オンライン講座を活用した効果的な研修の在り方に関する研究
企画開発室

川 﨑 洋 幸檜 垣 賢 一【要約】

兵 頭 俊 二山 下 太 志石 﨑 有 一

教員の職能開発の機会や時間を拡大するため、オンラインの特徴を生かした、校内研修や自己研修用の研修教材を開発した。受講者の個別のニーズに沿った研修を受講できる仕組みや、遠隔地であっても容易に相互交流ができる仕組みを利用することで、従来の対面型の研修では難しかった研修効果を得ることができ、その内容や仕組みについて受講者から高い評価を得た。一方、自己研修を促進するための手立てとして、受講の動機付けなどの工夫が必要と考えられる。
【キーワード】 職能開発 オンライン研修 校内研修支援 自己研修
１

研究の目的ための具体策として、現職研修体系の再編・整

１年次の研究では、オンデマンド型のオンラ備をはじめ、自主研修に対する費用の助成や教イン研修を導入し、従来の対面型の研修と比較育センター等の機能の拡充が期待されるとしてしながら、研修効果と受講者の評価を検証した。

いる。また、各教育委員会や各学校が行う教員

その結果、受講者側もオンライン研修の特徴を研修計画の立案に際しては、優秀教員の効果意評価し、新たな形態で実施する研修を肯定的に識が高いことが確認された自主研修の位置付け受け止めていることが確かめられた。また、オも重要な観点であると指摘している。

ンデマンド型の研修教材の作成を通して、所員

また、神山（1995）は、研修に対する多忙感のオンライン研修に対する意識の統一やスキルを受容する要因について考察する中で、研修のの向上を図ることができた。

効果や取り組み方に与える要因として、「校内一方、新型コロナウイルス感染症の感染拡大研修がもつ日常性と非日常性」に着目している。に伴い、図らずも教員研修や学校における授業

また、安藤（2021）は教員研修の現状と課題の等のオンライン化が急速に進展することとなっ克服策を検討した結果、「教員のコミュニティた。また、教員免許更新制度の発展的解消が予を創造するためには校内研修や自主研修が重要定される中、新たな教員研修の在り方についてである。」と指摘している。

も検討が必要となった。

⑵

教員研修におけるＩＣＴ活用

そこで、２年次は、校内研修や自己研修にお中央教育審議会答申「「令和の日本型学校教けるオンラインを活用した講座の開発、実施を育」の構築を目指して」（2021）の「教師のＩ更に進め、その効果を検証する。その際、教員

ＣＴ活用指導力の向上方策」では、時間や場所免許更新制度の発展的解消後の教育センターのを選ばずに教師が一人でも研修を実施できるよ

新たな役割など、国の動向を考慮することとす

う、国は、教師向けオンライン研修プログラム

る。

を含む研修コンテンツの提供を進めるとともに、

２

職能開発の現状と展望⑴

都道府県等において研修が充実するよう促すべ

校内研修及び自己研修における職能開発きとしている。また、教員研修の実施に当たっ當山・上田（2016）は、教職における一つのては、ＩＣＴ機器を積極的に用いることやオン成功モデルとして、文部科学大臣優秀教員表彰ラインで実施することなど、効果的な実施方法制度の被表彰者（以下「優秀教員」という。）を求めている。

を取り上げ、優秀教員の自主的な研修に対する⑶効果意識とその態様を分析している。これによ教員免許更新制度の発展的解消に伴う研修の在り方

ると、自主研修は優秀教員にとって最も効果意

教員免許更新制度の発展的解消に伴う対応に識が高いものとして捉えられていることが確か

ついて、中央教育審議会「令和の日本型学校教められている。そして、自主研修の機会創出の育」を担う教師の在り方特別部会で「審議まと- 4-め」が出されている。この中で、「令和の日本て配信し、受講者は所属校で受講型学校教育」を担う教師の学びについて、主体②教育センターに集合した上で、受講者が的に学び続ける教師の姿は、児童生徒にとって複数の講義室に分かれ、ウェブ会議シスもロールモデルであるとし、児童生徒と同様に、テムを使用して受講教師にも個別最適な学びや協働的な学びが求め【オンデマンド型】られるとしている。また、「新たな教師の学び③研修動画をＤＶＤに保存し受講者に送付の姿」の実現に向けて、早急に講ずべき方策と④教育センターのホームページで公開して、次の点が指摘されている。

⑤YouTube等の動画配信プラットホームを使・法定研修以外の研修機会の更なる充実を用図ること⑥独自に契約している動画配信プラットホ

・知識や技能をリニューアルするための研ームを使用

修機会を継続的に提供すること

対面型研修が困難な中、オンライン等を活用・研修方法は、対面・集合型の研修だけでして研修機会の確保に努めていることが分かる。

なく、オンデマンド型又は同時双方向型

本センターも、上記の①、②、⑤、⑥の方法で、のオンライン研修を組み合わせるなど、令和２、３年度に対面型研修の代替措置を行っ効果的・効率的な実施方法を採ることた。また、代替措置以外にも、コロナ禍におけ・日常的な校内研修等を充実させることる学校支援として、オンラインによる校内研修

また、「個別最適な教師の学び」については、支援、自己研修用コンテンツの配信、オンライ

一律に求められる基本的な知識や技能だけではン上での教育相談対応、学校におけるＩＣＴ活なく、より高度な水準のものも含めた、一人一用支援など、オンラインを活用した様々な取組

人の教師の個性に即したものが求められ、「協が行われている。これらの取組は、コロナ禍の働的な教師の学び」については、個別最適な学代替措置だけでなく、各教育センターの新しいびとの往還も意識し、オンラインでの実施を含取組として定着していくことが考えられる。

め、他者との対話や振り返りなどの機会を確保

イオンライン研修の実施状況する必要があるとしている。そして、教員研修

令和２年度の、新型コロナウイルス感染症の機関は、国や大学とも連携を図りながら、研修影響による代替措置として実施したものを除いの多様化とともに個別化への対応が求められてたオンライン研修の実施状況は、オンラインいる。

（双方向）による研修を実施している機関が46３機関であり、オンデマンド型の研修を実施して研究の内容⑴

全国のオンライン講座の実施状況いる機関が45機関であった（図１）。

全国教育研究所連盟（以下「全教連」とい（回答機関数 63）う。）が行った教育課題調査（2021）の集計結
オンライン（一方向）オンライン（双方向）

果等から、全国の都道府県及び指定都市の教育センター（63機関）におけるオンライン研修の実施状況についてまとめた。
ア32
4645

オンデマンド感染症対応のための代替措置としての実施状況8実施していない

同調査によれば、令和２年度における、新型

0コロナウイルス感染症拡大に伴う集合研修の実

2040

60（機関）

施形態の変更については、「オンライン（双方

図１ オンライン研修の実施状況（令和２年度）向）による研修に変更」が56機関、「オンデマ同調査では、オンデマンド配信を含む「eラーンド型の研修に変更」が55機関であった。主なニング」による研修の実施状況も調査しており、内容は、次のとおりである。

これによると、平成22年度は26機関、令和元年【オンライン（双方向）型】

度は27機関と増加は１機関にとどまるのに対し、①研修内容をウェブ会議システムを使用し令和２年度には45機関が実施しており、近年で- 5-急速に拡大していることが分かる（図２）。

ことが可能であるため、研修効果をより高める（機関）ことができる。オンデマンド配信による研修は、

60

さらに二つの方法に分けられる。一つは、従来の集合研修の一部又は全部をオンデマンド動画

4540

配信に切り替える形式である。法定研修の一部
2726をオンライン化する場合や働き方改革を踏まえ20て、受講者の移動に伴う負担軽減を図る目的で多くの機関が実施している。この場合、講座の0
平成22年

図２

令和元年

内容に応じて、ライブ配信とオンデマンド配信

令和２年を使い分けていることが多い。もう一つは、教オンライン研修の実施状況の推移

員の自己研修や校内研修用教材として動画コン

これは、感染症対策のために、対面型研修のテンツを公開する形式である。教職員支援機構

代替措置としてオンラインの活用が進み、研修の「オンライン講座」がこれに当たる。各都道の運営者が技術的なノウハウを習得したことや、府県でも、自己研修用動画コンテンツをジャン学校においても通信環境が整備され、オンライル別に多数公開し、教員の職能開発を支援するンの活用が進んだことなどが背景にあると考え取組を行う機関が増えている（表１）。

られる。

表１

ウ

オンライン研修の実際

他機関の主な自己研修用動画配信サイト

機関名

動画配信サイト名と主な特徴

宮崎県教育研修センター「インターネットでｅ-研修」
集合研修等での講義や講演などを撮影し、自己研修用動画として配信岡山県総合教育センター

施することができるほか、講義等をライブ配信「ｅラーニング」
集合研修の事前視聴用に作成した動画を自己研修用動画として配信することで、集合のみの研修よりも、多くの受「Ｍナビオンラインｅラーニング」(ア) ライブ型
全国の各機関におけるオンライン研修の実施
方法は、２種類に大別される。一つ目は、既存のテレビ会議システムやZoom、Webex等のウェブ会議システムを使用し、リアルタイムで行う方法である。協議や演習等の講座を集合せずに実講者の参加が可能である。集合研修で行う講義

宮城県総合教育センターの一部を同時にライブ配信する形式も、全国的に実施機関が増えている。例えば、岐阜県教育

集合研修として視聴する動画コンテンツと自主研修用のコンテンツを同じシステムで提供

宮崎県教育研修センターの動画配信サイトは、委員会では、一部の研修で、テレビ会議システムを用いて、県内４か所のサテライト会場に中学校ごとに割り当てられたＩＤ・パスワードを継しているほか、ウェブ会議システムを用いて使用し、全ての教員が自主研修用の動画コンテも配信し、各学校の教員用コンピュータで視聴ンツを視聴することができる。コンテンツは、できるようにしている。また、北海道立教育研

同県内のスーパーティーチャーによる授業の様

究所では、コロナ禍以前から、一部の研修をウ子を撮影したものや、教育センターにおける研ェブ会議システムを使って実施している。令和修での指導主事による講義、大学教授などの外３年度からは更に多くの研修に広げた「道研の部講師による講演等である。集合研修等で行っ新しい研修様式」を提示し、広域性や働き方改た講義や講演を撮影し、自己研修用コンテンツ革を踏まえて、教員が研修を所属校にいたままとして活用することで、多数のコンテンツを揃で受講できる形式へと変更を進めている。

えやすいというメリットがある。また、研修受講者以外の教員も視聴できることで、多くの教(イ) オンデマンド型員の資質・能力の向上が期待される。

二つ目は、動画配信プラットホーム等によるオンデマンド動画の配信である。オンデマンド

岡山県総合教育センターでは、一般公開用の動画であれば、受講者が業務等の都合に合わせ動画を６分類36タイトル（令和３年12月現在）、て研修を受けることができ、繰り返し視聴する

ホームページ上で公開しているほか、教員のみ- 6-視聴できる専用サイトに、自己研修用の動画コンラインを活用するという原則を見失わないこンテンツを多数公開している。専用サイトの動とが必要である。

画の多くは、法定研修等の対面型研修の事前視⑵

オンラインを活用した校内研修支援

聴や代替を目的として作成されているが、その従来から、本センターは、学校全体の教育力動画を、研修の受講者だけではなく、教員であの向上に貢献するために、校内研修の支援を重れば誰でも視聴可能にしている点に特徴がある。

視してきた。各学校の要請に応じて、センター

また、同センターでは、全ての研修において対所員が各学校に出向いて講師を務める「出前講面型とライブ型の併用（ハイフレックス）を進座」は、その取組の一つである。本年度からは、めており、自主研修として視聴できるコンテン49講座のうち、20講座をライブ型（ウェブ会議

ツを更に充実していく計画である。

システム対応）、14講座をオンデマンド型とし宮城県総合教育センターでは、ホームページて開設した。令和４年３月現在で、出前講座全上で、一般公開用の動画コンテンツを提供して体で117件の申込みがあり、そのうち40件をライいるほか、教員のみ視聴できる専用サイトで、ブ型で、19件をオンデマンド型で実施した。こ

対面型研修として視聴する動画と、自己研修やれまで、各学校と所員の日程調整が困難であっ校内研修用の動画の両方を提供している。また、たり、感染症対策のため実施を見合わせたりす

研修の受講申込みも同じシステムで行われるたることがあったが、この対応で各学校の研修機め、受講者にとっても分かりやすい仕組みとな会を確保することができた。っている。

また、オンラインの特徴を生かした出前講座

エオンライン研修の実施上の課題も開設した。その一つは、センター所員が校内教育課題調査によれば、オンライン研修を実の学習指導案審議に参加する「出前講座ライト」

施する上での主な課題は次のとおりである。

で、道徳科と人権・同和教育に関する学習指導○研修内容に応じ、対面型とライブ、オンデ案審議を行った。道徳科と人権・同和教育に関マンド型の最適な使い分けが必要であるこ

する授業は、小中学校において主に学級担任がと担当するほか、学年部等の所属教員全員でローテーションを組んで担当するなどの取組をする○受講者の反応や研修の効果が見えにくいこ学校もある。学年で同一の教材を使用することとが多いことから、授業準備が共同で行われやす○担当者によってオンラインを活用するスキ

く、教員間に同様の課題意識が生まれることがルに差があること多いという実践上の特徴がある。また、参観授○オンデマンド動画の作成に時間が掛かり、業や研究授業で公開されることも多く、関係教負担が増すこと

員による校内での指導案審議の開催の頻度も高○回線の安定性が、時間帯や学校によって違くなっている。

うことで、十分に研修に参加できない受講ア者が出てしまうこと

道徳科の学習指導案審議における校内研修支援○学校によってオンライン研修に専念できる

道徳科の学習指導案審議では、事前に学校か場所が限られていること

ら送付された指導案に基づいて審議を行った。

○市町ごとに通信環境やセキュリティーポリシーの違いがあること

道徳科の授業では、導入時の工夫や中心発問のこれらは、本センターにおける課題意識と同設定が重要である。これらの内容について、審様であり、オンラインを活用し、研修効果を更議を行う学校の教員から意見を求められることに高めるため、指導主事の技術向上はもとより、も多く、適切な資料での説明が欠かせない。そ最適な研修形態の検討、研修効果の確認方法のの際、オンラインで教育センターと学校とを結工夫、各学校の受講環境の把握、受講方法の明んでいるため、所員側には豊富な手持ち資料が確な周知、回線トラブルへの対応策等、様々なあり、状況に応じて共有し、話合いを進めるこ対策を講じていく必要がある。オンラインを使とができた。また、疑問や感じたことを出し合うことを目的にせず、よりよい研修のためにオう中で、学校側の参加者だけでは十分な結論に- 7-

達しないところを、所員からの助言により、新として支援する研修は、研修担当教員の研修運たな視点を得ることができたという声もあった。

営力の向上につながると言える。

イ

訪問とオンラインを効果的に組み合わ

このように、同一校に対し継続的に支援を行せた校内研修支援

う場合、オンラインを活用することで多様な研実施校は県内の中学校で、人権・同和教育訪修効果が得られると考えられる。

問の指定校である。当該校からは、訪問型でのウ講義とオンラインでの学習指導案審議の二つの複数の学校をオンラインで結んだ校内研修支援

出前講座に申込みがあった。概要は次のとおり

人権・同和教育は、小中学校間の密な連携がである。

求められることから、同一校区にある小学校と中学校の２校を同時にライブで結んで、出前講①訪問型出前講座－対象：全ての教員座を実施した（図４）。

②当該校→センター 研修資料送付③センター所内での助言内容等の検討センターの人権・同和教育担当所員、道徳教育担当所員で実施④センター作成研修資料送付⑤学習指導案審議－対象：学年部教員等①「訪問型出前講座」では、学習指導案審議を念頭に置いて、道徳科や人権・同和教育に関して総論を取り扱った。③「センター所内での図４

助言内容等の検討」では、関係所員が、当該校２校を結んだ出前講座の様子

への支援の方向性を確認し、道徳科の授業づく講座では、ペアや小グループでの演習・協議りの観点から資料を作成するなど、支援方法をを取り入れることで、教員同士の相互理解を深具体化した。⑤「学習指導案審議」には、教頭、め、それぞれの学校の組織力を高めること、異人権・同和教育主任、授業者をはじめ、学年部校種の実情を知り、両校で地域の課題を共有すの教員が参加した（図３）。

ることなどをねらいとした。対面型に比べ、両校の先生を混合して座席配置したりグループ編成したりすることはできなかったが、小中学校間の連携を強化するという当初の目的は達成することができた。また、当初は、学校とは別の会場に両校の教員が参集する開催方法を計画していたが、両校の職員室と教育センターとをオンラインで結んだことにより、学校で待機する教員が不要であったため、全員が受講することが可能になった。
このような遠隔地を結んだ複数校での合同研

図３ 学習指導案審議支援の様子

修は、異校種間だけでなく、共通課題を抱えるセンターで作成した資料を基に学校の主任が学校間の情報交換など、様々な組合せが考えら進行し、センター所員は必要に応じて発言し支れる。そのほか、教科担任者が学校に一人しか援することとした。参加者から積極的に質問がいない場合に、他校とオンラインで結んで教科出され、審議は順調に進められた。司会を務め指導力向上研修を実施するなど、小規模校支援た教員からは、「センター所員の方にも参加いにも活用できる。

ただくことで、審議を深めることができた」と⑶の感想が得られた。所員が中心となって、校内協力学校におけるオンラインを活用した
自己研修支援研修を支援する出前講座に比べ、所員が助言者自己研修の実施状況について、協力学校（中- 8-

学校１校）の教員を対象に調査したところ、自表２

己研修に充てる時間は、平均で、１週間当たり配信した自己研修動画一覧
単元等

内容等1.3時間であった。この結果は、ＴＡＬＩＳ調査

道徳科の授業づくりの手順

概論における我が国の中学校の平均時間より長いが、考え、議論する道徳概論

自己研修に充てる時間が不足していると感じて道徳科における評価概論いる教員も複数存在する状況であった。

問い返しの発問とは概論

そこで、協力学校における自己研修を支援す部活の帰り１年生９月教材ることを目的として、オンラインを活用した２ネット将棋

２年生９月教材

種類の支援を行った。

言葉の向こうに

３年生９月教材

中学校における「道徳科お悩み相談」

むかで競争

１年生10月教材

中学校の若年教員２名に対して、「道徳科おコトコの涙

２年生10月教材悩み相談」と題した自己研修支援を実施した

独りを慎む・二通の手紙

３年生10月教材（図５）。道徳科は、従来の授業から「考え、さよなら、ホストファミリー ２年生11月教材

議論する道徳」への転換が求められており、学臓器ドナー

３年生11月教材

校現場での実践について課題も多い。当該校のバスと赤ちゃん

１年生12月教材

若年教員は、授業実践に向けてどのような方向

オーストリアのマス川

２年生12月教材

性で授業をすればよいかは理解しているのだが、父は能楽師

３年生12月教材

具体的に授業で何をすればよいかを十分に把握

旗

１年生１月教材

できていない状況であった。導入の実践例や中足袋の季節

２年生１月教材

心発問の位置付け、問い返しの発問の工夫など

町内会デビュー

３年生１月教材

授業の進め方を中心に助言した。また、話合い配信に際しては、次のことに留意した。の中で、疑問に感じた終末の工夫などを質問す○視聴しやすくするため、動画１本当たりのるなど、センター所員から専門的な内容を聞く

時間を５～10分程度とし、定期的に配信しことは、授業力の向上につながったと考えられた。

ア○発問の工夫や問い返しの方法等、道徳科のる。また、双方向でのライブ型研修であったた

授業を行う上での基礎的な知識を学べる内め、受講者は積極的に参加できていた。

容とした。
○概論的内容から授業展開に関する教材研究に生かせる内容まで、幅広い内容とした。
○年間指導計画と自己研修用配信動画の整合性を図り、各学年で実施する授業について具体的な進め方を提案する内容とした。
○動画は動画配信プラットフォームを使って配信し、授業の空き時間や休日等に自由に視聴できるようにした。
自己研修用動画を自分の都合に合わせて繰り返し視聴できたことは、自己研修を行う上で有効であった。

図５ 「道徳科お悩み相談」の様子
イウ

自己研修用動画の配信

アンケートによる効果の検証

自己研修用動画を配信することは、それぞれ道徳科の自主研修用動画の配信を行った協力の教員の都合で自由に研修を実施できることか

学校（中学校）に対し、アンケート調査を実施

ら、職能開発の機会の拡大につながると考え、し、当該校教員26名から回答を得た。
協力学校には、本研究においての「自己研修」

中学校に対して道徳科自己研修用動画を18本配とは、「自らの業務遂行上の能力向上（職能開信した（表２）。

- 9-発）のために行うもので、通常の授業準備や教修したい」を挙げていた。

材研究の範囲を超えて行われ、書籍等を読んだ

このことから、職能開発に充てる時間の捻出り自主的に研修会に参加したりするなど、勤務や、より多くのニーズに応えるために研修動画時間内外を問わない。」とした。

を増やす工夫が必要である。また、「動画の存(ア) １週間当たりの自己研修の時間在を知らなかった」という回答もあり、周知方１週間当たりの自己研修の時間について、実法にも課題があったと考えている。

際に行った時間と理想とする時間を聞いたとこ(エ )ろ、ある教員は、実際の時間が0.25時間、理想動画視聴の時間帯動画を視聴した時間帯について聞いたところ、の時間は１時間と回答し、自己研修の障壁とな勤務時間外に視聴したという回答が全体の半数った理由として、「家庭で行わなければならな以上であった（図７）。また、動画の視聴状況いことがあり、時間が割けない」「自分の仕事については、職員室のパソコンで視聴する割合のスケジュールと合わない」ことを挙げた。

が高い一方、土曜日や日曜日にも多く視聴して(イ) 自己研修を行った内容についている。

協力学校の教員が、令和３年４月から12月に（人）15

掛けて自己研修を行った内容は、各教科に関す12ることが最も多かった。また、令和元年度に教科化された道徳科についても高い割合を示した

10

8

8

勤務時間外
勤務時間外
（平日）
（平日）

勤務時間外
勤務時間外
（休日）
（休日）

（表３）。
表３ 自己研修として取り組んだ内容
内 容
人数（延べ）
各教科に関すること
19
道徳科に関すること
11
学級経営に関すること
11
生徒指導に関すること
11
部活動に関すること
９
人権・同和教育に関すること
８
特別活動に関すること
８
特別支援教育に関すること
６(ウ) 「道徳科自己研修用動画」の視聴に

5

0
勤務時間内
勤務時間内

図７

自己研修用動画の視聴時間帯（延べ人数）(オ)

職能開発への有益性について「自己研修用動画は、職能開発に有益だと思いますか」の質問について、91％の教員が有益性を感じているとの回答を得た（図８）。

ついて

9%

「道徳科自己研修用動画」を視聴した教員の割合は、73％であった（図６）。

73%

91%

0%

27%

20%

有益0%

20%

40%60%

80%

図８100%

40%

60%

80%

100%

有益ではない

自己研修動画の有益性について「次の授業で必要としている内容を取り上げ視聴した

視聴していないていただいており、タイムリーでありがたかっ図６ 自己研修用動画の視聴状況た」「自己研修用動画を視聴したことで授業の「空いた時間に動画を見ることができた」

工夫ができた」との感想が得られた。一方、有「動画のおかげで道徳科の研修回数が増えたと益ではないとした意見は、「提供された教科以思う」等の感想や意見が得られた。しかし、動外の内容を研修したい」というものであった。

画を視聴しなかった教員も27％おり、その理由として、「時間がなかった」や「別の内容を研- 10 -エ考察

以上のように、協力学校を対象に実施したアンケートでは、オンラインを活用した動画の配師の学びの姿の実現に向けて（審議まとめ）」信について、自己研修の機会や時間の拡大に一（令和３年11月15日中央教育審議会「令和の定の成果があったことを確認することができた。

日本型学校教育」を担う教師の在り方特別部

また、配信の内容や時期について工夫した点に会）2021

ついても、協力学校の教員から評価を得た。し○全国教育研究所連盟教育課題調査集計結果

かしながら、自己研修として取り組まれる内容（平成23年度、令和２年度、令和３年度）

は幅広いため、今回の実施内容だけでは全ての○国立教育政策研究所 「教員環境の国際比較

教員のニーズに応えることはできなかったと考ＯＥＣＤ国際教員指導環境調査（ＴＡＬＩＳ）

える。

2018 報告書－学び続ける教員と校長－」

５2019

研究のまとめ
２年次は、オンラインの特徴を生かして、受講者の個別のニーズに沿った研修を受講できる仕組みや、遠隔地であっても簡易に相互交流ができる仕組みを使った校内研修や自己研修用の研修教材を開発した。
成果としては、従来の対面型の研修では難しかった研修効果を得ることができ、その内容や仕組みについて受講者から高い評価を得た。また、自己研修の機会や時間を拡大することについてもオンラインを活用した研修講座は有効であることを明らかにすることができた。
一方、自己研修を促進するための手立てとして、受講の動機付けが必要と考えられることや、研修中や研修以外の時間にも、人的な相互交流の機会を作るなどの工夫の余地があることが指摘できる。また、対面研修とオンライン研修の実施のバランスについて、ベストミックスを見つけていく必要がある。
教員研修におけるオンラインの活用は、注目されている分野であり、環境整備も進んできている。更なる活用方法について本研究を基に、本センターの事業にも生かしていきたい。
主な参考文献○當山清実、上田真弓「教員の自主研修に対する効果意識とその態様に関する考察－優秀教員対象の調査結果を基礎として－」『兵庫教育大学研究紀要』第49巻 2016
○神山知子「研修における教師の多忙感受容を促す要因に関する考察－校内研修の「日常性」と「非日常性」を手がかりとして－」『日本
教育経営学会紀要』第37号

1995○安藤知子「教員研修の現状と今後の職能開発の 在 り 方 」 『 日 本 労 働 研 究 雑 誌 』 第 730 号
2021○「『令和の日本型学校教育』を担う新たな教- 11 -