償還交付運用報告書
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
追加型投信／内外／資産複合＜繰上償還＞
第5期（信託終了日2021年12月10日）
作成対象期間（2020年12月19日～2021年12月10日）●運用方針
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指して運用を行います。
第5期末（2021年12月10日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
償 還 価 額 12,697円22銭 14,241円17銭 15,236円27銭
純資産総額
128百万円
188百万円
212百万円
第5期（2020年12月19日～2021年12月10日）
安定コース 安定成長コース 積極コース
騰
落
率
8.8％
14.2％
18.1％
分配金合計
－円
－円
－円
※騰落率は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したものです。
※「 ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 5 資 産 バ ラ ン ス ( 安 定 コ ー ス ) 」 、「ノーロード明治安田5資産バランス(安定成長コース)」、「ノーロード明治安田5資産バランス(積極コース)」をそれぞれ「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」と記載することがあります。また、各ファンドを総称して「ノーロード明治安田5資産バランス」または「ノーロード
明治安田5資産バランス(安定コース／安定成長コース／積極コース)」と記載することがあります。

受益者のみなさまへ
平素はノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）、ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）にご投資いた
だき、厚くお礼申し上げます。
当ファンドは、信託約款の規定に基づき、償還の手続きを行い、2021年12月10日に繰上償
還いたしました。
当作成対象期間も、左記の運用方針に基づき信託財産の運用を行いました。ここに期中の運用状況につきましてご報告申し上げます。
長い間ご愛顧賜り厚くお礼申し上げます。

東京都千代田区大手町二丁目3番2号

ホームページ https://www.myam.co.jp/<運用報告書のお問い合わせ先>
サポートデスク 0120-565787(受付時間：営業日の午前9時～午後5時)

当ファンドは、投資信託約款において運用報告書（全体版）を電磁的方法により交付できる旨定めています。
運用報告書（全体版）は、上記ホームページから「投資信託情報」を選択し、償還ファンド一覧で閲覧およびダウンロードすることができます。
また、運用報告書（全体版）を書面でご要望の場合は、販売会社にご請求いただければ、当該販売会社を通じて交付いたします。

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明
基準価額等の推移
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）(円)
13,000(億円)
10
812,5006

12,000

4

11,500

純資産総額
〔右軸〕
基準価額
〔左軸〕
分配金再投資基準価額
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

2

11,0002020/12 2021/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

0
11 12
（年/月）

第5期首(2020年12月18日)：11,669円
償 還 時(2021年12月10日)：12,697円22銭(既払分配金－円)
騰落率：8.8％(分配金再投資ベース)

ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）(円)
14,500(億円)
10

14,000813,5006

13,000

4

12,5002

12,0002020/12 2021/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

0
11 12
（年/月）

第5期首(2020年12月18日)：12,472円
償 還 時(2021年12月10日)：14,241円17銭(既払分配金－円)
騰落率：14.2％(分配金再投資ベース)
1

純資産総額
〔右軸〕
基準価額
〔左軸〕
分配金再投資基準価額
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

ノーロード明治安田５資産バランス

運用経過の説明

ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）(円)
16,000(億円)
10
815,0006

14,0004

13,000

純資産総額
〔右軸〕
基準価額
〔左軸〕
分配金再投資基準価額
〔左軸〕
参考指数
〔左軸〕
※参考指数は投資対象とする各マザー
ファンドのベンチマークおよび参考
指数を合成した指数です。期首の基準価額に合わせて指数化しています。

2

12,0002020/12 2021/1 2

3

4

5

6

7

8

9

10

0
11 12
（年/月）

第5期首(2020年12月18日)：12,904円
償 還 時(2021年12月10日)：15,236円27銭(既払分配金－円)
騰落率：18.1％(分配金再投資ベース)※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについては、お客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入価額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。

2

ノーロード明治安田５資産バランス
基準価額の主な変動要因「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」の運用方針に従い、マザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。投資対象資産の価格変動等による基準価額の変動要因は以下の通りとなりました。
新型コロナウイルスのワクチンの普及等により、景気がコロナ禍からの回復途上で推移する中、株式およびリート相場が上昇し、主要通貨が円に対して上昇した結果、組み入れているすべてのマ
ザーファンドの基準価額が上昇したことが、各ファンドの基準価額にプラスに寄与しました。
【組入ファンドの作成対象期間における騰落率】
組入ファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

騰落率

17.4％
40.8％
1.5％
4.2％
23.1％

※組入ファンドの騰落率は、各ファンドで保有していた期間(2021年11月19日まで)の騰落率です。

3

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
1万口当たりの費用明細
当期
2020年12月19日～2021年12月10日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬53円
0.430％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は12,276円です。
(投信会社)(26)(0.215)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(22)(0.183)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 4)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
20.018(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 1)
(0.011)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(新株予約権証券)( 0)(0.000)(投資信託証券)( 1)(0.006)(先物・オプション)( 0)(0.000)(c) 有価証券取引税
00.001(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 0)
(0.001)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
20.020(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.006)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 1)
(0.008)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
57
0.469
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

4ノーロード明治安田５資産バランス（参考情報）総経費率
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.46％です。

運用管理費用
（受託会社）
0.03％

その他費用
0.02％

運用管理費用
（投信会社）
0.22％
総経費率
0.46％
運用管理費用（販売会社）
0.19％(注)費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注)各比率は、年率換算した値です。
(注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

5ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
1万口当たりの費用明細
当期
2020年12月19日～2021年12月10日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬62円
0.463％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は13,450円です。
(投信会社)(29)(0.215)ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(29)(0.215)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 4)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
40.029(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 3)
(0.022)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(新株予約権証券)( 0)(0.000)(投資信託証券)( 1)(0.006)(先物・オプション)( 0)(0.001)(c) 有価証券取引税
00.003(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 0)
(0.003)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
30.023(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.009)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 1)
(0.008)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
69
0.518
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

6

ノーロード明治安田５資産バランス（参考情報）総経費率
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.49％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.03％

その他費用
0.02％

運用管理費用
（投信会社）
0.22％
総経費率
0.49％

運用管理費用（販売会社）
0.22％(注)費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注)各比率は、年率換算した値です。
(注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

7

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
1万口当たりの費用明細
当期
2020年12月19日～2021年12月10日
項目の概要
金額
比率
(a) 信託報酬71円
0.495％ (a)信託報酬＝期中の平均基準価額×期末の信託報酬率※期中の平均基準価額は14,249円です。
(投信会社)(35)(0.247)
ファンドの運用、基準価額の算出、法定書類の作成等の対価(販売会社)(31)(0.215)
購入後の情報提供、運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理等の対価(受託会社)( 5)(0.032)
ファンド財産の管理、投信会社からの指図の実行等の対価(b) 売買委託手数料
60.040(b)売買委託手数料＝期中の売買委託手数料÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 4)
(0.026)
売買委託手数料は、有価証券等の売買の際、売買仲介人に支払う手数料(新株予約権証券)( 0)(0.000)(投資信託証券)( 2)(0.013)(先物・オプション)( 0)(0.001)(c) 有価証券取引税
00.003(c)有価証券取引税＝期中の有価証券取引税÷期中の平均受益権口数
(株式)
( 0)
(0.003)
有価証券取引税は、有価証券の取引の都度発生する取引に関する税金(投資信託証券)( 0)(0.000)(d) その他費用
30.022(d)その他費用＝期中のその他費用÷期中の平均受益権口数(保管費用)( 1)(0.008)
保管費用は、海外における保管銀行等に支払う有価証券等の保管及び資金の送金・資産の移転等に要する費用(監査費用)( 1)(0.005)
監査費用は、監査法人等に支払うファンドの監査に係る費用
(その他)
( 1)
(0.009)
信託事務の処理等に要する諸費用、信託財産に関する租税等
合計
80
0.560
項目

(注1)期中の費用(消費税等のかかるものは消費税等を含む)は、追加・解約により受益権口数に変動があるため、簡便法により算出した結果です。なお、売買委託手数料、有価証券取引税およびその他費用は、このファンドが組み入れている親投資信託が支払った金額のうち、当ファンドに対応するものを含みます。
(注2)消費税は報告日の税率を採用しています。
(注3)各金額は項目ごとに円未満は四捨五入してあります。
(注4)各比率は1万口当たりのそれぞれの費用金額(円未満の端数を含む)を期中の平均基準価額で除して100を乗じたもので、項目ごとに小数第3位未満は四捨五入してあります。

8ノーロード明治安田５資産バランス（参考情報）総経費率
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）

期中の運用・管理にかかった費用の総額（原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を除く。）を期中の平均受益権口数に期中の平均基準価額（1口当たり）を乗じた数で除した総経費率（年率）は0.52％です。
運用管理費用
（受託会社）
0.03％

その他費用
0.02％

運用管理費用
（投信会社）
0.25％
総経費率
0.52％
運用管理費用（販売会社）
0.22％(注)費用は、1万口当たりの費用明細において用いた簡便法により算出したものです。
(注)各費用は、原則として、募集手数料、売買委託手数料及び有価証券取引税を含みません。
(注)各比率は、年率換算した値です。
(注)上記の前提条件で算出したものです。このため、これらの値はあくまでも参考であり、実際に発生した費用の比率とは異なります。

9ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日～2021年12月10日) (億円)(円)
13,00010

12,0008

11,000

6

10,000

4

9,000

2

8,000
2015/122016/12

純資産総額
〔右軸〕

2017/122018/12

基準価額〔左軸〕

2019/122020/12

分配金再投資基準価額〔左軸〕

02021/12

参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日 2019年12月18日 2020年12月18日 2021年12月10日
設定日
決算日
決算日
決算日
決算日
償還日
10,000－－－300

10,459
0
4.6
4.1
332

10,370
0
△0.9
△0.8
316

11,166
0
7.7
7.2
341

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時、償還日の騰落率は2020年12月18日との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

10

11,669 12,697.22
0
－
4.5
8.8
1.7
7.4
204
128

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（安定成長コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日～2021年12月10日) (億円)(円)
16,00010
814,0006

12,0004

10,0002

8,000
2015/122016/12

純資産総額
〔右軸〕

2017/122018/12

基準価額〔左軸〕

2019/122020/12

分配金再投資基準価額〔左軸〕

02021/12

参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日 2019年12月18日 2020年12月18日 2021年12月10日
設定日
決算日
決算日
決算日
決算日
償還日
10,000－－－300

10,790
0
7.9
7.4
334

10,419
0
△3.4
△2.9
333

11,549
0
10.8
10.3
377

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時、償還日の騰落率は2020年12月18日との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

11

12,472 14,241.17
0
－
8.0
14.2
3.5
11.8
250
188

ノーロード明治安田５資産バランス
ノーロード明治安田5資産バランス（積極コース）
最近5年間の基準価額等の推移(2016年12月21日～2021年12月10日) (億円)(円)
16,00010

14,0008

12,000

6

10,000

4

8,000

2

6,000
2015/122016/12

純資産総額
〔右軸〕

2017/12
基準価額〔左軸〕

2018/122019/122020/12

分配金再投資基準価額〔左軸〕

02021/12

参考指数〔左軸〕※分配金再投資基準価額は分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算したもので、ファンド
運用の実質的なパフォーマンスを示すものです。
※分配金を再投資するかどうかについてはお客さまがご利用のコースにより異なります。また、ファンドの購入金額により課税条件も異なります。したがって、お客さまの損益の状況を示すものではありません。
※参考指数は設定時の基準価額に合わせて指数化しています。

基準価額
(円)
期間分配金合計（税込み）(円)
分配金再投資基準価額騰落率(％)
参考指数騰落率
(％)
純資産総額
(百万円)

2016年12月21日 2017年12月18日 2018年12月18日 2019年12月18日 2020年12月18日 2021年12月10日
設定日
決算日
決算日
決算日
決算日
償還日
10,000－－－300

10,909
0
9.1
8.4
341

10,455
0
△4.2
△3.2
332

11,889
0
13.7
13.2
380

※参考指数は投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を合成した指数です。
※2017年12月18日の騰落率は設定時、償還日の騰落率は2020年12月18日との比較です。
※設定日の基準価額は設定時の価額、純資産総額は設定元本です。
※騰落率は、小数点以下第2位を四捨五入して表示しております。
※純資産総額の単位未満は切捨てて表示しております。
参考指数の詳細は後掲の＜参考指数について＞をご参照ください。

12

12,904 15,236.27
0
－
8.5
18.1
2.4
15.3
257
212

ノーロード明治安田５資産バランス
投資環境
日本株式
当期の国内株式相場は上昇しました。期首から2021年3月中旬にかけて、米国新政権による追加
経済対策への期待、新型コロナウイルスのワクチン接種の動きなどから、上昇基調となりました。
3月下旬から8月中旬にかけて、感染力が極めて強い変異株の感染拡大から緩やかに下落しましたが、8月下旬から9月前半にかけて、米国における早期の利上げ観測の後退や、首相の事実上の退陣表明をきっかけに次期政権による景気対策への期待の高まりなどから大きく上昇しました。その後、中国の不動産開発大手企業の債務不安に加え、新型コロナウイルスの新たな変異株への懸念などから下落しました。
外国株式
当期の外国株式相場は上昇しました。2021年9月の中国の不動産開発大手企業の債務不安や世界的な長期金利の上昇、期末近くの新型コロナウイルスの新たな変異株への懸念から下げる場面がありましたが、ワクチン接種の進展による景気回復期待が相場を下支えする中、経済指標や企業業績の改善から概ね上昇基調で推移しました。
日本債券
当期の国内債券市場で長期金利（10年国債利回り）は上昇（債券価格は下落）しました。期首から2021年2月にかけて、日銀が長期金利操作の変動幅を拡大するとの見方や、米国の追加経済対策の早期成立および景気回復期待から、長期金利は上昇しました。3月から8月上旬にかけては、新型
コロナウイルスの変異株の感染拡大により、緊急事態宣言が再発出されたことなどから、景気の減速懸念が意識されて長期金利は低下（債券価格は上昇）しました。8月中旬から10月にかけては、
コロナ禍後の物価の上昇や景気拡大を意識した金融政策正常化観測を受けて海外長期金利が上昇したことや、次期政権下での経済対策による国債増発の見方などから、国内の長期金利は上昇基調となりました。その後、期末にかけては米国の利上げ観測の後退、新たな変異株に対する警戒感の高
まりなどから低下しました。
外国債券
当期の米国債券市場で長期金利は上昇（債券価格は下落）しました。期首から2021年3月にかけて、民主党政権による財政支出の拡大観測や、相次ぐ良好な経済指標、新型コロナウイルスのワク
チン接種の進展による経済活動の正常化への期待から上昇しました。4月から8月上旬にかけては、
先進国において相対的に利回りの高い米国国債に対する投資需要の増加などから低下基調（債券価格は上昇）で推移しましたが、その後、11月中旬にかけてはインフレの加速およびＦＲＢ（米連邦
準備制度理事会）による金融引き締め観測を受けて上昇基調となりました。11月下旬から期末にかけては、新たな変異株に対する警戒感の広がりを受けて低下しました。
当期の欧州債券市場（ドイツ）で長期金利は上昇しました。期首から2021年5月中旬にかけて、
米国金利の上昇に加えて、新型コロナウイルスのワクチン接種の進展による経済活動の正常化への期待から上昇しました。5月下旬から8月中旬にかけて、ＥＣＢ（欧州中央銀行）による金融緩和政策の長期化観測や米国金利の低下を背景に低下基調となりましたが、8月下旬から10月中旬にかけては米国金利の上昇に連動したことやドイツにおける連立政権樹立に向けた動きなどから上昇しま
した。10月下旬から期末にかけては、ＥＣＢ当局者による利上げけん制発言や欧州地域における新型コロナウイルスの感染再拡大などから低下しました。
13

ノーロード明治安田５資産バランス
外国為替
当期の米ドルは円に対して上昇しました。期首から2021年3月にかけて、米国新政権による政策への期待や、米国長期金利の上昇による日米の金利差拡大観測などから上昇しましたが、4月にはＦＲＢ議長が緩和的な金融政策は引き続き必要との姿勢を示したことなどから下落しました。その後、9月中旬にかけてはもみ合いとなりましたが、9月下旬から11月下旬にかけてはインフレの加速を背景としたＦＲＢによる金融引き締め観測を受けて上昇しました。期末近くには新型コロナウイ
ルスの新たな変異株への懸念から下落しました。
当期のユーロは円に対して上昇しました。期首から2021年5月にかけて、英国とＥＵ（欧州連合）の通商交渉の合意、年明け以降の米ドル高へのつれ高、市場予想を上回る欧州経済指標や、新型コロナウイルスのワクチン普及に伴う欧州経済活動の正常化への期待などから上昇基調となりました。その後、期末にかけては、9月下旬から10月中旬の米ドルの上昇に連動する場面がありまし
たが、ＥＣＢによる金融緩和政策の長期化観測、欧州地域の新型コロナウイルス変異株の感染拡大による景気減速懸念などから下落基調となりました。
Ｊリート
当期のＪリート相場は上昇しました。期首から2021年6月にかけて、長期金利が低位で推移する
中での分配金利回りに着目したＪリートの買いの継続、米国大統領選挙で国際協調を重視する候補者が勝利し、投資家のリスク選好姿勢が大きく強まったこと、国内における新型コロナウイルスのワクチン接種の動きが進み、景気回復期待が高まったことなどから堅調に推移しました。また、世界の投資家が利用する株価指数に多くのＪリート銘柄が採用されたことによる資金流入も上昇要因となりました。その後、7月から期末にかけては、緊急事態宣言の再延長および対象地域の拡大、
世界的な長期金利の上昇、中国の不動産開発大手企業の債務不安などから緩やかに下落しました。

当該投資信託のポートフォリオ
ノーロード明治安田5資産バランス「安定コース」、「安定成長コース」、「積極コース」は、期首の運用方針に基づき、マザー
ファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行いました。期を通じて、追加設定および解約に対しては基本資産配分比率（基本マ
ザーファンド配分比率）に準じて各マザーファンドの売買を行いました。また、資産価格の変動等により基本マザーファンド配分比率から一定の範囲を超えた場合には基本マザーファンド配分比率に近づけるように組入調整を行いました。
2021年11月19日に繰上償還が決定した後、マザーファンドの売却を実施し、安定運用に切り替えました。
各コースの基本資産配分比率（基本マザーファンド配分比率）
内外株式（Ｊリート含む）
国内株式
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
外国株式
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
Ｊリート
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
内外債券
国内債券
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
外国債券
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド

14

安定コース
安定成長コース
30％
50％
10％
20％
10％
20％
10％
10％
70％
50％
50％
30％
20％
20％

積極コース
70％
30％
20％
20％
30％
15％
15％

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、中長期の視点を重視し魅力的な株価水準にあると考えられる成長銘柄への選別投資を行いました。
当期中に新規に買い付けた主な銘柄としては、デンソー、小糸製作所、ＳＧホールディングス、
ユニ・チャーム、日立製作所などが挙げられます。一方、すべて売却した主な銘柄としては、エム
スリー、花王、オムロン、朝日インテック、中外製薬などが挙げられます。
個別銘柄では、東京エレクトロン、トヨタ自動車、アドバンテストなどが基準価額にプラスに寄与した一方、エムスリー、ペプチドリーム、任天堂などはマイナスに影響しました。
明治安田外国株式ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、世界各国（日本を除く）の株式に投資を行いました。
地域別では、ベンチマークに対して北米地域およびアジア・オセアニア地域のアンダーウェイ
ト、欧州地域のオーバーウェイトを継続しました。
業種別ではベンチマークに対して素材や一般消費財・サービスなどをオーバーウェイト、エネル
ギーなどをアンダーウェイトとしました。
当期中に新規に組み入れた銘柄としてはトレード・ウェブ・マーケッツ（米国、各種金融）、ロンザ（スイス、医薬品・バイオテクノロジー・ライフサイエンス）などがあります。一方、すべて売却した銘柄としてはテンセント（香港・中国、メディア・娯楽）、コルゲート・パーモリーブ（米国、家庭用品・パーソナル用品）などがあります。個別銘柄では、マイクロソフト（米国、ソフトウェア・サービス）、アルファベット（米国、メディア・娯楽）などが基準価額にプラスに寄与した一方、ＯＲＰＥＡ（フランス、ヘルスケア機器・サービス）などはマイナスに影響しました。
明治安田日本債券ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、ファンダメンタルズ分析を重視したアクティブ運用を行いました。マ
クロ経済分析をベースとした金利の方向性予測等に基づき、市況動向やリスク分散等も勘案し、デュレーションおよび保有債券の年限別構成のコントロールを行いました。また信用リスクの低減を図るため原則として取得時に信用ある格付機関によるＡ格相当以上の格付けを有する公社債およびそれと同等の信用度を有すると判断した公社債に投資しました。
デュレーションについては、金融緩和の継続や景気の先行き不透明感の高まりなどを受け金利低下（債券価格の上昇）が予想された場合には長期化戦略を、景気回復期待が高まった時期や国債の需給悪化が懸念され金利上昇（債券価格の下落）が予想された場合は短期化戦略をとりました。
保有債券の年限別構成については、デュレーションの長期化時には長期債をオーバーウェイト
し、短期化時には短期債をオーバーウェイトしました。また、利回り曲線の形状を分析し、短期から長期ゾーンにおける年限間の割高・割安に着目した年限構成としました。
種別選択については、期を通じて円建外債・事業債などのオーバーウェイトを継続しました。

15

ノーロード明治安田５資産バランス
明治安田外国債券ポートフォリオ・マザーファンド
期首の運用方針に基づき、ファンダメンタルズ分析を重視し、各国の政治、経済動向の変化や市況動向、リスク分散等を勘案して通貨別配分、デュレーション調整を行いました。また、追加設定
および解約による資金の流出入に対して債券の売買を行い、期を通じて高位の債券の組入比率を維持しました。
通貨別配分は、ベンチマーク構成比に対して収益率が高まると判断した通貨をオーバーウェイ
し、劣後すると判断した通貨をアンダーウェイトしました。
デュレーションは、金利見通しに基づき市場動向を勘案しながら、ベンチマークに対して金利低下を予想した場合には長期化を実施し、金利上昇を予想した場合には短期化を行いました。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド
期首の運用方針に基づき、わが国の金融商品取引所に上場しているＪリートに投資を行いました。
当期においては、マクロ分析や不動産市況等をもとに用途別の投資比率を決定し、銘柄選択に際しては、割安性や成長性、スポンサーの信用力、流動性等を考慮し、選別投資を行いました。また、Ｊリートの組入比率は高位を維持しました。
個別銘柄では、割安感が乏しかった三井不動産ロジスティクスパーク投資法人や積水ハウス・
リート投資法人などを売却しました。一方、安定成長やＥＳＧの取組への評価から大和ハウス投資
法人やＮＴＴ都市開発リート投資法人などを組み入れるとともに、割安性への評価からケネディク
ス・オフィス投資法人などを組み入れました。
用途別では、都心物件中心に需要が弱含むなか割高であると判断した住宅の組入比率を引き下げた一方、物流を中心に業績が堅調な商業・物流等の組入比率を引き上げました。
※設定以来の運用の経過の概略については償還運用報告書（全体版）をご参照ください。

16

ノーロード明治安田５資産バランス
当該投資信託のベンチマークとの差異
基準価額と参考指数の対比
（騰落率）
(%)
20

安定コース

(%)
20

安定成長コース

(%)
20

15

15

15

10

10

10

5

5

5

0

0

0

△5

第5期
2021/12/10※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

△5

第5期
2021/12/10※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

△5

積極コース

第5期
2021/12/10※ファンドの騰落率は分配金込み
基準価額

参考指数

各ファンドは運用の目標となるベンチマークを設けておりません。
上記グラフは、各ファンドの基準価額と参考指数の騰落率の対比です。当期の基準価額の騰落率（分配金込み）は、安定コースが＋8.8％、安定成長コースが＋14.2％、積極コースが＋18.1％となりました。一方、参考指数の騰落率は、安定コースが＋7.4％、安定成長コースが＋11.8％、積極コースが＋15.3％となりました。

お知らせ

該当事項はございません。

17

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託の概要
商 品 分 類 追加型投信／内外／資産複合
信 託 期 間 2016年12月21日から2021年12月10日（当初、無期限）までです。
直接あるいはマザーファンドを通じて、日本の資産（株式、債券、リート）および先進
運 用 方 針 国の伝統的資産（株式、債券）へ分散投資を行い、信託財産の中長期的な成長と安定的な収益の獲得を目指します。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 明治安田日本株式ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田
5 資 産 バ ラ ン ス 日本債券ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国株式（安 定 コ ー ス） ポートフォリオ・マザーファンド、明治安田外国債券ポート（安 定 成 長 コ ー ス） フォリオ・マザーファンドおよび明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザー（積 極 コ ー ス） ファンドを主要投資対象とします。
明 治 安 田 日 本 株 式
わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
主要投資対象 明 治 安 田 日 本 債 券 邦貨建ての国債、政府保証債、地方債、利付金融債、社債等をポートフォリオ・マザーファンド 主要投資対象とします。
明 治 安 田 外 国 株 式
世界各国（日本を除く）の株式を主要投資対象とします。
ポートフォリオ・マザーファンド
明 治 安 田 外 国 債 券 世界各国（日本を除く）の国債、国際機関債、社債等を主要投
ポートフォリオ・マザーファンド 資対象とします。
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴ わが国の金融商品取引所に上場（それに準ずるものを含みまマ ザ ー フ ァ ン ド す。）している不動産投資信託証券を主要投資対象とします。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）30％、内外債券70％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）50％、内外債券50％を基
運 用 方 法 5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（安 定 成 長 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
ノ ー ロ ー ド 明 治 安 田 原則として内外株式（Ｊリート含む）70％、内外債券30％を基
5 資 産 バ ラ ン ス 本資産配分比率とします。なお、基本資産配分比率は市場環境（積 極 コ ー ス） に応じて見直すことがあります。
年1回（毎年12月18日。休業日の場合は翌営業日。）決算を行い、原則として以下の方針に基づいて分配を行います。
①分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益（評価益を含みます。）等とします。
分 配 方 針 ②収益分配金額は、基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、必ず分配を行うものではありません。また、信託財産の十分な成長に資することに配慮して分配を行わないことがあります。
③収益分配にあてず信託財産内に留保した利益の運用については、特に制限を設けず、委託者の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行います。
18

ノーロード明治安田５資産バランス

代表的な資産クラスとの騰落率の比較
対象期間：2016年12月～2021年11月

(％)
100
80
60

(注)

40
20
0
△20
△40

14.0

5.0

△2.2

安定
コース

(注)
24.1

(注)
32.2

7.3

8.9

△5.9

△7.2

安定成長
コース

積極
コース

58.8

61.1

16.1

13.4

平均値
最大値
最小値

42.1
10.4

5.4
0.2

11.4
3.2

△4.0

△7.9

19.3
4.1
△9.4

△16.0

△11.9

日本株

先進国株 新興国株 日本国債 先進国債 新興国債

△19.3

※上記グラフは、ファンドと他の代表的な資産クラスを定量的に比較できるように、対象期間5年間の各月末における直近1年間の騰落率データ(60個)を用いて、平均、最大、最小を表示したものです。
※ファンドの年間騰落率のデータは、各月末の分配金再投資基準価額(分配金実績があった場合、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算)をもとに計算しており、実際の基準価額に基づいて計算した年間騰落率とは異なる場合があります。また、決算日を基準日とした年間騰落率とは異なります。
※すべての資産クラスが、当ファンドの投資対象とは限りません。
(注)当ファンドの年間騰落率のデータ数は、設定日から5年分(60個)に達していないことから、代表的資産クラスのデータ数と異なります。

※各資産クラスの指数について
資産クラス 指数名称
権利者
日本株
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）（配当込み）
株式会社東京証券取引所
先進国株 ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ（配当込み・円換算ベース）
MSCI Inc.
新興国株 ＭＳＣＩエマージング・マーケット・インデックス（配当込み・円換算ベース） MSCI Inc.
日本国債 ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ（国債）野村證券株式会社
先進国債 ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース） FTSE Fixed Income LLC
新興国債 ＪＰモルガンＧＢＩ－ＥＭグローバル・ダイバーシファイド（円ベース） J.P.Morgan Securities LLC(注)海外指数は、対円での為替ヘッジなしによる投資を想定して、各月末の指数値を円換算または円ベースとしています。
※各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は、上記に記載の各権利者に帰属します。
また、各権利者は当ファンドの運用成果等に関し一切責任を負いません。
各指数の詳細は後掲の＜代表的な資産クラスの指数について＞をご参照ください。

19

ノーロード明治安田５資産バランス

当該投資信託のデータ
当該投資信託の組入資産の内容（安定コース／安定成長コース／積極コース）

2021年12月10日現在、有価証券等の組み入れはございません。
※親投資信託の直近の計算期間の内容につきましては、償還運用報告書(全体版)に記載しています。

純資産等
安定コース
項目
純資産総額
受益権総口数
1万口当たり償還価額

償還時
2021年12月10日
128,822,624円
101,457,372口
12,697円22銭※当期間中における追加設定元本額は36,897,593円、同解約元本額は111,031,523円です。

安定成長コース
項目
純資産総額
受益権総口数
1万口当たり償還価額

償還時
2021年12月10日
188,004,240円
132,014,558口
14,241円17銭※当期間中における追加設定元本額は53,642,805円、同解約元本額は122,464,645円です。

積極コース
項目
純資産総額
受益権総口数
1万口当たり償還価額

償還時
2021年12月10日
212,026,289円
139,158,944口
15,236円27銭※当期間中における追加設定元本額は66,530,165円、同解約元本額は127,093,291円です。

20

＜参考指数について＞
各ファンドの参考指数はそれぞれ投資対象とする各マザーファンドのベンチマークおよび参考指数を下表の基本マ
ザーファンド配分比率で合成した指数です。設定時を10,000として計算したものです。なお、海外の指数は、基準価額への反映を考慮して、現地前営業日の終値を採用しています。
組入マザーファンド
明治安田日本株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国株式ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田日本債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田外国債券ポートフォリオ・
マザーファンド
明治安田Ｊ－ＲＥＩＴマザーファンド

ベンチマークまたは参考指数

基本マザーファンド配分比率
安定コース 安定成長コース 積極コース

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）

10％

20％

30％

ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数（円換算ベース）

10％

20％

20％

ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合

50％

30％

15％

20％

20％

15％

10％

10％

20％

ＦＴＳＥ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）

東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所市場第一部に上場する内国普通株式全銘柄を対象とする株価指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。
ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数は、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、ＭＳＣＩ－ＫＯＫＵＳＡＩ指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利
はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
ＮＯＭＵＲＡ－ＢＰＩ総合は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し、一切責任はありません。
ＦＴＳＥ世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を
各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。同指数はFTSE Fixed Income LLCの知的財産であり、指数に関するすべての権利はFTSE Fixed Income LLCが有しています。
東証ＲＥＩＴ指数（配当込み）は、東京証券取引所に上場する不動産投資信託全銘柄を対象とした「時価総額加重型」の株価指数である東証ＲＥＩＴ指数に配当金等の収益を考慮した指数です。同指数は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

21

＜代表的な資産クラスの指数について＞
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は、東京証券取引所 市場第一部（以下、東証市場第一部ということがあります。）の時価総額の動きをあらわす株価指数であり、株式会社東京証券取引所（以下「東京証券取引所」といいます。）が算出、公表を行っています。東証市場第一部に上場しているすべての銘柄を計算の対象としていますので、日本の株式市場のほぼ全体の資産価値の動きを表しています。
東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）は東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などＴ
ＯＰＩＸに関する全ての権利およびＴＯＰＩＸの商標に関する全ての権利は東京証券取引所が有します。東京証
券取引所はＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、ＴＯＰＩＸの指数値の算出若しくは公表の停止またはＴＯＰＩＸの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。東京証券取引所はＴＯＰＩＸの商標の使用若しくはＴＯＰＩＸの指数の利用に関して得られる結果について何ら保証、言及をするものではありません。
MSCI-KOKUSAIは、MSCI Inc.が算出する日本を除く世界主要国の株式市場を捉える指数として広く認知されているものであり、MSCI-KOKUSAI指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
MSCI エマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が算出する新興国の株価の動きを表す代表的な指数であり、MSCI エマージング・マーケット・インデックスに関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利は
MSCI Inc.に帰属します。MSCI Inc.は当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
NOMURA-BPI（国債）は、日本国債の市場全体の動向を表す、野村證券株式会社によって計算、公表されている
投資収益指数で、野村證券株式会社の知的財産です。野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果等に関し一切責任はありません。
FTSE世界国債インデックスは、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSE Fixed Income LLCに帰属します。
ＪＰモルガンGBI-EMグローバル・ダイバーシファイド（ＪＰモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス・エ
マージング・マーケッツ・グローバル・ダイバーシファイド）は、J.P.Morgan Securities LLC（ＪＰモルガン）
が公表している、エマージング諸国の国債を中心とした債券市場の合成パフォーマンスを表す指数として広く認知されているものであり、ＪＰモルガンの知的財産です。ＪＰモルガンは当ファンドの運用成果等に関し一切責
任はありません。

22