R1-040

2020年度砂防学会研究発表会概要集

流木の流下・堆積と被害の実態調査
砂防エンジニアリング株式会社 ○吉永子規，尾崎順一
国土交通省九州地方整備局川辺川ダム砂防事務所 内田智彦，繁冨友也
はじめに

表－1 被害ランク区分
被害ランク判断基準（被害程度）
１
家屋本体が確認できない２
家屋本体（外壁）の損壊が確認される
３
家屋内への土砂の流入が確認される
４
家屋の敷地内に土砂の堆積が見られる
５
家屋の敷地内に土砂の堆積が見られない（被害なし）

近年、平成 29 年 7 月の九州北部豪雨や平成 30 年 7月豪雨など、流木による被害が多く報告されている。今後、流木対策を進めて行く必要があるが、流木処理計画や流木による被災想定を行う上で，流木収支や流木による被害実態は重要な基礎資料となる。そのため，これらの情報を蓄積し整理，分析していくことが重要である。本稿では平成 30 年 7 月豪雨において，流木を含む土石流により橋梁が閉塞し，被害が発生した広島市の大谷川を対象に実施した流木の流下・堆積および被害の実態調査について報告する。

3.2 被害実態の把握
レーザ測量データやオルソ写真等から，土砂移動範囲を把握し，土砂移動範囲内の被災家屋を把握した。被災家屋はオルソ写真等から被害ランク（被害程度）と被害タイプ（想定される被災原因）を想定し集計した。それぞれの判断基準は表-1，表-2 の通りとした。

129

流出率（%）

100
90
8070
6050(支川内を含む)合流点付近に流木が堆積し流出率が低下

流木流出率

1,000

3,000
支線の合流

800

2,500

堆積量
発生量

600

累加発生量

支線の合流

400

累加流出量

支線の合流

2,000
1,500
1,000

200
0

累加量（m3）谷出口上流（流域内）において本川沿いに 50m ピッチで横断側線を設け、流木量を算出、整理した。
発生流木量は災害後のオルソ写真等から設定した土砂移動範囲の面積と流域内で実施された立木の材積調査結果の積から推定した。流木堆積量はオルソ写真等から流木堆積範囲の面積算出し，これと平成 29 年 7 月の九州北部豪雨時に実施された調査を基に推定された堆積面積と材積量の関係式 1）から推定した。流出流木量は、推定した発生流木量と堆積流木量の差とし，発生流木量と流出流木量の比から流木流出率を算出した。
また，レーザ測量データから区間の渓床勾配、河床幅（流下幅），屈曲度を算出しあわせて整理した。

流域内の流木収支と流木流出率

流域内の流木収支と地形量の整理結果を図-1 に、谷出口での流出流木率等の算出結果を表-3 に示す。
流域内の流木の堆積は，支川内を含め合流点付近で顕著であり、流出流木率は合流点を有する区間で若干減少したものの、谷出口では 92％程度と高かった。また、単位面積当たりの発生流木量は 2,126m3/㎞ 2、流出流木量は 1,956m3/km2 であった。

500-200

支川合流点に支川から流出したと考えられる流木が堆積

500

支川内の合流点に流木が堆積

流下幅（ｍ）

1.5

屈曲度

401.4301.3201.2101.101.0

屈曲度

3. 調査手法
3.1 流域内の流木収支と流木流出率の算出

4.

流木量（m3）対象流域は，広島県広島市東区に位置する流域面積
は 1.29 ㎞ 2 の大谷川である。土石流源頭部から谷出口までの渓床平均勾配は 13°程度で急峻である。地質は，流域全体が中生代白亜紀の深成岩（広島型花崗岩）からなる。植生図によると流域内はアカマツ群落，コナラ群落，スギ・ヒノキ・サワラ植林が分布しているが，流路沿いの大部分は広葉樹に一部アカマツが混じる。谷出口付近には複数の堰堤工が連続して設置されている。
大谷川では，平成 30 年 7 月豪雨により，本川及び複数支川の源頭部で崩壊が発生し，それらを起因とし土石流が発生した。近隣の雨量観測所（温品観測所）での連続雨量 430mm，最大 24 時間雨量 317mm，最大時間雨量 40mm である。

流下幅（m）

対象流域と対象災害の概要

表－2 被害タイプ区分
判断基準（想定される被災原因）
被害タイプ
土砂と共に流下してきた流木が家屋等を破壊
Ⅰ
土砂とは別個に流下してきた流木が家屋等を破壊
Ⅱ
Ⅲ-a
土砂と共に流下してきた流木が家屋等を破壊
流木が橋梁
Ⅲ-b
土砂とは別個に流下してきた流木が家屋等を破壊等を閉塞
Ⅲ-c
流木は家屋等の破壊に直接関与していない
その他の被害Ⅳ
流木による被害が極めて少ない被害
Ⅴ

35700
600

標高（m）

2.

※小松ら(2019)2）を参考に設定

標高（災害前）標高（災害後）勾配（災害前）勾配（災害後）

30500

25400

20300

15200

10100

500200400

600

800
1,000
累加距離（m）

1,200

図－1 流域内の流木収支

1,4000
1,600

勾配（°）

1.215表－3 谷出口地点での流出流木率

流木量

1.29（㎞ ）214

基準地点勾配(災害前)

6.79（°）

213

平均勾配(災害前)

13.00（°）
3

災害後掘削

212
211

生産流木量

2,743（m ）

堆積流木量

220

3（m ）

210

流出流木量

2,523（m3）209

災害後断面（災害後LP）
災害前断面（災害前LP）

（左岸）

（右岸）

単位面積当たり生産流木量

2,126 （m3/㎞2）

単位面積当たり流出流木量

1,956 （m3/㎞2）‐2591.98

図－3 氾濫開始点の災害前後の横断図

流出流木率

5.

標高（m）

流域条件

‐620ｍ地点（氾濫開始点）

宅地

流域面積

2208（％）

被災家屋の分類

土砂移動範囲内の家屋数は 86 戸であり、被災家屋数は 82 戸であった。被害ランク別、被害タイプ別の被災家屋数は表-3，表-4 の通りである。被災家屋 82 戸のうち、流木の影響を受けていると考えられる家屋は 67 戸であり、そのすべてが、流木が橋梁を閉塞したことによる影響を受けていると考えられた。また、被害ランク２の家屋は被害タイプⅢ-a の家屋であり、被害ランク３の 5 戸のうち４戸は被害タイプⅢ-b の家屋であった。
土砂移動範囲と被災家屋の分布を図-2 に示す。図-2の縦断図からわかるように、橋梁の閉塞に伴い上流約270m 区間で土砂が堆積し、この区間では災害後の宅地との比高が 1m 程度と低くなっていた（図-3）。
被害ランク２・３の家屋の多くは土砂堆積区間の流路沿いに位置し、「橋梁の閉塞→上流の土砂堆積→宅地との比高の減少」が被害程度を大きくした一因と考え
表－3 被害ランク別被災家屋数
ランク１２３４５計

被災家屋数（戸）01576486

表－4 被害タイプ別被災家屋数
被害タイプ
被災家屋数（戸）ⅠⅡⅢ-a Ⅲ-b Ⅲ-c

ⅣⅤ

被害なし

計0010154860001548646762‐15‐55
追加距離（m）

15られる。
また、この土砂堆積区間では、右岸側へ広範囲に土砂氾濫が生じた。右岸側への氾濫が生じた一因として宅地との比高の減少が考えられる。被害ランクは４と被害程度は小さいものの、橋梁の閉塞及び土砂の堆積によって被害範囲が拡大した可能性がある。

6.

おわりに

本災害では、流木が橋梁を閉塞したことにより多くの家屋が被災し、被害程度と被害範囲を拡大したと考えられた。今後は，数値計算等により橋梁が閉塞しなかった場合の氾濫範囲の想定、実際の氾濫範囲との比較等を行い，流木による被害拡大の程度について検討を進めたい。

7.

謝辞

本検討において，国土交通省中国地方整備局からは災害前後の LP データをはじめ災害直後の貴重な資料をご提供頂きました。ここに記して感謝の意を表します。
参考文献：
1）平成 29 年度筑後川右岸支川治水・砂防計画検討業務
報告書
2）土石流の堆積深と家屋被害の程度の関係，砂防学会
誌，Vo l.72，No.4，ｐ.21-28

縦断図

図－2 土砂移動範囲と被災家屋の分布（被災家屋のある範囲のみ図示）

13025