2022年度
事業計画

2022年4月 1日から2023年3月31日まで

公益財団法人

日本水泳連盟

2022年3月作成

所

信
2021年度は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で1年延期となりました2020年東京
オリンピック・パラリンピック競技大会において、大橋悠依選手が女子400m 個人メドレ
ーと女子200m 個人メドレーで金メダルを、本多 灯選手が男子200m バタフライで銀メダルを獲得し、多くの国民に、勇気・希望・夢・喜びをもたらすことができました。
その一方で、いまだ大半の主要事業が中止・延期・縮小・無観客開催などを余儀なくされました。このような不安定な状況下、ご支援ご協力をいただいた協賛・スポンサー各社、加盟団体、関係団体の皆さまに対し、まずは心より感謝と御礼を申し上げます。
2022年度につきましては、事業全般が引き続き新型コロナウイルスと向き合いながらの計画となります。選手派遣・選手強化事業では、FINA 世界水泳選手権福岡大会（世界選
手権福岡大会）とアジア大会を最重点大会と位置づけ、2024年パリオリンピックに向けた第一歩として競技力向上に取り組みます。また次世代の選手強化にも積極的に取り組み、
より高いレベルで戦える選手の早期育成、選手層の拡充を図ります。
競技大会開催事業では、世界選手権福岡大会において国際基準の質の高い大会運営を目指すとともに、国内競技会において主管団体と連携して、全国で統一した高いレベルの競技会を実現します。
指導者養成事業では、指導者養成3委員会による協議・協働を継続し、スポーツ文化の創造およびスポーツの社会的価値向上に貢献できる指導者の養成、ならびに減少傾向にある指導者資格保有者数の維持・増加に取り組みます。
生涯スポーツ事業では、老若男女を問わず「泳力検定（飛込検定・OWS 検定含む）」を通じて手軽に水泳の楽しさを伝えるとともに、「水泳の日」を通じて水難事故防止と水泳ファミリー拡大の全国展開を図ります。
国際貢献事業では、スポーツ庁の「SPORT FOR TOMORROW」や国際水泳連盟（FINA）の「Swimming For all - Swimming For Life」プログラムと連動した事業の実施を検討します。
総務関係事業では、「水泳ニッポン・中期計画2017‐2024」の進捗管理を行うとともに、「スポーツ団体ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞」に適応した組織運営を継続し、ガバナンスの強化およびコンプライアンスの徹底、スポーツ・インテグリティ（誠実性・健全性）の向上に取り組みます。また、これまで同様、自主財源の確立およびマーケティ
ング活動についても注力します。
広報事業では、水泳競技への注目度を一層高めるため、ファン目線を取り入れた各種
SNS による情報発信ならびに機関誌の発行を推進します。
競技条件整備事業では、競技者登録管理システム「Web-SWMSYS」の安定運用および機能拡充を推進します。

－1－

これら組織基盤の強化を図りつつ、スポーツ庁、（公財）日本スポーツ協会（JSPO）、（公
財）日本オリンピック委員会（JOC）などの関係機関・団体とも連携強化・協働を図り、競技団体としての価値向上を図ります。
結びになりますが、コロナ禍の影響で本連盟を取り巻く環境は、依然不透明かつ厳しい状況であることを認識しなければなりません。5月に開幕する世界選手権福岡大会、2024
年の本連盟創立100周年、そして日本水泳界の未来に向けて、各加盟団体と情報共有および意思疎通を密に図り、水泳界が一丸となった「オールジャパン体制」をより強固なものにしてまいります。皆様のなお一層のご支援ご協力を賜りたく、よろしくお願い申し上げます。
2022年3月13日
会長

－2－

鈴木 大地

国際競技大会参加予定一覧
種目

競

泳

飛

込

水

球

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ー
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ス
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ッ
ク
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W ウ
S ォ
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タ
ー

競

技

（注）◎印は主要競技大会
会

オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ワールドユニバーシティゲームズ大会
パンパシフィック選手権大会
アジア選手権大会
世界選手権大会（25m）
FINAワールドカップ
ユースオリンピック大会
世界ジュニア選手権大会
ジュニアパンパシフィック選手権大会
アジアエージ選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ワールドユニバーシティゲームズ大会
FINAワールドカップ
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
FINAグランプリ大会
ユースオリンピック大会
アジアエージ選手権大会
世界ジュニア選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
ワールドユニバーシティゲームズ大会
アジア選手権大会
FINAワールドリーグ
世界ジュニア選手権大会（U20）
世界ユース選手権大会（U18）
世界ユース選手権大会（U16）
アジアユース選手権大会（U17）
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
世界ジュニア選手権大会
世界ユース選手権大会
アジアエージ選手権大会
オリンピック大会
世界選手権大会
アジア大会
パンパシフィック選手権大会
アジア選手権大会
FINAワールドシリーズ
世界ジュニア選手権大会
ジュニアパンパシフィック選手権大会

2022年度

2023年度

2024年度

2025年度

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事業の方針Ⅰ

競技大会開催事業

2021年度は、新型コロナウイルス感染症の収束が見通せない中、感染予防を徹底した上で、東京オリンピックをはじめとする主要競技大会を成功裏に終えることができた。
2022年度も感染予防策を立てた上で、競泳・飛込・水球・AS・OWS それぞれが総力を挙げて、全ての競技大会を計画に沿って実施する。また、5月に開催される世界選手権福岡大会の成功に向け全力を尽くす。
１．国内競技会開催事業
国内で行われる各大会の開催地、主管・共催団体との連絡調整を密に行い、企画、立案、運営、予算管理を着実に実施し、準備から大会終了までを統括する。新型コロナウイルス感染拡大防止に向け、出来得る限りの最善策を立て「安全・安心な水泳競技大会」を目指し、選手が自己の持てる力を最大限発揮できる競技大会を実現する。世界選手権福岡大会が5月に開催されるため、競泳日本選手権、ジャパンオープン2022を例年と時期をずらして開催する。
（１）【競泳競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨
⑩
⑪
⑫
⑬

日本選手権水泳競技大会
日本大学・中央大学対抗戦
早稲田大学・慶應義塾大学対抗戦
全国国公立大学選手権大会
日本高等学校選手権大会
全国中学校水泳競技大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
日本学生選手権水泳競技大会
国民体育大会日本選手権水泳競技大会（25m）
日本社会人選手権水泳競技大会
ジャパンオープン2022（50m）
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会

6月16日～19日
7月2日
7月3日
8月11日・12日
8月15日～18日
8月17日～19日
8月22日～26日
8月29日～31日
9月17日～19日
10月22日・23日
11月5日・6日
12月1日～4日
3月27日～30日

辰巳国際
辰巳国際
辰巳国際
金沢プール
くろしおアリーナｾﾝﾄﾗﾙｽﾎﾟｰﾂ宮城21
辰巳国際
辰巳国際
日環アリーナ栃木
辰巳国際
SAGA アクア
辰巳国際
辰巳国際

東
東
東
石
高
宮
東
東
栃
東
佐
東
東

京
京
京
川
知
城
京
京
木
京
賀
京
京

8月5日～7日
8月17日～20日
8月17日～19日
8月22日～25日
9月3日・4日
9月13日～15日

日環アリーナ栃木
春野総合運動公園
ｾﾝﾄﾗﾙｽﾎﾟｰﾂ宮城21
丸善ｲﾝﾃｯｸ大阪ﾌﾟｰﾙ
丸善ｲﾝﾃｯｸ大阪ﾌﾟｰﾙ
日環アリーナ栃木

栃
高
宮
大
大
栃

木
知
城
阪
阪
木

3月25日・26日

辰巳国際

東 京

8月20日～23日
8月22日～26日

くろしおアリーナ
京都アクアリーナ
横浜国際

高 知
京 都
神奈川

（２）【飛込競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧

日本選手権水泳競技大会
日本高等学校選手権大会
全国中学校水泳競技大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
日本学生選手権水泳競技大会
国民体育大会翼 JAPAN カップ兼国際大会派遣選考会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会（３）【水球競技】① 日本高等学校選手権大会② 全国 JOCｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会③ 日本学生選手権水泳競技大会－4－

8月29日～9月1日

④
⑤
⑥
⑦
⑧

国民体育大会日本選手権水泳競技大会
全日本ユース（U15）選手権大会
全日本ジュニア（U17）選手権大会
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ春季大会

9月10日～13日
10月7日～9日
12月24日～27日
3月18日～21日
3月26日～30日

県立温水プール館
辰巳国際
倉敷・児島
柏崎アクアパーク
千葉国際

栃
東
岡
新
千

5月1日～3日
8月10日～12日
8月22日～25日
9月4日
9月11日
1月28日
1月29日

辰巳国際
辰巳国際
横浜国際
横浜国際
日環アリーナ栃木
辰巳国際
辰巳国際

東 京
東 京
神奈川
神奈川
栃 木
東 京
東 京

6月12日
9月10日
10月1日・2日

館山市北条海岸
市貝町塩田調整池
館山市北条海岸

千 葉
栃 木
千 葉

木
京
山
潟
葉

（４）【アーティスティックスイミング競技】
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦

日本選手権水泳競技大会
日本ｱｰﾃｨｽﾃｨｯｸﾁｬﾚﾝｼﾞｶｯﾌﾟ2022
全国 JOC ｼﾞｭﾆｱｵﾘﾝﾋﾟｯｸｶｯﾌﾟ夏季大会
日本学生選手権水泳競技大会(ﾏｰﾒｲﾄﾞｶｯﾌﾟ)
国民体育大会13～15歳ソロ・デュエット大会
ｱｰﾃｨｽﾃｨｯｸ ﾅｼｮﾅﾙﾄﾗｲｱﾙ2023（５）【オープンウォータースイミング競技】① オーシャンズカップ② 国民体育大会③ 日本選手権水泳競技大会

２．国際競技会の開催事業
世界選手権福岡大会を FINA ならびに大会組織委員会との強固な連携の下、成功に導く。各競技において、FINA 派遣の ITO と国内選出の NTO が協力し、出場選手の高い
パフォーマンスを引き出すと同時に感染防止に最善を尽くし、安全で安心な競技運営を目指す。開催地の（一社）福岡県水泳連盟と本連盟から派遣される競技役員が協力して、各競技が円滑に実施できるように尽力する。
（１）【全競技】
第19回世界選手権水泳競技大会（2022／福岡）
5月13日～29日
マリンメッセ福岡ほか

福

岡

福

岡

福

岡

福

岡

（２）
【競泳競技】
第19回世界選手権水泳競技大会（2022／福岡）
5月22日～29日
マリンメッセ福岡A館（３）【飛込競技】
第19回世界選手権水泳競技大会（2022／福岡）
5月13日～21日
福岡県立総合プール（４）【水球競技】
第19回世界選手権水泳競技大会（2022／福岡）
5月15日～28日
マリンメッセ福岡B館（５）【アーティスティックスイミング競技】
第19回世界選手権水泳競技大会（2022／福岡）－5－

5月13日～21日

マリンメッセ福岡A館

福

岡

福

岡

福

岡

（６）
【オープンウォータースイミング競技】
第19回世界選手権水泳競技大会（2022／福岡）
5月14日～20日
シーサイドももち海浜公園（７）【ハイダイビング競技】
第19回世界選手権水泳競技大会（2022／福岡）
5月24日～26日
シーサイドももち海浜公園

３．競技委員会事業（１）競技事業
本連盟主催大会では、開催地の加盟団体や本連盟学生委員会、JSPO、（公財）全国高等学校体育連盟、（公財）日本中学校体育連盟などのスポーツ団体と連絡調整を密に行い、準備から大会終了までを統括し、全国で統一した大会運営を目指す。また新型
コロナウイルス感染予防対策を本連盟の示すガイドラインに沿って着実に行う。世界選手権開催年となる本年度は、全国大会において代表選手の活躍に大きな注目が集まる。国民の期待に応えられるよう、高いレベルの大会となるように全力を尽くす。
（２）学生競技会事業
東京辰巳国際水泳場などで競技ごとに開催される第98回日本学生選手権水泳競技大会（インカレ）、石川県金沢プールにて開催される第69回全国国公立大学選手権水泳競技大会をはじめとする全ての学生大会の成功に向け加盟6支部が全力で取り組むとともに、「学生向けアンチ・ドーピング講習会」を継続開催する。また全国代表者会議を開催し、各支部間相互の連絡と融和を図りつつ、厳正なる学生水泳競技精神の養成・向上を目指す。学生補助役員を育成し、日本選手権など本連盟主催の競技会事業に対する学生の派遣を行う。2023年度からインカレ開催会場が東京アクアティクスセンター（TAC）に変更予定のため、今後の同大会の在り方について協議を重ねる。

Ⅱ

競技条件整備事業

水泳競技を成立させるための基礎条件を整備するとともに、各種基盤・インフラを整備し、その水準を維持することにより、さらなる水泳競技の普及発展を図る。
１．競技者登録事業
利便性の高い団体登録情報・競技者登録情報の管理基盤（システム利用環境）の実現を目指す。
競技者登録管理システム（Web-SWMSYS）における競技者の重複登録の解消、ローマ字誤登録対応など、機能の改善を推進する。

２．競技規則制定事業－6－2022年度は、世界選手権福岡大会にあわせて開催される「FINA TECHNICAL CONGRESS」
において、FINA 競技規則 の改訂が行われる予定である。同規則の改訂を受けて、「競泳競技規則」「競技役員の手引き」ならびに各種別の国内競技規則の改定を行い、2023年4月1日からの施行を目指す。FINA は新競技規則の9月適用開始を通例としているため、重要な変更があった場
合は、2022年度内の一部先行実施も視野に入れる。新競技規則について的確な情報発信を行い、全国統一した理解・共通認識の下で、選手が安心して競技に取り組める環境整備を推進する。

３．競技役員養成・登録事業「水泳ニッポン・中期計画2017－2024」に準拠し、全国の競技会をより充実させることを目的に、選手の力を最大限に引き出す高いレベルの審判員を養成する。国際基準の眼を培い、「世界トップレベルの水準で、全国で統一された競技会運営」の一層の定着を目指す。競技役員資格取得者17,000人を目標に、本連盟の方針や競技規則が全国各地で浸透するように取り組む。公認
競技役員と公認審判員の更新業務を円滑に行うとともに、管理・活用についての研究を継続する。
各加盟団体から競技委員長や中核となる審判員を本連盟主催大会に競技役員として参加させる実技研修については、2年ぶりに実施する（感染の状況によっては実施を見合わせることもある）。全国競技委員長会議は、リモート会議形式で4月に実施する予定である。
また、競技役員研修会については、感染拡大状況などを考慮しながら、リモート形式も含めて
ブロック研修会、各加盟団体主催研修会とも実施する

４．競技記録公認・管理事業
競技者の競技結果を公認し、管理する事業を行う。
「記録管理報告サイト」を新たに構築したことで、記録の報告・管理・保全の効率化・省力化が図られ、各地で開催される公認公式競技会の3日以内の記録結果報告も、加盟団体の協力により定着しつつある。引き続き、安定稼働を目指す。

５．施設用具公認推薦事業「プール公認規則」にのっとり、新規公認および再公認のプール公認事業を行う。
また、「水泳及び水泳競技に使用される用器具類やシステム等の公認・推薦規程」にのっとり、水泳競技に関わる用器具類などの公認・推薦事業を行う。

６．アンチ・ドーピング事業（１）主催競技会でのドーピング検査事業
国際的なアンチ・ドーピング活動の一環として、（公財）日本アンチ・ドーピング機構（JADA）と連携し、主催大会においてドーピング検査（競技会検査）を実施する。また、選手の権利を守る立場である NF 代表役員を主要競技大会のドーピング検査会場に配置する。
－7－

（２）その他の事業① 競技会における配布資料や HP 掲載資料などの作成、禁止物質・禁止方法の治療使用特例（TUE）申請書類の事前審査② 強化合宿・研修会（オンライン含む）などでのアンチ・ドーピング講習会講師派遣③ 競技会会場での医薬品使用相談スポーツファーマシスト派遣④ JADA 会議への NF 代表役員の参加⑤ 競技会におけるアンチ・ドーピング啓発活動（アウトリーチプログラムの実施）⑥ HP 上での医薬品使用に関する「薬の相談窓口」対応

Ⅲ

選手派遣事業

選手派遣事業は、本連盟の財源はもとより国の補助金や助成金などの公的資金を活用することか
ら、費用対効果を含めた評価および報告の義務が課せられる。世界選手権福岡大会、アジア大会およびパリオリンピックに向けた競技力向上のため、各派遣の目標達成に向けた計画や準備など、派遣事業がより効果的に実施されるよう、水泳界の英知を結集し総力を挙げて事業に取り組む。
１． JOC 派遣事業
（１）アジア大会① 期間・場所② 競技種目・日程（a） 競泳（b） 飛込（c） 水球（d） AS（e） OWS

9月10日～9月25日

中国・杭州

9月11日～9月16日
9月17日～9月21日
9月11日～9月25日
9月22日～9月25日
9月23日～9月24日（２）ワールドユニバーシティゲームズ
① 期間・場所
6月26日～7月7日② 競技種目・日程（a） 競泳6月27日～7月3日（b） 飛込
6月27日～7月4日（c） 水球6月25日～7月7日

２．本連盟派遣事業（主要大会）（１）世界選手権大会① 期間・場所
5月13日～5月29日② 競技種目・日程（a） 競泳5月22日～5月29日（b） 飛込
5月13日～5月21日（c） 水球5月15日～5月28日（d） AS
5月13日～5月21日
－8－

中国・成都

日本・福岡

（e） OWS

5月14日～5月20日（２）アジア選手権大会
期間・場所

未定

未定

（３）アジアエージ選手権大会
期間・場所

未定

台湾・台中

Ⅳ

選手強化事業

強化5部門にとって、自国開催である世界選手権福岡大会における競技成績はパリオ
リンピックに向けた重要な試金石となる。パリオリンピックでは競泳は金メダルを含む
過去最多のメダル獲得、AS はメダル奪還、飛込・水球・OWS はメダル獲得および上位入賞を目指す。そのために月1回の特別強化本部会議を実施して5部門の進捗状況を的確に把握し、年度ごとに改善・改良・好循環を重ねながら目標達成にまい進する。
１．競泳強化事業
コロナ禍・自国開催・午前決勝など、例年とは異なる環境下で開催された東京オリン
ピックでは、地の利を生かして大会当日まで個人強化をできる限り優先したが、金メダル2個・銀メダル1個を獲得したものの入賞数は9にとどまり、満足のできる結果とはならなかった。
2022年度はこの反省を踏まえ、個人強化からチーム強化への移行を柱に強化体制を構築する。また、社会人選手が増えてきたことから選手としての義務と権利を理解させるとともに、海外選手との交流が極端に減ってしまったことからコロナウイルス感染症の状況を見ながら遠征・合宿を復活すること、医・科学両委員会を中心に本連盟内の横の繋がりをより一層活用することなどを強化方針とする。
パリオリンピックまで例年より1年短い3年間のオリンピック強化計画となるが、2022
年度は世界選手権福岡大会・ワールドユニバーシティゲームズ・世界ジュニア選手権大会・アジアエージ選手権大会・アジア大会・世界選手権大会（25m）と6つの国際大会が予定されている。非常にタイトなスケジュールになるが、各世代で多くの代表選手を選考して底辺の拡大を計り、パリオリンピック、その先のロサンゼルスオリンピックまでを見据えた強化に取り組む。
（１） 国際競技会① 世界選手権大会② ワールドユニバーシティゲームズ
③ ヨーロッパグランプリ④ 国際水泳59°セッテコリー⑤ 世界ジュニア選手権大会⑥ アジアエージ選手権大会⑦ アジア大会⑧ 世界選手権大会（25m）

5月
6月
6月
7月
8月
未定
9月
12月
－9－

世界選手権
)日本・福岡)中国・成都)ヨーロッパイタリア・セッテコリー(ロシア・カザン
台湾・台中)中国・杭州)ロシア・カザン

ジュニアナショナルチーム遠征
1月
)未定
3月
)シンガポール⑨ ジュニアナショナルチーム遠征⑩ ジュニアブロック遠征（２）強化トレーニング合宿① 世界選手権大会サポート合宿② 世界選手権大会代表合宿③ ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ代表合宿④ ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ代表合宿⑤ ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ代表合宿⑥ 世界ジュニア選手権大会代表合宿（海外）⑦ アジアエージ選手権大会代表合宿⑧ アジア大会代表合宿⑨ アジア大会代表合宿（海外）⑩ アジア大会サポート合宿⑪ アジア大会代表合宿⑫ ナショナル合宿（3回）⑬ ナショナルチーム合宿⑭ ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ候補合宿⑮ ジュニアナショナルチーム合宿⑯ インターナショナル合宿⑰ インターナショナル合宿⑱ 11ブロック合宿⑲ エリート小学生合宿⑳ エリート小学生合宿㉑ 五輪候補個別合宿（海外）

4月
)東御
5月
)北九州
4月
)HPSC
5月
)JISS
6月
)HPSC
8月
)フランス・パリ
未定
)HPSC
6月
)HPSC
7月
)未定
8月
(東御
HPSC アジア大会代表合宿
9月
アジア大会代表合宿
10月
宇都宮
HPSC
10月
12月
富士
12月
鈴鹿
HPSC
12月
1月
東御
12月
各地
4月
宇都宮
9月
宇都宮
未定
各地

（３）コーチ派遣・招聘① ASCA 会議

9月

アメリカ

（４）企画・研修および講習会① マスタープラン会議② 11ブロック合宿担当者会議③ 全国強化コーチ会議④ インターナショナルオンライン研修会⑤ 11ブロック合宿視察

9月
9月
10月
10月
12月

東京
東京
東京
オンライン
各地

２．飛込強化事業
東京オリンピックでは全8種目に11名の選手を派遣し、5種目で9名が入賞を果たした。
シンクロ種目では最終演技までメダル争いを展開し、個人男子高飛込では若手の台頭が見られたが、日本飛込界念願のメダル獲得には至らなかった。コロナ禍で専用施設での練習が充分に行えなかったことや国際競技会における経験値を増やせなかったことな
どの2021年度の反省材料を糧に、2022年度はパリオリンピックでのメダル獲得を見据
え、「競技会強化」、「重点強化」、「拠点強化」の3つの観点から強化事業を展開する。
－ 10 －

競技会強化では、2022年度の主要国際大会を5月の世界選手権福岡大会と位置づけ、
過去のオリンピックや世界選手権大会の結果をデータ化し、個人4種目・シンクロ4種目を中心に選手団を編成する。女子飛板飛込、女子高飛込、男子高飛込では上位入賞を目標とし、女子シンクロ飛板飛込、女子シンクロ高飛込も好成績を目指す。
同大会で編成したナショナルチームをさらに精選し、9月に中国杭州で開催されるアジア大会に臨む。このチームのメンバーがパリオリンピックの中核となるが、その先のロサンゼルスオリンピックも視野に入れ、チーム内の若手選手を6月に中国成都で開催されるワールドユニバーシティゲームズに派遣し、国際競技会の経験を積ませ、国際競技会強化を図る。ジュニア強化については、7月のアジアエージ選手権大会（台湾・台中）、11月の世界ジュニア選手権大会（カナダ・モントリオール）に派遣し、上位入賞を目標として、技術力・精神力に長けた勝負強い選手の早期育成を図る。
重点強化では、過去の実績を基に、男子高飛込・玉井陸斗選手、女子3m 飛板飛込・
三上紗也可選手を「メダルポテンシャルアスリート（MPA）」と位置づけ、日本飛込界全体で長期的かつ重点的に強化・支援を推進する。
拠点強化では、コロナ禍の状況下でも継続的に国内合宿を実施できる競技別強化拠点の整備が必要不可欠なため、これまでお世話になってきた石川県、三重県、静岡県の公共プール施設に加え、飛込に特化した室内練習施設が充実している栃木県の公共プール（2021年完成）も積極的に活用し、効率良く効果的な国内練習を実施していく。
（１）国際競技会① 世界選手権大会② ワールドユニバーシティゲームズ
③ アジア大会④ アジアエージ選手権大会⑤ 世界ジュニア選手権大会⑥ FINA 飛込ワールドシリーズ⑦ FINA-飛込グランプリ（２）強化トレーニング合宿① 強化国内合宿（a）世界選手権大会合宿 第1回
世界選手権大会合宿 第2回（b）ﾜｰﾙﾄﾞﾕﾆﾊﾞｰｼﾃｨｹﾞｰﾑｽﾞ強化合宿（c）アジア大会強化合宿（d）国内強化合宿（4回）② ジュニア合宿（a）世界ジュニア選手権大会合宿（b）ジュニア強化合宿（c）エリート小学生強化合宿（３）企画・研修会および講習会① 強化コーチ会議② ブロック代表者会議③ 公認審判員研修会（a） Guidelines for FINA Schools（b） A 級・B 級公認審判員中央研修会（c） C 級公認審判員研修会－ 11 －

5月13日～21日
6月27日～7月4日
9月13日～21日
7～8月
11月25日～12月4日
未定
未定

日本・福岡
中国・成都
中国・杭州
台湾・台中
カナダ・モントリオール
未定
未定

4月9日～15日
5月3日～8日
6月6日～21日
9月5日～10日
1～3月

栃木・宇都宮福岡・未定
栃木・宇都宮
未定
未定

11月
未定
未定

栃木・宇都宮未定
未定

10月ほか 多数回
12月

未定
未定

8月4日～6日
5月～7月 数回
中央研修会後栃木・宇都宮未定
随時

（d） 巡回教室（e） 指導者育成研修

未定
未定

未定
未定

３．水球強化事業
東京オリンピックの結果を踏まえ、男女共指導体制を一新した。このことは、強化戦
略の方向性を継続するものの、改めて長期的視点で戦術をブラッシュアップすることを意味する。2022年度男女日本代表の目標は，5月に開催される世界選手権福岡大会における「男子ベスト8、 女子決勝トーナメント進出」とする。続く9月のアジア大会では、
男女共に優勝を目指す。アジア1位を確実なものとし、2024年のパリオリンピックに男
女で連続出場を果たし、2028年のロサンゼルスオリンピックを見据えた長期テーマを設定して継続的な強化を図る。
2022年度は各年代別に大会があり、特に初めて16歳以下の国際大会が開催されるため、参戦の予定である。18歳以下の世界大会では日本のランキングを高めること、ワールド
ユニバーシティゲームズでは上位を目指すことにチャレンジする。
コロナ禍で2020年2月から東京オリンピックまでの1年6ヶ月の間、国際大会の出場も、海外チームとの対戦も実施できなかった。東京オリンピックへの影響は大きく、残念ながら男女共に目標達成には至らなかった。この悔しさをバネに、長期的な戦術向上に向けて水球界全体で協力し、継続的な強化を行える環境整備・運営に努める。
いまだ新型コロナウイルス感染症により海外渡航が見通せない状況であるが、順延となっている国際大会が9月までに集中していることから、トレーニングと公式大会を効率的に組み合わせ、海外チームとの交流を計画する。また国内での代表選手所属チームとの連絡を密に取りながら、所属チームでの強化を進め、常に実戦を意識したトレーニン
グを展開する。日本独自の戦術は世界でも「ジャパンプレス」と評価され、ジュニアからの浸透を進めた一貫指導により、若手とベテランが切磋琢磨できる環境を作る。
また、イタリア・ハンガリーなど、水球の中心地である欧州とのコンタクトを深め、招聘事業や海外遠征を計画し、選手個人の欧州強豪クラブチームへの移籍も継続して支援する。
（１）チーム派遣① 世界選手権大会② ワールドユニバーシティゲームズ
③ 女子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ④ 男子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ⑤ アジア大会⑥ 男女 U16 大会⑦ 男子 U18 大会⑧ 女子 U18 大会

5 月 15 日～5 月 28 日
6 月 25 日～7 月 7 日
7 月 11 日～7 月 16 日
7 月 23 日～7 月 29 日
9 月 10 日～9 月 25 日
6 月 25 日〜7 月 3 日
8 月 2 日〜8 月 10 日
8 月 13 日〜8 月 21 日

（２）強化トレーニング合宿① 男子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ直前遠征② 女子ﾜｰﾙﾄﾞﾘｰｸﾞｽｰﾊﾟｰﾌｧｲﾅﾙ直前遠征③ 男子欧州遠征④ 男子海外チーム招聘合宿⑤ 男子第 1 次〜第 11 次国内強化合宿

7 月未定
7 月未定
1～2 月
5 月・9 月予定
各月 1 週間程度－ 12 －

日本・福岡
中国・成都
未定
フランス・ストラスブール

中国・杭州
ギリシャ・アテネ
セルビア・ベオグラード
セルビア・ベオグラード

未定
未定
未定
未定
未定

⑥ 女子第 1 次〜第 11 次国内強化合宿

各月 1 週間程度

未定

12 月・3 月
通年
通年
通年
10 月
通年
通年
通年
12 月・3 月
下期

倉敷・柏崎
ｵﾝﾗｲﾝほか
ｵﾝﾗｲﾝほか
各地
辰巳
欧州ほか
JISS ほか
ｵﾝﾗｲﾝほか
倉敷・柏崎
未定（３）企画・研修および講習会
①
②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨
⑩

男女 U16、U18 研修合宿
男女強化コーチ会議
全国コーチ会議・コーチ研修会
代表チーム強化助成事業
審判指導者合同研修会（国際ﾄｯﾌﾟ審判員の招聘）
国際情報収集科学情報収集代表候補選手研修会
ジュニア指導者研修会
選手選考トライアル

４．アーティスティックスイミング強化事業
パリオリンピックでのメダル奪還を目指し、2022年度は世界選手権福岡大会での複数メダルの獲得を目標とする。加えて、アジア大会（9月、杭州）において銀メダル以上を目指す。
2017年秋以降、A 代表チームは代表コーチの推薦をもとに選手選考を行っていたが、2021年10月に代表派遣選手選考会を再開した。現役続行の意思を示した東京オリンピッ
ク代表選手を含め、第一次選考会（10月、JISS）と最終選考会（11月、富士）を実施
し、上位から女子12名、男子1名を選考した。同時に、指導体制を一新し、12月より新生マーメイドジャパンの強化合宿をスタートした。福岡に向けては、FINA ワールドシ
リーズ2022（4月、パリおよびカザン）、日本選手権（5月、辰巳国際）に出場し実戦を積む。世界選手権福岡大会後はアジア大会（9月、中国・杭州）に向けてチームを再編
成し強化を図る。
さらに、2028年・2032年に向けての次世代強化として、B 代表個人種目をワールドシリーズ（5月、バーチャル）、ジュニア代表を世界ジュニア選手権大会（8月、カナダ）、ユース代表を世界ユース選手権大会（8月、アメリカ）にそれぞれ派遣し、各大会で表彰台を狙う。FINA がオリンピック種目化を推進しているハイライトルーティンとミッ
クスデュエットの特別強化も継続する。ミックスデュエット対策としては、男子選手の育成強化の機会をこれまで以上に増やし、競技人口拡大および競技力向上を促進する。
ユース強化事業（11～14歳）は、全国8ブロックより選抜された有望選手を対象にユース有望合宿を実施し、有望選手からユースエリート強化選手を若干名選抜し、ユース
エリート強化合宿ならびに国際大会派遣を通して、2024年以降の中心戦力選手を着実に育てていく。同時に小学生柔軟性講座と栄養指導講座を開催し、正しい方法での柔軟性
トレーニングと栄養管理・食事摂取について国内若年選手らを対象に指導する。さらに、ジャンパー育成プロジェクトによるリフト強化を継続する。
2022年度は FINA AS ルールの大幅改正が予定されている。世界の情報を迅速・正確にキャッチし、コーチ・ジャッジクリニックやルール運用研修会を通して、確実に国内に伝達し、国内競技力向上につなげる。
（１） 国際競技会① 世界選手権大会

5月－ 13 －

日本・福岡

4月
4月
5月
8月
8月
7〜8月
12月
3月

フランス・パリ
ロシア・カザンバーチャル
カナダ・ケベックシティ
アメリカ・シャーロット
台湾・台中
ロシア・チェーホフ
未定（２） 強化トレーニング合宿① 世界選手権大会代表合宿② 世界ジュニア選手権大会代表合宿③ 世界ユース選手権大会代表合宿④ アジア大会代表合宿⑤ 2023世界選手権大会代表合宿⑥ 2028・2032五輪対策ｼﾞｬﾝﾊﾟｰ育成ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ合宿⑦ 選考会事前合宿⑧ 全国選抜ジュニア中央合宿⑨ ユース有望選手特別強化合宿⑩ ユースエリート育成特別強化合宿⑪ 男子選手強化合宿⑫ 男子ジュニア強化合宿

4月
5〜8月
5〜8月
6～9月
12～3月
10〜2月
11月
12月
9月
10〜12月
5月
12月

JISS
JISS
JISS
JISS ほか
JISS
NTC
JISS
JISS
JISS
JISS
JISS
JISS

（３） 企画・研修および講習会① 代表派遣選手選考会② ルール改正特別研修会③ 全国強化担当者会議④ コーチ・ジャッジクリニック⑤ ナショナルコーチ・国際審判員合同会議⑥ ブロック巡回指導ナショナルコーチ派遣⑦ 審判強化研修⑧ 審判研修会、レフリー派遣⑨ 競技者育成プログラムバッジテスト⑩ 男子選手講習会

10月・12月
12月
10月
10月
秋
10〜3月
年間
年間
4月・10月
4月・10月JISS
JISS
JISS または千葉国際
JISS または千葉国際
JISS
各ブロック
JISS
競技会開催地ほか
東京・大阪・加盟団体
東京・大阪

②
③
④
⑤
⑥
⑦
⑧
⑨

FINA ASWS 2022 パリ大会
FINA ASWS 2022 カザン大会
FINA ASWS 2022 オーストラリア大会
世界ジュニア選手権大会
世界ユース選手権大会
アジアエージ選手権大会
ロシアン・マトリョーシュカ大会
FINA ASWS 2023

５．オープンウォータースイミング強化事業
昨年度は東京オリンピックで男女共に13位という結果で、目標としていた入賞は果たせなかったが、直前の世界最終予選会から順位をあげることができた。これは暑熱順化を行い、暑熱対策をしっかり行った結果であると考える。一方で、入賞を果たせなかった要因として、競泳の泳力が考えられる。
世界は競泳1500m や800m にオリンピックで出場している選手が OWS にも出場しており、両種目でメダルを獲得している。競泳の泳力をあげ、泳効率をあげるとともに、持久力をあげることが強化の課題であると捉えている。
これまで OWS の大会で上位入賞を果たした選手を中心に強化を行ってきたが、2022年度は、
OWS 選手だけでなく、OWS に出場していなくても競泳の一定タイムを突破していれば参加することのできる、OWS と競泳長距離選手の合同合宿を実施する。この合宿をきっかけに、競泳の－ 14 －

長距離の泳力が向上するとともに、OWS にも積極的に挑戦する選手が出てくることを望んでおり、併せて日本代表としての意識向上とチーム内での切磋琢磨による相互成長を促す環境を作り上げていく。
また、ジュニアの強化育成は、競泳を主に強化に取り組み、その強化の一環として OWS の参
加機会を持つことで、将来の OWS スイマーの適材発掘と選手層の拡大を進めている。現時点で数名の選手が該当しており、ナショナルチームに所属していることから、ジュニア期はあくまでも競泳の泳力強化を中心に強化し、国内の認定 OWS 大会や世界ジュニア選手権大会に出場する
ことで、レース経験をあげ、シニアで活躍できる選手の育成を推進する。
（１）国際競技会① 世界選手権大会② ワールドシリーズ③ 世界ジュニア選手権大会④ アジア大会⑤ 全豪選手権大会⑥ ワールドシリーズ

5月
8月
8月
9月
1月
2月

（２）強化合宿① 世界選手権大会合宿② 世界選手権大会直前合宿③ 世界ジュニア選手権大会合宿④ アジア大会合宿⑤ 長距離 OWS 合宿⑥ ナショナルチーム合宿

4月
長野・東御
4月
沖縄・石垣島6～10月 認定 OWS 大会開催各地
8月
長野・東御
11月
調整中
12～1月 静岡・富士等（３）企画・研修および講習会① 強化コーチ会議

毎月 オンライン

日本・福岡
カナダ・未定未定
中国・杭州
オーストラリアカタール・ドーハ

６．科学事業本連盟関係諸委員会、加盟団体、関連組織との連携を強化し、世界選手権福岡大会などの競技力向上に資する科学支援事業を展開する。競泳選手・コーチへのレース分析データの提供効率を上げ、映像データ（水上）の提供を日本選手権で継続実施する。飛込、水球、AS、OWSの日本選手権など、全国大会での科学サポートを発展させる。合宿における科学サポートでは、選手が主体的に競技力向上を科学的な見地から考察できる取り組みを行う。教育・啓発活動として、日本水泳・水中運動学会の準備・開催に協力する。広報委員会と連携し、事業報告、科学サポート報告、学会などでの最新科学知見を月刊水泳などで広く周知する。
（１）競泳のレース分析・撮影① データ利用の促進（競泳委員会・医事委員会との連携によるデータベース構築、情報システム委
員会との連携によるデータの適切管理化）② 第98回日本選手権水泳競技大会競泳競技におけるレース分析（全レース）－ 15 －

③ ジャパンオープン2022(50m)におけるレース分析（全レース）④ 第90回日本高等学校選手権水泳競技大会、第62回全国中学校水泳競技大会、第45回全国 JOC ジュニアオリンピックカップ夏季水泳競技大会などのレース分析⑤ 世界選手権福岡大会におけるレース分析（全レース）（予定）（２）飛込、水球、AS、OWS 競技会（世界選手権福岡大会（予定）および日本選手権などの全国大会）
における撮影・分析、各委員会と連携した科学サポートの実施（３）教育・啓発・普及活動① 日本水泳・水中運動学会年次大会（10月）の準備・実施への協力② 「水泳の日」における水中撮影・映像提供（対象:一般スイマー）（４）競技力向上に関する科学サポートの推進① 競泳エリート小学生研修合宿、ナショナル合宿、ジュニアナショナル合宿などにおける科学サポート② 水球、飛込、AS、OWS の主要合宿などにおける科学サポート

７．医事事業2022年度は、本連盟関係諸委員会、JISS、JOC、JADA らと連携しながら、競技力向上を目的としたメディカルサポート活動、競技会における救護活動、新型コロナウイルス予防対策、および水泳競技をより安全に普及するための調査・研究・広報活動を行う。世界選手権福岡大会においては、水泳競技会場での救護活動や新型コロナウイルス予防対策を、大会組織委員会と連携して実施する。
各地に潜在する有望選手に対しても適切な医学的サポートが行われるように、各地域におけるメディカルサポート活動を行う。そのため各地域ブロックにおいてメディカルスタッフのミーテ
ィングを行い、加盟団体の医事委員会との連携対策を検討・考案する。
教育、啓発活動として、日本水泳ドクター会議、日本水泳トレーナー会議への協力を通して、水泳文化の普及・発展に寄与する。また指導者養成講習会などへの講師派遣を行い、水泳医学に関する知識や経験を広く水泳指導者に伝えていく。
（１） 主要競技大会における医事運営① 救護担当ドクターの派遣② Covid-19 officer の派遣（２） 競技選手へのメディカルサポート活動① 選手のコンディショニングおよび外傷・障害・疾病の管理② アンチ・ドーピング活動③ 強化指定選手・ジュニア選手のメディカルチェック・障害予防対策実践④ 強化指定選手・ジュニア選手の医事相談活動および調査研究活動⑤ メディカルサポートミーティングでの情報共有および連携強化⑥ 国際大会・合宿などへの帯同ドクター・トレーナー派遣（３） 教育・啓発・研究活動－ 16 －

① FINA 医事委員会との協力② 日本水泳ドクター会議・日本水泳トレーナー会議との連携・協力③ 障害予防のための研究、予防対策の開発・普及④ 指導者養成講習会への講師派遣

Ⅴ

普及事業

普及事業は、強化事業とともに本連盟の二本柱を形成する重要な位置づけにある。2022
年度も、指導者養成事業、生涯スポーツ事業、OWS 普及事業、日本泳法保存事業、月刊
水泳などの機関誌発行事業、HP や SNS などを活用した広報事業に取り組む。また、スポーツ庁の国際貢献事業「SPORT FOR TOMORROW」、FINA の「Swimming for All Swimming for Life」と連動した、水泳を通じた国際貢献事業の実施を検討する。
「水泳の日」については、水泳愛好者や水泳ファンの拡大を目指すとともに、水難事故防止の観点から全国展開を継続、推進する。
１．指導者養成事業
水泳競技の普及振興と競技力向上に当たる各種スポーツ指導者の資質と指導力の向上を図るため、JSPO と連携協力し指導者養成事業を実施する。
また、JSPO が実施している指導者資格再登録および公認スポーツ指導者管理システ
ム「マイページ」の活用など、指導者養成事業3委員会が足並みを揃えて業務にまい進する。
（１）地域指導者養成事業① 指導者養成事業(a) JSPO 公認水泳コーチ 1・2（以下コーチ 1・2）の新規養成(b) 加盟団体を通じた本連盟公認基礎水泳指導員（以下基礎水泳指導員）の新規
養成(c) 競技実績を有するアスリート・指導者の基礎水泳指導員資格免除認定審議(d) 免除適応校（大学）の養成事業に対する助言・指導(e) 免除適応校（専門学校）に対する助言・専門科目の検定② 指導者研修事業(a) コーチ 1・2 ならびに基礎水泳指導員の更新研修に対する督励・助言・指導(b) 指導者に対するコンプライアンス教育の展開(c) 学校水泳指導者に対する研修事業③ 指導者登録事業(a) コーチ 1・2 の新規・更新登録(b) 基礎水泳指導員の新規・更新登録・管理④ 加盟団体との連携(a) 全国地域指導者（普及）委員長会議を通じた指導者養成事業の共通理解と厳格・公正・均質化(b) 地区別委員長会議への派遣を通じた、地域における指導者養成事業の課題の把握と督励－ 17 －

⑤ 水泳の普及に関する事業(a) 指導者養成事業の広報(b) 水泳の安全に関する研究と普及（２）競技力向上コーチ養成事業① 資格審査の実施② コーチ資格の新規登録・再登録・登録更新事業③ コーチ3および4研修会事業の実施（更新研修はオンラインにて実施）④ コーチ3および4養成講習会事業の推進⑤ 免除適応コース実施校との連携（３）水泳教師養成事業① 水泳教師新規養成事業の推進 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）(a) 適応コース講習検定会の実施 （本連盟担当）(b) 適応コース大学検定会の実施 （本連盟担当）(c) 適応コース認定校の新規開拓 （本連盟担当）② 新規養成コース講習検定会の実施 （（一社）日本スイミングクラブ協会担当）③ 「水泳教師教本」三訂版作成 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）④ スキルアップセミナーの開催（東京、愛知、神奈川） （本連盟担当）⑤ 水泳教師資格の新規・更新登録事業 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同
推進）⑥ 水泳教師資格更新研修会事業 （（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）⑦ 水泳教師在籍施設証明事業の推進（（一社）日本スイミングクラブ協会と合同推進）

２．生涯スポーツ事業
マスターズ水泳事業は、（一社）日本マスターズ水泳協会および JSPO と連携し、日本スポーツマスターズ大会のさらなる発展を目指し、開催地の大会企画・運営を支援する。
泳力検定事業は、運用開始した「泳力検定システム」を活用し、水泳愛好者の拡大を図るとともに、水泳選手への登竜門と位置づけ、水泳技能に関わるスポーツ検定として推進する。
「水泳の日」事業は、四国ブロックの高知県高知市くろしおアリーナ（9月25日）にて開催する。実行委員会を中心として、（一社）日本スイミングクラブ協会、（一社）日本マスターズ水泳協会、（一社）日本パラ水泳連盟、（一社）高知県水泳連盟をはじめとする四国四県の加盟団体および各委員会、関連団体と連携を密に図り、企画・立案・運営に全力を尽くす。
（１）日本スポーツマスターズ事業①「日本スポーツマスターズ2022水泳競技岩手大会」の開催（9月3日～4日；岩手県盛岡市 盛岡市立総合プール）②（一社）日本マスターズ水泳協会および JSPO と連携した大会のさらなる発展③ 参加者が少ない第9部の個人種目およびリレー種目280歳の部の普及④ 施策として日本スポーツマスターズ20回出場者表彰および男女別総合得点表彰－ 18 －

の実施（本年度より）（２）「水泳の日」開催事業①「水泳の日2022・高知」の開催（9月25日；くろしおアリーナ）② 加盟団体が継続して主催開催する「水泳の日」への支援および連携③ イベントに関わる会議の企画・立案・運営のパッケージ化④ 各委員会および関連団体との連携・連絡調整⑤ （一社）日本記念日協会より記念日として認定された「水泳の日」の周知（３）泳力検定事業① 泳力検定者および合格者の増加促進② ニチレイチャレンジ特別泳力検定会（15会場以上）などの企画・立案・運営③ 泳力検定優秀団体の表彰④ 泳力検定未実施団体（スイミングスクールなど）へのアプローチ強化⑤ 「泳力検定システム」の運用促進および普及啓発（４）優秀登録団体表彰① 水泳普及・振興活動を永続的かつ組織的に実施し、実績を挙げた団体の表彰（５）「安全な水泳教育」の普及① アスリート委員会、スポーツ環境委員会と連携した、「命を守るスポーツ」としての水泳教育、環境教育の整備

３．OWS 普及事業
（１） OWS スイムクリニック、OWS 検定事業の開催（２） OWS 審判員養成（審判講習会の開催）（３） OWS 指導員養成（指導員講習会の開催）（４） OWS 公認コーチ養成（更新講習会の開催）（５） 認定 OWS 大会運営仕様の標準化と普及（６） 認定 OWS 大会サーキットシリーズ年間優秀選手表彰

４．日本泳法保存事業
かつて武術の一種であった水術や泳法と呼ばれる泳ぎ方は、命を守る実用の泳ぎ「日本泳法」として今日でも全国各地で継承されている。日本泳法大会ならびに日本泳法研究会を柱として、現存13流派泳法の保存と普及を図る。
日本泳法大会では、主に泳法競技と資格審査を行う。流派を問わない公平・公正・適正な演技評価が、選手のモチベーションアップと演技審査の質的向上につながることか
ら、原則、年2回の審判研修会を実施する。
資格審査は、上位資格取得を目指し研鑽を継続することが、指導者層の育成と、自己研鑽として日本泳法継続を後押しすることからこれを推進する。入門者が最初に受ける
游士資格審査は、8月の日本泳法大会以外に、関西、関東で各1回開催する。
有資格者の上位資格チャレンジを支援し、正しい泳法の保存を目的とする日本泳法研－ 19 －

鑽会を継続実施する。
日本独自の水泳文化である日本泳法を、さまざまな機会を通じて広く発信するため、広報活動を強化する。
国民皆泳の精神を受け継ぐ「水泳の日」事業には、各流派団体の協力を得て積極的に参加する。
（１）游士資格審査会
和歌山会場
4月17日（予定）
秋葉山公園県民水泳場
千葉会場
5月28日（予定）
千葉県国際総合水泳場（２）日本泳法研鑽会
第16回（和歌山会場）
4月17日（予定）
秋葉山公園県民水泳場
第17回（ 千 葉 会 場 ）5月28日（予定）
千葉県国際総合水泳場（３）第67回日本泳法大会
8月20・21日 神戸市立ﾎﾟｰﾄｱｲﾗﾝﾄﾞｽﾎﾟｰﾂｾﾝﾀｰﾌﾟｰﾙ（４）第70回日本泳法研究会
・課題「水泳ニッポンのルーツと日本泳法」（予定）
3月18・19日 東京・未定

５．機関誌発行事業
東京オリンピックの開催に伴い、オリンピックでの競泳・飛込・水球・AS・OWS の5競技における国際審判のリポート、また東京オリンピックを経て、2024年のパリオリンピックに向けた強化策を各競技の委員長に寄稿していただいたことで、本連盟としての強化策の方向性を全国に示すことができた。また、2021年度は三重国体以外の大会はほぼ開催され、国内の全国大会のリポート、また合宿報告などで誌面が賑わった。
2022年度においては、世界選手権福岡大会、中国・杭州で開催されるアジア大会をはじめとする国際大会のみならず、国内における全国大会を中心に、各委員会の合宿などの事業を取り上げ、関係者、ファンに向けた特集ページなどを掲載していく。

６．広報事業（１）公式 HP
① 関係者に向けた各競技の最新情報のみならず、水泳ファンに向けた情報を今以上に分かりやすく、迅速に正確に掲載できる体制を構築する。
② ファン向けメディアとして開設した SNS（Facebook、Instagram、Twitter）について、
本連盟 HP との連携を強固にして情報発信に活用する。
（２）報道対応
マスコミの関心が高くなる2024年のパリオリンピックに向けて、再度現在の大会における報道対応を見直し、競技委員会、総務委員会、事務局等関係各所と連携を強めて丁寧な対応ができる体制を整える。
（３）アニュアルレポート作成
1年間における本連盟の活動内容を1冊にまとめ、関係各所への報告、広報活動に役立てる。

－ 20 －

（４）記念誌発行事業
2024年の本連盟創立100周年記念事業の一環として、「創立100年周年記念誌（本編）」、「創立100周年記念誌（10年史別冊）」、「創立100周年記念映像 DVD」の3部構成にて、具体的な制作スケジュール、コンテンツ案、台割り制作に取りかかる。

７．アスリート委員会事業（１）現役アスリートの意見集約① 本連盟への提案、提言② FINA アスリート委員会への報告（２）現役アスリートへのサポートの検討① 女子選手の生理に関する啓発② 必要に応じたサポートの調査（３）ジュニアアスリートへの動機づけ① ジュニアアスリートおよび保護者に向けた各種情報の発信および交流② JOC ジュニアオリンピックカップにおける解説付き YouTube 配信の協力③ 各地の ジュニア合宿、講演会などへのオリンピアンの派遣（４）水泳の普及への貢献① 水泳の日など、本連盟の普及事業への貢献② 公式 SNS を活用した水泳普及に資する情報発信（５）オリンピアン OBOG 会のネットワーク強化① 本連盟事業への協力呼びかけ② オリンピアン OBOG 総会・懇親会の開催

８．国際貢献事業（１）要請に応じた水泳指導者の海外派遣制度の検討（２）指導力と語学力を兼備した水泳指導者の海外派遣制度の検討

Ⅵ

組織運営のための共通事業

先達が築いた水泳ニッポンの歴史・伝統・礎のもと、組織力の一層の強化を図り、競技団体としての価値向上に資する高潔・公正な組織運営を徹底する。
１．総務関係事業「スポーツ団体ガバナンスコード＜中央競技団体向け＞」に即した対応を継続する。
本連盟各種会議および地域会議の準備・開催を通じて、内外の関係者・関係団体との情
報共有および意思疎通を図り、円滑な業務を遂行する。本連盟を取り巻く社会環境の変－ 21 －

化に即応した各種環境の整備（文書・規程の策定および改定、システムインフラの向上など）を推進する。本連盟事務局の労務環境を管轄し、諸業務の効率化を目指す。

２．マーケティング事業
2024年パリオリンピックに向けて、オフィシャルスポンサー、パートナー、サプライ
ヤーなどの各企業とのさらなる連携を図るとともに、新規協賛企業の獲得に努める。
SDGs（Sustainable Development Goals；持続可能な開発目標）や NFT（Non-Fungible
Token；非代替性トークン）など、時代の流れに対応したマーケティング戦略を検討する。

３．特別委員会事業（１） 財務委員会
財務委員長
堀 正美
免税募金事業の推進（２） 競技者資格審査委員会
競技者資格審査委員長
坂元 要
競技者資格の審査（３） 選手選考委員会
選手選考委員長
鈴木 大地
国際競技会派遣日本代表選手団の選考（４） 指導者養成委員会
指導者養成委員長
金子 日出澄指導者養成制度の推進と資格認定審査（５） 国際委員会
国際委員長
緒方 茂生
国際関係（FINA・AASF など）の情報収集および共有、国際競技会の招致検討（６） アンチ・ドーピング委員会 ｱﾝﾁ･ﾄﾞｰﾋﾟﾝｸﾞ委員長
鈴木 陽二
アンチ・ドーピング活動の計画と推進（７） スポーツ環境委員会
スポーツ環境委員長
岩崎 恭子
スポーツ環境保全活動の啓発と指導・推進（８） 倫理委員会
倫理委員長
坂元 要
倫理、社会規範意識の啓発と指導（９） 危機管理委員会
危機管理委員長鈴木 大地
緊急時対応および危機管理意識の啓発と指導Ⅶ

組織運営および財政基盤の確立「水泳ニッポン・中期計画2017－2024」に基づいて、事業内容の精査・充実を推進する。
各事業の遂行は、各加盟団体の協力を得て実施することはもとより、スポーツ庁、JSPO、JOC などの関連団体とも連携を図り実施する。組織運営に際しては、ガバナンスの強化、コンプライアンスの徹底により、組織力の強化を図る。財政面においては、全体の収支バ
ランスを考慮し、有効適切な事業の執行、予算管理の徹底を図る。

－ 22 －