専修大学社会科学研究所 月報 No.661・662 2018 年 7 月・8 月合併

doi.org/10.34360/00009132

戦前期日本タオル工業の生成・発展―泉州と今治の比較を念頭において―
川村 晃正

１．はじめに
２．戦前期日本タオル工業の生成・発展
３．泉州と今治におけるタオル工業の展開（１）明治７年府県物産表にみる堺県と愛媛県の綿業（２）泉南綿織物業と泉州タオル（３）今治綿織物業と今治タオル
４．おわりに１．はじめに

泉州タオルの実態を見てみたいとの思いがあって、今回の調査に参加した。大阪方面の実態
調査は 10 年前の堺・和歌山の実態調査（2009 年９月８日～10 日）に次いで２度目である。
泉州タオル産地では、大阪タオル工業組合理事長でもあるツバメタオル株式会社会長重里豊彦氏にお話しをうかがった。熱い思いを込めて語られた泉州タオルのすばらしさを聞きながら、僕の頭のなかでは２、３度訪れたことがある今治タオルとの比較がよぎった。少し強引だが、重里氏のお話しを僕なりに以下のようにまとめてみた。
(ｱ) タオルのルーツは白木綿
タオルのルーツは日本手拭いということで、泉州タオルのルーツは泉州白木綿ということになる。日頃もっとも使用するフェイスタオルのサイズは日本手拭いと同じとのこと。日本手拭
いは小幅織機で織られた白木綿をカットして手拭いに仕立てるのだが、白木綿の幅は９寸５分（36cm 前後）、長さ２丈８尺（10.6m）前後である。自宅に帰ってフェイスタオルと日本手拭を測ってみた。タオルは幅 35cm 前後で長さは 90cm 弱であった。後者についてもほぼ同じであった。もちろん、タオルのサイズは輸出用と内地用とでは異なるだろうし、日本タオルも昔は多様なサイズがあったようだ。
(ｲ) ２種類のタオル製造法
タオルは布の表面にパイルを有する特殊織物で、織機も一般の織機とは異なる。織機はテリー
モーションを利用したもので、地織り用の経糸とパイル用の経糸が必要であるのでそれらを巻－ 35 －

いたビーム２つを備えている。２種の経糸の張り方は異なり、地糸用はきつく、パイル用は緩く巻いて装置し、横糸を筬で打ち込むときに緩く巻いてあるパイル用の経糸が浮き上がって輪奈を作るのである。このパイルがあるために吸水性が良くタオルに最適となるのである。
生地を織る製織法は泉州、今治両者とも変わらないが製造過程が異なる。泉州タオル（＝後晒・後染）はタオルが織り上がった反物状で綿糸の精練・漂白を行い、そのうえで染色やプリントの加工を行うのに対して、今治タオル（＝先晒・先染）はあらかじめ漂白した糸や染色した糸を用いて製織し、織りで色柄を表現する。前者は生地を後加工するために洗浄効率が良く、製品は吸水性に富み柔軟で感触も良いが、輪奈が少し乱れたりする。またデザインの多様性という点では先染織物よりは制約があるように思われる。後者は原料糸そのものに付着したゴミや原料糸の染色工程で付着した糊・洗剤などの不純物を十分に取り去れないため、柔軟さや吸水性に劣るということである。
(ｳ) 製造法の違いと産地構造
両産地ともその発展過程で生産工程の細分化がみられ、産地内に分業関係が形成されていった。後晒・後染タオル産地と先晒・先染タオル産地とでは分業構造が多少異なる（先染織物と後染織物の製造法と産地の分業関係・生産構造の相違性については工藤恭吉・川村晃正「近世絹織物業の展開」『講座・日本技術の社会史 ３ 紡織』日本評論社、1983 年）。先晒・先染織物
は製織前の準備工程が重要となる。原料糸を先晒＝精練し、織り柄に合わせて経糸・横糸それぞれに染色を施す。そのため、多色にわたる糸染めのため染色ロットは小さく、一般的に染屋の規模は小さい。このほか撚糸業、紋匠デザイン等が専業化されていくがいずれも小規模である。反物の仕上げ加工はシワをのばし、巾出しを行う程度の整理加工で済む。このように、全体的に先晒・先染の生産ロットの適正規模は後晒・後染産地に比べると小さくなる。小回りのきく細分化された生産構造が形成され、製品の多様化や流行のリスクに対する柔軟性をもっている。
他方、後晒・後染産地では仕上げ工程の方が重要となる。製織前の準備工程としては糊付を施した経糸の整経＝サイジングが主な作業で、そこの部分が専業化していく。製織工程も未加
工の生地生産のためロットは概して大きく、また生地での備蓄も可能である。デザインの多様化や流行への対応は製織後の加工工程で行うことになる。後晒・後染産地では大量の生地加工を行うため、生産設備の規模も大きくなり、規模の経済性を追求できる。そのため、製織工程、仕上加工工程ともに先染産地よりも適正規模は大きい。
(ｴ) 製品の違い
泉州は白タオルおよびカラータオルが中心で、とくに白タオルは純白にこだわった商品作りをおこなっている。織物設計では単糸パイル製品が多く、軽量でソフトな肌触りのものが多い。
－ 36 －

デザイン表現は捺染、プリント、防染、抜染などの技術が用いられる。とくに企業・イベントの「名入りタオル」が得意分野である。近年では加工技術を駆使して様々な高機能タオルを提案している。ダイワタオル協同組合のパンフレットによると、近年の「安心・安全」嗜好を受けて各種の抗菌防臭・制菌加工や食用色素加工、美容上のスキンケアや UV カットあるいは皮脂取り加工、環境に配慮した種々の加工等々数え切れないほどの技術開発を行っている。つまり、泉州タオルの製品開発は後加工に力点が置かれているのである。
他方、今治の製品の特徴は、タオル生地を素材として様々な用途の製品を生みだしたことである。その最たるものはタオルケットであろう。高度成長期に寝具用品として多くの国民に用いられた。この他アパレル製品、ベビー製品、ペット製品、玩具や小物製品、介護製品といろんな用途に向けての製品開発が行われたが、そこではタオル＝パイル織物という「固定観念」
から「タオルはテキスタイル」へと「発想の転換」を行って、用途に応じた生地のデザインを製織法によって考案した。
(ｵ) 流通経路の相違性
泉州は地理的、歴史的条件もあって大阪タオル専業問屋との関係が濃厚で、その受注生産が多かった。その理由は泉州タオル産地製品の 80％が浴巾（浴用タオル）生産であるためである。
近年では大阪心斎橋で展示会を催して、消費者からダイレクトの情報を得て、それを物づくりに活かし、流通の改善を図ろうとの動きが強まっている。
今治はタオル以外の製品の生産も行っており、販路の多様化が見られる。とくにタオルケッ
トの出現は今治タオルの流通経路を大きく変えた。それまでなかった寝具商との取引が生まれ、またその際に紡績メーカーや商社が介在して、その企業力や宣伝力・知名度によってタオルケットの普及に大きな役割を演じたりした。このようにタオル専業問屋以外の新たな流通業者がその流通に係わるようになった。今治では近年マーケットイン志向が強まり、消費者にダイレクトに繋がる流通チャネルを築こうとする流れが大きくなっている。
では、こうした両産地の相違性はどのような歴史過程において生みだされてきたのであろうか。以下では、戦前期に絞ってタオル工業の展開と両産地における特性形成の淵源について考察する。

２．戦前期日本タオル工業の生成・発展

舶来品タオルが国内で生産されるようになるのは明治 10（1877）年代に入ってからである。
生地の表面にパイル（輪奈）を作る織法がビロードに似ていることから、大阪のメリヤス業者
が京都西陣の技術を応用して竹ヒゴを用いてループづくりを行った（「竹織」「ヒゴ織」）。しか
－ 37 －

し、それはあくまで模造品でしかなかった。
明治 20 年前後にテリーモーション（横糸を打ち込むための特殊装置）による輪奈作りを行う織機が生みだされた。一つは明治 21 年に摂津国内代村中井茂右衛門による「打出機」である。
パイルを作る毛経巻に分銅をつけて回転を制限して、筬の進退を手動で加減するものである。
だが、その製品は輪奈が不揃いという欠点を持っていた。
もう一つは和泉国佐野村の里井圓次郎らによるものである。
明治 20 年からテリーモーションの仕組みを考案し、22 年頃「新に筬巾１尺２寸の織機」作りに成功した。織り出された製品はまだまだ不十分なものであったが、ここに本格的なタオル製織がスタートした。里井は製織したタオル生地を晒し、大阪の問屋を通じて上海に輸出した。折しも、明治 10 年代後半から 20
年初頭にかけて泉州の木綿生産が不振であったことから、佐野町を中心に白木綿からタオル製織に転じる者が出てきた（『大阪タオル工業史―大阪タオル 100 周年記念―』昭和 61 年刊）。
大阪に端を発したタオル工業は、明治 24 年には兵庫県（播州タオル）、27 年には愛媛県（今治タオル）、30 年代に入ると三重県（伊勢タオル）、愛知県（三河タオルｶ）等へ広がっていった（『中小工業としてのタオル工業における技術進歩の実態分析』（大阪府立商工経済研究所、
昭和 34 年）。
タオルに対する国内市場が未形成の段階で、日本のタオル工業は輸出向商品としてスタート
し、輸出がタオル工業を先導した。断片的な史料ではあるが、明治 31 年のタオル輸出高は
301,028 ダース・255,026 円であった。それが 37 年には 1,447,146 ダース・1,374,202 円となり、６年間で数量・価額ともに５倍前後に急増したのである。この時期の輸出高はタオル全生産高の７割前後を占めていたというから、日露戦前には日本国内でのタオル生産量は 150～200 万
ダースであったとみられる。この頃の主要な生産地は輸出港大阪・神戸に近いいわゆる摂・河・泉、そして播州であった。泉州タオルの中心地となる佐野町はこの段階では白木綿の生産額がタオルのそれを上回っていた（前出『大阪タオル工業史（100 周年記念）』）。
日露戦争によって輸出は一時停滞するが、戦後不況を経てタオル工業は進展期を迎える。図
表１は明治 42（1909）年から昭和 14（1939）年までのタオルおよびタオル地の生産額の推移を示したものである。この表は「農商務統計表」「工場統計表」「工業統計表」から作成したものであるが、「工場統計表」「工業統計表」は職工５人以上の「工場」を対象とした調査であるため、零細なタオル業者の数値がカウントされていない限界をもつことをあらかじめ断っておく。

－ 38 －

図表１ 戦前期タオル産額の推移

30,000,000
25,000,000
20,000,000

タオル地
タオル

15,000,000
10,000,000

5,000,000
0
M42 T8 T10 T12 T14 S2

S4S6

S8 S10 S12 S14

この表によると、明治 42 年に 188 万円であったタオル生産額は大正８（1919）年には 1,454万円となり、第一次大戦期に大きく生産額を伸ばし、本格的な発展をみることとなる。その後、戦後恐慌で生産高は大きく落ち込むが比較的早く回復し、大正末年にかけて生産額は大戦期のピーク近くとなる。しかし、世界恐慌、昭和恐慌と続く不況のなか生産額は減少していく。昭
和７年以降、高橋財政による日本経済の好況でタオルの国内消費需要が拡大し、12 年にはタオ
ル生産高は 2,492 万円に達した。その後日本経済が統制経済に入ったため、14 年には 729 万円と大きく落ち込んでいくのである。
こうした大きな流れのもとで、日本タオル工業は大正９年の戦後恐慌以降輸出産業から国内産業へと転換する。『本邦タオル工業誌』（岡本彰一著、日本タオル工業組合連合会、昭和 10年）によると、タオルの海外輸出は第一次世界大戦期まで多いときには７割を占め、その他の年でも生産高の半ば以上を占めていた。それが戦後不況時の大正 10 年には６％に激減し、その後低迷を続けて 10％台で推移する。国内市場に転じたタオル工業は昭和８年以降の日本経済の拡大、国民生活の消費拡大のもとで昭和 12 年まで急速に増大していくのである。
この間の主要タオル生産県はどのような状況であったか。その変遷をみたのが図表２である。
これは上述の統計資料をもとに作成したものであるから自ずと限界があることはいうまでもない。

－ 39 －

－ 40 －％

府県名

103,947

99,296

95,070

山口

三重

和歌山

％

府県名

86,364

100,001
2.6 福岡3.0 愛媛

342,316 10.3 三重769,946 23.2 兵庫

1,678,849 50.5 大阪

生産額％

497,316

801,696
3.6 岡山5.9 福岡2,118,775 15.5 三重2,660,961 19.4 愛媛％

250,272

295,612

2.2 愛知2.6 兵庫1,807,043 15.8 三重

2,068,489 18.1 愛媛％

193,839

1,407,093

1.3 福岡9.7 愛媛

2,578,270 17.8 三重2,460,070 17.0 兵庫％

353,817

1.4

4,042,701 16.2

4,303,131 17.3

4,382,078 17.6

10,492,084 42.1

生産額

昭和 12(1937)年
府県名7,371,750 51.0 大阪

生産額

昭和８(1933)年
府県名6,034,835 52.9 大阪

生産額

昭和元(1926)年
府県名5,989,424 43.8 大阪

生産額

大正８(1919)年

1,882,943 100.0 合計(23)3,322,735 100.0 合計(26)（農商務統計表、工場統計表、工業統計表より作成）

合計(16)

13,685,015 100.0 合計(21)11,414,432 100.0 合計(19)14,464,315 100.0 合計(18)24,916,640 100.0

上位５合計 1,833,587 97.4 上位５合計 2,977,476 89.6 上位５合計 12,068,172 88.2 上位５合計 10,456,251 91.6 上位５合計 14,011,022 96.9 上位５合計 23,573,811 94.6

5.0 愛知5.3 愛媛

5.5 三重361,798 19.2 兵庫

1,173,476 62.3 大阪

生産額

兵庫

大阪

府県名

大正３(1914)

戦前期主要タオル産地の変遷（明治 42～昭和 12 年）（単位＝円）

明治 42(1909)

図表２

明治 42 年の統計表によると、この時期多少ともタオルを生産していた府県は大阪、兵庫、三重、静岡、山梨、滋賀、宮城、鳥取、島根、広島、岡山、山口、和歌山、徳島、福岡、佐賀の
16 にのぼる。タオル生産府県はその後も 20 府県前後数えられるが、表から窺えるように上位
５県で９割以上を占めており、日本のタオル生産地は大阪、兵庫、三重、愛媛の４県に収斂していった。
この４県に絞って生産量と生産価額について図表３を作成した。この表は大正元（1912）年～昭和８（1933）年までの主要４産地の生産動向を、とくに第一次大戦期を軸に作成したものである。統計数値は『大阪タオル工業史（100 周年記念）』掲載のものであるため、図表２との間で数値が異なっている。例えば、昭和８年の生産総額を比較すると約 400 万円の隔たりがある。とくに注意を要するのは愛媛県で、上の図表２では首位大阪との差が３倍近く開いている。
この表では生産数量、生産額ともに拮抗した状態となっている。こうした両表の差異は、図表３の数値が日本タオル工業組合連合会によってとりまとめたものであるため、各産地組合管轄
地域内の数値が採用されたためと考えられる。他方、図表２は工場統計表で調査対象が行政区域のもので、しかも職工５人未満の零細なタオル業者の数値が抜け落ちていることも相違を生みだした一因と考えられる。その意味では、この表の方が各タオル産地の実態により近いといえよう。
以上の点を踏まえて、第一次大戦期を軸にその前後の動向をみていくことにしよう（岡本彰一『本邦タオル工業誌』）。
主要タオル生産４府県について、大正元年を起点に大正８年までの生産量・生産額の伸びをみると、大阪４倍、兵庫３倍、愛媛 10 倍弱、三重８倍強といずれの産地も第一次大戦期に短期間のうちに大幅に生産額を増大させている。ただしそこでは、伸び幅の大きい愛媛・三重と、相対的に小さい大阪・兵庫との２つのグループにわかれた。前者はタオル工業先発産地であり、輸出市場向け生産を基盤に発展してきた産地である。後者は後発産地で、第一次大戦期の輸出の好況をバネにして急速に発展した産地といえよう。
いずれの産地も第一次大戦期では生産額を伸ばし、産地としてブームを満喫した。しかし、各地の生産量の推移に目を転じると、大阪では生産量は微増にとどまり、兵庫にいたっては生産量を減じているのである。また、１ダースあたりのタオル価格に目を向けると、大阪では大戦前に１ダースあたり１円前後であったタオル価格が２～３倍に上昇している。兵庫も３倍以上に値上がった。この期の大阪の価格上昇の一因として紋タオルの輸出増が考えられるが（『大阪タオル工業史（80 周年記念）』大阪タオル工業組合、昭和 41 年）、大戦景気後再び両産地の１ダース当たりの価格が１円前後に落ち着くことから、この期の盛況がバブリーなものであっ
たといえよう。
－ 41 －

－ 42 －

1.46
2.29
1.90
1.87
1.87
1.67
1.23
1.44

1.84
1.63
1.34
1.36
1.33
1.10
0.71
0.85

3.63
3.24
2.42
3.01
1.85
1.79
1.34
1.30

2.90
1.96
1.46
1.94
1.12
1.35
0.89
1.09

826
666
922
775
942
639
524
1,035

977
914
1,224
1,214
1,479
2,639
2,964
4,861

302
138
129
202
69
178
114
134

409
205
204
79
185
235
228
406

258
230
385
337
398
303
336
570

414
422
687
673
839
1,813
3,139
4,305

81
41
52
65
36
97
83
100

135
100
134
39
158
167
247
357

2,091
1,686
2,333
1,961
2,382
1,616
1,325
2,619

823
735
1,227
1,074
1,271
965
1,073
1,818

1,045
978
1,310
1,299
1,583
2,824
3,172
5,201

588
599
976
956
1,191
2,575
4,457
6,113

2,522

1,149

1,080

1,688
578

1,482
952

1,118

696

354

446

560

313

830

710

857

8,243

4,135

4,116

1,601

3,730

4,739

4,605

8,191

2,839

2,106

2,816

826

3,328

3,503

5,181

7,507

T8

T9

T10

T11

T12

S1

S5

S8

（『大阪タオル工業史（100 周年史）』第 17 表より作成）

2.15
1.74
3.23
2.00
695
782
247

247

256

321

90

119

1,758

816

837

456

2,058

775

1.46
1.34
1.50
1.43
445
406

154

206

241

227

100

138

1,126

769

434

323

1,285

856

4,148

2,897

T6

4,980

1.15
0.58
1.27
0.95
290

243

163

152

199

314

125

154

733

635

260

446

1,361

1,074

3,068

3,240

T5

2,495

0.79
0.75
0.97
0.96

100

100

100

100

100

100

100

100

253

319

107

142

834

858

2,016

2,100

T1

T7

三重
愛媛
兵庫

大阪

三重

愛媛

兵庫

大阪

三重

生産額/生産量（円）

愛媛

生産額指数

兵庫

生産量指数
大阪

重
生産額

三
生産量

媛
生産額

愛
生産量

庫

生産額

兵

生産量

阪

生産額

大

生産量

年次

図表３ 第１次大戦期主要タオル産地の生産高動向（大正元年～昭和８年）（単位：千打・千円）

同じ視点で愛媛をみてみると、１ダース当たりの価格は２倍近く上昇するが、大阪、兵庫の価格を大きく下回っており、今治は低価格を武器に急速にシェアを拡大していったと推測される。同じ後発産地グループでありながら今治よりは上昇スタートの早かった三重は、愛媛よりも上の価格帯の商品で市場を獲得していった可能性が高い。
とりわけこの表で注目されるのは、大戦後の不況からの回復の仕方とその後の発展の仕方に相違がみられることである。先発産地グループの大阪は大正 11 年に一時的に大きく落ち込むが、翌年には生産量・生産額ともに大戦前の水準に戻し、昭和８年にかけてさらなる生産量・生産額の増大がみられる。大阪が内地向け市場においても着実に市場を獲得し、先の図表２からも分かるように全国産出高の過半を占めて全国一のタオル産地の地位を保持し続けるのである。
他方、兵庫は戦後になっても価格が高めで推移し、そのこともあってか生産量・生産額ともに大正 12 年には大きく落ち込み、その後回復しないまま地位を後退させていった。輸出市場か
ら国内市場への転換がスムースに行かなかったためと考えられる。
後発産地愛媛、三重はどうであっただろうか。両県ともに戦後不況による落ち込みも僅かで、その後ますます生産量・生産額ともに増大させていったのである。タオル工業の市場が国内にシフトするのに乗じ、今治は大阪タオル製品を下回る価格帯の商品で、他方三重は大阪を上回る高品質のタオル製品で国内市場を獲得していった様子が窺える。
以上、戦前期の日本タオル工業の軌跡をたどってみた。昭和前期になると日本の主要タオル
産地は４つに絞られた。先発産地と後発産地、後晒・後染産地と先晒・先染産地、輸出市場指向と国内市場指向、大衆品指向と高級品指向の視点で分類すると、先発産地＝大阪（泉州タオル）・兵庫（播州タオル）、後発産地＝三重（伊勢タオル）・愛媛（今治タオル）、後晒・後染タ
オル産地＝大阪・兵庫、先晒・先染タオル産地＝三重・愛媛となろう。
これらの産地はいずれも近世から続く木綿産地であり、タオル工業導入の動機は綿業の国内不況のなかでその活路を輸出に求めるという点では共通している。また、輸出で発展の端緒をつかむという点ではいずれの産地も同じであるが、日本におけるタオル工業の市場が国内に転換する際に、その岐路を異にした。こうしたことを念頭に置きながら、次章では泉州タオルと今治タオルに焦点を絞り、今日に続く両者の特性が生まれ出る歴史的淵源について振り返ってみることにする。

３．泉州と今治におけるタオル工業の展開（１）明治７年府県物産表にみる堺県と愛媛県の綿業
タオル工業発生の母胎は綿織物業である。その産業基盤があったればこそ、新しい産業とし－ 43 －

てタオル工業を容易に移植できた。そこでまず、泉州と今治におけるタオル工業の歴史的前提となる綿業の出発点を確認しておこう。
図表４Ａは「明治７年府県物産表」から両タオル産地をそれぞれ包含する「堺県」（河内国・和泉国）と「愛媛県」（伊予国）の物産の産出状況を表示したものである。周知のように、この物産表は日本最初の全国物産統計で、近世期における国内の経済発展の到達点と近代日本の産業的出発点をわれわれに示してくれる（山口和雄『増補 明治前期経済の分析』東京大学出版会、
1963 年）。

図表４Ａ

明治７年堺県・愛媛県の物産額
堺

県

愛媛県

大分類
価額（円）

構成比

価額（円）

構成比

農産物

3,707,769

68.8

3,872,060

54.5

畜産物

5,159

0.1

341,8454.8

海産物16,827

0.3

206,758

2.9

鉱産物

6,724

0.1

179,971

2.5

工産物

1,649,688

30.6

2,499,399

35.2

合計

5,386,167

100.0

7,100,033

100.0（『明治７年府県物産表』より作成)

この表によると両県とも工産物の割合が３割を占めて、近世を通じて一定程度の工業化が進んだ地帯であることがわかる。ちなみに、当時日本でもっとも工産物のウエイトが大きかった
府県は大阪府で、工産物の構成比は 65.4％にのぼった。第２位が京都府 53.5％、第３位が兵庫
県 53.1％であった。これらの府県の主要工産物は大阪では食品・織物・陶器、京都は染物・織物・醸造、兵庫は醸造・食品・桶樽であった（古島敏雄『資本制生産の発展と地主制』御茶の水書房、1963 年）。
基本的に農業社会である当時の日本において、工業化の担い手は醸造等の食品工業であり、織物工業であった。京都の「染物・織物」は西陣の絹織物、すなわち奢侈的な需要を目当てとした都市手工業の発展の結果を示していよう。それに対して、大衆衣料である綿織物業は農村工業として全国的に広く展開していた。堺県も愛媛県もともに農業社会である当時の日本全体の平均的な姿からすれば、工業化の進んだ経済先進地帯であったといえよう。
両県の工産物の内容を詳しくみたのが図表４Ｂである。

－ 44 －

図表４Ｂ 愛媛県・堺県の工産物上位６品（明治７年）
堺
工産物

県

愛媛県

価額（円）

％

工産物

価額（円）

％

1

縫織物類

547,21633.2

醸造類

754,283

30.2

2

醸造物

365,043

22.1

縫織物類

363,966

14.6

3

食物類

147,0828.9

紙類

269,643

10.8

4

油類

144,3248.7

油蝋類

247,2609.9

5

金属細工・諸器械類

84,0095.1

飲料・食物類234,777

9.4

6

桶樽類

87,4535.3

糸綿麻類

131,0235.2

その他

274,56216.6

その他

498,44719.9

合計1,649,688

100.0

合計

2,499,399

100.0（『明治７年府県物産表』より作成）

図表４Ｂによると、堺県の第一の工産物は「縫織物」547,216 円で、工産物中 33.2％を占めている。
「縫織物」の内容は白木綿 721,935 反(282,038 円)、縞木綿 93,470 反(77,967 円)、真田紐
105,924 丸(149,898 円)抔綿製品であった。堺県では織物類の他に、農産物として捉えられている「糸綿麻類」515,625 円のうち木綿糸・綿・繰綿が 515,567 円計上されている。綿業の三工程が分化して、繰綿や綿糸がそれぞれ商品化されており、おそらく大阪市場に販売され、大阪市中で費消されるかそこを経て全国市場に流通していたと考えられる。これを織物に加えると1,062,783 円に達し、物産総額の２割近くを占めることになる。綿業関係が地域経済の枢要の担い手となっていた。
他方、愛媛県はどうかというと、工産物の第１位は醸造物 754,283 円であった。第２位が縫織物 363,966 円で、主要な品目は白木綿 508,856 反(127,517 円)、縞木綿 664,030 反(215,123 円）、
木綿紺絣 13,520 反(18,015 円)抔綿織物であった。愛媛県についても「糸綿麻類」131,023 円のうち綿・木綿糸 91,250 円を縫織物に加えると綿業関係で 455,216 円となる。これまた工産物総額の 18.2％となり、堺県ほどではないが綿業が愛媛県の地域経済において重要な産業であったことが分かる。
このように両県とも木綿生産が重要物産として展開していたことを確認できた。両県の比較で一つ留意しておきたい点は、堺県では木綿のうち９割近くが白木綿であったことに対して、愛媛県では紺絣を加えると６割近くを先染の縞木綿が占めていた。泉州タオルと今治タオル生
成の母胎を検討するうえでその相違性に注目しておきたい。
ついでながら、両県の綿織物生産における全国的なポジションをみておこう。山口和雄氏に－ 45 －

よると、トップは大阪府で 1,806,655 反(698,117 円)、次いで新川県（越中国）1,646,640 反(609,958円）、愛知県（尾張国・三河国）1,506,614 反（751,422 円）、そして愛媛県 1,186,406 反（360,655円）が生産量第４位に位置づけられている。なお、堺県はトップテンに入っていない（山口前掲書）。だが、上述のように、三工程が分化されて繰綿・木綿糸が木綿生産の原料として大阪府へ移出していたためであり、実質的には最上位に位置する綿業県であったといえよう。

（２）泉南綿織物業と泉州タオル
前節で明治７年物産表によって堺県の木綿織物生産の状況を概観した。いうまでもなく、堺県の木綿生産の中には河内木綿の分も含まれている。そこで本論に入る前に河内についてひとこと述べておく。河内においてもタオル工業が展開した。河内では泉州より少し遅れて明治 26
年に打出機が採用され、タオル製織が始まった。同 30 年前後にはタオル工業が河内綿織物業に定着し、さらにそこではジャカード機が導入されて紋織タオル製織もなされるなど河内の方が優勢であった。しかし、日露戦後のタオル工業発展期に産地間競争で両者の地位は逆転し、第一次大戦期を通じて河内タオルは衰退していくことになる（武知京三『近代日本と地域産業』
税務経理協会、平成 10 年）。
①泉南綿織物業の展開
まず、泉州タオル工業の母胎である泉南綿織物業についてみていこう。
和泉木綿の生産は、『泉南郡織物同業組合沿革誌』（『和泉志』第 48・49 合併号、和泉文化研究会）によれば化政期（1804-29）には南郡には「山直組」「岸組」、日根郡には「佐野組」「熊取組」「近畿荘組」「日根野組」「上の郷組」「中通組」「吉見組」と９つの同業者組織を生みだす
ほど広く展開していた。文政頃には大阪市場と取引を行い、天保期（1830-43）には堺町を飛び越えて大阪との直取引が頻繁に行われるようになり、明治５、６年にはそのほとんどが大阪に販売されていた。大集散地大阪と産地のダイレクトの関係が早くから形成されており、現代の
泉州タオル産地の流通関係形成の原点が近世期に与えられていたことを示している。
この９つの組にはそれぞれ得意とする特産品・製品が生まれており、それぞれが棲み分けを行っていた。同じ木綿製品でも、山直組のものは「太口」で「最上（品）とし目付き十二貫目
以上巾八寸八分若く九寸にして手拭地晒地」に使用された。他方、熊取・佐野付近のものは「細口にして目方九貫目内外多くは紅地用」に用いられており、吉見、日根野地方のものは「紅及手拭地等が半々」であった。
近世に作られた地域的・地縁的な同業者グループとそれぞれの地域的特産品のあり方は、その後の綿織物業展開において今日まで受け継がれていっているように思われる。少し飛躍しす
ぎるかもしれないが、上記の９つの「組」と現在の大阪タオル工業組合員 88 名（大阪タオル工－ 46 －

業組合資料）の所在地とを照合してみると、佐野組 31 名、日根野組 21 名、上之郷組 10 名、吉見組１名（以上は現泉佐野市域）、熊取組８名と、全体の８割にあたる 71 名のタオル業者が「細口」和泉木綿生産地とオーバーラップした。これらの組の製品は、山直組の目方の重い上等な厚地の白木綿ではなくて、目方の軽い「細口」の中下等品で紅用（着物の裏地用）あるいは手拭地として用いられたものであった。国内用フェイスタオルの規格が日本独特のものであるの
は、在来の手拭地からの移行が作用していたといわれているが、明治期に入ってからこれらの組の織屋にとって新規の舶来品タオルへの転換は比較的スムースに受け入れられたのではなかろうか。
泉南綿織物業は、安政６年の開港による世界市場への包摂、明治維新による体制転換、新政権のもとでの急速な近代化政策等、激変する経済環境のもとで景況に大きく左右されながらも明治維新の変動期を逞しく生き残った。図表５は明治 10 年から 29 年までの泉州木綿の生産高の推移を示したものである。

図表５

明治中期泉州木綿の生産高

千反
8,000
7,000
6,000

5,000
4,000

3,000
2,000

1,000
0
M10 M12 M14 M16 M18 M20 M22 M24 M26 M28（『泉南郡織物同業組合沿革誌』より作成）

明治 10 年に 150 万反を数えた木綿生産反数は 10 年代前半のインフレ期に「その産額も 200
万円を超えて、ほとんど他を圧倒せんほどの繁昌を極めた」のである（『泉南郡織物同業組合沿革誌』）。
明治 14 年より始まる松方デフレ不況はいずれの織物産地にも打撃を与えたが、泉南綿織物業は一時的な打撃にとどまり、20 年代に入っても目覚ましい発展を遂げて日清戦争期の 28 年に－ 47 －

は 700 万反に達した。
日清戦後不況も乗り越えた泉南綿織物業は、日露戦争以降生産額は増加傾向をたどり、日露戦後恐慌で一時的に不振をなるが第一次大戦までは順調に生産を拡大していった。

②泉州タオル工業の生成・発展
明治期のこうした泉南綿織物業の動きの中から泉州タオル工業が芽生え、日本のタオル工業をリードしていくことになるのである。
先述したように里井圓治郎がタオルを製織し始めたに明治 20 年代初頭、折しも松方デフレ不況で苦しんでいた佐野村の白木綿生産者の中からタオル製織に転じる者が出てきて、佐野村を中心にタオル製織が徐々に泉南綿織物産地内に広がっていった。
図表６は日露戦争・戦後の泉南綿織物業の生産動向を示したものである。

図表６ 明治 38・39 年泉南綿織物業の生産動向
明治 38 年種

明治 39 年

別
販出量

価額（円）

％

販出量

価額（円）

％

白木綿（反）

8,500,500

3,097,636

83.8

5,560,460

1,946,163

63.1

タオル（打）

1,015,000

669,900

10.0

706,140

619,870

8.0

綾手・平手（打）561,140

235,679

5.5

2,520,440

834,846

28.6

綿ネル（反）

68,60090,6000.7

30,78054,3850.3

10,145,240

4,093,815

100.0

8,817,820

3,455,264

100.0

合計（点）

（『泉南郡織物同業組合沿革誌』）

日露戦争前の明治 36、37 年に白木綿は非常な不況で沈んでいた。タオルその他の商況もかんばしくなく生産が控えられた。そのため市場の持ち越し品が払底していた折りに、日露戦争が勃発して綿布類軍需品特需が起った。機業地では 38 年１月以後商況は勢いを増し４月以降倍々ゲームとなった。ところが同年９月にポーツマス条約締結の情報が伝わり、かつ１月から課税されていた織物消費税の査定価格の引き揚げが重なって木綿相場は一転して暴落し、不況は 39
年に持ち越された。この表はこうした事情を反映したものである。
表によると、明治 38 年に１千万点・400 万円に達した泉南綿織物の生産高は翌年には生産数
量・生産額ともども 15％前後減少した。とりわけ、主力商品の白木綿は数量、価額ともに３分の１以上の減産となった。タオルは数量が３割方減じはしたものの、価額は１割の減少にとどまっている。他方、「綾手・平手」（広幅綾織・平織の手拭地）は、数量で 4.5 倍、価額で 3.5－ 48 －

倍に著増しているのである。
『泉南郡織物同業組合沿革誌』は、ここらの事情を「平手綾手の如き手拭専用品を出し、泉州唯一の特産品たる白木綿の減産は実に遺憾なりとす。」「タオルは比較上差異多からずといえども尺三以下は漸々減少せり、尤も需用地の嗜好にも拠るべきを標榜し、各方面に製産地を増加し普通品の供給自在となり、他に購買を仰ぐに至りたるものにして、専ら巾広のものを増加
し、幸に糸価の動揺に大なる影響を蒙らず、比較的順調に取引をなせり。」「各種製品中白木綿
タオルの如きは三十九年秋季以来漸次品質精良に傾きたるを認むと雖も戦後諸物価の騰貴に連れ織賃其他製造費の増加したるは一般の趨勢上自然の結果なりとす。」と解説している。ここから泉南産地では小幅白木綿から広幅綿布への転換が進んだこと、タオルに関しては後発産地の追い上げを受けるなか小幅製織から広幅製織への転換と品質精良化への動きが生じていることが窺える。
日露戦争期における泉南産地のこのような変動はタオル工業にとって一つの転機となった。
『大阪タオル工業史（100 周年記念）』によると、佐野村（町）のタオルと白木綿の生産高は明治 34 年では白木綿 66,000 円に対してタオルは 25,000 円と３分の１ちょっとにとどまっていた。
それが 38 年になると白木綿 6,500 円に対してタオルは 63,000 円と逆転した。さらに 44 年にはタオル 576,690 円に対して白木綿はわずか 11,246 円に過ぎなくなっている。この間に佐野地区
はタオル生産に特化したのである。この時期に佐野地区のタオル工業への転換を促した要因の一つは輸出の伸長であった。日露戦争期以前から対清・対韓輸出が行われていたが、戦争後に輸出は増大していった。そして他方では産業革命も経て国内タオル市場が徐々に形成されていったこともタオル工業の展開に寄与した。
日露戦争期から大正期にかけてタオル生産の高度化が進んだ。一般的には元織―賃機制が展開していたなかで工場制生産を採用する者が次第に増加していった。『大阪タオル工業史（80周年記念）』掲載の「明治 44 年佐野町タオル生産様式」によると、工場 20、家内工業８、織元
７、賃織業 129 であり、そこで働く職工数 985 人のうち工場職工数は 789 人と、佐野町における工場制への移行の進展を示している。
タオル製造の力織機化については、佐野町では奥田岩吉がイギリス製タオル織機 230 台を導入し、大阪タオル合資会社を設立して明治 41 年に機械制生産を開始した。国産の力織機化はまだ緒についたばかりで、一般的には 38 年に考案された浅野式等のタオル足踏織機が多くの小・零細賃織業者に採用されており、日露戦後から第一次大戦期までは手織機、足踏機、力織機が併存する状況であった。動力化が本格化するのは第一次大戦後のことで、電力の普及がその進展を促した。そして力織機の普及と生産の地域的集中が大正 13 年には佐野産地内にタオル織機メーカーを生み出すまでになる。
－ 49 －

デザイン面で注目されるのは、ジャカード機による紋タオル製織の開始である。明治 31 年に河内の橋本忠五郎、また泉州では 33 年里井園次郎や熊取村佐々木米太郎によって開始されている。
染色法による改良は製品の品質向上のうえで重要であった。それまでの染色で使用されていたアリザリン染料は漂白すると褪色する欠点をもっていた。これをクリアしたのがインダンス
レン染料の使用である。この染色法は原糸の染色ばかりでなく生地の後染にも有効で、美しい色相と染色堅牢度を高めた。佐野地区では明治 39 年に「佐野タオル共同会」が設立されて、不完全ながらも染色設備を設置して染色法の共同研究を行うようになり、大正８年には「共同染色試験場」を設置した（『大阪タオル工業史（80 年記念）』）。
前章の図表３で示されるように、第一次大戦期に大阪府のタオル生産は価額では急速な発展を遂げたかにみえたが、数量は大正５年よりも停滞的であった。大阪府のタオル生産高が再び増大するのは、昭和恐慌後高橋財政で昭和７年に経済が好転してからである。国内市場に基盤を置いたことによると考えられる。そうしたなか、佐野町のタオル生産に目を向けると、明治末年に 60 万ダースであったのが大正 11 年には 142 万ダースに増え、さらに昭和 13 年には 552
万ダースへと増大していった（『大阪タオル工業史（100 周年記念）』）。この間、佐野町で力織機の普及とともに生産の集中化がさらに進展した。タオル工場設立の推移をみると、大正１～９年までに設立された工場は 12 であったが、大正 10～15 年 23、昭和２～13 年 34 と増えていき、近代的なタオル工業へと成長していった。
ちなみに、泉南織物業のなかから生成し、発展してきた泉州タオル工業の泉南綿織物業全体に占める地位はどのようであっただろうか。図表７は昭和６年と 12 年の泉南綿織物産地における製品構成を示している。

図表７

昭和７、12 年泉南綿織物業の製品（単位＝千円）

製品名

昭和６年
価額

昭和 12 年
％

価額

％

白木綿

7,490

14.5

9,641

7.5

広幅物

38,767

74.9

104,566

81.0

（綾綿布

8,685

16.8

40,306

31.2)

（綿ネル

8,777

16.9

13,260

10.3)

特殊物

4,939

9.5

13,539

10.5

（タオル

3,223

6.2

9,593

7.4)

合計

51,792100.0

129,077

100.0（『日本における産地綿織物業の展開』表 2-6 より作成）－ 50 －

これによると、長い不況から回復した泉南綿織物業の産出額はこの６年間で 2.5 倍に増大した。泉南綿織物を牽引したのは広幅物で、とりわけ綾綿布はこの間に 4.6 倍に著増した。これは一つに「合理化」の進展によってもたらされた。その基軸は広幅力織機の急速な普及であった。広幅織機の普及を促したのは輸出の拡大であった。泉南産地の競争力はこうした合理化の成果であるとともに、量産化が可能な少品種の後染広幅織物への特化によって、規模の経済が織布原価を押し下げたことによる（阿部武司『日本における産地綿織物業の展開』東京大学出版会、1989 年）。
タオルもこの間に３倍近く増大した。しかし、タオルは泉南産地にとっては「特殊物」の一つであり、泉南産地全体ではその産額の１割を占めるにとどまっていた。タオルの国内市場規模は限られており、しかもその生産にはテリーモーション装置の付いた織機を必要とする特殊生産品あったから、「規模の経済」追求にも制約があり、泉南綿織物業の中では佐野町とその周辺の狭い地域に集中する特異な存在であったといえよう。

（３）今治綿織物業と今治タオル①今治綿織物業の展開
前節でみたように、今治タオルの源流となる愛媛県の木綿織物には２つの流れがある。一つは先染木綿の「伊予絣」・「縞木綿」と、もう一つは後染である白木綿の「伊予木綿」である。
このうち後者が今治タオル生成の基盤となった。
蒼社川の沖積土が棉花栽培に適していることから、今治平野は近世から全国でも有数の木綿生産地帯となった。この地の木綿は 18 世紀に商品化された。享保年間（1716-35）には今治商
人によって白木綿が大坂地方で販売され、商人による実綿と綿布とを交換する「綿替木綿」（実
綿 500 匁から織られた２反の木綿を、１反を実綿代として商人に、１反は織賃として生産者に渡すシステム）が行われていた。今治藩は木綿を藩専売制のもとにおき、木綿を取扱う株仲間
商人を指定して運上金を徴収した。嘉永年間（1848～1854）には伊予木綿の産額は 30 万反に達したという（『愛媛県史 社会経済３』愛媛県、昭和 61 年。http://www.i-manabi.jp/sysytem/
regionals/ ecode:2/45/vie/5773）
明治４年の廃藩置県で藩専売制が廃止されて生産が活発化した。綿替制による白木綿生産は増進して 10 年には年産 40 万反に達した。しかし、輸入綿布との競合で市場を奪われたうえ、
泉南のように輸入綿糸（唐糸・洋糸）をうまく活用できず、18 年には１万 8000 反に激減した。
その後 20 年になっても６万反弱にとどまった。
明治 10 年代後半のデフレ不況で衰微した伊予木綿に新たな活路を与えたのが「綿ネル」であった。明治 19 年に紀州ネルを模倣して伊予綿ネルの製造が始まった。今治の綿替商矢野七三－ 51 －

郎ら有志が紀州ネルの流行を見て和歌山の綿ネル製造を伝習し、合資会社興修舎を創立した。
この会社は予期したような製品を生産できずに半年で倒産したが、織立・起毛・染色という今治綿ネル生産の種を蒔いた。
ところで、このとき今治が模範とした「紀州ネル」は晒糸・色糸を用いる、いわゆる先晒・先染の織物であった。ところが、紀州では明治 32 年からもっぱら生地に精練・漂白・染色・刷毛等の後加工を施す後晒・後染の綿ネルへと主流が変わった。さらに紀州では生地生産を泉南にあおぎ、自産地ではもっぱら後加工の起毛・捺染加工に特化することで全国一の綿ネル産地となっていくのである（岩田純子・中野喜代子「技術から見た紀州ネル」『信愛紀要』17 号）。
このように、今治ネルの本家である紀州が明治後期に後晒の綿ネル産地に転じたのに、今治
では先晒・先染の綿ネル生産が発展していった。明治 21 年には原糸の精練・漂白技術の改善に
よって白ネル生産に成功し、24 年にはバッタン手織機を使用して生産能力を高め、27 年には年
産 500 万反を超えた。今治が得意とした白ネルも縞ネル・藍棒ネルもともに原料糸を先晒して染色を施す先染製品であるから、今治では綿ネル業の発展過程で先染織物産地としての分業体
制が構造的にでき上がったとみてよかろう。
今治産地の力織機化は、明治 33 年に有力綿ネル業者が英国プラット社鉄製力織機 50 台を導入したことで始まる。後加工においても動力起毛機が導入されて、40 年代には綿ネル生産の機
械化が進展した。大正初年には今治ネルの生産量は最高値を記録し、紀州に次いで全国第２の産地となった。そこでは、後晒ネル産地である紀州が泉南との分業関係のもと、起毛・捺染加工に特化することによって機械化と「規模の経済」追求で全国一の産地となったのに対して、今治は先染産地特有の細分化された分業構造のもとで、零細・小織布業者が重要な役目を担いながら発展していくことになった。
かくして、生産量で最高値を記録した大正６年には綿ネルは今治綿業の８割を占めた。他方、この年のタオル生産額はいまだ４％に満たなかったのである。
第一次大戦後恐慌で綿ネル生産はピーク時の３分の１に激減した。大正末年には生産量は回復するが、綿ネル価格は世界恐慌、昭和恐慌と続くなか低落し続けた。こうしたなか、今治では恐慌期の不振を輸出でカバーしつつ、綿ネルから広幅綿布やタオルへの転換が進んだ。
（『愛媛県史 社会経済３』、http://www.i-manabi.jp/sysytem/regionals/ecode:2/45/vie/5805）②今治タオル工業の生成・発展
今治タオルは綿ネル業を母胎に生みだされた。明治 27 年に綿ネル業者阿部平助がタオル織機
４台を導入してタオル製造を始めた。翌 28 年に新に工場を建て織機 30 台を設置してタオル生
産を 34 年まで行った。しかし、製品も安定せず工費だけが嵩み利潤も薄ったこともあり、力織－ 52 －

機設置後は綿ネル生産に主力を移してしまった（『えひめのタオル 85 年史』四国タオル工業組合、昭和 57 年）。
一時中断したタオル製造が本格化するのは明治末から大正期に入ってからである。その第一の契機となったのは、明治 43 年麓常三郎の「二挺式バッタン織機」の発明である。この織機は従来の広幅木綿織機の改造版で、２個の筬を併置して小幅タオルを２列に生産できるようにしたものである。これによって生産性が向上し品質が改善された。この麓式タオル織機は比較的容易に改造可能であったため、日露戦後不況からの脱出を模索していた農村の白木綿工場（家内工業）に採用されて、タオルへの転業の道を拓いた。ただ、この麓式タオル織機も大正 10年以降タオル力織機の本格的導入によって消滅していくことになる。
第２の契機は中村忠左衛門（中忠）による「先晒・先染タオル」の開発である。それは染糸を原料にした縞柄のタオル地である。大正２年に大阪で先晒のタオルを入手した中忠はそれを手本に軽量の日用タオルを試織した。おそらく、中忠が手にしたのは伊勢タオルであったのではなかろうか。
伊勢タオルは、40 番～60 番の細番手の綿糸を２本撚りにして縞柄を織りだした先晒タオルで、タオル地は風合いも良く、湯上がり浴衣や腰巻などの素材としても用いられた。中忠は細番手を撚糸する代わりに 20 番手の太糸の単糸をそのままタオル生産に使った。高級タオルが１ダースあたり 800 グラムであったものを 600 グラムに軽量化してコストを下げ、安価な大衆品として販売した。タオル業者はこぞって先晒単糸タオルを織出し、今治は安価な先晒タオルとして市場のニーズをつかんだ。出機問屋のもとに組織された賃織制度が一般的であったため、織賃の引き下げが安価なタオル生産を支えていたこともあって、粗製濫造に流れたため産地としての信用を落とす側面もあったが、印入りの景品タオル、観光地の土産用タオルとして需用されて急速に販路を拡げていった。
かくして、今治タオルは明治 43 年にわずか１万ダースであったのが大正４年には 21 万ダー
ス・15 万円となり、第一次大戦期に生産が急増して大正８年には 59 万ダース・84 万円となった。零細な白木綿・綿ネル手織業者にとってタオルは格好の転換業種であった。こうした手織業者にとって麓常三郎の「二挺式バッタン織機」（麓式タオル織機）は手頃な改造織機であった。
この発明が綿布・綿ネル業界から駆逐されつつあった今治の手織業者に転換の道を与えた意義は大きい。
しかし同時に、この織機が農村部等に展開していた出機－賃機制を温存・普及させ、今日の
今治タオル業界の生産構造の原型をつくり独特の形で中小業者の展開をもたらした点、泉州タオルとの比較においても注目される。とはいえ、まだまだ今治綿業における綿ネル業のウエイ
トは高く、大正６年の時点では８割を占めた綿ネルに対してタオルのウエイトは４％にも満た－ 53 －

なかった。
第一次大戦後の恐慌で綿ネル業が大きな打撃を受け、その生産量は大正９年には６年の３分の１にまで激減した。それにひきかえ、タオル生産はさほどの落ち込みもなく９年には同業者も 50 名、産額も 100 万円に達し、10 年には 98 万ダース・132 万円に増大した（菅原利鑅『今治タオル工業発達史』今治タオル工業連合会、昭和 28 年）。
今治では戦後恐慌後に力織機化が進んだ。大正７年にはじめて原田式力織機 10 台が設置されたが、10 年には 200 台に増えた。その後急速に力織機化が進展して昭和元年には 1,000 台を超え５年には 1,524 台に達した。この過程で２年には手織機が、５年には足踏織機が完全に消滅した。
図表８は大正４年から昭和 14 年までの今治タオル生産高と輸出高をみたものである。この表は『今治タオル発達史』より作成したが、出典の相違によって図表２、３の数値と部分的に異なる点、および第一次大戦期から昭和恐慌期の数値を欠いている点をあらかじめ断っておく。

図表８ 戦前期今治タオル生産高・輸出高（大正４～昭和 14 年）
生産高

うち輸出向

輸出割合(%)

１打の価格（円）

年
数量（打）

金額（円）

数量（打）

金額（円）

数量

金額

生産高

輸出向

T4

218,661

150,538

61,60042,411

28.2

28.2

0.69

0.69

T5

445,495

260,345

86,32969,029

19.4

26.5

0.58

0.80

T6

322,745434,280

16,576

19,327

5.1

4.5

1.35

1.17

T7

455,688837,200

3,159

5,854

0.7

0.7

1.84

1.85

S6

4,727,085

2,984,392

73,90880,775

1.6

2.7

0.63

1.09

S8

6,112,600

5,201,234

472,591

388,951

7.7

7.5

0.85

0.82

S9

5,367,338

5,643,270

430,372

520,596

8.0

9.2

1.05

1.21

S10

5,548,173

4,053,037

680,577

1,289,949

12.3

31.8

0.73

1.90

S11

5,305,770

5,763,151

782,056

1,549,253

14.7

26.9

1.09

1.98

S12

3,984,496

6,182,694

824,469

2,090,105

20.7

33.8

1.55

2.54

S13

3,684,347

7,883,331

680,076

2,314,564

18.5

29.4

2.14

3.40

S14

3,100,720

7,741,951

930,153

2,272,511

30.0

29.4

2.50

2.44

（『今治タオル工業発達史』第３、９表より作成）－ 54 －

表によると、今治タオルの生産高は大正４年 218,661 ダース・150,538 円から昭和６年
4,727,085 ダース・2,984,392 円へと数量で 22 倍、価額で 20 倍に著増し、２年後の８年には高橋財政による好況もあって生産量では戦前期最高の 6,112,600 ダースに達した。その後生産量は減少するが、１ダースあたりの単価が徐々に上がり、生産額では 13 年に 7,883,331 円の最高値を記録する。
こうしたなか輸出の動向はどうであっただろうか。今治タオルの輸出は大正初期に始まった。
大戦前については大正３年に３割近くを占めた輸出率が５年から下がり、大戦前の７年には１％を切るまでとなる。第一次大戦前には今治タオルはほとんど国内市場に販売されていた。
この表は第一次大戦期の数値を欠いているのでその期の輸出向け生産については不明である
が、大戦期に輸出がかなりあったとしても、戦後恐慌から昭和恐慌期にそのウエイトは下がり、
昭和６年から９年までの期間では多いときでも８％前後、少ないときは１～２％とネグリジブ
ルなものとなった。10 年代に入って輸出比率が高まり 14 年には３割となるが、こうした推移を概観すると、全体として今治タオル工業は主に国内市場に基盤をおいて発展してきたといえよう｡
この表から一つ注目されることは今治タオルの単価の上昇である。大戦前の大正４、５年には１ダースあたり 60 銭前後であったタオル単価が、６、７年には１円を超えるようになり、昭和６から 10 年までは大戦前の安い単価で推移していたのが、昭和 10 年代になると単価が上昇し始め、14 年には２円 50 銭となった。
こうした単価の推移の背後には織機の高度化による品質の向上と種類の多様化があった。昭和期に入って今治産地ではドビーやジャカード機が主要なタオル工場に導入されて、浴巾（浴用タオル）ばかりでなく、湯揚タオル、ガウン地等タオル地の反物生産が行われるようになり、製品の高級化の途が開かれた。戦前期ではまだまだジャカード機の活用の余地は小さかったが、高級化の流れは、第二次大戦後、産地の戦略に大きな影響を与えた。戦後、産地再興を図るう
えで、今治タオル産地は戦略的に高級化を目指していくことになる。その起点がここに与えられた意義は大きい。
今治産地における生産の高度化、製品の多様化・高級化において大きな役割を果たしたのが
大正 11 年に設立された県立愛媛県工業講習所である。同所技師菅原利鑅がタオル専用のドビー織機を考案し、翌 12 年より普及に努めた。これによってタオル生地に単純ではあるが変化ある
意匠と、良質均一な製品の生産が可能となった。さらに 14 年にはジャカード機による高級紋織技術を開発した。ジャカード機は他の後晒タオル産地でも導入されたが、大量生産が可能な後染生地の単純な柄出しにはドビー織機の方が効率的である。それに対して、多種多様な織り柄を織糸で表現できるジャカード機の紋織技術が活かされるのは今治のような先染織物において－ 55 －

であった（『今治タオル工業発達史』）。
こうした技術開発を受けて、今治産地では浴用タオルばかりでなく多様なタオル製品用生地生産を行うようになった。昭和 13 年における今治産地のタオル種類別生産高をダース換算でみると、浴巾 3,661,874 ダース（83％）、湯揚 241,966 ダース（5.6％）、反物 293,165 ダース（6.7％）、
腰巻 47,541 ダース（1.9％）、ハンカチーフ 122,412 ダース（2.8%）であった。ダース換算では圧倒的に浴巾が占めているが、これを重量に換算するとそれぞれ浴巾 561,789 貫匁（56％）、湯揚 153,600 貫匁（15％）、反物 258,417 貫匁（26％）、腰巻 23,644 貫匁（２％）、ハンカチーフ
10,649 貫匁（１％）となり、反物が４分の１以上を占めるまでになっている。ちなみに、「反物」とはタオル生地の反物を総称し、小児用寝冷え知らず、ロンパース、エプロンや寝間着、
バスローブ、パジャマ、ケープ、さらには夏布団や敷布など十数種類にのぼる加工品素材となるのである（『今治タオル工業発達史』）。タオル製品市場が不十分ながらも形成されてくるにつれ、今治産地では戦前期に多様なタオル生地を生産するようになっていた。こうした先晒・先染産地の生産体制を活かした多様な製品開発が開花するのは、いうまでもなく戦後とりわけ高度成長期になってからである。一世を風靡する今治のタオルケットもその延長線上にあったといえよう。
最後に今治綿織物業のなかでの今治タオル工業の位置づけをみておこう。図表９は今治織物工業組合傘下、すなわち今治及びその管轄内の綿織物生産額を示している。

図表９ 昭和 12 年今治織物生産高（単位＝円）
種

類

内需向織物

(%)

輸出向織物

(%)

13,359,722

65.0

6,799,584

73.5

20,159,306

67.6

（綿ネル

6,771,640

32.9

2,819,516

30.5

9,591,156

32.2)

（三綾

5,643,970

27.4

2,123,772

23.0

7,737,742

26.0)

タオル

6,182,694

30.1

2,090,105

22.6

8,272,799

27.8

その他

1,022,862

5.0

356,4453.9

1,379,307

4.6

合計

20,565,278

100.1

9,246,134

100.0

29,811,412

100.0

広幅織物

合

計

構成比

（『今治綿業発達史』より作成。タオルの内訳は浴巾 355 万円、反物 314 万円、湯揚 133 万円、その他 24 万円である。
）

昭和 12 年の時点で、今治綿織物産地の生産総額は３千万円近くにのぼった。その７割が内地向織物であった。また、織物種類別構成をみると、綿ネル 32.2%、タオル 27.8%、三綾 26.0%の３種で 86%に達する。綿ネルと三綾はともに広幅物であるから、今治綿織物産地はこれら広幅－ 56 －

物が６割弱を占めていて産地の主軸はこれら広幅物にあるが、白木綿、綿ネルの母胎から生まれ出た特殊品タオルが戦前期末には今治綿業の第２の主要産業へと成長したのである。
タオル製品の内訳は、表の脚注にあるように浴巾（浴用タオル）355 万円（43.0%）、反物 314
万円(38.0%)、湯揚 133 万円(16.1%)であった。浴用タオルが半ばを切っていて、反物（タオル生地）のウエイトが 40％近くを占めている。浴巾のウエイトが高い泉州タオル産地と比べて多様なタオル製品の素材となる反物のウエイトの高さは、先染綿織物生産を母胎とする今治の特徴を示すもので、戦前期に今治タオル産地の特性の原型ができていたことを示していよう。

４．おわりに

以上、戦前期における日本タオル工業の生成・発展過程を泉州と今治に焦点をあてて振り返ってみた。今日みられるタオル工業の２大産地体制と、各産地のもつ特性のかなりの部分が戦前期に形成されていたといえよう。
最後に、タオルの生産と消費を結ぶうえで重要な役割を担ったタオル卸売商の活動の一端を紹介して本稿を閉じることとする。事例(ｱ)(ｲ)(ｳ)は昭和 17 年 10 月大阪、(ｴ)は 11 月東京において開催された日本タオル卸商組合主催の座談会での有力卸売商の発言を要約したものである（小西 敬『日本タオル沿革史』日本タオル卸売商組合、昭和 18 年）。
(ｱ) 松村勇次郎(『大正 14 年度商工人名録』に名前あり。「その当時非常に、一番に活躍していた」と仲間の卸商から評されている。)
・タオルの進歩と新需要分野だが、タオルの最初は無地。その無地のものがジャカードとかい
ろいろなものに変わっていった。なかでも縞タオルができてからタオルで着物をつくったらというので反物をつくり、それで夜衣、襦袢、エプロン、前掛にするとかいろいろ変わってきた。この縞のタオルになったのは明治 40 年位。もっとも、新需要が起こったのは大正１、２年頃。そのなかで普通品は今治とか播州とか河内。かなり高級品は勢州の方にできていた。
縞タオルを一番沢山だしておったのは今治。
・私の主家がタオルを売っていて、また先輩諸君がタオルをやっているなかで同じ白タオルで競争するのは敵わない。そこで主として今治に力を注ぎ、大正５、６年頃から今治にまいってタオルを買った。その時分今治の製造高は１ヶ月２、３万ダース位。そのうち８、９割を私が買った。奉公中「綿ネルの柄をみては縞を考案してそれを織って持って帰りました。随分目新しいものですから皆さんから好評を得」て、すぐ売れてしまった。
・湯上げタオルは、これも大正３、４年頃で、はじめは主として白であったのが、縞がむしろ好みに合うということで縞が歓迎された。それまではほとんど泉州方面の白が多かった。タ－ 57 －

オルの反物は主に第一番に泉州方面であったが、それを実用化して立派なものに仕上げたのが三重県。三重県の最初のタオルはたいてい三丈物であったが、尺二、尺六、二尺で織った方が加工しやすい。幅は織機の都合でいろいろな幅のタオル機械があった。「私は綿ネルをやっていたから二十五ヤールものにした方がよい、つまり六丈現在のやり方」である。
「こういうものは呉服屋の方に進出しなければならぬ、主にタオル業者ばかりではいかん、それか
ら見本は、昔から綿ネルといふものがあって、それを台紙にはってあって、そういうものにしてくれと今治、泉州方面にいってやった」。
・タオルの腰巻は非常に汗を拭き取るに有効。一番はじめは今治でやった。そして泉州方面。
三重のタオルは優秀なよい糸をもって製造していて、機械にも金をいれてある。タオルの腰巻は売り出したところ意外に売れた。需要が盛んになったのはタオルは値が安い。おそらく織物のなかでタオルのように安いものはない。白タオルは織って、晒すとすぐ製品となり、何等加工を施さなくてもよい。腰巻その他のものも比較的反物として値が安いために需要が増え、よく売れたし機屋さんにも利益があったものと思う。
(ｲ) 野村勝三
・タオルを宣伝に使った「印入タオル」は、大正４、５年頃から。盆と正月（新と旧の二つの正月）にあらゆる業者が印入タオルを利用した。10 月頃から準備に取りかかる。各需要者は貰ったタオルがタンスの引出に２ダース、３ダースとある。そのため春は小売店でタオルが売れない。むしろタオルは夏物ではなくて冬物として、北海道から東北地方に持っていくと、その地方ではタオルを首巻に使う。それで卸商は 10 月からタオルを買っても損はしない。
「印
入タオル」は相当大きな注文がある。私の注文をとった最高は１口で酒屋さんの３万ダースであった。とれなかったが、１口の印入タオルで５万ダースの入札があった。
(ｳ) 藤村新蔵
・「印入タオル」は贈答用。江戸時代から日本手拭も印を入れて酒屋、呉服屋、菓子屋などがお得意に持っていく。正月に手拭、夏に団扇という使い物を用いた。如何なる商売でも印手拭を作らない商売はほとんどない。「印入手拭」が「印入タオル」に変わった。１年を通じて10、11、12、１の４ヶ月とあとの６ヶ月を比較しても、まえの４ヶ月の方が利益が多かった。
また損をしない。
(ｴ) 森 鉞與（『大正 14 年度全国商工人名録』「東京の部」に大きな枠取りで「タオル、敷布及び加工品問屋 森タオル店」と掲載されている｡）
・「私がタオルに関係したのは明治 27 年。奉公していた「金子毛糸店」でタオルを扱った。金
子毛糸店では夏は暇であったのでタオルやメリヤスを扱った。明治 28 年に主人が本所に工場を作り、そこに派遣されていた時に毛糸の肩掛けを作っていたところ、冬の仕事が終わると－ 58 －

暇で困ったのでタオルを織った。他に本所にメリヤス工場を持っていた人が冬の仕事が済むと困るので河内からタオル職人を呼んでタオルを織っていた。32 年に本店に戻り毛糸販売の傍らタオルを販売した。35 年に独立して毛糸のブローカーをやっていたときに、「当時岡崎の友人で木綿屋をやっていた者にタオルを織ることを薦めた処賛成したので」、参考にイギリ
ス製「ジギンズ」織機を見せて貰ったが使用法が分からず、結局手織がもっとも簡単だということで秘密裡に醤油屋の倉庫で織ったものである。女工は三河から名古屋の織屋に働きに行っている者を尋ねだして連れ戻しその女工に織らした。これが三河タオルの始めである。
・私はこの友人が織ったタオルを一手に引き受けて販売した。タオルの長さ、巾、風味等について色々希望があり、その希望に基づいて製織させた。最初は清水メリヤスに一手販売していたが、製造家の割が良く製造が増加してきたので、明治 37 年に横山町に店を出し、やがて毛糸を全部やめてタオル専門店になろうと日本橋塩町に開店した。
・明治 38 年知人のハンカチ屋の中西がタオルを販売してやろうというので販売して貰った。
白
無地タオルを求められたのでこれを初めて作った。中西が百貨店に販売して高評を博した（中西は創業明治 12 年の洋物商・中西儀兵衛商店のことで、今日のハンカチ専門問屋「ブルーミング中西株式会社」－川村）。それから百貨店を見て回ると上等の「ジャカード」のものが出ていたので「ジャカード」で織ればできると思い、巣鴨に工場を作り、職人を雇って「ジャカード」織のものを作った。当時インド行きのタオルで「ボンジュ」というものがあったが、これは泉州の佐野でできていたのでこれを「里井」さん（泉州タオル・里井圓治郎－川村）にも見せて貰い、自分の考えと合わせて研究した。ジャカードのタオルを谷広吉に見せたら買うという、外に流さないで全部もってこいというので全部谷に納めた。明治 40 年頃である。
谷は舶来品と一緒にオリエンタルタオルと名づけて相当利益を得て売ったらしい。
・「タオル」を体裁良く箱にいれて一般慶弔、その他の進物用に利用されるようになったのは明治 42 年頃、ハンカチ商中西儀兵衛氏が最初と思う。私もタオル発展のために共鳴して大いに宣伝に努めた。追々知られるようになって各百貨店も「タオル」箱入りの売場を設けて売り出した。各タオル商も進物用品のため販売高も大きくなった。大正 12 年の震災後は著しく増進した。私は箱詰めに至極便利で優美なボール箱を考案して実用新案特許を受けて進物用に出したところ高評を博して各方面ともその箱入を作る様になった。

以上のように、タオル卸売商はタオルの商品化において、たんに商品を小売商に売りつなぐだけでなく、マーケットが求めるニーズに適合した商品開発に大きく関わって、種々アイディ
アを提供し、生産をリードした。前章でみた各タオル産地の発展の背後にこうしたタオル卸売
商の目に見えぬ活動があったのである。
－ 59 －