ファンド通信販売⽤資料

2019年3⽉17⽇

One国内株オープン＜愛称︓⾃由演技＞
追加型投信／国内／株式

⾜もとの相場動向と今後の⾒通し平素は、「One国内株オープン」をご愛顧いただき、厚く御礼申し上げます。
⾜もとでは、新型コロナウイルスの感染拡⼤による経済への影響が懸念され、国内株式市場は⼤きく下落しています。つきましては、担当ファンドマネジャーより、当ファンドの運⽤状況および今後の⾒通しについてご案内いたします。
運⽤実績の推移（期間︓2000年8⽉29⽇（当ファンド設定⽇前⽇）〜2020年3⽉13⽇（⽇次））(円)

30,000(億円)
400

純資産総額（右軸）
分配⾦再投資基準価額（左軸）
基準価額（左軸）
TOPIX（ベンチマーク）（左軸）

25,00020,00015,00010,000
5,000

基準価額

300

16,138円

200

純資産総額

100

146億円
※2020年3⽉13⽇時点

00

2000年8⽉29⽇

2005年8⽉29⽇

2010年8⽉29⽇

2015年8⽉29⽇※基準価額および分配⾦再投資基準価額は設定⽇前⽇を、TOPIXは当ファンド設定⽇前⽇の終値を10,000円として計算しています。
※基準価額は1万⼝当たり、信託報酬控除後の価額です。換⾦時の費⽤・税⾦などは考慮していません。
※分配⾦再投資基準価額は、税引前の分配⾦を当ファンドに再投資したとみなして計算した理論上のものであり、実際の基準価額とは異なります。

騰落率（分配⾦再投資基準価額） 基準⽇︓ 2020年3⽉13⽇
1ヵ⽉

3ヵ⽉

6ヵ⽉

1年

3年

5年

10年

設定来

-28.7%-28.8%-22.5%-21.1%-12.2%

18.6%

144.6%

64.3%※騰落率は、税引前の分配⾦を再投資したものとして算出していますので、実際の投資家利回りとは異なります。
※各期間は、基準⽇から過去に遡っています。また設定来の騰落率については、設定当初の投資元本をもとに計算しています。

担当ファンドマネジャーからのコメント
国内株式市場は、2020年に⼊り、新型コロナウイルスの感染拡⼤による景気悪化懸念や投資家⼼理の悪化の影響を受け、値幅を伴った下落になっています。特に3⽉に⼊ってからは、新型コロナウイルスの感染がアジア地域だけではなく欧⽶など世界各国に広がりをみせ、株式市場は⼤幅下落する展開となりました。今後も新型コロナウイルスの拡⼤懸念や、それに伴う消費マインドの低下には留意が必要です。
⼀⽅、⼤幅下落により株式市場に値ごろ感が出てきたことや、各国が財政出動などの景気刺激策を打ち出す可能性もあることなどから、感染者の増加数の拡⼤ペースが鈍化するとともに徐々に落ち着きを取り戻すものとみています。
また、今回の新型コロナウイルスの感染拡⼤を受けて、テレワークの拡⼤など新たな潮流も⽣まれています。
当ファンドでは、⼀時的にゆがんだ株式の需給バランスから、株価の下落がファンダメンタルズの変化と⽐較し⼤きい銘柄や、新たな潮流に乗って成⻑できる会社への投資を増やしていく⽅針です。
※上記は過去の運⽤実績または作成時点の⾒解であり、将来の運⽤成果等を⽰唆・保証するものではありません。また、⾒通しと運⽤⽅針は作成時点のものであり、将来の市場環境の変動等により予告なく変更される場合があります。

※P.4の「当資料のお取扱いについての注意」を必ずお読みください。
商 号 等 ︓ アセットマネジメントOne株式会社
⾦融商品取引業者 関東財務局⻑（⾦商）第324号
加⼊協会︓ ⼀般社団法⼈投資信託協会
⼀般社団法⼈⽇本投資顧問業協会1

ファンド通信ファンド通信One国内株オープン 愛称︓⾃由演技

ファンドの特色( くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください)
マクロの投資環境の変化に応じて、その時々で最適と判断される投資スタイルで運用を行います。
○ マクロの投資環境の変化に応じて投資スタイルを適宜変更します。
○ その局面でベストと思われる投資尺度を活用した銘柄選択を行います。
One国内株オープンマザーファンドへの投資を通じて、わが国の上場株式に実質的に投資します。マザーファンドの組入比率は、原則として高位を維持します。また、株式の実質組入比率は、原則として高位を維持します。
※ 資金動向、市況動向等によっては、上記の運用ができない場合があります。

主な投資リスクと費用（ くわしくは投資信託説明書( 交付目論見書)を必ずご覧ください）
当ファンドは、 値動きのある有価証券等に投資しま すので、 ファンドの基準価額は変動しま す。 これらの運用による損益はすべて投資者のみなさま に帰属しま す。 したがって、 投資者のみなさま の投資元本は保証されているものではなく 、 基準価額の下落により 、 損失を被り 、 投資元本を割り 込むことがあり ま す。
ま た、 投資信託は預貯金と異なり ま す。
なお、基準価額の変動要因は、下記に限定されるものではありません。その他の留意点など、くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。
○ 株価変動リスク………当ファンドは、実質的に株式に投資をしますので、株式市場の変動により基準価額が上下します。また、中小型株式等に実質的に投資をする場合があり、これらの株式は、一般的に価格変動性が高いため、基準価額が大きく下がる場合があります。
○ 個別銘柄選択……
リスク

当ファンドでは、成長系（グロース系）株式、割安系（バリュー系）株式、大型株式、中小型株式といった運用スタイル配分の結果による個別銘柄選択効果により超過収益を積み上げることを目標としているため、株式市場全体の動きとは異なる場合があります。個別銘柄選択リスクとは、投資した株式の価格変動によっては収益の源泉となる場合もありますが、株式市場全体の動向にかかわらず基準価額が下がる要因となる可能性があるリスクをいいます。

○ 流動性リスク…………当ファンドにおいて有価証券等を売却または取得する際に、市場規模、取引量、取引規制等により十分な流動性の下での取引を行えない場合には、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないことや、値動きが大きくなることがあり、基準価額に影響をおよぼす可能性があります。
○ 信用リスク……………当ファンドが実質的に投資する株式の発行者が経営不安・倒産に陥った場合、またこうした状況に陥ると予想される場
合等には、株式の価格が下落したりその価値がなくなることがあり、基準価額が下がる要因となります。
当ファンドへの投資に伴う主な費用は購入時手数料、信託報酬などです。
費用の詳細につきましては、当資料中の「ファンドの費用」および投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

指数の著作権等※東証株価指数（TOPIX）は、株式会社東京証券取引所（㈱東京証券取引所）の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利⽤など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよびTOPIXの商標に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発⾏または売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずお読みください。

2ファンド通信ファンド通信One国内株オープン 愛称︓⾃由演技

お 申 込 み メ モ (く わ し く は 投 資 信 託 説 明 書 (交 付 目 論 見 書 )を 必 ず ご 覧 く だ さ い )購入単位

販売会社が定める単位（当初元本1口＝1円）

購入価額

購入申込受付日の基準価額（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

購入代金

販売会社が定める期日までにお支払いください。

換金単位販売会社が定める単位

換金価額

換金申込受付日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額

換金代金

原則として換金申込受付日から起算して5営業日目からお支払いします。

申込締切時間原則として営業日の午後3時までに販売会社が受付けたものを当日分のお申込みとします。

換金制限

信託財産の資金管理を円滑に行うため、大口の換金請求に制限を設ける場合があります。

購入・換金申込受付 金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申込みの受付の中止および取消し を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消す場合があります。
信託期間

無期限（2000年8月30日設定）

繰上償還

次のいずれかに該当する場合には、受託会社と合意の上、信託契約を解約し、当該信託を終了（繰上償還）することがあります。
・受益権口数が10億口を下回ることとなった場合。
・受益者のために有利であると認めるとき。
・やむを得ない事情が発生したとき。

決算日

毎年8月29日（休業日の場合は翌営業日）

収益分配

年1回の毎決算日に、収益分配方針に基づいて収益分配を行います。
※お申込コースには、「分配金受取りコース」と「分配金再投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみの取扱いとなる場合があります。詳細は販売会社までお問い合わせください。

課税関係

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
原則として、分配時の普通分配金ならびに換金時の値上がり益および償還時の償還差益に対して課税されます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度「愛称：NISA（ニーサ）」および未成年者少額投資非課税制度「愛称：ジュニアNISA（ジュニアニーサ）」の適用対象です。
※税法が改正された場合等には、上記内容が変更となることがあります。

ファンドの費用(く わしく は投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご 覧く ださい)
以下の手数料等の合計額、その上限額については、購入金額や保有期間等に応じて異なりますので、あらかじめ表示することができません。
※税法が改正された場合等には、税込手数料等が変更となることがあります。
●投資者が直接的に負担する費用
購入時手数料

購入価額に、3.3％（税抜3.0％）を上限として、販売会社が別に定める手数料率を乗じて得た額となります。

換金手数料ありません。

信託財産留保額

換金申込受付日の基準価額に0.3％の率を乗じて得た額を、換金時にご負担いただきます。

●投資者が信託財産で間接的に負担する費用
運用管理費用（信託報酬）
その他の費用・手数料

ファンドの日々の純資産総額に対して年率1.76％（税抜1.60％）
その他の費用・手数料として、お客様の保有期間中、以下の費用等を信託財産からご負担いただきます。
・組入有価証券等の売買の際に発生する売買委託手数料、信託事務の処理に要する諸費用、外国での資産の保管等に要する費用、監査法人等に支払うファンドの監査にかかる費用 等※これらの費用等は、定期的に見直されるものや売買条件等により異なるものがあるため、事前に料率・上限額等を示すことができません。

※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずお読みください。

3ファンド通信ファンド通信One国内株オープン 愛称︓⾃由演技◆分配金に関する留意点◆○収益分配は、計算期間中に発生した運用収益（経費控除後の配当等収益および売買益(評価益を含みます。))を超えて行われる場合があります。したがって、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
○受益者の個別元本の状況によっては、分配金の全額または一部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
個別元本とは、追加型投資信託を保有する受益者毎の取得元本のことで、受益者毎に異なります。
○分配金は純資産総額から支払われます。このため、分配金支払い後の純資産総額は減少することとなり、基準価額が下落する要因となります。計算期間中の運用収益以上に分配金の支払いを行う場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。

◆委託会社およびファンドの関係法人 ◆＜委託会社＞アセットマネジメントOne株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第324号
加入協会：一般社団法人投資信託協会
一般社団法人日本投資顧問業協会＜受託会社＞三井住友信託銀行株式会社＜販売会社＞販売会社一覧をご覧ください◆委託会社の照会先 ◆アセットマネジメントOne株式会社
コールセンター
0120-104-694(受付時間：営業日の午前9時～午後5時）
ホームページ
URL http：//www.am-one.co.jp/

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ファンド通信ファンド通信One国内株オープン 愛称︓⾃由演技販売会社（ お申込み、 投資信託説明書（ 交付目論見書） のご 請求は、 以下の販売会社へお申し出く ださい）
○印は協会への加⼊を意味します。

商号

2020年3⽉17⽇時点

登録番号等

日本証
券業協会

一般社
団法人
日本投資顧問業協会

一般社
団法人
金融先物取引業協会

一般社
団法人
第二種
金融商
品取引業協会株式会社みずほ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第6号

○

○

○

株式会社三菱ＵＦＪ銀行

登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号

○

○

○

株式会社福岡銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第7号○○

株式会社十八銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第2号○

株式会社親和銀行

登録金融機関 福岡財務支局長（登金）第3号○

株式会社琉球銀行

登録金融機関 沖縄総合事務局長（登金）第2号○

株式会社熊本銀行

登録金融機関 九州財務局長（登金）第6号○

第一生命保険株式会社

登録金融機関 関東財務局長（登金）第657号○○

藍澤證券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第6号○○

ａｕカブコム証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号

○

備考

○

ＰＷＭ日本証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第50号○

株式会社ＳＢＩ証券

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号○○

岡三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第53号○○

岡三オンライン証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第52号

○

○

○

三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券
株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第2336号

○

○

○

○

みずほ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第94号

○

○

○

○

十六ＴＴ証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第188号○

大和証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第108号

○

○

○

○

ちばぎん証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第114号○

むさし証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第105号○

楽天証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号

○

○

○

○

東海東京証券株式会社

金融商品取引業者 東海財務局長（金商）第140号

○

○

○

東洋証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第121号

○

○

○
○

○

○

マネックス証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号○

日産証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第131号

○

○

○

○

松井証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号○○

丸三証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第167号○

岡三にいがた証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第169号○

水戸証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第181号○

ＬＩＮＥ証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第3144号○

株式会社トマト銀行

登録金融機関 中国財務局長（登金）第11号○※

株式会社証券ジャパン

金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第170号○※

株式会社三菱ＵＦＪ銀行 （委託金融商品取引業者 三菱ＵＦＪモルガン・ 登録金融機関 関東財務局長（登金）第5号スタンレー証券株式会社）

○

○
〇

○

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●その他にもお取扱いを⾏っている販売会社がある場合があります。
また、上記の販売会社は今後変更となる場合があるため、販売会社または委託会社の照会先までお問い合わせください。
＜備考欄について＞※新規募集の取扱いおよび販売業務を⾏っておりません。
（原則、⾦融機関コード順）

200316JS313311ファンド通信※P.4の「当資料のお取扱いについてのご注意」を必ずお読みください。

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