挙ている。

げられている「国際交流」「日本社会への還元」
6)「青年育成」といった側面も重要視している 。

さらに星野は、『青年海外協力隊活動におけるミドルマネージャーとの相互作用に関する検討』 9)

これらを実現するために必要な能力として、語のなかで、「青年海外協力隊が派遣されるのは、学や経験、専門性といった個人の能力があるが、非営利組織である。非営利組織であれば自動的実はもっと求められている能力が、日本とは異なに、組織が目的に向かって動くというのもではなる異文化を受け入れる能力である。

い。ミドルマネージャーが限られた資源の中で、従来から、国際協力の現場で業務を遂行する上どのように使命という目標を軸とした優先順位をでは、語学、経験、専門性といった個人的能力の設定していくかが重要となる。」と分析し、青年不足が、目標に対する満足度を低くする要因とさ海外協力隊でミドルマネージャーに求められるのれてきたが、『国際協力活動と異文化適応――青は、組織の使命を明確に認識して、当事者の声を年海外協力隊員報告書を手がかりとして――』の真摯に受け止め、そして個々の職員を支援・成長中で堀江新子は、青年年海外協力隊の活動状況をさせるようなマネジメントであると分析してい時間経過にしたがって記載している『隊員報告る。

書』を資料として、異文化適応分析を行っている 7)。

実際に青年海外協力隊員の報告等から、語学力や専門性、あるいは経験といった要素を持つ人材

これによれば、個人の能力は業務を遂行するこであることが望ましいが、それ以上に、派遣国でとによって向上していくため、従来考えられてい相手国の異文化を受け入れ、その上で自分のポジた語学、経験、専門性といった能力よりも、むしションを明確にし、どのように使命を実践していろ「目的を達成するプロセスを現地の人々と確認くかという優先順位を設定できる能力が必要となし、楽しむことで満足度を高める影響があると思るのである。

われる」と結論づけている。
また、語学力や技術移転に伴う専門性や、日本

5. 協力隊員に必要な能力・資質と語学力での経験は高いに越したことはないが、業務を遂

青年海外協力隊の隊員は、海外に派遣される前行する上では異文化を積極的に受容する異文化適に派遣前訓練・研修が行われる。この訓練・研修応が重要であるとしている。そのため、派遣前のは、長期ボランティアの場合は60日から70日間の訓練でも異文化を受け入れる寛容、調和、自分の訓練が横浜国際センター、駒ヶ根訓練所（長野

考え方を持つ人間軸の構築の訓練が必要であると県）あるいは二本松訓練所（福島県）において、指摘している。

合宿形式で行なわれる。短期ボランティアの場合

青年海外協力隊に求められる要素として、「ポも、東京都内で派遣前研修が行われる。

ジショニング」を挙げているのは、星野晴彦であさらに、派遣先の相手国の要請によっては、こる。星野は「青年海外協力隊のポジショニングにれを実現するための技術力に不足があると見込ま関する検討』 8)で、「青年海外協力隊は、技術や知れる場合は、技術補完研修を派遣前訓練の前後に識を活かして開発途上国の国づくり、人づくりに行うことになっている。

身をもって協力するのである。その隊員が自分たとくに重要となるのが、語学力と専門性であちの活動目標を設定する際、サービス利用者のる。必要となる語学力は、英語の場合では中学卒ニーズや自分自身の知識・技術を評価していくこ

業程度（英検3級もしくは TOEIC スコア330点）にとは当然のことである」として、さらに「自分の設定されているが、この目安は合格後の派遣前訓

技術力・配属機関の実態の関係性を有機的に理解

練において語学力を習得する素地があるかどうかしたうえで、自分のポジションを明確にする」プを確認することが目的となっている。

ロセスが同時に含まれているという。

英語の他にもフランス語、スペイン語の語学資

青年海外協力隊の隊員は、目的をもって海外に格レベルが設定されており、またドイツ語、イタ派遣されるため、その活動には常に自分のポジリア語、ポルトガル語、ロシア語、中国語、韓国ショニングを考えているだろうがこれを明確化す語、タイ語、インドネシア語の語学資格も認定可

ることで、隊員の可能性を最大限に引き出せ、ま能となっている。

グローバル人材育成教育研究

専門性でも、やはり相手国の要請によって様々

第4巻第1号・第2号（2017）27（4）コミュニケーション力

だが、職種別に技術補完研修が行われており、青語学力に代表されるが、英語や現地語で業務を年海外協力隊のスポーツ隊員の場合なら、次表の遂行していく際に意思疎通が十分にできるだけのような内容になっている。

語学力・コミュニケーション力が必要になる。さらに、自分の言いたいことを相手にきちんと伝え

表1 職種別の主な技術補完研修（JICA 募集要項より作成）
職種
卓球10)

バレーボール

まれる。

研修名
卓球研修
バレーボール研修(本人手配）

るプレゼンテーション力や交渉ノウハウなども含

内容

日数

備考

異文化環境下での対人コミュニケーションを円

卓球の指導法、各国の卓球事情について ほか

1日間指示された合格者のみ滑に進めるため、基盤となる社会性や協調性、相チーム指導と個人技術指導について3日間指示された合格者のみ手の状況に共感する力なども資質として必要であ3日間指示された合格者のみ

野球の歴史、国際情勢、指導方法、戦略、戦術、る。

野球

野球指導者研修

柔道

柔道指導者研修

指導法、審判規定について24日間

原則として全員受講

合気道

合気道指導者研修

指導法、基本技術について2週間

原則として全員受講

現地での各援助期間の特性や相互の関係、主要3日間指示された合格者のみな事業スキームの内容といった援助関連基礎知識

ラグビー

ラグビー研修作戦、練習計画についての講義及び実技訓練

指導者育成スキル、コーチングスキル、プランニングマネジメントスキル（5）援助関連知識・経験から、最近の援助潮流といったものまで様々な援助関連知識とともに、開発援助の現場や援助期間

JICA の JOCV 募集要項によれば、国際協力人
材 に は 、 次 の 6つ の 資 質 や 能 力 が 求 め ら れ て いでの業務・技術移転活動を通じて蓄積される知識や経験が必要である。

る 11)。
（6）地域関連知識・経験（1）分野・課題専門力

特定国や特定知識の政治、経済、社会、文化、派遣国から要請される分野と課題に対し、それ歴史、自然などに関する知識や、これらの地域にに応えられるような専門知識や経験、適正技術、おける実務経験を通じて得られた経験を指し、相経験、スキルといった能力。相手国の自然・社手国の法制度や社会風習にいたるまで幅広い知識会・経済の各環境や体制に適用させていくためのと経験が必要になる。

適正技術・知識選択能力で、これらは大学や大学院などでの専門がベースとなる。

これらの隊員に必要となる知識や経験は、派遣前にある程度準備できるものもあれば、派遣後に（2）総合マネジメント力
相手国で問題解決のための方向性を提示し、必要な資源を動員して問題を解決していく力や、多習得していける経験もあり、実際にはこれらの知識や経験を習得していけるだけの資質があるかどうかが問題となる。

様な関係者と協議・調整しながら変化する環境にまた、やはり大きいのは言語の問題であること対処し、案件や業務を期間内に達成する力。コーは、青年海外協力隊員の活動報告書やアンケートチング能力や人材育成、組織強化能力なども含などを見てもわかる。このため『環境教育分野にむ。

おける青年海外協力隊支援』のなかで斉藤千映
美、村松隆は「アンケートの結果から、言語の問（3）問題発見・調査分析力

題が大きな活動の阻害要因になっていること、ア調査業務では必須の能力で、問題の所在を発見

ンケート調査と合わせて海外調査時に行ったイン

し、解決策を検討するための情報を収集・分析しタビュー調査時に、「言語別の教材がほしい」とて仮説を立てる力。問題発見力、情報収集・分析いう意見が聞かれたこと。」12)と記述しており、派力、案件発掘・形成能力でもある。

遣前に現地語での資料などの整備が必要になるこ

ケースによっては、個別インタビュー技術や人とも指摘している。

脈形成ノウハウ、組織内の情報流通に関する知これらの資質や能力とは別に、最近ではグロー識、各種調査手法などの知識も必要となり、またバル能力も必要になってきていると指摘されていこれらを使いこなせる能力も必要となる。

る。
文部科学省は2011年刊行の『平成23年度 文部科

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学白書』の第8章「国際交流・協力の充実」の総論ンカに派遣される隊員にはシンハラ語が、エジプに、「近年、若者の内向き志向」として学生や研トに派遣される隊員にはアラビア語が、といった究者等若者の海外への関心の低下が社会問題と具合に、一般の大学では教えないような外国語も13)なっています」と記している 。

多い。しかもそのほとんどがネイティブスピーカーの専門家による学習になっている。

6. グローバル人材とその育成
かつては「国際化」とも言われていたが、最近では「グローバル化」と言い換えられるように

さらに隊員は、任国に着いた直後に1カ月程度の現地語学訓練もあり、これによって隊員の外国語はかなりの程度まで高められる。

なっているのが、ビジネスや企業を中心とする経これらの語学習得の上に、隊員たちの任国での営方向や人材能力である。グローバルな能力を備活動が始まると、さまざまな場面に直面し、そのえた人材を、「グローバル人材」とも呼んでいる国の歴史、経済、社会システム、制度、宗教、そが、実際にその能力や中身は漠然としている。

れに文化や習慣、価値観といったものを学んでい翌2012年刊行の白書でも、「若い世代の『内向かざるを得ない。多くの場面で、隊員たちは現地き志向』」と明確に指摘しており、その対処としの人々と一緒に悩み、現地の人々に助けられ、教て「グローバル人材」育成事業を打ち出してきえられて、やがてさまざまな問題を乗り越えていた。

くことになる。

文科省が日本の高等教育機関に求めるグローバ
ル人材の説明には、次のように付記されている。

この経験が、グローバル人材の養成に大きな役割を担っているのである。ただ語学が堪能になることだけが、グローバル人材と呼べるわけではな

I： 語学力・コミュニケーション能力

い。国際化という言葉の「国際」とはインターナ

II： 主 体 性 ・ 積 極 性 ・ チ ャ レ ン ジ 精 神 、 協 調

シ ョ ナ ル （ internationalization） だ が 、 イ ン タ ー ナ

性・柔軟性、責任感・使命感
III：異文化に対する理解と日本人としてのアイ
デンティティー

ショナルではなくグローバルという言葉が使われるようになったのは何故か?

グローバルという言

葉には、決まった訳語がなく、「地球規模の」とか「世界的な」といったニュアンスを表す訳語がこれらの能力を備える「グローバル人材」の育成に、佐久間克彦は『青年海外協力隊事業再考』無理に充てられており、やはり「グローバル」の内容を正確に表してはいない。のなかで、「今後とくに重要になるのは、さまざ国際化とは、個々の国々を結び付けた横への広まな機関・団体間の“連携”であり、ひとつの機がりや展開を意味し、様々な国がたくさんあっ関や団体が単独ですべてを抱え込むことは得策でて、それらの国同士、あるいは国と国の関係とはなく、現実的でもない」とした上で、青年海外いったイメージになる。ところがグローバルで協力隊などの海外ボランティア活動に携わることは、個々の国々の総体である地球そのものをひとで、「諸分野で仕事をしていて将来が期待されるつのものとして捉え、地球規模での活動を推し進有能な多くの人材を2年程度で、いくらかでも“グめるイメージとなる。

ローバル人材化”することが可能になるはずであ14)る」と結論付けている 。

現在進行しているグローバル化とは、かつての国際化とはまったく性質の異なる変化なのであ

もともと青年海外協力隊が目指したものは、途る。この変化に対応できる人材が、グローバル人上国において相手国の人々と生活を共にし、協材であり、そのようなグローバル人材こそが、現力・共働することであるが、佐久間は「もしかし在の国際協力に求められる人材であり、国際協力たら援助以上に、日本人青年の成長を目指してい活動によって育成される資質でもあるのである。

たかもしれないことが理解されるだろう」と指摘している。

7. グローバル時代のスポーツ隊員

現在、協力隊員が受ける事前研修では、ほとん

2000年代に入って、国連でもスポーツを通じたどすべての時間が外国語の学習に当てられてい国際貢献が注目されていると先記したが、『グる。これは英語ばかりでなく、派遣先国で使用さローバル時代の社会貢献型スポーツビジネスとそれている言語を含んでおり、たとえばバングラデの役割』のなかで著者の山口拓は次のように記し

シュに派遣される隊員にはベンガル語が、スリラている。

グローバル人材育成教育研究

第4巻第1号・第2号（2017）29「日本と途上国が産業―支援―振興の3本の矢を要請に応えるためには、スポーツ隊員にもまた語すみ分けながらも共に歩む体制構築の不可欠姓で学力以上にこれらの環境に適応する力と、その下ある。着実な社会貢献型スポーツビジネスの進展

でどう問題解決にあたるかの判断力が必要となるは、他業種の事業展開にも波及する可能性も高のである。

く、魅力的なビジネスモデルは企業の国際進出のさらにスポーツ隊員には、専門性を持ち、なおみならず、現地の自立発展性を向上させる予想図

かつ実務的な対応能力のある「プロフェッショナとなりえる。」15)ル」であることが要求される。専門のスポーツだグローバル時代の社会貢献型スポーツビジネス

けでなく、広く「スポーツ学」や体育学、さらにの実現で、日本には欧州とは異なる特質がある。

国際協力学といった分野の専門的な知識を身につ多くの途上国があるアジアに日本が位置している

けた隊員が、スポーツを通じた国際協力を具現化点である。グローバル化は国際化とは異なる視点していくことにつながり、これらの経験によっで進んでいるが、スポーツを通じた国際協力を考て、グローバル人材が養成されることにもつながえる上で、スポーツのグローバル化への対応にもるのである。

留意する必要がある。

佐久間勝彦は『青年海外協力隊事業再考』のな先進諸国を中心とするスポーツ界は、長い時間かで、隊員たちは「任国の人々から、人生にとっをかけて組織化され、標準化されてきた。それにて大切なものを教わったというのも、非常に多くよってスポーツによる国際交流が可能となり、メ聞かされる。途上国のために役に立ちたい、とガスポーツイベントやプロスポーツの発展に見ら思って任国へ向かう青年たちが多いのだが、彼られるような経済的利益を生み出す「スポーツ市は逆に、数値化できない重要なものを多く教えら場」が形成されてきた。これはすなわち、スポーれた、と述懐することが多い」と記している。

ツがもはや余暇や健康維持、教育の場としてのみ

青年海外協力隊は、派遣前に充実した訓練・研ならず、「ビジネス」としての価値を持つ「公共修が行われ、さらに派遣は日本と相手国との二国財」と認知されてきていることを意味する。

間の協定に基づいて行われ、ほとんどすべての手一方、開発途上国におけるスポーツも、国際標続が日本外務省、各国にある在外公館を通して行準化を目指して加速している。各種地域大会やオわれる。多くの国に JICA 事務所があり、隊員のリンピック、FIFA ワールドカップなどの国際大会ケアや健康管理なども行われており、その意味でに出場したり、結果を残したりすることは、国内は青年海外協力隊はかなり恵まれたプログラムだ

外にスポーツや選手、あるいは国そのものの存在といってもいい。

をアピールする機会と捉え、国の GDP にそぐわ

そのプログラムの基で、多くの青年が隊員としない額の資金が投入されるようにもなってきていて活動することは、即戦力のグローバル人材を養る。

成することにつながっている。海外協力事業は、

この国際標準化について、岡田千あきは『ス

基本的には先進国と途上国との格差を是正するたポーツを通じた国際協力を進める際の留意点』

めの事業ではあるが、多くの隊員たちが相手国の（2015）のなかで、「国際競技会を頂点としたい人々からより多くの重要なものを教えられたと述

わゆる『競技スポーツ』の急速な普及や発展が、懐するように、グローバル化のような数値にでき固有の文化としてのスポーツを駆逐する危険性がないものを、先進国が途上国から教えられること指摘される。近代スポーツの枠組みの外にある地も多いのである。

域独自のスポーツは、急激なグローバル化の波の中で、いとも簡単に消滅の危機を迎える。」16)と危惧している。
国際標準化を目指したスポーツの発展は、長い

引用・参考文献
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2)

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30

グローバル人材育成教育研究4)

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第32号 41-48
10) JICA ボ ラ ン テ ィ ア ・ 技 術 補 完 研 修 . (2015).
http://www.jica.go.jp/volunteer/application/seinen/training/skill_complement.html
11) JICA. (2015). 国際協力人材に求められる6つの資質と能力. http://partner.jica.go.jp/resource/1446186804000/shigoto/6abi.html
12) 斉藤千映美、村松隆. (2010). 環境教育分野における青年海外協力隊支援. 宮城教育大学環境教育研究紀要

第12巻 49-58

13) 文部科学省. (2011). 第8章

国際交流・協力の充実. http://www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/
html/hpab201201/detail/1324676.htm
14) 佐久間勝彦. (2015). 青年海外協力隊事業再考.
聖心女子大学

学術リポジトリ.97-123

15) 山口拓. (2014). グローバル時代の社会貢献型ス
ポーツビジネスとその役割.「グローバル・ス
ポーツの課題と展望」169-194. 創文企画
16) 岡田千あき. (2015年). スポーツを通じた国際協力を進める際の留意点. 225-227. スポーツと国際協力. 大修館書店

受付日2016年5月16日、受理日2017年1月26日