-56-

廃プラスチック類の組成とリサイクル手法に関する研究茂木敏

辰市 祐久*

中浦 久雄**

大久保伸***

荒井 康裕***

小泉明***(*現・技術部 **現・東京都環境局環境改善部 ***首都大学東京大学院)
要旨

都内で排出される廃プラスチック類の処理処分については、
東京都廃棄物処理計画により 2010 年度末までに埋立ゼロを目指すこととし、約 50 万トン/年 (2003)と推計されている廃プラスチック類の埋立比率を約 80% (2003)から約 47% (2006)へと削減している。一方、都市活動から産業廃棄物として排出される廃プラスチック類は多量かつ多様であるため、埋立に依存しない処理システムを構築するためには、ごみ質組成等の排出特性に適したリサイクル手法の選択が求められる。
本研究では、産業廃棄物として排出される廃プラスチック類のごみ組成や排出傾向を明らかにするとともにリサイクル実態を把握することにより、埋立ゼロを実現するために選択され得るリサイクル手法とその課題について検討を行った。
キーワード：廃プラスチック類、ごみ質組成、排出特性、リサイクル手法

Composition of plastic wastes and method of recycling
MOGI Satoshi， TATSUICHI Sukehisa*， NAKAURA Hisao**，
OKUBO Shin***，ARAI Yasuhiro***，KOIZUMI Akira***(* Tokyo Environmental Public Service Corporation, Engineering Department)(**Tokyo Metropolitan Government Bureau of Environment, Environmental Improvement Division)(* * * Tokyo Metropolitan University)

SummaryRegarding the processing and disposal of waste plastics in the Tokyo metropolitan area, the Tokyo
Metropolitan Government Waste Management Plan sets a goal of eliminating landfill processing by
the end of fiscal 2010, and has successfully reduced the landfill ratio for waste plastics, generated at
an approximated 500 thousand tons per year (2003), from approximately 80% (2003) to approximately
47% (2006). On the other hand, because the waste plastics generated as industrial waste material
from urban activity exist in such large quantities and diverse types, in order to construct a processing
system that does not rely on landfill processing, choices for recycling methods that are appropriate fordischarge characteristics, such as waste composition, are necessary.
By clarifying waste composition and trends in generation for waste plastics generated as industrial
waste material and assessing the actual state of recycling therein, this study considers recycling
methods which are selectable for eliminating landfill processing and the hurdles associated with eachchoice.

東京都環境科学研究所年報

2009

-57-

1．はじめにごみ質組成分類項目の詳細については、そ

東京都では、これまで多くを埋立に依存しれぞれの業態の排出傾向の特徴が得られ、かていた廃プラスチック類の処理処分についつリサイクル可能性が検討できるよう、それて、東京都廃棄物処理計画により 2010 年度

ぞれの業態に応じた項目とした。

末までに埋立ゼロを目指すこととし、約 50

また、リサイクル施設調査は郵送によるア1) と推計されている廃プランケート方式により行った。実施期間は万トン/年(2003)

スチック類の埋立比率を約 80%(2003) 1)から2008 年 12 月～2009 年 1 月である。

約 47%(2006) 2)へと削減しているところである。

3．調査結果及び考察

一方、都市活動から産業廃棄物として排出(1) 小売業・事務所系廃プラスチック類

される廃プラスチック類（都市型廃プラスチ

小売業・事務所系の排出事業者から排出さック類）は多量かつ多様であるため、埋立にれる廃プラスチック類のごみ質組成調査結依存しない処理システムを構築するために果の平均組成(事業所数 n=10)を図 2 に示す。

は、ごみ質組成等の排出特性に適したリサイクル手法の選択が求められる。

食品系プラスチック（異物付着）:33.0%

そこで本研究では、産業廃棄物として排出課題について検討を行った。
2．調査方法

文具・OA関連品:0.9%
プラスチック包装材:31.4%
食品系プラスチック:5.7%
ペットボトル:1.9%
トレイ:0.7%

組成比(wt%)るために選択可能なリサイクル手法とそのマテリアル 39.6%

や排出傾向を明らかにし、埋立ゼロを実現す

サーマル 96.3%

される都市型廃プラスチック類のごみ組成

プラスチック類 78.3%その他のプラスチック:4.9%

都市型の廃プラスチック類の主要な排出業
態としては、①小売業・事務所系、②建設業

可燃物:17.6%
ゴム等:0.4%
不燃物:3.7%

系、③製造業系の 3 業態に大別することが可

図 2 小売業・事務所系廃プラスチック類のごみ質組成

能３)であるため、それぞれについての廃プラ

主な組成としては、異物付着の食品系プラ

スチック類ごみ質組成調査を実施した(図 1)。

スチックが最も多く 33.0%、次いでプラスチ

実施期間は、①2007 年 1 月～3 月、②2007

ック包装材が 31.4%、可燃物が 17.6%となっ

年 9 月～2008 年 1 月、③2009 年 2 月～3 月ている。

である。

廃プラスチック類中のプラスチックの比率（組成分類後）（調査対象試料）
図 1 廃プラスチック類ごみ質組成調査
東京都環境科学研究所年報

2009

-58は 78.3%であり比較的良く分別されていた。

は 64.4%と他の業態よりも低い傾向であった。平

異物等の付着が少なく樹脂の性状が明らか

均嵩比重は 0.09t/m3 であった。

なものはマテリアルリサイクルが可能であると定義すると、この組成割合は 39.6%であ(3) 製造業系廃プラスチック類った。また、異物が付着したものや樹脂の性製造業系の排出事業者から排出される廃プラ状が不明であるものはサーマル利用が可能

スチック類のごみ質組成調査については、マテリと定義すると、この組成割合は 96.3%であっアルリサイクルの可能性が高いと考え、樹脂種類た。

別の組成調査も試みた。この結果の平均組成

異物付着の食品系プラスチック類としては、(n=15)を図 4 に示す。

食品等が付着した空容器等が多く見受けら対象とする廃プラスチック排出業種は、印刷・れ、プラスチック包装材としては、商品等の製版業や金属製品製造業など可能な限り都内の業梱包に使用されたと思われる樹脂フィルム種実態を反映するように選定した。

類が見受けられた。分別しきれず混入してい樹脂種類の判定については、製品に表示されてる可燃物としては紙類が多く見られた。

いるものについてはその表示により、表示されてなお、対象試料の平均嵩比重は 0.03t/m3 であいないものについては、東亜ディーケーケー社製った。

PLID-3 型プラスチック材質判別機を用いて行った。

(2) 建設業系廃プラスチック類

主な組成としては、ポリエチレン樹脂フィルム

建設現場から排出される廃プラスチック類のごみ質組成調査結果の平均組成(n=8)を図3 に示す。

組成比(wt%)プラスチック類 79.6%

サーマル 64.4%

マテリアル 34.8%

される廃プラスチック類を対象とした。
可燃物（木くず・紙くず・繊維くず）:7.0%
プラスチック包装材(異物付着):13.1%
硬質プラスチック(異物付着):8.6%
養生シート類（異物付着):1.6%
養生シート類:0.0%
プラスチック包装材:16.1%
硬質プラスチック:12.0%
発泡スチロール・断熱材:5.6%
プラスチック型枠等:0.4%
電線被覆くず（金属含まないもの）:0.6%
塩ビ管:9.7%
塩ビ管(異物付着):11.9%
その他:10.0%
ガラスくず、陶磁器くず:0.0%
がれき類:0.1%
汚泥（粘土・砂を含む）:1.0%
金属くず（鉄くず・電線くず・缶等）:2.2%

図 3 建設業系廃プラスチック類のごみ質組成

主な組成としては、プラスチック包装材が異物組成比(wt%)発生工程も様々であるが、ここでは建築時に排出マテリアル 59.0%

物中に含まれて排出されてしまうものがあり 4)、

プラスチック類 81.6%

プラスチック類として排出されるものと混合廃棄

サーマル 89.9%

建設現場から発生するプラスチックごみは、廃

紙くず:8.8%
木くず:0.1%
繊維くず(天然繊維くず):0.5%
樹脂フィルム-その他（異物付着物含む）:5.7%
発泡材-その他（異物付着物含む）:5.3%
容器-その他（異物付着物含む）:1.0%
樹脂製品-その他（異物付着物含む）:1.4%
金属等と一体-塩ビ以外:0.3%
その他の廃プラスチック類:8.9%
樹脂フィルム-ポリエチレン:26.1%樹脂フィルム-ポリプロピレン:7.8%
樹脂フィルム-PET:6.0%
発泡材-ポリスチレン:0.7%
容器-ポリエチレン:5.0%
容器-ポリプロピレン:1.4%
容器-PET:1.3%
樹脂製品-ポリエチレン:0.8%
樹脂製品-ポリプロピレン:4.2%
樹脂製品-ポリスチレン:3.0%
樹脂製品-PET:0.0%
樹脂製品-ABS樹脂:0.2%
樹脂製品-ポリカーボネート:0.7%
樹脂製品-ポリメタクリル酸メチル:0.5%
樹脂製品-塩ビ:0.2%
樹脂フィルム-塩ビ:1.0%
金属等と一体-塩ビ:0.0%
金属くず:3.5%
ガラス・陶磁器くず:3.4%
その他:2.1%

図 4 製造業系廃プラスチック類のごみ質組成が 26.1%を占めており、包装材として用いられているものが最も多く見受けられた。廃プラスチ
ック類中のプラスチックの比率は 81.6%であり、マテリアルリサイクルに向く組成割合は59.0%、サーマル利用に向く組成割合は 89.9%であった。平均嵩比重は 0.06t/m3 であった。

付着物を含めると 29.2%を占めており、塩ビ管が異物付着物を含めると 21.6%であった。

(4) リサイクル施設の現況

廃プラスチック類中のプラスチックの比率

都内で排出された廃プラスチック類は、その多は 79.6%であり、マテリアルリサイクルに向く

くが都内及びその隣接県において選別・破砕・圧組成割合は 34.8%、サーマル利用に向く組成割合

縮等の中間処理を経て、中央防波堤での埋立処分

東京都環境科学研究所年報

2009

-59-や広域的なリサイクル処理等が行われている。3)る比率を示しており、製造業から排出される廃プそのリサイクルの実態を把握するため、リサイラスチックが優先的にリサイクルされていること

クル施設実態に関する調査を行った。この結が伺える。

果を表 1、図 5 及び表 2 に示す。
表 2 処理可能な混入割合の範囲

表 1 処理実績に対する受け入れ余力の比率

混入物

単位 t/年(n=61)
リサイクル施設の種類

処理実績 受入余力比率

マテリアルリサイクル施設17,579

19,310110%

セメント製造施設

245,981

199,900

81%

高炉・コークス炉

247,900

14,1006%

RPF 製造施設

177,360

122,700

69%

発電・熱回収施設

3,400

2,40071%

各リサイクル施設は産業廃棄物処理業に関する許可情報からは把握が難しく、全体の処理実績に対する捕捉率は必ずしも十分でないため、表 1 の処理実績量及び受入余力量の集計値そのものは参考値である。
それぞれのリサイクル施設における受入余力比率は大きく、埋立処分からリサイクルへの移行を見越して施設整備が図られていることが伺える。セメント製造施設及び RPF(産業用固形燃料)製造施設における受入可能性は特に高い結果となっている。
その他
その他
7%
7%

混入割合の範囲（算術平均）

紙くず

1-100% (44.9%)

金属くず

1-10% (4.4%)

ガラス・陶磁器くず

1-5% (2.3%)

塩素系樹脂

0.2-5% (1.7%)

表 2 は、リサイクル施設において、廃プラスチ
ック類に混入した場合に処理が不可能となる基準の範囲及び算術平均値を示している。
リサイクル施設の種類や、各施設それぞれの受入基準が異なるため、これらの数値が絶対的なものではないが、紙くずについては多くの施設で混入可能としており、埋立処分からリサイクル化に伴い、求められる分別行動が異なることがうかがえる。
(5)リサイクル手法の選択と課題
以上の(1)～(4)の結果から、都市型廃プラスチッ
ク類のごみ組成の特徴として、廃プラスチック類として排出されるごみ質組成の約 8 割がプラスチック類で構成されており、他の産業廃棄物から良不明
不明
3%

く分別がされているものの、形状・樹脂種類とも3%に多くの種類で構成されており、そのままではマオフィス・オフィス・小売業
小売業
12%
12%
建設業
建設業
16%
16%

テリアルリサイクルには向かないことがうかがえる。
製造業
製造業
62%
62%

リサイクル手法としてサーマルリカバリーが選択される場合には、混入している紙ごみ等の可燃物も含め、概ね処理が容易と考えられる。
ただし、建設業系廃プラスチック類については、塩ビの混入率が高いため、さらに選別等を行いマテリアルリサイクルとサーマルリカバリーを併用していく

図 5 リサイクル施設における廃プラスチック類の排出元業態必要があると考えられる。
また、埋立処分のために必要な分別方法とサー

図 5 はリサイクル施設において受け入れている

マルリカバリーのための分別方法は異なるが、サ廃プラスチック類を排出元の業態別に解析した結ーマルリカバリーによる処理がされているにも関果である。

わらずプラスチックと紙を分別して排出している

都内中間処理業における排出元比率 3)とは異な事例など、非効率になっている分別行動も見受け東京都環境科学研究所年報2009

-60-

られるため、紙を産業廃棄物として処理ができる

環境科学研究所年報 2008,pp123-126 ,(2008)

業態においては、排出事業者と中間処理業者のコ

4)茂木 敏、辰市 祐久、中浦 久雄：都内建設業にミュニケーションを深めることなどにより２次処おける廃プラスチック類の排出実態について,分先のルートを見据えた効率的な分別行動も求め

東京都環境科学研究所年報 2008,pp121-122 ,られる。

(2008)

今後、埋立ゼロを実現しつつ、マテリアルリサ

5)辰市 祐久、高橋 昌史、中浦 久雄：小売店・事イクル率を高めていくためには、例えば比較的多務所における廃プラスチック類の排出実態につくを占める樹脂製包装材から順次、マテリアルリいて,東京都環境科学研究所年報 2007,pp157-

サイクルを推進していく方法が考えられる。しか161,(2007)

しながら、調査期間中に見られた産業用の樹脂製包装材には民生用の樹脂製包装材のような材質表示がされているものがほとんどなく、排出事業者又は中間処理業者がマテリアルリサイクルのための分別・選別を行うためには材質表示を推進するなど製造事業者による取り組みを含め上流側の対策も必要である。
4．おわりに
本研究では、廃プラスチック類の排出業態を小売業・事務所系、建設業系、製造業系に分類し、これまで十分には把握されていなかった都市型廃プラスチック類のごみ質組成を明らかにし、リサイクル手法との関連性について検討した。廃プラ
スチック類のリサイクル化に向けては、リサイク
ル手法単体だけでなく、リサイクルに至るまでの過程やエネルギー回収、残さの処理などの効率性も含め、さらに検討を進める必要があるため、今後も都市型廃プラスチック類に関するリサイクル効率性などについて研究を進めていく。
最後に、本研究は首都大学東京と本研究所による共同研究の一環として実施したことを付記するとともに、研究の実施に際して御協力頂いた東京
都環境局並びに調査に御協力頂いた事業者の皆様に謝意を表する。
参考文献
1)東京都：東京都廃棄物処理計画,平成 18 年 9 月
2)東京都環境局廃棄物対策部計画課：東京の資源循環 2008,平成 20 年 12 月
3)茂木 敏、辰市 祐久、中浦 久雄、大久保 伸、
荒井 康裕、小泉 明：都内から排出される廃プ
ラスチック類の東京圏リサイクル実態, 東京都

東京都環境科学研究所年報

2009