盤用熱関連機器工業会技術資料

第 ００８号 － 2024
電子冷却式盤用クーラの冷却能力評価試験方法
2024 年 4 月 16 日 改正

盤用熱関連機器工業会（ＴＥＣＴＡ）

技術資料008－2024

電子冷却式盤用クーラの冷却能力評価試験方法
１

まえがき
この技術資料は、電子冷却式盤用クーラ(以下「電子式クーラ」という。)の冷却能力に関して、測定条件、測定方法および測定計器、冷却能力評価方法などについて定めたものである。
また、国際規格への整合化を考慮し、冷却能力評価方法については ISO 規格に整合化された JIS
B8615－1(エアコンディショナ－第 1 部:直吹き形エアコンディショナとヒートポンプ－定格性能及び運転性能試験方法)や DIN 3168(制御盤用冷却装置の評価方法)に準拠している。

２

適用範囲
この規格は、電子式クーラ(定格冷却能力が 1kW 以下のもの)について、その冷却能力を評価する試験方法を規定する。なお、盤以外を冷却することを目的とするクーラには適用しない。

３

試験方法
電子式クーラの能力評価試験は「二重箱式熱量計試験方法」とする。
「二重箱式熱量計試験方法」は、盤用熱関連機器工業会技術資料第 007 号－2007「冷凍サイクル式盤用クーラの冷却能力評価試験方法」において、盤内及び盤外が同一温度の場合に JIS B8615－1 の「室型熱量計試験方法」と同一とみなされている試験方法である。

４定格試験条件
表１に規定した試験条件を、定格条件とする。
表１

定格冷却能力試験条件

項目
盤内側吸入空気温度〔℃〕
乾球温度
盤外側吸入空気温度〔℃〕
乾球温度
試験周波数〔Hz〕
試験電圧〔Ｖ〕

定格試験条件3535
定格周波数 1）定格電圧 2）

注 1）二重定格周波数をもつ機器は、各々の周波数で試験する。
注 2）二重定格電圧をもつ機器は、両方の電圧で試験するか、もし一つの定格電圧を表示するのであれば、二つの電圧のうち低い方の電圧で試験を行う。
５

試験時間
表１に示す試験条件に達してから、測定温度の変動幅が 1K 以下の安定時間を 1 時間以上とり、その後 10 分間隔で 3 回測定し、その平均とする。

（ 1 ）技術資料008－2024６

測定計器および精度
測定計器およびその精度は表２による。
表２測定計器
棒状温度計
白金測温抵抗本
熱電対電圧計・電流計・電力計
記録計

７

測定計器およびその精度
精度±0.5Ｋ
JIS C1604 クラスＢ
JIS C1602 クラス 2（Ｔタイプ、Ｋタイプ）
0.5 級±（0.05％ of rdg＋0.5℃）

冷却能力の算出方法
電子式クーラの冷却能力は、次の式によって算出する。
Ｑ＝Ｐ＋ＰI
Ｑ ：電子式クーラの冷却能力〔Ｗ〕
Ｐ ：基準箱への入力の合計〔Ｗ〕
ＰI：基準箱の床、壁、天井を通しての熱侵入の和〔Ｗ〕
注 3）電子式クーラ自体の発熱量は基準箱内への入力に含まない。

８

能力参考値
現実の使用条件下における冷却能力評価の参考のため、定格冷却能力以外の温度条件（盤内温度：複数点／盤外温度：複数点）で温度飽和した時の電子式クーラの能力を測定し、冷却性能特性線図を作成するものとする。
（図１参照）（ 2 ）技術資料008－2024

附属書
以下に各試験方法の概略を示す。
二重箱式熱量計試験方法
１

概要
二重箱式熱量計試験方法は、供試機の盤内側の冷却能力を基準箱への熱入力と平衡させ、その熱入力を測定することによって能力を求める方法である。

２測定装置
代表的な二重箱式熱量測定装置を附属書 図１に示す。
本装置は電子式クーラが実際に使用される状態に近い方法で能力を測定するもので、供試機を据え付け熱絶縁された基準箱を、温湿度制御できる環境槽内に置いた二重構造の測定装置である。

２.１ 環境槽の仕様
ａ）環境槽は供試機の空気吸込みおよび吹出抵抗をできる限り少なくするよう、充分な大きさにする。
ｂ）風の吹出口における吹出速度は 1ⅿ／ｓ未満とする。
ｃ）風の吹出口は、供試機の冷却能力測定に影響がでない方向であること。
ｄ）環境槽内の温度分布は、基準箱を設置した状態で地上 1ⅿの点において、4 箇所以上を測定し均一である事を確認する。
２.２ 能力測定基準箱の仕様
ａ）基準箱の熱リーク量の目安
内部撹拌ファンを動作させない状態にて、単位面積当たりの放熱量が、約 1〔Ｗ／（㎡・Ｋ）〕以下であること。
ｂ）大きさ（有効内容積）
冷却能力 500Ｗ以下の供試機を測定する場合は、100Ｗにつき 0.05 ㎥以上。冷却能力 500
Ｗ超の供試機を測定する場合は 0.5 ㎥以上。
（冷却器側ファンモータの風量〔㎥／min〕の約 1／10 を目安とする。）
ｃ）材質
鋼板などの堅牢なものとする。
ｄ）断熱材
ポリスチレンフォーム、グラスウール等熱リーク量を満足するもの。
（基準箱の内面全面に貼り付ける。
）
ｅ）熱源
スペースヒータ、シーズヒータ等容量が充分なもの。
（輻射熱の影響をなくすため遮熱板を使用。
）（ 3 ）技術資料008－2024

３

基準箱の熱リーク試験
環境槽内に置いた能力測定用基準箱内のヒータユニットの発熱量を段階的に変化させ、基準箱内、上、中、下層各 4 点の定常状態 1）となった温度を測定する。
この合計 12 点の平均温度より、外気温度 2）を差し引いた値ΔＴ（温度差）を横軸に、ヒータユニットの発熱量 P を縦軸にグラフを作成し、単位温度差当りの発熱量Ｐ／ΔＴを求め、基準箱の表面積 3）で除した値を求める。
ただし、温度差 15Ｋ～25Ｋの時の熱リーク量が、約 1〔Ｗ／（㎡・Ｋ）〕以下が望ましい。
（附属書 図 2 参照）
注 1）上、中、下層の各平均温度のバラツキが最小（温度差 3Ｋ以下）となり、12 点の平均温度の変化が1 時間に 1Ｋ以下になった状態をいう。
2）
注
環境槽内の地上 1ⅿの点 4 箇所以上で測定した温度の平均値とする。
3）
注
基準箱の底面が床面に接している場合は、床面積を除いた面積とする。

４

温度測定方法
熱電対などを用いて、供試機の盤内側および盤外側吸気口の風が流れている部分で、吸気口端面より 10 ㎜以下の位置を 2～4 点測定し、その平均を求める。
なお、盤外側吸気口温度は、環境槽内地上 1ⅿの位置の 4 点以上で測定した温度の平均値とほぼ同じであることを確認する。（附属書 図３参照）4）
また、参考までに基準箱内の数ヶ所の温度を測定し、ショートサーキットしていないことを確認する。
注 4）熱電対などはフィン、ファンケーシング、ファンガードに触れないこと。

（ 4 ）技術資料008－2024

電子冷却式盤用クーラの冷却能力評価試験方法

解説

この解説は、本体に規定した事柄、参考に記載した事項、並びにこれらの関連した事柄を説明するもので、規格の一部ではない。
本技術資料は、
ISO 規格に整合化された JIS 規格に準拠した盤用熱関連機器技術研究会技術資料第 007号－2007（冷凍サイクル式盤用クーラの冷却能力評価試験方法）を基準としながら、電子式クーラの構造および仕様などを考慮して、諸条件を規定したものである。以下に特筆する内容について記載する。
１

試験方法について
冷凍サイクル式盤用クーラの冷却能力評価試験方法は、盤用熱関連機器技術研究会技術資料第007 号－2007 において「室型熱量計試験方法」、「室内側空気エンタルピー試験方法」、「二重箱式熱量計試験方法」、「簡易式室内側空気エンタルピー試験方法」の 4 種類が定められているが、電子式クーラは一般的に冷凍サイクル式盤用クーラと比較して冷却能力が小さく、また風量が少ない。そのために住宅用などのエアコンディショナの冷却性能を測定する「室型熱量計試験方法」や「空気エンタルピー試験方法」では正確な測定が困難であるので、実際に使用される状態に近い方法で試験する「二重箱式熱量計試験方法」を冷却能力試験方法として定めた。

２

定格試験条件について
冷凍サイクル式盤用クーラの「二重箱式熱量計試験方法」と整合させ、盤内側吸込空気（乾球）温度、盤外側吸込空気（乾球）温度とも 35℃とし、盤内側吸込空気（湿球）温度は規定していない。

３

能力測定用基準箱について
冷凍サイクル式盤用クーラの「二重箱式熱量計試験方法」では数百Ｗから 3KW 以下の冷却能力を測定する能力測定用基準箱について規定されているが、数十Ｗから 500Ｗ以下の小さい冷却能力の電子式クーラを測定する基準箱に対しては、新たに冷却能力に応じた大きさを設定した。（但し目安としては冷凍サイクル式盤用クーラと同様に冷却器側ファンモータの風量〔㎥／min〕の約 1／10とした。
）

４

基準箱の熱リーク量について能力測定用基準箱へ電子式クーラを取付けた場合、電子式クーラを取付けていない面からの熱リーク量は能力測定用基準箱の熱リーク試験結果から求められる熱リーク量に比べて少なくなるが、電子式クーラの場合はこの熱リーク量の減少に伴う影響は少ないので、冷却能力の評価にはこの熱リーク量の修正は含まないものとしている。

５

その他
本技術資料に記載されている語句は JIS B8615－1 に引用されている語句を参考にしているが、当盤用熱関連機器工業会で使用されている語句に一部置き換えた。
（例室内側→盤内側）

２

今回の改正について
本技術資料が改正されてから 10 年以上が経つため、最新の情報に合わせて内容の一部を改正した。

（ E1 ）

技術資料008－2024

この技術資料の制定に関与された委員代表者の氏名は次の通りである。 （敬称略、社名ＡＢＣ順）
盤用熱関連機器工業会委員代表者名

盤用熱交換器専門部会委員代表者名会 長 伊佐治範幸（日東工業）
監 事 高橋 伸夫（大和電業）
事務局 松尾 昌幸（日東工業）

部会長
委 員〃
〃〃〃
〃
〃

大和電業株式会社

伊佐治範幸（日東工業）
石川 一見（オーム電機）
永田 昌弘（オーム電機）
高橋 伸夫（大和電業）
馬場 哲 （大和電業）
松尾 昌幸（日東工業）
下曽山慶宣（リタール）
北山 貴士（リタール）

オーム電機株式会社〒150-0022〒431-1304

東京都渋谷区恵比寿南2-9-2

静岡県浜松市浜松区細江町中川 7000-21

ＴＥＬ：(03) 3719-3611

ＴＥＬ：(053) 522-5565

ＦＡＸ：(03) 5721-7053

ＦＡＸ：(053) 523-2361

ＵＲＬ：http://www.daiwadengyo.co.jp

ＵＲＬ：https://www.ohm.jp

日東工業株式会社

リタール株式会社〒480-1189〒222-0033

愛知県長久手市蟹原2201 番地

神 奈 川 県 横浜市港北区新横浜 2-5-11 金子第 1 ビル 7 階ＴＥＬ：(0561) 64-0516

ＴＥＬ：

ＦＡＸ：

(0561) 64-0180

ＵＲＬ：https://www.nito.co.jp

ＵＲＬ：https://www.rittal.com/jp-ja/

制定：2009 年 1 月 27 日制定

編集・発行(0120) 998-631

改正：2024 年 4 月 16 日改正

盤用熱関連機器工業会（TECTA）

事務局（日東工業株式会社内）〒480-1189 愛知県長久手市蟹原２２０１番地
TEL:0561-64-0516
URL:https://www.tecta.jp240416 (1) N