【月次レポート】

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楽天グローバル・バランス（安定型/成長型/積極型）≪愛称：豊饒の木≫

当初設定日 ：

2009年8月7日

追加型投信/内外/資産複合

作成基準日 ：

2024年7月31日

楽天グローバル・バランス（安定型)
基準価額と純資産総額の推移

基準価額・純資産総額
基準価額
純資産総額

当月末
17,915 円
1.68 億円

前月末比△776 円△0.06 億円

設定来高値
設定来安値
当月中高値
当月中安値

18,962 円
8,030 円
18,962 円
17,915 円( 2024/7/11 )( 2011/11/24 )( 2024/7/11 )( 2024/7/31 )7

20,00018,0006

16,0005

14,0004

12,0003

10,000

2

8,000

1

6,000
2009/82013/52017/2

純資産総額（億円）：右目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛

2020/11

ファンドの騰落率

02024/7

基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

騰落率
△4.2%
+0.0%
+5.5%
+10.8%+18.7%+79.2%

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算
しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

0 円
2021年8月
0 円

2022年8月
0 円

2023年8月
0 円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
資産クラス

組入資産
iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
先進国株式
iシェアーズ MSCI EAFE ETF
新興国株式 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF
先進国債券 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF
新興国債券 iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 UCITS ETF
不動産投信 iシェアーズ 米国不動産 ETF
コモディティ iシェアーズ S&P GSCI™ コモディティ・インデックス・トラスト
短期金融資産等
合計

基本資産配分
25.0%
5.0%
65.0%
5.0%
100.0%

比率
10.8%
13.4%
4.7%
64.7%
4.8%
1.5%
100.0%

月次騰落率
△0.8%
+1.3%
△1.1%
+0.7%
+0.6%
-

※ 基本資産配分は、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値（上限と下限の中間値）を用いたものであり、実際のファンドの運用における構成割合とは異なります。
※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 月次騰落率は、月末の基準価額算出に使用される価格（基準通貨ベース）で計算しています。なお、分配金は考慮していません。

運用概況・今後の運用方針＜運用概況＞
当月末の基準価額は前月末比△4.2％となりました。先進国国債に投資するETFなどが上昇し、投資先ファンド全体からのリターンはプラス寄与となりました。一方、米ドルが対円で大幅に下落し、為替要因がマイナス寄与となり、基準価額を押し下げました。
（※基準価額への反映を考慮した期間の市場動向に基づいて作成しております。）＜今後の運用方針＞
当月と同様の組入比率を維持していく方針です。

※ 上記内容は、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

1/8

【月次レポート】

楽天グローバル・バランス（成長型）
基準価額と純資産総額の推移

基準価額・純資産総額

30,00010

27,500925,000822,5007

20,0006

17,5005

15,000

4

12,5003

10,000

2

7,500

1

5,000
2009/82013/52017/2

純資産総額（億円）：右目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛

2020/11

基準価額
純資産総額

当月末
25,308 円
5.54 億円

前月末比△1,202 円△0.24 億円

設定来高値
設定来安値
当月中高値
当月中安値

27,026 円
8,240 円
27,026 円
25,308 円( 2024/7/11 )( 2011/10/4 )( 2024/7/11 )( 2024/7/31 )ファンドの騰落率

02024/7

基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

騰落率
△4.5%
+0.3%
+7.7%
+14.1%+31.7%+153.1%

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算
しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

0 円
2021年8月
0 円

2022年8月
0 円

2023年8月
0 円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
資産クラス

組入資産
iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
先進国株式
iシェアーズ MSCI EAFE ETF
新興国株式 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF
先進国債券 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF
新興国債券 iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 UCITS ETF
不動産投信 iシェアーズ 米国不動産 ETF
コモディティ iシェアーズ S&P GSCI™ コモディティ・インデックス・トラスト
短期金融資産等
合計

基本資産配分
37.5%
7.5%
37.5%
7.5%
5.0%
5.0%
100.0%

比率
19.5%
20.4%
6.9%
35.5%
6.8%
4.7%
4.3%
1.9%
100.0%

月次騰落率
△0.8%
+1.3%
△1.1%
+0.7%
+0.6%
+8.7%
△5.9%
-

※ 基本資産配分は、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値（上限と下限の中間値）を用いたものであり、実際のファンドの運用における構成割合とは異なります。
※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 月次騰落率は、月末の基準価額算出に使用される価格（基準通貨ベース）で計算しています。なお、分配金は考慮していません。

運用概況・今後の運用方針＜運用概況＞
当月末の基準価額は前月末比△4.5％となりました。先進国国債に投資するETFなどが上昇し、投資先ファンド全体からのリターンはプラス寄与となりました。一方、米ドルが対円で大幅に下落し、為替要因がマイナス寄与となり、基準価額を押し下げました。
（※基準価額への反映を考慮した期間の市場動向に基づいて作成しております。）＜今後の運用方針＞
当月と同様の組入比率を維持していく方針です。

※ 上記内容は、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

2/8

【月次レポート】

楽天グローバル・バランス（積極型）
基準価額と純資産総額の推移

基準価額・純資産総額
80

40,00035,00070

30,00060

25,00050

20,00040

15,00030

10,000

20

5,000

10

0
2009/82013/52017/2

純資産総額（億円）：右目盛
分配金再投資基準価額（円）：左目盛

2020/11

基準価額
純資産総額

当月末
30,749 円
35.75 億円

前月末比△1,578 円△1.85 億円

設定来高値
設定来安値
当月中高値
当月中安値

33,062 円
8,227 円
33,062 円
30,749 円( 2024/7/11 )( 2011/10/4 )( 2024/7/11 )( 2024/7/31 )ファンドの騰落率

02024/7

基準価額（円）：左目盛※ 基準価額および分配金再投資基準価額は、信託報酬控除後の値です。また、分
配金再投資基準価額は税引前分配金を再投資したものとして計算しています。
※ 信託報酬は、後述の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）でご確認ください。

騰落率
△4.9%
+0.4%
+9.2%
+15.9%+42.7%+207.5%

1ヵ月
3ヵ月
6ヵ月
1年
3年
設定来

※ 分配金再投資基準価額を基に算出しております。
※ 騰落率は小数点第2位を四捨五入しております。年率換算
しておりません。

分配金（税引前、1万口当たり）
設定来分配金合計額
決算期
分配金

0 円
2021年8月
0 円

2022年8月
0 円

2023年8月
0 円※ 分配金実績は、将来の分配金の水準を示唆・保証するものではありません。
※ ファンドの分配金は投資信託説明書（交付目論見書）記載の「分配方針」に基づいて委託会社が決定しますが、委託会社の判断により分配を行わない場合もあります。

投資状況
資産クラス

組入資産
iシェアーズ・コア S&P 500 ETF
先進国株式
iシェアーズ MSCI EAFE ETF
新興国株式 iシェアーズ MSCI エマージング・マーケット ETF
先進国債券 iシェアーズ 世界国債 UCITS ETF
新興国債券 iシェアーズ J.P.モルガン・米ドル建てエマージング・マーケット債券 UCITS ETF
不動産投信 iシェアーズ 米国不動産 ETF
コモディティ iシェアーズ S&P GSCI™ コモディティ・インデックス・トラスト
短期金融資産等
合計

基本資産配分
45.0%
10.0%
15.0%
10.0%
10.0%
10.0%
100.0%

比率
23.6%
25.3%
9.5%
12.8%
9.0%
9.8%
8.9%
1.1%
100.0%

月次騰落率
△0.8%
+1.3%
△1.1%
+0.7%
+0.6%
+8.7%
△5.9%
-

※ 基本資産配分は、各ファンドならびに各資産クラスにおける構成割合の中間値（上限と下限の中間値）を用いたものであり、実際のファンドの運用における構成割合とは異なります。
※ 比率は、ファンドの純資産総額に対する各資産の評価額の比率です。
※ 月次騰落率は、月末の基準価額算出に使用される価格（基準通貨ベース）で計算しています。なお、分配金は考慮していません。

運用概況・今後の運用方針＜運用概況＞
当月末の基準価額は前月末比△4.9％となりました。米国不動産に投資するETFなどが上昇し、投資先ファンド全体からのリターンはプラス寄与となりました。一方、米ドルが対円で大幅に下落し、為替要因がマイナス寄与となり基準価額を押し下げました。
（※基準価額への反映を考慮した期間の市場動向に基づいて作成しております。）＜今後の運用方針＞
当月と同様の組入比率を維持していく方針です。

※ 上記内容は、当資料作成日時点のものであり、予告なく変更する場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

3/8

【月次レポート】

市況動向【先進国株式】
7月の先進国株式市場は方向感を欠く展開となりました。
米国株式市場は、まちまちの展開となり、主要3指数では、ダウ工業株30種平均株価とS&P500指数が上昇した一方、ナスダック総合指数は下落しました。月上旬は、米長期金利の低下や大手半導体メーカーに対するアナリスト推奨の引き上げ、台湾の世界的な半導体メーカーの好調な売上などを受けて、ハイテク関連セクター主導で大きく上昇しました。月中
旬は、米国が同盟国に対する対中国半導体輸出規制の強化を検討しているとの報道やこれまでの株高を受けた高値警戒感などを背景に、相場をけん引してきたハイテク関連セクターに利益確定の売りが入り、軟調な展開となりました。月下旬は、米長期金利の低下が支援材料となった一方、一部大手ハイテク企業の市場予想を下回る決算内容などが下押し材料となり、方向感を欠く不安定な展開となりました。セクター別では、長期金利低下の恩恵を受けやすい不動産や公益セクターなどが上昇した一方、大手企業の決算発表を控えた警戒感や利益確定の売りなどを背景にコミュニケーションや情報技術セクターは下落しました。
欧州株式市場は、大きな不確実性をもたらしていたフランス国民議会選挙を通過したことや、米国株式市場の騰勢等を材料に、月上旬は買い戻しが優勢となりました。しかし、その後は欧州でもハイテク関連株への売り圧力が強まり、上値が重い推移となりました。なお、
ECB（欧州中央銀行）は当月の会合で、市場予想通り、政策金利を据え置くことを決定しまし
たが、声明文や総裁のコメント等において目立った変化は無く、9月以降の追加利下げに関する手がかりも示さなかったことから、市場への直接的な影響は限られました。
日本株式市場は、月上旬は日経平均株価が今年3月以来となる、また、TOPIX（東証株価指数）が1989年12月以来34年7ヵ月ぶりとなる、史上最高値を更新する力強い推移でしたが、その後、急速に値を消す動きとなりました。米国株式の変調に追随する形となりましたが、加えて、円高が急速に進行したなかで、外需業種への売り圧力が強まったほか、政府要人から金融政策正常化を求める声が相次いで伝わるなど、月末の日本銀行金融政策決定会合に向けて利上げへの警戒が広がったことも上値を抑えました。

【先進国債券】
7月の先進国債券市場では、主要国の長期金利は低下しました。
米国国債市場では、長期金利は低下（債券価格は上昇）しました。月上旬は、米雇用関連指標の落ち着きやパウエルFRB（米連邦準備制度理事会）議長のハト派（金融引き締めに消極的）寄りの発言を背景に米長期金利は低下しました。月中旬は、トランプ氏の暗殺未遂事件を受けた同氏の米大統領復帰見通しの高まりが、米財政収支の悪化やインフレ圧力再燃を連想させ、金利上昇圧力となったものの、市場予想を下回る米CPI（消費者物価指数）などを受けて、9月利下げ開始への期待が高まる中、米長期金利は小幅に低下しました。月下旬
は、物価指標が落ち着いた内容となったほか、月末のFOMC（米連邦公開市場委員会）後の記者会見においてパウエルFRB議長が9月利下げについて言及したこと、中東情勢緊迫化に伴うリスク回避姿勢の強まりなどを背景に、米長期金利は月末にかけて低下幅を拡大する展開となりました。米金利低下を背景に、金利先物市場が織り込む9月FOMCにおける0.25％の利下げ確率は、前月末の60％強から当月末には100％超まで上昇しました。また、政策金利の影響を受けやすい2年債利回りが大きく低下したため、2年債利回りが10年債利回りを上回る逆イールドの状態が大きく緩和（利回り差が縮小）するかたちとなりました。
欧州でも、主要国の長期金利は概ね米長期金利と連動する推移となり、前月末比で低下しました。ECBは当月の理事会において政策金利を据え置きましたが、域内主要国の不芳な経済指標やECB高官の発言を受けて9月の追加利下げの観測が広がり、主要国の長期金利の低下を促す材料となりました。
日本では、長期金利は前月末比でほぼ横ばいとなりました。欧米の長期金利に連れて低下する局面もあったものの、日本銀行による政策修正への思惑が燻るなか、欧米に比して金利の低下圧力は限定的でした。月末に開催された金融政策決定会合では、日本銀行が0～0.1％程度としていた政策金利を0.25％程度とする追加利上げを決定したほか、更なる追加
利上げの可能性に言及したことなどを受けて低下幅を縮小する展開となりました。

先進国株式

140
130
120
110

100
90
80
70
2023/72023/102024/12024/42024/7MSCI EAFE指数（米ドルベース、トータル・リターン）
S&P500種株価指数（米ドルベース、トータル・リターン）
TOPIX（東証株価指数）（トータル・リターン）※グラフの起点日の値を100として算出しています。

（％）
6
5
4
3
2
1
0
-1
2023/7

先進国債券

2023/102024/1

米10年国債利回り
日本10年国債利回り

2024/42024/7

ドイツ10年国債利回り

新興国株式

650

600
550
500

【新興国株式】

450

7月の新興国株式指数も月前半に上昇した後、後半に失速する推移となりました。
指数における組入比率が最大の中国株式は続落しました。中国共産党の重要会議である第3回全体会議（三中全会）で期待されていた景気刺激策が明示されなかったことによる失望
や、米国主導の対中半導体規制への警戒からの売り圧力が目立ちました。また、米国でハ
イテク株が調整するなか、主力の半導体関連株への下落圧力が高まった台湾株式市場も、月後半に軟調地合いが強まりました。一方、中国に次いで組入比率の大きいインド株式は堅調な企業業績等を背景に資金流入が続き、上昇基調を維持しました。

400
2023/72023/102024/12024/42024/7MSCIエマージング・マーケット・インデックス（米ドルベース、トータル・リターン）

新興国債券

650

【新興国債券】
7月の米ドル建て新興国ソブリン債は月前半を中心に堅調な推移となり、前月末比上昇しました。
株式をはじめとするリスク資産の変動性が高まった月下旬から月末にかけてスプレッドが拡
大基調となったものの、指数と感応度の高い10年国債利回りの低下により指数は支えられ、
もみ合う推移ながらも月前半の上昇分を確保したまま月末を迎えました。

600
550

500
450
2023/72023/102024/12024/42024/7

JPモルガン・EMBIグローバル・コア指数（米ドルベース）※上記グラフは過去1年間を対象として掲載しています。
出所：Bloombergのデータを基に楽天投信投資顧問作成＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

4/8

【月次レポート】

市況動向【米国リート】

米国リート

7月の米国リート市場は上昇しました。
月上旬は、動意に乏しい推移だったものの、月中旬は、市場予想を下回る米CPIなどが 900
支援材料となったことに加え、株式市場において相場をけん引してきたハイテク関連セク
ターに利益確定の売りが入った一方、これまで出遅れてきた不動産セクターなどが買わ 800
れる物色転換が進み、米国リートは大きく上昇しました。月下旬も、米長期金利の低下などに支えられ、底堅い展開が継続しました。
700

600

※ 米国リート市場の参加者には利回り重視の投資家が多く、米長期金利の水準はリー

500

トの配当利回りと比較され、リートの相対的な投資妙味を判断する重要な材料となっています。長期金利の上昇は通常、リートの利回り面での相対的な魅力を低下させ 400
2023/7
る要因として、逆に長期金利の低下はリートの利回り面での相対的な魅力を向上させる要因として、それぞれ認識される傾向があります。

2023/102024/12024/42024/7

ダウ・ジョーンズ米国不動産キャップド指数（トータル・リターン、米ドルベース）【コモディティ】
7月のS&P GSCI商品指数（米ドルベース、トータル・リターン）は、原油価格の下落などを背景に前月末比で△3.5％の下落となりました。
WTI原油先物は、前月末比で下落しました。月上旬は、カリブ海地域で発生したハリケー
ンによる石油生産への悪影響が意識されたほか、EIA（米エネルギー情報局）の週間統計
で原油在庫が市場予想以上に減少したことなどを背景に小幅に上昇しました。月中旬以降は、中国の不芳な経済指標などを受けて同国の景気懸念が高まったほか、イスラエルとイスラム組織ハマスによる停戦交渉の進展への期待が広がり、中東地域の原油供給に対する過度な警戒感が後退したことなどを背景にまとまって下落しました。月末には、レバノンのシーア派勢力ヒズボラの司令官とハマスの最高指導者がイスラエルの攻撃によって相次いで殺害されたと伝わり、再び中東情勢の緊迫化が意識され反発したものの、前月末比マイナス圏で着地しました。
NY金先物は、FRBによる早期利下げ開始への期待が高まり、米長期金利が低下基調となったことなどを背景に前月末比で上昇しました。

コモディティ

160
140
120
100

80
60
2023/72023/102024/12024/42024/7

S&P GSCI商品指数（米ドルベース、トータル・リターン）
WTI原油先物

NY金先物※グラフの起点日の値を100として算出しています。

【円相場（対米ドル、対ユーロ）】
7月の米ドル／円相場では、月中旬以降を中心に米ドル安／円高が進行しました。月初に1米ドル＝161円近辺でスタートした米ドル／円相場は、月上旬は、米長期金利の低下や米雇用関連指標の落ち着きが円を支える材料となった一方、旺盛な円キャリー取引（低金利の円で調達して米ドルなどの高金利通貨で運用する取引）などによる円安圧力が継続し、方向感を欠く展開となりました。月中旬は、市場予想を下回る米CPIなどを背景に米長期金利が低下したことに加え、日本当局による円買い介入とみられる動きなどを背景に、円高が進行しました。月下旬も、米国では早期利下げ開始観測が広がる一方、日本では日本銀行の利上げ観測が燻り続け（日本銀行は月末の金融政策決定会合で利上げを決定）、日米の金融政策の方向性の違いや日米金利差の縮小が意識される中、一段と円高が進行し、月末の東京時間では1米ドル＝152円近辺で推移（その後、海外時間では150円前後まで円高が進行）しました。
ユーロは、対米ドルでは上昇した一方、対円では下落しました。ユーロは、フランスの国
民議会選挙を通過し、政治的な不透明感が幾分後退したことや、予想を下回る米CPIを受けた米国における利下げ期待の広がりなどを背景に、対米ドルでは月前半を中心に上昇しました。一方、日本銀行による政策修正観測や日本当局による円買い介入などを背景に円が主要通貨に対して強含む中、ユーロは対円では前月末対比で下落するかたちとなりました。

円相場(対米ドル)

（円）

170
160
150
140
130
2023/72023/10（円）

2024/12024/42024/72024/42024/7円相場(対ユーロ)

180

170
160
150

140
2023/72023/102024/1※上記グラフは過去1年間を対象として掲載しています。
出所：Bloombergのデータを基に楽天投信投資顧問作成＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

5/8

【月次レポート】

ファンドの特色 （安定型、成長型、積極型共通）
1. 主として、世界各国の取引所に上場されている投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含みます。）の株式、債券、不動産投資信託（REIT）、商品（コモディティ）へ実質的に分散投資を行います。
2. 投資信託証券への投資にあたっては、別に定める投資信託証券（以下「指定投資信託証券」といいます。）の中から、定性、定量評価等を考慮して選定した投資信託証券に分散投資することを基本とします。
3. 投資方針に従って選択した投資信託証券への資産クラスごとの資産配分は、別に定める基本資産配分とし、基本資産配分に対して概ね中立を維持します。ただし、市場環境の変化等を考慮して、構成する資産クラスやその基本資産配分が将来的に変更される場合があります。
4. 組入れた投資信託証券は、定期的にモニターし、この信託全体のリスク分散等を考慮して、組入比率の調整を行います。また、組入れた投資信託証券の入替えを行う場合もあります。
5. 指定投資信託証券は定性、定量評価等に基づき適宜見直しを行います。見直しに伴い、指定投資信託証券として選定されていた投資信託証券が指定投資信託証券から除外されたり、新たに追加指定される場合があります。
6. 投資信託証券への組入比率は、原則として高位を維持します。
7. 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※ 資金動向、市況動向、残存信託期間等によっては上記のような運用ができない場合があります。
◆ 理想的な資産形成のために、リスク許容度等、資金の特性に応じて「安定型」「成長型」「積極型」の3つのファンドよりお選びいただけます。
「安定型」 ： 債券への投資を重視することで、安定的な収益確保を目指します。
「成長型」 ： 株式と債券の投資比率を概ね均衡させ、REIT、コモディティも投資対象とし、着実な資産成長を目指します。
「積極型」 ： 株式への投資を重視し、REIT、コモディティのウェイトを高め、積極的な収益獲得を狙います。

投資リスク （安定型、成長型、積極型共通）《基準価額の変動要因》
当ファンドが投資する投資信託証券に組入れられた有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクもあります。）の値動きにより、基準価額は変動します。投資信託は預貯金と異なります。当ファンドは、預金保険機構および保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関で当ファンドを購入した場合は、投資者保護基金による支払対象ではありません。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資家の皆様には、当ファンドが有するリスクについてご理解のうえ投資判断をしていただくようお願いいたします。
【価格変動リスク】
取引所に上場されている投資信託証券は、上場市場で取引が行われ、市場の需給を受けて価格が決定します。市場価格の変動により、基準価額が変動することがあります。
【株価変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に株式を投資対象とする場合があります。株式の価格は、国内および国際的な政治・経済情勢、発行企業の業績、市場の需給関係等の影響を受け変動し、その結果、基準価額が変動することがあります。
【金利変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に債券を投資対象とする場合があります。投資対象としている国の金利水準が上昇（低下）した場合には、一般的に債券価格は下落（上昇）し、基準価額の変動要因となります。
【為替変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて外国の有価証券等に投資を行う場合は、各国通貨の対円での為替レートの変動によりファンドの基準価額が変動します。ファンドは、実質的な外貨建資産について原則として為替ヘッジを行わないため、為替レートが円高方向に変動した場合には、基準価額が下落する要因となります。
【カントリー・リスク】
投資信託証券への投資を通じて、海外の金融・証券市場に投資を行う場合には、当該国・地域の政治、経済および社会情勢の変化により金融・証券市場が混乱した場合に、基準価額に大きな変動をもたらす可能性があります。また、投資対象先が新興国市場の場合には、先進国に比べて、これらのリスクが高いことが想定されます。
【ファンドの資金流出に伴う基準価額の変動リスク】
解約資金のために保有する有価証券を売却した場合、取引執行コストがかかり、ファンドの基準価額の下落要因となります。また、売却の際の市況動向や取引量等の状況によっては、基準価額が大きく変動する可能性があります。
【信用リスク】
投資信託証券への投資を通じて実質的に投資している有価証券等の発行体の倒産、財務状況または信用状況の悪化等の影響により有価証券等の価格が下落すると、基準価額の下落要因となります。
【流動性リスク】
取引所に上場されている投資信託証券の流動性が低い場合、希望する価格で希望する数量を取引できない場合があり、ファンドの基準価額の変動要因になります。
また、これらにより、換金の申込みの受付が中止となる可能性や換金代金の支払いが遅延する可能性があります。
【不動産市場に関するリスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に不動産投資信託（REIT）を投資対象とする場合があります。REITの価格変動により、基準価額が変動することがあります。
【商品市況の変動リスク】
投資信託証券への投資を通じて、実質的に商品先物取引等を投資対象とする場合があります。商品先物取引等の価格が変動した場合には、基準価額の変動要因となります。
※ 基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

投資リスク （安定型、成長型、積極型共通）《その他留意点》● 当ファンドの取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適用はありません。
● 当ファンドは、大量の解約が発生し短期間で解約資金を手当てする必要が生じた場合や主たる取引市場において市場環境が急変した場合等に、一時的に組入資産の流動性が低下し、市場実勢から期待できる価格で取引できないリスク、取引量が限られてしまうリスクがあります。
これにより、基準価額にマイナスの影響を及ぼす可能性や、換金の申込みの受付が中止となる可能性、換金代金のお支払いが遅延する可能性があります。
● 当ファンドに関連する法令・税制・会計等は、今後、変更される可能性があります。これに伴い、当ファンドの基準価額に影響を及ぼす場合があります。
● 市況動向や資金動向等によっては、投資方針に沿った運用ができない可能性があります。
● 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する
場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

お申込みメモ （安定型、成長型、積極型共通）
購
購

入
入

単
価

位 ・・・ 販売会社またはお申込みコースにより異なります。詳しくは、販売会社にご確認ください。
額 ・・・ 購入申込受付日の翌営業日の基準価額※ファンドの基準価額は１万口当たりで表示されます。基準価額は委託会社の照会先でご確認ください。
換金
単
位 ・・・ 販売会社が定める単位とします。詳しくは、販売会社にご確認ください。
換金価
額 ・・・ 換金申込受付日の翌営業日の基準価額
換金
代金 ・・・ 原則として、換金申込受付日から起算して5営業日目以降に受益者にお支払いします。
申 込 締 切 時 間 ・・・ 原則として営業日の午後3時以前で販売会社が定める時限までとし、当該受付時間を過ぎた場合の申込受付日は翌営業日となります。受付時間は販売会社によって異なる場合がありますので、販売会社にご確認ください。
※なお、2024年11月5日より東京証券取引所の取引時間が午後3時30分までに変更される予定です。これにより、ファンドの申込締切時間が変更される場合があります。詳しくは販売会社にご確認ください。
購 入 ・ 換 金 ・・・ ニューヨーク、ロンドン証券取引所の休業日およびニューヨーク、ロンドンにおける銀行休業日に当たる場合は、申込み
申 込 不 可 日の受付を行いません。
換金制
限 ・・・ 投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金申込みには制限を設ける場合があります。
購 入 ・ 換 金 申 込 受 付 ・・・ 取引所における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときは、委託会社の中止および取消しの判断により、購入・換金申込みの受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことが
あります。
信
託
期
間 ・・・ 無期限（2009年8月7日設定）※ただし、一定の条件により繰上償還する場合があります。
繰

上

償

決
収

益

分

課

税

関

算

還 ・・・ 委託会社は、信託を終了させることが受益者のため有利であると認めたとき、受益権口数が10億口を下回ることとなったとき、正当な理由があるとき、またはやむを得ない事情が発生したときは、受託会社と合意の上、この投資信託契約を解約し、信託を終了させることができます。
日 ・・・ 原則として、毎年8月20日（ただし、休業日の場合は翌営業日）
配 ・・・ 毎決算時に、原則として「収益分配方針」に基づいて分配を行います。
※ただし、必ず分配を行うものではありません。
係 ・・・ 課税上は株式投資信託として取り扱われます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に少額投資非課税制度（NISA）の適用対象となります。
当ファンドは、NISAの「成長投資枠（特定非課税管理勘定）」の対象ですが、販売会社により取扱いが異なる場合があります。詳しくは、販売会社にお問い合わせください。配当控除の適用はありません。

ファンドの費用 （安定型、成長型、積極型共通）《投資者が直接的に負担する費用》■ 購入時手数料
3.30％（税抜き3.0％）を上限として、販売会社が定める料率とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。
■ 信託財産留保額ありません。
《投資者が投資信託財産で間接的に負担する費用》■ 運用管理費用（信託報酬）
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年1.023 ％（税抜0.93％）の率を乗じて得た額とします。
■ 投資対象とする投資信託証券における報酬
年0.03～0.75％程度
2024年2月末現在。今後、投資内容によりこの数値は変動します。なお、各投資対象ファンドにより管理報酬等が異なることや各投資対象ファンドの組入比率により実質的な組入ファンドの管理報酬等が変動すること等から、一律に費用を明示することができません。
■ その他の費用・手数料
信託事務費用、監査報酬、印刷費用、売買委託手数料および外貨建資産保管費用等が支払われます。
※ これらの費用・手数料等については、運用状況により変動するものであり、事前に料率や上限額を表示することができません。
*費用・手数料等の合計額は、保有期間や運用の状況などに応じて異なり、あらかじめ見積もることができないため表示することができません。

※ 詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の「お申込みメモ」、「ファンドの費用・税金」をご覧ください。
＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞を必ずお読みください。

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【月次レポート】

委託会社・その他の関係法人の概要■ 委託会社

楽天投信投資顧問株式会社（ファンドの運用の指図を行う者）
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第1724号
加 入 協 会 ： 一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会■ 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 （ファンドの財産の保管および管理を行う者）

販売会社
加入協会
商号等

登録番号

一般社団法人 一般社団法人 一般社団法人
日本証券業
日本投資顧問 金融先物 第二種金融商協会
業協会
取引業協会 品取引業協会

株式会社イオン銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

登録金融機関関東財務局長（登金）第633号○

auカブコム証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第61号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第44号

株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
株式会社ＳＢＩ証券）

登録金融機関株式会社ＳＢＩ新生銀行（委託金融商品取引業者
マネックス証券株式会社）

○

○

○

○

○

○

関東財務局長（登金）第10号○○

登録金融機関関東財務局長（登金）第10号○○

ニュース証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第138号○

松井証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第164号○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第165号

○

○

○

○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者

関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

○
○

・ お申込み、投資信託説明書（交付目論見書）のご請求は、販売会社へお申し出ください。
・ 販売会社は今後変更となる場合があります。

＜当資料のお取扱いにおけるご留意点＞●当資料は楽天投信投資顧問が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
●ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
●投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクを伴います。）に投資しますので基準価額は変動します。したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆様に帰属します。
●投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外でご購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
●当資料は信頼できると判断した各種情報等に基づき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
●当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータに基づき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。

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