（別紙様式４）
令和５年１２月２１日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

大阪電子専門学校

昭和51年4月1日

木村 誠

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人木村学園

昭和40年4月1日

分野
工業

所在地
543-0043
大阪府大阪市天王寺区勝山４－５－６
06-6779-8484
所在地
543-0043〒（住所） 大阪市天王寺区勝山４－５－６（電話） 06-6779-8484
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成21(2009)年度
〒
（住所）
（電話）

木村 誠

認定課程名
工業専門課程

認定学科名
電気設備科

職業実践専門課程認定年度
令和 3(2021)年度

教育基本法および学校教育法にしたがい、工業専門課程を設置し、電気工事士、工事担任者および特殊無線技士に係る養成をし、教養の向上と人格の陶冶を図る。
また、業界関係者の助言を受け入れつつ、電気工事士として現場で必要とされる技術を習得し、技術者としての倫理観を養い、当校の校訓である「人技両立」を成し遂げる技術者の養成を行う。

学科の目的

学科の特徴（取得 電気設備科卒業時には第二種電気工事士の資格が無試験で申請のみで取得することができる。
可能な資格、中退 １年時修了時には、第二級陸上特殊無線技師の資格が無試験で申請のみで取得することができる。
また、工事担任者の「通信技術の基礎」の科目が受験時に免除となる。
率 等）
修業年限

昼夜2

昼間年

生徒総定員

80 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

1,700 単位時間

講義

演習

実習

実験

実技

918 単位時間

0 単位時間782 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位

単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
24 人■卒業者数 (C)：16
■就職希望者数 (D)：14■就職者数 (E)：14
■地元就職者数 (F)4■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
29■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
88■進学者数0%
人人人人％％％

1人■その他
職業訓練校入学 1名（令和4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

中央電設株式会社、三和電気土木工事株式会社、ＴＡＫイーヴァック、飯田電機工業株式会社、川北電気工業株式会社など■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://www.kimura.ac.jp/course/electric/electric-01/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,700 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,700 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

204 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記入）

204 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0 人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

3 人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0 人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0 人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0 人

計

3 人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数

0 人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
電気工事の技術者として、様々な分野での電気工事に係る会社の方や電気工事業の職能団体に所属しておられる方など
により教育課程編成委員会にて授業内容や実習内容についての助言を頂いたり、電気工事での実務を経験されている方に実習などで指導いただくといった形で当校の教育分野の運営に携わっていただき、今後電気設備業界で働くにあたって必要となる知識や技術を学生に習得させる。
具体例としては、実践的な教育を行うということで、１年時第一種電気工事士試験合格者に実際の校舎内で電気工事が行える資格を取得させ、電気設備科の実習室の天井にある照明器具を無資格者の学生には工事以外のサポートにつかせて、電気工事作業の実習を行うなど実践的な実習内容について委員会のアドバイスのもと実施した。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、学校長、教職員、学科から委嘱された業界団体及び企業関係者から3名以上を委員として構成する。
本委員会は、学科カリキュラム、本学生に対する講義科目および実習、進級、卒業審査等に関する事項、自己点検・評価に関する事項、その他、企業・業界団体等が必要とする教育内容について審議する。
審議の結果を踏まえ、学校長、教務責任者で検討し次年度のカリキュラム構成や学内の教育施設へ反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和５年12月21日現在

名 前

所属

岩本 浩一

株式会社キンコー髙松 光示

中央電設株式会社

渡邊 隆行

株式会社セイコー

乾 克彦

一般社団法人大阪電業協会

西尾 義典

元清風中学・高等学校教員

木村 誠
上田 良和

任期

種別

令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）③

令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）
令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）
令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）
令和５年４月１日～令和７年３月３１日（２年）③

大阪電子専門学校 理事長・学校長―－

大阪電子専門学校 教育改善ユニット班長・電気設備科担任

―－

③
①
②

大阪電子専門学校 学生指導ユニット主任、―－電気設備科担任
大阪電子専門学校 情報エンジニア科班長・
―
中本 智
－就職担当
※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年２回 （７月、２月）
河村 雅章（開催日時（実績））
第１回 令和4年7月25日 14：30～15：30
第２回 令和5年3月7日 14：00～15：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

ドローンを使用した実習に関しては、業界でも実際に業務での使用実績もあるため実習として最適であるとのご意見をいた
だいた。
IT分野に関しては３DCADを製図の実習に入れると良いのではないかとのご意見をいただいた。
現在、３DCADの実習について入門的な部分で入れるべく授業への導入を検討している。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
電気工事士として現場で必要とされる技術を企業との連携により習得し、また現場技術者の仕事への取り組みを学ぶことを通して技術者としての倫理観を養い、当校の校訓である「人技両立」を成し遂げる技術者の養成を行うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

電気工事士として現場で必要とされる技術を企業との連携により習得するため、電気設備科１年、２年で開講される「保守実習」においてエアコンの取付などの電気工事を業務として行っている講師によりエアコンの取付や、消防設備などについての保守点検などに係る実習を担当いただき、実務に役立つ技術の習得を目指している。
学習成果の評価については実習に関して、出席、課題の出来栄え、電気工事の際に必要とされる知識を口頭試問で確認し、実習で習得すべき知識や技術を理解していることをもって修了要件としている。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
電気工事の施工に必要な作業を実際に行い、電気工事士
大阪府電気工事工業組合
施工実習（１年）に必要な工事の手法を学ぶ。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

大阪電子専門学校教員研修規定に定められている通り、現在担当している業務または将来担当する可能性のある業務の職務遂行に必要な知識又は技能を習得させ、その遂行に必要な教職員の能力及び資質の向上を図ることを目的とする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： ドローン操縦士：基礎技能講習

連携企業等： ドローン航空スクール株式会社

研修名：

２０２２年４月３日～４月４日
対象： 教員・職員
国土交通省へ飛行禁止区域の運用許可・承認申請を行うために、１０時間の飛行実績が必要になる。
本講習を受講することでドローン基礎技能ライセンスの取得と飛行実績１０時間の要件を満たすことができ、許可申請時の書類作成方法など申請書類（飛行計画書）の作成等について学ぶ
フルハーネス型墜落制止用器具使用作業特別教育
連携企業等： 株式会社 日鐘技能開発センター期間：2022年10月25日

内容

高所での作業についての注意点や墜落制止用器具の装着、実際に宙吊りになる体験など
高所作業時の安全確保の重要性について学ぶ

研修名：

低圧電気取扱者特別教育期間：２０２２年１２月１３日・１４日

期間：

内容

内容

対象： 教員連携企業等： 関西電気保安協会
対象： 教員

１３日
・関係法令
・低圧の電気に関する基礎知識
・低圧用の安全作業用具に関する基礎知識
・低圧の活線作業及び活線近接作業の方法
１４日
・実技 低圧の活線作業及び近接作業の方法＊災害防止（危険予知訓練）＊低圧活線作業および停電作業②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 人権教育研修会
期間：

2022年12月21日

内容

対人援助を学ぶ（困難な状況にある生徒を救済するために）・関係性の構築（ラポールの形成）
・困難な状況にある人およびその生活全体を理解する
・相談支援の基本を理解する・他者（他の教員、他機関の専門職、地域住民）と繋がる

研修名：
期間：

連携企業等： 大阪府専修学校各種学校連合会
対象： 教員連携企業等：
対象：

内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等：
対象：

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 電設工業展

連携企業等： 一般社団法人日本電設工業協会

期間：2023年5月24日

内容

電気設備科の授業へのＡＩ・ロボット技術導入のための情報収集及び電気設備関連の最新情報入手

研修名：

認定電気工事従事者 認定講習期間：2023年7月18日

内容

第2種電気工事士の資格を持った人が、自家用電気工作物の簡易電気工事の作業に従事することが出来るようにするための資格を得るための講習

研修名：

BIM/Revit入門セミナー期間：

2023年7月22日・23日

内容

BIM/Revitについて理解し、下記を到達目標にする。
Revitの基本操作ができる。
3Dで平面図を作成できる。
ファミリの作成ができる。
2LDK住戸を設計できる。
実務レベルの応用機能を活用できる。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： 人権教育研修１

対象： 教員連携企業等： 一般財団法人 電気工事技術講習センター
対象： 教員連携企業等： 株式会社VOST（VOST.Inc）
対象： 教員連携企業等： 大阪府専修学校各種学校連合会

期間：

2023年4月19日

内容「発達障がいのある生徒が安心して学ぶために」「支援が必要な生徒への相談対応を円滑に行うために」～保護者対応～

研修名：

人権教育研修２期間：

2023年6月23日

内容「メンタル面で支援の必要な生徒への支援を考える」

研修名：
期間：

内容

対象： 教員連携企業等： 大阪府専修学校各種学校連合会
対象： 教員連携企業等：
対象：

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当校では、関係企業、有識者などを評価委員として、学校関係者評価委員会を組織する。
委員会では当校の自己評価報告書に基き、学校の運営状況や教育状況、目標達成度、進路の状況などの自己評価結果を報告し、委員よりそれらの内容について評価していただく。
評価内容をご検討いただくことで運営についての透明性と客観性を高め、今後の運営や教育改善を図ることを目的とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学科運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
職場や現場に行くインターンシップやウェアラブルカメラを用いて現場体験の実施を提案された。
職場体験を直接行うのは難しいところがあるが、大阪府電気工事工業組合様のご協力により、学内で現場でおこなう作業を体験したり、求人企業でインターンシップを行っている企業のインターンシップを活用するよう学生に呼びかけをして何名かの体験があった。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和５年１２月２１日現在

名 前所

属

任期

種別

令和5年4月1日～令和７年3月
企業委員
31日（２年）

岩本 浩一

株式会社キンコー

髙松 光示

中央電設株式会社

渡邊 隆行

株式会社セイコー

令和5年4月1日～令和７年3月
企業委員
31日（２年）
令和5年4月1日～令和７年3月
企業等委員
31日（２年）

乾 克彦

一般社団法人大阪電業協会

令和5年4月1日～令和７年3月有識者
31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.kimura.ac.jp/disclosure/
公表時期：2023年6月26日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
ウェブサイトの学校情報にて閲覧できる「項目別の自己評価表」及びウェブサイト学校情報にて閲覧できるその他の資料およびウェブサイト内学科紹介等により掲載している。
当校の正しい状況を近隣住民、学生、企業に積極的に情報提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
本校について、学校長挨拶、沿革（２）各学科等の教育
学科紹介、カリキュラム（３）教職員
教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
教育活動（５）様々な教育活動・教育環境
教育活動、施設（６）学生の生活支援
資格サポート、就職サポート、キャンパスライフ（７）学生納付金・修学支援
学費、活用できる学費減免制度、奨学金（８）学校の財務貸借対照表、収支計算書（９）学校評価
学校関係者評価、自己評価表（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.kimura.ac.jp/disclosure/
公表時期：2023年6月26日

授業科目等の概要（工業専門課程 電気設備科）
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授
業時
数場所

教員校 校

専

兼

内 外任

任

○

○

○

○

○

1 ○

電気理論

第二種電気工事士に必要な直流及び交流の基礎知識を学ぶ。

2 ○

電気機器

第二種電気工事士に必要な電気機械器具、
１
おもな工事用工具、材料、配線機器の知識通を学ぶ。

68

3 ○

測定実習

電流、電圧、電力及び電気抵抗等の測定実 １習を実施
通68

○

○

○

4 ○

保守実習

一般用電気工作物の検査､故障箇所の修理、 １電気機器の実験等を実施
通68

○○

○

5 ○

施工実習

電線の接続、配線工事等各種施行方法の実 １
204習の実施
通○○

○

電気数学

電気の計算問題には、分数計算や四則計算を用いて解くことが多い。これらの計算を間違いなく行うには、等号という考え方を１しっかりと身につけ等式の移項や通分を行通うことが大切である。ここでは、数学の基礎として分数、四則計算、指数計算などについて学習する。

68

○○

○

物理

物理学は，自然界で起こる現象を基本的な法則から統一的に理解しようとする科学で
１
あ る 。 基 本 的 な 概 念 と そ の 代 表 的な 現象
通を，数学的な記述を用いて理解し，また表現することを学ぶ。

68

○○

電子回路

ダイオード、トランジスタおよび特殊な半導体素子について構造、特性、規格および
１
基本回路の動作を難しい数式を使わないで通解説し、基本的な知識が十分に得られるようにする。

68

○

○

9 ○

通信技術

無線通信の基礎となる電気回路や電子回路をはじめ、無線電話装置（送信装置、受信装置）、多重通信装置、衛星通信装置、電 １源装置などの装置やアンテナについて、そ 通の 原 理 、 構 成 お よ び 操 作 法 な ど を学 びます。

34

○

○

10 ○

有線通信工学、工担法規、伝送理論、工事データ通信/
１
担任者国家資格にむけての法規と技術につ工事担任者
通いて学習する。

68

○

○

6 ○

7 ○

8 ○

１102
通

授業方法
実単験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実技

企
業
等との連
携

○〇

〇

○

○

○

○

○

11 ○

情報数学の基礎となる2進数・16進数などの数表現と演算、2進数の符号化表現を学習した後に、論理変数を用いた論理関数とその簡単化により実現する組合せ論理回路を理解 し て そ の 設 計 手 法 を 修 得 す る こと であ１
デジタル回路 る 。 ま た 、 順 序 論 理 回 路 の 基 礎 とし てフ通
リップフロップの基本動作を理解して、遷移表、遷移図およびタイムチャートなどを描いて出力論理式を求めることによりゲート回路図を作成する設計手法を修得することを目標とする。

34

○

○

12 ○

電気法規

電気法規について理解を深め、 電気設備を2設置する際に、工事上・設計上重要な法的通知識について学ぶ。

68

○

○

○

13 ○

電気計測

電気計測は電気工学を学ぶ学生にとって最も重要な基礎科目の一つである。本授業では、現在製造されている多数の計測器や測 2定方法等の羅列ではなく、主として計測器 通の共通的原理や電気電子計測の基礎的事項を理解することを目的とする。

34○○

○14 ○

送配電

第一種電気工事士に求められる、送配電の 2知識を中心に講義を行う。
通

68○○

○15 ○

最近では、スマホは打てるがパソコンが使え な い と い う こ と が 新 聞 記 事 に も出 ていた。まだまだパソコンを使って報告書をあ2
パソコン実習 げたり表計算をしたりする機会は、入社、通進学してからもたくさんある。ここでは、各ソフトの基本的な操作方法をマスタ－する。

34○○

○

16 ○

測定実習

実験・実習機器類を取り扱いながら電気工事士として必要とされる計測やはんだ付け 2などの技術を習得することをねらいとして 通いる。

68○○

○

17 ○

保守実習

実習を通して、電気機器の基礎的な知識と2技術の習得をしながら、顧客対応などの実通際の現場で必要とされるスキルを養う。

68○○

○

18 ○

施工実習

実習を通して、電気工事施工法の基礎的な2知識と技術の習得をしながら、工業技術に204通対する 関心と広い視野を養う。

○○

○

〇

電気製図

電気設備工事の屋内配線用図記号、配線図の見方、書き方及び実用的CAD「JW-CAD」を 2用いて各種の課題を演習中心に作図法を学 通ぶ。

○○

○

○

施工技術

需 要 場 所 に お け る 電 気 工 作 物 の 設計 、施工、異時、検査の規範とした内線規程をも2とに、第2種電気工事士に必要な工事の種類
102
通と施工場所の知識。基本的な工事と施工の仕方を学ぶ。

19 ○

20 ○

68

○

○

○〇

○

21 ○

22 ○

電気理論

電気機器合計電気工学における基本的な科目は、電気回路、電子回路および電磁気学である。電気回路は回路系の電気技術者にとって必要な2知識の根幹をなす最も重要な科目である。
通
ここでは、交流回路の基礎および記号法によ る 交 流 回 路 の 計 算 方 法 に つ い て学 習する。

68

電気機器は電気エネルギーの発生と交換を行う発電・変電分野や，扇風機・掃除機・冷 蔵 庫 ・ 洗 濯 機 等 の 家 電 製 品 さ らに はロ
ボットや人工衛星に至るまでの様々な分野
2に使用されており現代生活において無くて68
通はならない存在である。これら電機機器について基礎的な知識を身につけることを目的として，それらの原理・特性・運転法について学ぶ。
22 科目
卒業要件及び履修方法

○○

○

○

○

○

1700

単位時間
授業期間等

全科目不可がないこと。
実習の判定がすべて合格であること。
卒業要件：
出席率が既定の基準を満たしていること
各学科で認定されている資格の認定科目についての規定を満たすこと

１学年の学期区分

3期

履修方法： 全科目が必修科目となっている。授業時間割に従い履修する。

１学期の授業期間

11 週（留意事項）
１

一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。

２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。