中期目標の達成状況報告書

平成２８年６月
総合研究大学院大学

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目

Ⅰ．法人の特徴

教育次・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・１

Ⅱ．中期目標ごとの自己評価

・・・・・・・・・・・・・・・・・２

１

教育に関する目標

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２

２

研究に関する目標

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・２５

３ 社会連携・社会貢献、国際化に関する目標

・・・・・・・・３１

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Ⅰ

法人の特徴

大学の基本的な目標（中期目標前文）
国立大学法人法（平成 15 年法律第 112 号）第 30 条の規定により、国立大学法人総合研究大学院
大学が達成すべき業務運営に関する目標（以下「中期目標」という。
）を定める。
総合研究大学院大学（以下「本学」という。）は、人文・理工にわたる多数の基礎学術分野につき、機構等法人（大学共同利用機関法人及び独立行政法人宇宙航空研究開発機構をいい、経過措置
として旧独立行政法人メディア教育開発センターの権利及び義務を承継する放送大学学園を含む。
以下同じ。)が各地に設置する大学の共同利用の研究所その他の機関（以下「基盤機関」という。）
において、各施設の研究環境を最大限に生かした博士課程教育を総合的に統括実施し、学融合による新学問分野の創出・発展を図りつつ、国際的に通用する高度の研究的資質とともに広い視野を備えた人材の育成を目指す。
なお、本学の独特な大学院教育制度は、国立大学法人法及び法人間協定に基づき、機構等法人間との緊密な連係及び協力の下に行われる。
１

本学は、日本で最初の博士課程のみの国立大学院大学であり「大学共同利用機関法人及び独立行政法人が設置する大学の共同利用の研究所その他の機関との緊密な連係及び協力の下に、世界最高水準の国際的な大学院大学として学術の理論及び応用を教育研究して、文化の創造と発展に貢献する」ことを理念としている。
２ 教育研究上の特徴として、大学共同利用機関法人（人間文化研究機構、自然科学研究機構、高エネルギー加速器研究機構、情報・システム研究機構）及び国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構
等（以下「機構等法人」という。）が設置する 19 の研究所その他の機関（以下「基盤機関」という。）に５研究科 20 専攻を置くとともに、大学本部の所在する葉山キャンパスに先導科学研究科１専攻を置き大学院教育を実施している。
これらの有する最先端の施設設備や特殊装置、貴重な学術資料、膨大な文献資料等を直接活用し、多彩な研究者集団と研究環境を最大限に活かした教育研究指導を行うユニークな大学院大学である。
３ また、基盤機関に置かれた専攻における専門的教育に加え、広い視野を養い、専門を超えた総合的な教育研究を行うために全学共同教育研究活動を展開している。具体的には、学生が主体となって実施される学生セミナーや修了生のネットワークづくりを目指した学術交流会、総研大レクチャ
ー、国際シンポジウム、JSPS サマープログラムの共催、学生のいわゆる武者修行の機会の付与としての海外派遣など、専攻・研究科の枠を超えた教育プロジェクトの支援などの取組を実施している。
４ 大学本部のある葉山キャンパスには、全学に開かれた自由闊達な学術交流を行う教育研究拠点として、学融合推進センターを設置し、全学教育事業や学内外の共同研究その他の研究事業を実施している。
５ 管理運営上の特徴として、基盤機関に専攻を置き大学院教育を実施していることから、法人格の異なる６つの機構等法人及びそれらの法人が設置する基盤機関との密接な連係及び協力により大学運営を実施していることが挙げられる。本学の教員は大学本部に在籍する 40 名のほかに、基盤機関において教育研究に従事する教員約 1,100 名を本学担当教員として発令している。また、基盤機関に置く専攻における事務処理についても機構等法人及び基盤機関との相互協力により実施しており、本学は機構等法人との間に締結した包括的な協定による大学運営を行っている。
[個性の伸長に向けた取組]
本学は、大学共同利用機関法人等が設置する研究所等に、研究科・専攻を置き、これら研究所等の有する最先端の施設設備、貴重な学術資料及び膨大な文献等や研究者集団を活かした教育研究指導を行う
ユニークな大学院大学である。そのため、専攻における高度の専門性に加え、広い視野及び総合性を修得させることを目的とした専攻や研究科を横断する教育研究活動及び学融合による学際的で先導的な学問分野の開拓を進めるためことを目的とした、学際的分野、専攻横断的分野など、学融合推進センターを中心とした学融合を目指した新領域研究プロジェクトに取り組んでいる。
（関連する中期計画）計画１－１－１－３、計画１－１－２－１～３、計画２－１－２－１[東日本大震災からの復旧・復興へ向けた取組等]

該当なし
-1-

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教育

Ⅱ 中期目標ごとの自己評価
１ 教育に関する目標(大項目)(１)中項目１「教育内容及び教育の成果等に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「本学が研究科の専攻を置く基盤機関の優れた人的・研究的環境を活用して博士課程教育を行い、高度の研究的資質、広い視野及び国際的通用性を兼ね備えた一流の研究者を育成し、質の高い学位取得者を社会に送り出すことを目標とする。
」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－１－１－１「①高度の専門性を養成するために、専攻を置く基盤機関の研究現場において教育を実施」に係る状況
本学の６研究科 21 専攻のうち先導科学研究科を除く５研究科 20 専攻は、基盤機関に設置されている。各専攻では、基盤機関の持つ各種の高度で大型の研究施設・実験設備又は貴重な学術資料等を活用し、研究者としての高度の専門性を養成するための教育を実施した。
【別添資料
１】（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）各専攻において、基盤機関の研究現場において教育を実施し、毎年学位取得者を輩出した。このことから上記のとおり判断する。
計画１－１－１－２「②高い学位水準を保証するために、学位取得にいたるプロセス管理プロ
グラムを実施」に係る状況
学生の研究の進捗状況については、プログレスレポートや研究中間発表会等、各専攻の専門分野の特性を踏まえた方法により把握され、研究の進展に応じた指導が行われた。また、各専攻の学位論文の本審査に当たっては、事前の予備審査委員会、専攻委員会あるいは報告会等の審議を踏まえ、専攻によっては、査読付の学術雑誌等への論文投稿を条件とする等、厳正なプロセスを経て実施した。論文審査には公開発表を導入しており、外部専門家の意見も踏まえ、十分な時間をかけて慎重な審査を行った。
全研究科を対象に、特に優秀な学生の研究を奨励する長倉研究奨励賞【別添資料２】を設けている。本賞は、各研究科及び長倉研究奨励賞選考委員会による審査の後、学位記授与式に併せて実施される発表会を開催し、教育成果の検証として多くの教員や学生に公開された。優れた研究に対しては、総合研究大学院大学研究賞を、特に優れた研究に対しては長倉研究奨励賞を授与した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）プログレスレポート等による研究の進展に応じた指導、予備審査委員会や公開発表等による学位論文審査の実施など、学位取得にいたるプロセス管理を厳正に実施した。また、長倉研究奨励賞により優れた学位研究を奨励し、教員や学生に共有している。このことから上記のとおり判断する。
計画１－１－１－３「③広い視野を養成するために、専攻及び研究科の枠を越えた教育研究活動を実施」に係る状況【★】
専攻・研究科の枠を超えた教育活動として、全学共同教育活動「学生セミナー」【資料１】及び「学融合レクチャー（旧総研大レクチャー）」【資料２】を実施した。さらに春の学位記授与式に際し、修了生と在学生との学術ネットワーク構築を目的に、学位取得者の業績発表や国内外で活躍する修了生の講演会などを行う学術交流会【資料３】を開催した（平成 26 年度まで）。
また、各研究科においても、専攻を超えた研究科合同セミナーを行っている。【資料４】-2-

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教育

平成 26 年度には、新入生を対象とした「フレッシュマンウィーク」を実施した。本ウィーク
は、従前の「学生セミナー」を発展させ、①総研大生として必要な知識・素養の涵養を目的とした学長及び理事との懇談、IT リテラシー、メンタルヘルスの講義、研究科オリエンテーショ
ンのプログラム、②研究者としての基盤を提供する、研究者入門、研究者倫理を含む「科学と社会」の講義から構成され、新入生の基礎的教養教育としての成果を上げた。平成 27 年度から
は、授業科目「フレッシュマンコース」として各研究科履修規程に位置付けるとともに（５年一貫制導入５研究科のうち、４研究科で必修）、知のフロンティア、ライティング実習など、
アクティブラーニングの内容を充実させた。【資料５】平成 24 年度からは、特定の研究科に属さない新たな教育課程として総合教育科目、物理科学
コース別教育プログラム、脳科学専攻間融合プログラム、統合生命科学教育プログラムを編成、開始し、平成 27 年度には、学術資料マネジメント教育プログラムを新たに特別教育プログラムに加えるための整備を実施した。【資料６】なお、平成 24 年度からは、研究基礎力と広い視野を涵養するため、総合教育科目の中に専門基礎科目を開講した。
これらの研究科・専攻横断型の教育研究活動を推進するため、教育環境面の整備を目的に、遠隔講義システムやＴＶ会議を用いた講義の提供を行った。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）専攻・研究科の枠を超えた教育活動として、「学生セミナー」、「学融合レクチャー（旧総研大レクチャー）」、「学術交流会」、「研究科合同セミナー」に加え、第２期では、新たな教育課程の特別教育プログラム、「フレッシュマンウィーク（コース）」など、新たな取組を開始した。このことから上記のとおり判断する。
【資料１】学生セミナー実施状況（平成 22～25 年度）
在校生によって構成されるセミナー委員会が企画・運営し、各研究科・専攻に共通する教育研究に関する諸課題について、学生及び教員等による意見発表・討議等を行い、相互理解を深め、広い視野を身につけることを目的に実施した。
（平成 26 年度以降は、新入生の基礎的教養教育としての「フレッシュマンウィーク」、平成 27 年度は授業科目「フレッシュマンコース」）の一プログラムとして実施。）
テーマ 「Re:」
2010（平成 22 年度）
期 日
4 月 8 日～4 月 9 日（前学期）
参加者 学生 36 名、教員 16 名、計 52 名テーマ 「Knowledge and Imagination」
2010（平成 22 年度）
期 日
10 月 7 日～10 月 8 日（後学期）
参加者 学生 38 名、教員 13 名、講演者 2 名、計 53 名テーマ 「DNA（Discover Network Announce）」
2011（平成 23 年度）
期 日
4 月 7 日～4 月 8 日（前学期）
参加者 学生 84 名、教員 34 名、計 118 名
テーマ 「FROM DREAM TO DISCOVERY」
2011（平成 23 年度）
期 日
10 月 13 日～10 月 14 日
（後学期）
参加者 学生 29 名、教員 13 名、講演者 3 名、計 45 名
テーマ 「つながる」
2012（平成 24 年度）
期 日
4 月 12 日～4 月 13 日
（前学期）
参加者 学生 83 名、教員 18 名、計 103 名
テーマ 「Follow your rainbow」
2012（平成 24 年度）
期 日
10 月 11 日～10 月 12 日
（後学期）
参加者 学生 33 名、教員 5 名、講演者 2 名、計 40 名
テーマ 「総研大生という生き物 Let’s find the diversity」
2013（平成 25 年度）
期 日
4 月 8 日～4 月 9 日（前学期）
学生
85 名、教員 30 名、講演者 2 名、計 117 名
参加者
テーマ 「Your Journey」
2013（平成 25 年度）
（前学期）
期 日
10 月 7 日～10 月 8 日-3-

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参加者

教育

学生 26 名、教員 11 名、講演者 3 名、計 40 名

【資料２】学融合（旧総研大）レクチャー
年度
開催月
テーマ
6 月 国際コミュニケーション
7 月 科学における社会リテラシー
7 月 日本歴史研究の方法Ｂ～地域研究の方法
7・1 月 学術映像の基礎・基礎編
8 月 日本歴史研究の方法Ｃ～博物館とは何だろう
22 年度
8～1 月 学術映像の基礎・中級編
9 月 科学コミュニケーション
12 月 日本伝統音楽への情報脳科学的接近－レクチャー＆コンサート
1 月 プレゼンテーションセミナー2011
1 月 統計と社会
6 月 国際コミュニケーション
7 月 学術映像の基礎－みる・つくる
7 月 日本歴史研究の方法Ａ～資料調査法
7 月 日本歴史研究の方法Ｂ～地域研究の方法
8 月 日本歴史研究の方法Ｃ～博物館とは何だろう
23 年度
8～3 月 技術武者修行
9 月 科学コミュニケーションと研究者のキャリア
アジア伝統音楽への情報脳科学的接近－レクチャー＆コンサー
12 月
ト
1 月 プレゼンテーションセミナー2012
5 月 科学コミュニケーション
7 月 日本歴史研究の方法 B～地域研究の方法
7 月 日本歴史研究の方法 C～博物館とは何だろう
７・１月 学術映像の基礎－みる・つくる 201224 年度
9 月 科学における社会リテラシー
12 月 データ中心科学と知識循環社会
1 月 プレゼンテーションセミナー2013
1 月 科学技術倫理と知的財産権
6 月 国際コミュニケーション
7 月 日本歴史研究の方法 A－資料調査法－
7 月 日本歴史研究の方法 B－地域研究の方法－
8 月 科学コミュニケーション
8 月 科学における社会リテラシー
25 年度
8・1 月 学術映像の基礎－みる・つくる 201312 月 科学技術倫理と知的財産権 Ⅰ基礎編
1 月 科学技術倫理と知的財産権 Ⅱ応用編
遺伝子と文化から明らかにする人類の多様性：アジア・オセアニ
2月
アを中心に
6 月 国際コミュニケーション
7～8 月 日本歴史研究の方法 A-資料調査法7 月 日本歴史研究の方法 B-地域研究の方法26 年度
7 月 日本歴史研究の方法 C-博物館とは何だろう7～8 月 総研大-UST 共同セミナー
8 月 ワークショップデザイン講座-4-

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27 年度

8月
8・10 月
9月
9月
10 月
11 月
8月
8月
8～9 月
9月
9月
10～2 月
11 月
12 月

教育

科学コミュニケーション
学術映像の基礎-みる・つくる 2014
研究者のための社会リテラシー
科学技術倫理と知的財産権 Ⅰ基礎編
資料保存科学
アーカイブズ学集中講義
学術映像の基礎-みる・つくる 2015
科学コミュニケーション
科学技術倫理と知的財産権 Ⅰ基礎編
研究と社会
太陽系の科学：南極探査と惑星探査の最前線
科学と対話
第 2 回総研大-UST 共同セミナー、「ビッグデータと計算科学」
科学技術倫理と知的財産権 Ⅱ応用編

【資料３】平成 26 年度 学術交流会概要
1．趣旨
学術交流会は、総研大教職員・在学生・修了生・名誉教授などからなるコミュニティメ
ンバー、専攻基盤機関のさらなる連係を目指す学術交流ネットワーク（All-Sokendai
Academic Network、 Soken-Anet）強化に向けて、学術講演会ならびに意見交換会などを通して、総研大の学術研究の最先端について理解を深めるとともに、学術交流の推進を図ることを目的として開催します。
２．実施プログラム（抜粋）平成 27 年 3 月 23 日（月）時間
行事
12:00-13:00
受付
学術交流会第１部
13:00-16::00
第 20 回長倉賞候補者発表会 「わが研究成果」
修了生（5～6 名、各 20 分 質疑）
16:00-16:30
休憩
学術交流会第 2 部
16:30-18:00
新修了生のポスターセッション
長倉賞審査会（関係教員）
18:00-18:30
休憩（チェックイン）
18:30-20:00
意見交換会（夕食）
平成 27 年 3 月 24 日（火）9:00-9:20
長倉賞授賞式
学術交流会第 3 部
修了生招聘セミナー （各、質疑を含め 30 分）
西原 康師 岡山大学 教授 / 1997 年 機能分子科学専攻修了
9:20-10:20【クロスカップリング反応を利用した有機合成・材料科学】
堀 まどか 嶺南大学校 外国人教員 / 2008 年 国際日本研究専攻修了【「文化相対主義」の日本？---韓国で教える現場から】
10:20-10:50
休憩
10:50-11:50
学術交流会第 3 部 （続き）
修了生招聘セミナー （各、質疑を含め 30 分）
山本 麻希 長岡技術科学大学 准教授 / 2001 年 極域科学専攻修了【野生動物と人間の共存に向けて】
古瀬 幹夫 自然科学研究機構 生理学研究所 教授 / 1995 年 生理科学専攻修了【細胞シートの漏れを防ぐ細胞密着の分子機構】
学術交流会第 3 部 （続き）
修了生招聘セミナー （各、質疑を含め 30 分）
14:40-15:40
Tai, Renzhong Shanghai Institute of Applied Physics 教授 / 1999 年 放射光科学専攻修了【SSRF current and future : Opportunity and challenge】
田嶋 敦 金沢大学 教授 / 金沢大学 教授、2001 年 生命体科学専攻修了-5-

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15:40-16:00

教育【ゲノムからみるヒトの多様性・疾患】
写真撮影【出展】平成 26 年度総研大学術交流会開催要領および平成 26 年度総研大学術交流会プログラム【資料４】研究科合同セミナー概要
研究科名
セミナー名
概要
文 化 科 学 研 文化科学研
研究課題の特徴、各研究分野において蓄積されてきた研
究科
究 科 学 術 交 究方法の役割について考察・共有することを目的に、文化流 フ ォ ー ラ 科学研究科の各専攻の学生・教員間の学術交流を行うプロ
ム
グラムである。
学生は、研究発表やワークショップを通じ、多様な方法論を実践的・体験的に学んだ。（平成 26 年度参加者約 70名、一般公開 280 名）
生 命 科 学 研 生命科学リ
広い視野を持つ人材の育成を目的とし、生命科学研究科
究科・先導科 トリート
及び先導科学研究科の４専攻の学生及び教員が集まり、英学研究科
語による研究発表・意見交換を行うプログラムである。
平成 26 年度は、学生全員による研究発表と外部講師による講演、科学研究と社会との接点で生じる諸問題を考察するワークショップを実施した。
（平成 26 年度参加者 144名）
広い視野を備えた物理科学研究者を育成することを目物 理 科 学 研 物理科学学的とし、専攻の異なる学生及び教員間の研究交流を行うプ
究科・高エネ 生セミナー
ログラムである。
ルギー加速
平成 27 年度は、核融合関連研究を主とした物理科学実
器科学研究
習と、外部講師によるプレゼン方法の講演及び参加者によ科る実習内容を材料とした口頭発表資料作成・研究発表を実施し、外部講師が発表を講評した。
（平成 27 年度参加者
58 名）
複 合 科 学 研 複合科学ク
高度の専門性、広い視野及び総合性を養成する目的のた
究科
ロストーク
め、情報・システム研究機構を基盤機関とする４専攻の若手研究者・学生の交流を促進するプログラムである。
研究方法、研究倫理、研究テーマ設定についての基調講
演とグループ議論を行ったほか、外部資金獲得、キャリア
形成、英語による論文執筆やプレゼンなどに関する分科会も実施した。
（平成 26 年度参加者 52 名）【資料５】平成 27 年度フレッシュマンコース 概要
フレッシュマン・コースは、「学生セミナー」「研究者と社会」「知のフロンティア」「ライ
ティング実習」からなり、「学生セミナー」では、様々な分野の上級生からそれぞれの研究分野の概要とその意義や魅力について学び、広い視野を身につけていただきます。「研究者と社会」では、研究倫理や、研究の社会的基盤と、研究が社会に及ぼす影響がどのような過程をへて現在の形を取るようになり、それが現在どのような問題をはらんでいるかについて学び、「知のフロンティア」では、幾つかの分野の最先端で、刺激的な話題に触れてもらいます。最後に、「ライティング実習」では、科学文章の初歩についての実習を行います。
（前学期）
参加者：学生 75 名、教員 37 名、計 112 名
プログラム「学生セミナー」-6-

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講義日時
授業種別

講義概要

講義日時
授業種別

講義概要

講義日時
授業種別
講義概要

講義日時
授業種別
講義概要

教育

4 月 6 日（月）17:15－4 月 7 日（火）17:50 予定
講義およびワークショップ
学生セミナーとは、在学生により企画、運営されるプログラムである。在学生による各研究科の学問領域の紹介を通じ、異分野の研究の意味や面白さに触れ、理解することを目的としている。また、専攻を超えた学生同士の交流や学生間の縦の繋がりを育むことも目的のひとつである。
「研究者と社会」
4 月 8 日（水）9:00－17:50 予定
講義およびワークショップ
現代社会において、研究者は高度な専門性と共に社会への対応も求められる。本コースでは、「科学と社会」に関わる代表的な話題を踏まえたワークショップ（WS）と講義を通じて、研究者の社会における役割を洞察するための基本的な視点の獲得を促す。
第一部：イントロと研究倫理、第二部：研究の社会史、第三部：科学コミュニケーション「知のフロンティア」
4 月 9 日（木）9:00－14:30 予定
講義および実習
これから大学院で研究を開始する総研大の新入生に向けて、著名な先生方から最先端の研究とそのビジョンや新入生へのメッセージについてご講演いただく。講演には質疑応答と討論の時間を設け、講演者の先生と新入生の間で密に意見交換をする。
「ライティング実習」
4 月 10 日（金）9:00－12:10 予定
講義および添削実習
他者に自分の考えを解りやすく説明する文章を書くことは、スキルを学ぶことで格段に上達する。本講義では、読み手が解るように「推敲」する方法の基礎を学ぶことを目的とする。

（後学期）
参加者：学生 24 名、教員 16 名、計 40 名
プログラム
「学生セミナー」
講義日時
10 月 5 日（月）17:00－10 月 6 日（火）10:30 予定
授業種別
講義およびワークショップ
在学生によって企画されたプログラム。留学経験や研究生活につい講義概要て、その意義や面白さを発表する。また、学生及び教員間の交流を促進させる。

講義日時
授業種別
講義概要

「研究者と社会」
10 月 6 日（火）10:40－10 月 7 日（水）16:10 予定
講義およびワークショップ
研究倫理、研究の社会史を学びながら、「科学と社会」に関わる様々な話題について話し合い、研究者としての専門性と社会的コミュニ
ケーション能力を身につける。
「ライティング実習」」-7-

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講義日時
授業種別
講義概要

10 月 7 日（水）16:30－10 月 8 日（木）12:10 予定
講義および添削実習
学術論文の推敲、アブストラクト作成の基礎を学ぶ。

講義日時
授業種別

「知のフロンティア
10 月 8 日（木）13:00－16:10 予定
講義および実習

講義概要

教育「日本文化の特徴と興味深い点、その特徴が生まれた背景」に関する講演を聴き、「知のフロンティア」について考察する。

【出展：平成 27 年度前・後学期「 総研大フレッシュマン・コ－ス 」実施要項】【資料６】特別教育プログラム趣旨・概要
物理科学コース別教育プログラム
本プログラムは物理科学研究科と高エネルギー加速器科学研究科が合同で行う双方にまたがる教育プログラムで、物理科学の学問分野において高度の専門的資質とともに幅広い視野と国際的通用性を備えた、社会のニーズに応えることのできる研究者の育成を目指した教育を行う。
５年一貫制博士課程１～２年次においては、「科学と社会」をテーマとした「総合科学教育」や研究科共通科目の履修を推奨し、また本プログラム独自の科目である物理科学特別研究の提供を行う。
５年一貫制博士課程３～５年次ではリサーチワークに重点を置く教育を行い、本プ
ログラムによって４つのコースに別けた教育を実施している。海外インターンシップ
や国際研究集会への参加を奨励・支援し、学生の国際性を涵養することも目的とする。
脳科学専攻間融合プログラム
特定の研究分野のみではカバーしきれない広い領域を連携させ、新しい学問分野を切り拓いていくことを理念とし、この理念の実現のため、専攻を超えた教育システムの構築を行うモデルケースとして「脳科学」を取り上げ、生理科学専攻が中心となって、脳科学について関連する教育・研究を行っている総研大の他専攻（基礎生物学、遺伝学、情報学、統計科学、生命共生体進化学等）の協力を得て、新たなカリキュラ
ムを作成の上実施する。
統合生命科学教育プログラム
生命科学の分野では、前世紀末のゲノム科学の進展により、様々な生物種の膨大なゲノム情報が獲得された。そのため、今世紀に入ってからは、ポストゲノムの流れの中で、網羅的蛋白質構造決定プロジェクト（タンパク 3000）などのポストゲノムプロ
ジェクトが推進されるとともに、プロテオミクスやバイオインフォマティクスなどの新しい学問も生まれてきた。このような現代的な生命科学の流れの中で、これからの生物学に寄与することの出来る研究者を育成するためには、生物科学のみならず、物
理科学、数理科学、情報科学などに通じる学際的かつ統合的な生命観を育てる大学院
教育が求められており、本プログラムでは、国内最先端の研究機関において幅広い分
野の大学院教育が行われているという総研大の特色を生かし、統合生命科学の新しいカリキュラムを作成の上実施する。
（参考）学術資料マネジメント教育プログラム
本プログラムは、文化科学研究科が主体となって多種多様な学術資料の読み取り手法、最先端の科学的手法を用いた分析、学術資料情報の記録と科学的保存管理、学術資料を通した研究プレゼンテーションなど、先端的な学術資料に関する講義・演習等を通じ、文系理系を問わず研究者として必要な学術資料マネジメント能力を養成することを目的とした授業科目を提供する。

-8-

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教育

計画１－１―１－４「④国際的通用性を養うために、基盤機関の持つ国際的研究センターとしての環境の活用や全学共同教育研究活動を中心とした国際性養成プログラムを実施」に係る状
況
各専攻が設置されている基盤機関は、それぞれの研究分野における世界的な研究拠点として、国内外の研究者との共同研究や、国際的な会議を主催・共催で開催している。本学ではこのような環境を教育に活かすべく、指導教員から学生に対して国際的な会議への参加を積極的に奨励し、各専攻や大学本部において開催経費などの支援などを行った。
【別添資料３】
また、各研究科から推薦のあった学生を海外の大学や研究機関へ派遣し、研究を実施させる
海外学生派遣事業【別添資料４】を実施し、第２期期間中 67 名の学生が派遣された。本事業は最先端の研究現場において、海外の多くの優れた研究者に触れながら高い専門性と国際的な視野を身に付け、広く世界で活躍できる研究者の養成を目指している。このほかにも研究科独自の取組として、文化科学研究科の「文化科学研究科連携事業」【現況調査表（教育）１．文化科
学研究科 別添資料１】や物理科学研究科及び高エネルギー加速器科学研究科の「物理科学コース別教育プログラム」においても、海外学会等派遣事業や、コース選択者へのインターシッ
プ実施のための費用の支援など、学生の海外派遣の支援を実施している。【現況調査表（教育）２．物理科学研究科 資料２－１－15】（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）基盤機関の有する国際的研究センターの機能を活用して、国際研究集会の開催を支援している。全学あるいは研究科として学生を海外の大学や研究機関へ派遣し、研究を実施させる事業も実施している。このことから上記のとおり判断する。
計画１－１－１－５「修了生の追跡調査を実施し、学術交流ネットワークを充実」に係る状況
修了生の追跡調査について、既存の修了生のデータベースの整理と修了生活動状況調査の手順の策定等を行い、専攻の協力により調査に着手、継続して行った。
また、学術交流ネットワーク構築のための IT 基盤であるウェブサイト Soken-Anet について、
平成 22～23 年度に準備を行い、平成 24 年度から正式運用を開始した。正式運用に伴い修了生のオンライン進路状況調査等を開始した。平成 27 年度には、これまでの Soken-Anet でのオン
ライン進路状況調査と並行して、オンラインで把握しきれない範囲を含めた修了生追跡調査を開始した。【資料７】【資料７】総研大同窓ネットワーク概要
修了生を中心とした「総研大同窓ネットワーク」(略称：SOKENDAI Anet または Anet) は、総研大で学び、学位を得られて現在様々な分野で活躍中の修了生と教職員、在学生、教員 OBの高度な学術研究交流を基礎として、専攻基盤機関を繋ぐ学際的かつ国際的な広がりをもった
総研大コミュニティの連繋をより確かなものとし、これらを通じた総研大におけるトップレベ
ルの教育研究の一層の発展を図ることをその目的としています。
また同時に、メンバーシップの維持を通じた、幅広い絆の形成に資するとともに、修了生の方々の活躍状況の把握を通じて、大学院教育を点検評価し、その高度化の指針を得ようとするものです。さらに、さまざまな全学事業や大学と修了生の互恵的な連携による修了生-大学・在学生相互支援、さらにはネットワークを通じた総研大修了高度研究者の社会貢献の発信など、本学の社会連携および国際連携の拠り所ともすることを併せ目指しています。
【出展：総研大同窓ネットワーク HP】（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）Soken-Anet の整備により、新規修了生及び同サイト登録の過年度修了生の追跡
調査の環境整備が完了した。オンライン調査で把握しきれない範囲の修了生追跡調査も開始した。このことから上記のとおり判断する。
○小項目２「基盤機関の特性・個性を最大限に発揮した教育を行い、高度の専門性と広い視野及び以下に掲げる総合性を修得させる。専攻や研究科を横断する教育研究活動を行うための教育体
制の整備を行う。
-9-

総合研究大学院大学

教育①学生の所属する専攻が有する高い専門性と総合性②専攻間の分野を横断し、新たな学問領域の開拓にもつながる科学の総合性③社会が抱える今日的な重要問題を視野に入れることができるような人間の総合性」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－１－２－１「①専門の総合性：各専攻が有する専門領域の広さと深さと国際性に基づく、各専攻独自の特色あるカリキュラムを体系的に編成」に係る状況【★】
本学が専攻を設置する基盤機関は国際的な研究拠点であり、そこで活躍する研究者の多くが本学の専任教員である。また学生１人に対し、教員２、３人を擁する恵まれた教育環境である。
そのような環境下において、各専攻は、基盤機関や専門分野の特性に応じ、専門分野で必要となる基礎知識や関連分野の知識を修得するための基礎講座や最新の学問動向を反映した授業
科目を開講した。また、基盤機関における研究発表会を活用し、発表会でのディスカッションやレポート提出により単位認定を行う授業なども開講した。さらに、正規の授業以外にも、最新の知識の習得のために基盤機関において開催されるセミナー・研究会・公開講座等への参加を奨励し、専門の総合性を高める取組を行った。
また、平成 24 年度からは、研究科・専攻横断型の特別教育プログラム「脳科学専攻間融合プ
ログラム」や「統合生命科学教育プログラム」【資料６】において、特定の専門分野のみではカバーしきれない人文社会的アプローチをも含めた多様な研究領域を連携させ、プログラムの授業科目として整備し、実施した。

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）基盤機関の人的・研究環境を活かし、基礎科目や専門科目等の通常の授業科目に加え、基盤機関でのセミナー・研究会等を活用した授業も実施している。さらに第２期では一つの分野ではカバーしきれない研究科専攻を越えた教育プログラムを実施した。このことから上記のとおり判断する。
計画１－１－２－２「②科学の総合性：専攻間でのカリキュラムの共有や専攻をまたがる教育
研究事業を実施」に係る状況【★】
物理科学、高エネルギー加速器科学、複合科学及び生命科学の４研究科においては、共通科
目、共同開講科目による授業を実施した。文化科学研究科においても、「文化科学研究科連携事業」において、他専攻が開講する授業科目履修のほか、各基盤機関で実施する各種研究会への参加支援を行った。先導科学研究科においては、当該研究科開講科目「科学・技術と社会」、「生
命科学と社会」、「科学における社会リテラシー」及び「科学・技術と倫理」を他研究科へ科目提供するとともに、総合教育科目である新入生を対象とするフレッシュマンコース【資料５】では、研究者倫理を含めた科学と社会に関する特別講義や、科学あるいは学問と社会との関わりについて考察するプログラムを先導科学研究科が中心となって実施した。
さらに、総合教育科目に加え、第２期には新たに特定の研究科に属さない新たな教育課程として、物理科学コース別教育プログラム、脳科学専攻間融合プログラム、統合生命科学教育プ
ログラム、学術資料マネジメント教育プログラムを編成した。【資料６】
また、専攻を超えた研究科合同セミナー【資料４】、全学の「学生セミナー」【資料１】及び「学融合（旧総研大）レクチャー」【資料２】など全研究科の学生が一同に会し、学融合を目指した全学共同教育研究活動が活発に行われた。
（実施状況の判定）「実施状況が良好である」（判断理由）研究科共通（共同開講）科目、「文化科学研究科連携事業」における他専攻開講科
目履修支援、先導科学研究科の「科学・技術と社会」等の他研究科への提供に加え、新たに創設された研究者倫理を含む「フレッシュマンコース」、「学生セミナー」などの全学共同教
育研究活動、研究科合同セミナーや特別教育プログラムの編成・実施等を通じ、専攻間のレベルそして研究科のレベルの連係についてさらなる充実が図られた。このことから上記のとおり判断する。
計画１－１－２－３「③人間の総合性：全学的な学融合教育研究活動を実施」に係る状況【★】計画１－１－１－３などにあるとおり、全研究科の学生を対象とする授業科目として「学生- 10 -

総合研究大学院大学

教育

セミナー」
【資料１】、「フレッシュマンコース」【資料５】、「学融合（総研大）レクチャー」【資料２】、「専門基礎」の総合教育科目や「研究者入門」、「日本語講座」【資料８】等の短期集中講義を実施し、学融合を目指した全学共同教育研究活動が活発に行われた。
【資料８】平成 26 年度日本語講座概要（１）目的
日本での学生生活開始を円滑にするための支援（入門期の日本語授業提供）（２）講座実施日程
E メールによる学習支援：平成 26 年 10 月 14 日より平成 27 年 2 月（予定）（３）受講者数
18 名（４）クラス編
3 クラス編成（日本語学習歴等に関するアンケート結果を参考に、簡単なレベルチェック）（５）集中授業時間数
10 月 11 日（土）9:00-12:00、13:00-17:00
10 月 12 日（日）9:00-12:00、12:30-14:30（６）講座内容GroupA：入門期に必要な基礎知識の習得
GroupB：実践的な口頭演習
GroupC：各研究機関でのコミュニケーション場面を想定した会話練習
共 通：受講者全員を対象に、文字（ひらがな、かたかな）や、
数字、基本的な語彙等の自習サイトや生活情報入手のためのサイトを紹介（実施状況の判定）「実施状況が良好である」（判断理由）全学共同教育研究活動については、第２期においてもフレッシュマンコースなどが新たに始まり、専攻や研究科を横断する教育活動が活発に行われている。このことから上記のとおり判断する○小項目３「学位水準に即したアドミッションポリシーに基づき、厳正な入学者選抜を実施する。」の分析
a) 関連する中期計画の分析
計画１－１－３－１「①専攻毎の学位水準に即したアドミッションポリシーの明示と、それに基づいた厳正な入学者選抜を実施」に係る状況
アドミッションポリシーについては、学生募集要項やホームページで公表している。また、本学の入学者選抜実施要項に基づき、厳正な入学者選抜の実施について、各専攻に周知を行い、各専攻では、入試担当教員が中心となって試験実施体制【資料９】を整備し、実施している。
なお、平成 27 年度には、大学全体のアドミッションポリシー等の検討・見直しを行う全学入試委員会（平成 28 年度創設）のための準備を行った。
【資料９】入学者選抜実施体制（入学者選抜実施要項より）入学選抜実施体制

学

長

入試責任者

各研究科長

各専攻長

専攻委員会
○出願資格の判定○合格者の判定
専攻入学者選抜委員会

教授会○出願資格の判定
原案作成○合格者決定○書類選考・学力検査の実施- 11 -

総合研究大学院大学

教育○合格者判定原案の作成
運営会議○入学者選抜実施についての連絡調整
事務局 入学者選抜の実施全般の事務処理（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）アドミッションポリシーは、学生募集要項やホームページで公表している。また、入学者選抜実施要項に基づき、厳正な入学者選抜を実施している。このことから上記のとおり
判断する
計画１－１－３－２「②社会人・留学生を含む多様な入学志願者の入学機会を保証するために、
秋期入学選抜を継続実施」に係る状況
秋季入学（10 月）を５研究科で実施しているほか、４月入学についても複数回の機会を設けている。一部の研究科、専攻では、留学生のうち事前の来日が困難な志願者について、現地面接の実施等の便宜を図っている。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）秋季入学に加え、４月入学の入学選抜を複数回設けている。このことから上記のとおり判断する○小項目４ 「高い教員対学生比率を生かし、学生の資質及び能力等に応じた教育研究指導を行う。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－１－４－１「①指導教員による個別指導と専攻全体による集団指導を協調的に実施」に係る状況
本学では複数指導教員制を採用しており、主任指導教員に加え副指導教員を置いている。集団指導体制については、専攻の特性に応じて、演習やプログレスレポート等を通じ複数教員による研究指導を行うほか、専攻によっては、主任指導教員以外の教員が個別指導などのサポートを行うなどの工夫を行っている。また、本学の特徴として基盤機関の豊富な人的資源を活かし、約 1,100 名の教員が本学の担当教員となっている。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）約 1,100 名の総研大担当教員の恵まれた人的資源のもと、複数指導教員制を導入し、プログレスレポート等により集団指導を協調的に実施している。このことから上記のとおり判断する
計画１－１－４－２「②学生の意見を踏まえた教育研究指導を実施」に係る状況
専攻では、専攻の特性に応じて、学生と教員間の定期的な専攻での意見交換会や学生の自主的組織である院生会議などにより、あるいは学長が専攻を訪問した際の学生との意見交換会に
より学生の意見聴取を行い、その意見を反映すべく各専攻及び大学本部で取り組んだ。
第１期期間中に行った学生支援担当学長補佐による全専攻の学生・教員に対する聞き取り調
査を踏まえ、教育研究の長期的な方策を検討する教育研究委員会を平成 23 年度に立ち上げ、博士前期段階の授業科目のあり方、プログレス等の学生の研究指導のあり方などの検証を行った。
なお、このほか、学生支援担当学長補佐による聞き取り調査を踏まえ、平成 23 年度から授業料免除制度を改善し、対象者の増を図った。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）専攻や大学本部における学生の意見聴取を行い、学生の意見を反映すべく取り組ん
だほか、全学的にも教育研究委員会を設置し検討を行った。このことから上記のとおり判断する- 12 -

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教育

計画１－１－４－３「③学生が企画立案する事業を奨励し、リーダーシップ、コミュニケーシ
ョン能力を養成」に係る状況
学生企画教育事業の学内公募を行い、学生企画によるシンポジウムや、研究集会開催の支援を実施した【資料 10】。また、全学で実施する学生セミナーでは、学生による実行委員会を組織し、学生が企画段階から主体的にミーティングの実施等により策定を行い、開催に至るまでの過程において、研究者として必要なリーダーシップやコミュニケーション能力が養成される。
各研究科で実施される合同セミナー【資料４】でも同様の活動が実施され、効果を得ている。
さらに、特別教育プログラム「統合生命科学教育プログラム」では、学生企画型共同研究（Interdisciplinary Research Collaboration grant (IRC grant))の公募を平成 24～26 年度に実施し、専攻を超えた学生の共同研究の実施を支援した。
【資料 10】学生企画教育事業概要
総研大の教育研究理念に基づき、広い視野を持ち、実践的な問題解決能力を持つ研究者を育成するため、学生が主体となり研究科の枠を越えて企画実施する交流事業や、研究会、勉強会
等のプロジェクトについて提案を募集し支援する。
年度

プログラム名公開シンポジウム「現代中国における雲南少数民族芸能の現状と未来（仮）」と研究交流の実
施

専攻

申請代表者

地域文化学専攻伊藤悟

平成 22 年 総研大ワークショップ
度
総研大学際ネット
混合社会調査法を用いた科学研究機関における
経営行動科学研究

宇宙科学専攻

久本

泰慶

生理学専攻
生命共生体進
化学専攻

上條

真弘

加藤

直子

Sokendai-PUCO Interbnational Symposium of
平成 23 年 Public Archaeology
度

地域文化学専攻

科学と社会に関する研究討論会
平成 24 年 GakuSaｙNet 大学院生交流会
度
研究に関する情報の保護と利活用を考える会
産学・地域連携による交流型環境教育プロジェ
クト:｢奈良のシカ｣の保護活動から学ぶ都市に
平成 26 年おける人と動物との共生度
Sokendai Student Conference 2014
平成 27 年 研究活動の『これから』を考える―全国の URA
度重点大学における研究支援システムの現状調査

SausedoSegamiDanielDante

生命共生体進化学専攻
極域科学専攻

小島 本葉

遺伝学専攻

高橋

明大

地域文化学専
攻

東城

義則

情報学専攻
生理学専攻

中島

正貴

Osamunia
Mohamed
菊地原 沙
織（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学生企画教育事業や統合生命科学教育プログラムの学生企画型共同研究により、学生が企画立案する事業を支援するとともに、学生セミナー及び研究科での合同セミナーにおいては、学生が企画立案するプログラムが実施されている。このことから上記のとおり判断する。
計画１－１－４－４「④インターネットを利用した補完授業を実施」に係る状況
特別教育プログラム「脳科学専攻間融合プログラム」や研究科共通科目の一部の授業科目では、インターネットを利用した授業を開講している。また、「脳科学専攻間融合プログラム」及- 13 -

総合研究大学院大学

教育

び「統合生命科学教育プログラム」では、遠隔配信を利用して研究科・専攻を跨いだ授業を実施している。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）特別教育プログラムを中心に、インターネット又は遠隔配信を利用した授業が実施されている。このことから上記のとおり判断する。

②優れた点及び改善を要する点等(優れた点)
１．広い視野を養成するための専攻・研究科の枠を超えた教育活動として、新たに新入生を対象とした「フレッシュマンウィーク」を実施するとともに、平成 24 年度からは、特定の研究科に属さない新たな教育課程として特別教育プログラムを編成、開始した（計画１－１－１－３）。
(改善を要する点)・該当なし(特色ある点)
１．各専攻では、基盤機関の持つ各種の高度で大型の研究施設・実験設備又は貴重な学術資料等を活用し、研究者としての高度の専門性を養成するための教育を実施した。（計画１－１－１－１）
２．基盤機関の世界的な研究拠点機能を活用して、学生の国際的な会議への参加・支援を行うとともに、海外学生派遣事業等により最先端の研究現場において、海外の多くの優れた研究者に触れながら高い専門性と国際的な視野を身に付ける機会を積極的に実施していること（計画１－１―１－
４）。
３．基盤機関の充実した教員の下、学生１人に対し、教員２、３人を擁する恵まれた教育環境であること（計画１－１－２－１）。
４．専攻間でのカリキュラムの共有や専攻をまたがる教育研究事業として、共通科目、共同開講科目
等の授業科目を開講、または支援するとともに、専攻を超えた研究科合同セミナー、全学の「学生セミナー」及び「学融合（旧総研大）レクチャー」など学融合を目指した全学共同教育研究活動が活発に行われた（計画１－１－２－２）。
５．複数指導教員制や基盤機関の豊富な人的資源を活かし、充実した教育研究指導を行っていること（計画１－１－４－１）。
６．学生企画教育事業、学生セミナー及び研究科合同セミナー等により、研究者として必要なリーダ
ーシップやコミュニケーション能力を養成する事業が積極的に実施されている（計画１－１－４－
３）。

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総合研究大学院大学

教育(２)中項目２「教育の実施体制等に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「機構等法人や基盤機関との密接な連係協力体制を構築する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－２－１－１「①学長と各機構等法人の長との意見交換を定期的実施」に係る状況
各種会議や、個別の面談を通じ、機構等法人の長との意見交換を引き続き実施するとともに、学長、各大学共同利用機関法人機構長、独立行政法人宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所長からなる「学長・機構長等連絡協議会」を平成 24 年度に設置・開催した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）「学長・機構長等連絡協議会」をはじめ各機構等法人の長との日常的に意見交換を実施している。このことから上記のとおり判断する。
計画１－２－１－２「②本部役職員の基盤機関訪問により教員・学生との意見交換を実施」に係る状況
第１期期間中に行った学生支援担当学長補佐による全専攻の学生・教員に対する聞き取り調
査を踏まえ、教育研究の長期的な方策を検討するため、全専攻の構成員による教育研究委員会
を平成 23 年度に立ち上げた。平成 26 年度には、学長及び関係職員による基盤機関訪問を実施
し、教員、必要に応じて学生との意見交換を実施した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）平成 26 年度に、学長及び関係職員による全ての基盤機関訪問により、教員・学生との意見交換を実施している。また、第１期時の訪問結果も踏まえて、教育研究委員会での検討が行われている。このことから上記のとおり判断する。
計画１－２－１－３「連係協力協定に基づき総研大担当教員、専攻長、研究科長等を適正配置」に係る状況
本学と大学共同利用機関法人等との間で締結した協定書【資料 11】に基づき基盤機関教員を
本学担当教員、専攻長、研究科長として配置した。なお、担当教員は大学設置基準上の専任教員という位置づけとしており発令している。
【資料 11】国立大学法人総合研究大学院大学と大学共同利用機関法人及び独立行政法人宇宙航空研究開発機構との連係協力に関する協定書（抄）（教員の任命手続き）第４条 研究科各専攻の教員の任命は、総研大法人の学長（以下「学長」という。）が、機構法人の長（以下「機構長」という。
）の申し出に基づき、研究科教授会の議を経て行う。
（略）（専攻長の任命手続き）第５条 研究科の専攻長の任命は、学長が機構長の申し出に基づき、専攻委員会の議を経て行う。
（略）（研究科長の任命手続き）第６条 研究科の研究科長の任命は、研究科教授会の議により選考された者について、学長
が行う。
（略）

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）協定書に基づき、基盤機関教員を本学担当教員、専攻長及び研究科長を発令・配置している。このことから上記のとおり判断する。
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総合研究大学院大学

教育

計画１－２－１－４「④連係協力協定に基づき基盤機関施設・設備を有効利用」に係る状況
本学と大学共同利用機関法人等との間で締結した協定書【資料 12】に基づき、専攻を置く基盤機関の施設・設備を大学設置基準上の校舎等施設・設備（基盤機関の図書室を含む）として取り扱うとともに学生の無償使用等を明確化し、基盤機関への訪問等を通じ施設・設備の現状把握に努めるなどの有効活用を図った。

【資料 12】国立大学法人総合研究大学院大学と大学共同利用機関法人及び独立行政法人宇宙航空研究開発機構との連係協力に関する協定書（抄）（機構法人の連係協力等）
第９条 機構法人は、研究科の各専攻を担当する大学共同利用機関の判断により、その施設・設備を無償で当該専攻の利用に供する。（略）（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）協定書に基づき基盤機関の施設・設備を大学設置基準上の校舎等施設・設備として取り扱い、施設・設備の現状把握に努めるなど有効利用にも配慮している。このことから上記のとおり判断する。
○小項目２「専攻間の連携による教育研究活動を行うための体制を整備する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－２－２－１「①専攻間を跨ぐ教育研究活動の支援と推進」に係る状況
専攻間を跨ぐ教育研究活動として、計画１－１－１－３などにあるとおり、全学共同教育活動「学生セミナー」【資料１】、「学融合レクチャー（旧総研大レクチャー）」【資料２】、海外総研大レクチャー【資料 13】などの事業を採択し実施した。これらの事業は、大学本部と研究科長が構成員となっている運営会議、又は学融合推進センター運営委員会で審議決定し行っている。
【資料 13】海外総研大レクチャー
教員と学生が海外の大学、研究機関でセミナーを開催し、外国の教員、学生と交流を行う。
テーマ「進化からみた生物学の諸階層の新しい統合」
期間
11 月 26 日～29 日
国立台湾大学生命科学院、動物科学研究所、生物資源・農学院と平成 22 年度合同。
参加状況
国立台湾大学にて総研大から教職員 12 名、学生 16 名、台湾大学
から教職員 20 名、学生 28 名が参加して開催されました。
「進化からみた生物学の諸階層の新しい統合-多様性と共生の進
テーマ
化史の解明に向けて-」期間
1 月 25 日～29 日
平成 23 年度
場所
インドネシア・ボゴール
インドネシア科学院、ボゴール農科大学と合同。
参加状況
総研大からは教職員 10 名、学生 11 名が参加。
「The 7th Asian Winter School on Strings、 Particles andテーマ
Cosmology」
期間
1 月 21 日～1 月 30 日
素粒子宇宙物理の最近の進展、 LHC、RHIC、WMAP、PLANCK 等の
平成 24 年度
物理に関連して、クォーク・グルーオンプラズマ、素粒子模型構
築、ダークマター、インフレーション模型の微視的模型等に関連
その他する理論・実験の最先端を紹介した。強相関系の物理など物性物
理との境界領域についても講義した。
インド・韓国・中国・日本（総研大）が共催し、持ち回りで毎年- 16 -

総合研究大学院大学

平成 25 年度

事業名
場所
参加状況

教育

開催するユニークなレクチャーであり、総研大の学生が毎年参加
しアジアの同年代の研究者と交流することによって大きな教育効果が得られた。
第 8 回弦理論素粒子宇宙論に関するアジアの学校
インド、Puri（プリ）93 名の全参加者中、総研大生 2 名の参加

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学術交流会、研究科合同セミナー、学融合（総研大）レクチャー等専攻間を跨ぐ教育研究活動が、運営会議や学融合推進センター委員会における審議の上、実施されている。このことから上記のとおり判断する。
計画１－２－２－２「②専攻間の兼担教員制度の活用」に係る状況
専攻間の教員の兼担制度や、専攻の定員枠にとらわれず必要に応じて専攻の教育研究活動に参加できる枠外定員枠教員制度を奨励しており、多くの教員が発令された。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）専攻間の兼担制度や枠外定員枠教員制度により、専攻間連携による弾力的な教員体制を実施している。このことから上記のとおり判断する。
計画１－２－２－３「③学融合推進センターなど全学共同教育研究施設を中心とした全学教育
研究プロジェクトの企画と実施並びに拠点としての学融合推進センターの施設の拡充」に係る状況
平成 22 年度に全学共同教育研究施設である葉山高等研究センターを学融合推進センターに改組した。同センターでは、全学教育研究プロジェクトを学融合教育事業、学融合研究事業、学術交流事業、基盤整備事業に再編し、各事業の企画・実施にあたっては、センター長の下に、研究科代表とセンター担当教員を構成員とするセンター運営委員会を設けることにより、より専攻間の連携を促進する運営体制とし実施した。また、センター事業の拠点として平成 23 年度には学融合推進センター棟を増設した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学融合推進センターにおいて、各事業を再編の上、専攻間連携に配慮した運営体制とするとともに、学融合推進センター棟を増設した。このことから上記のとおり判断する。

○小項目３「弾力的な教育実施体制を充実する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－２－３－１「課程制博士課程の実質化を図るため、学生の実状を反映した弾力的な教育実施体制に関する制度的な検討を進める。」に係る状況
平成 24 年度には、総合教育科目、物理科学コース別教育プログラム、脳科学専攻間融合プロ
グラム、統合生命科学教育プログラムを、さらに平成 27 年度には学術資料マネジメント教育プ
ログラムを加え、特定の研究科に属さない研究科・専攻を横断する教育課程を編成し、コース修了要件を満たした学生にはプログラム修了証を交付できる特別教育プログラムを実施した。【資料６】（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学問分野の変遷や学生のニーズに対応するため、特定の研究科に属さない特別教育
プログラムを創設し、実施した。このことから上記のとおり判断する。
○小項目４「教育研究のための図書環境を整備するとともに、附属図書館における学術情報の継- 17 -

総合研究大学院大学

教育

承機能を充実する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－２－４－１「①電子ジャーナルの購読及び冊子体図書の拡充」に係る状況
全ての基盤機関で利用できる電子ジャーナルの購読を、引き続き維持するとともに、購読費の高騰に対処するため、契約内容の見直しを随時行った。電子ブックについては通常実施している拡充に加え、Springer 社の Lecture Note Series (Mathematics, Computer sciences,
Physics)の過去分を購入した。【資料 14】【資料 14】主な電子ジャーナルのタイトル数と利用件数について（平成 26 年度実績）
タイトル
電子ジャーナル
利用統計
内容
数名
生物学・環境科学・生態学関連分野
BioOne176
1,286の学術雑誌が中心
Wiley-Blackwell 社が刊行する様々な分
Wiley-Blackwell
1,622
82,159野のジャーナル
全
JSTOR 提供の人文・社会・自然科学系の学
コアジャーナル
共Arts & Sciences
581
13,799JSTOR
通Business
48
Life Sciences
164
ScienceDirect
Elsevier 社が刊行する電子ジャーナル
188
214,690
SpringerLINK
Springer 社が刊行する電子ジャーナル
1,880
3,170※
Oxford University Press が生命科学・数葉
Oxford Journals 学・物理・医学・人文社会科学・法律分
261
2,464
山
野等のジャーナルキNature 本誌
ャNatureOnline
Nature Genetics
3
4,434
ン
Nature Reviews Genetics
パ
SAGE Publications が刊行する電子ジャス Sage649
250
ーナル※ 利用統計の数値は葉山キャンパス分のみ。

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）購読費の高騰の中で契約を見直しつつ、全ての基盤機関で利用できる電子ジャーナルの購読を維持し、電子ブックについても維持・拡充を図った。このことから上記のとおり判断する。
計画１－２－４－２「②学術コンテンツの電子化、蓄積、共有、活用の推進」に係る状況
学生の学位論文データベースのアップロード作業を行い、前年度修了者の新規登録を行った。
登録した学位論文はホームページ上に公開されており、平成 23 年度からは機関リポジトリにおいても同時に公開している。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由） 本学の博士論文はデータベース化され、ホームページ及び機関リポジトリに公開している。このことから上記のとおり判断する。

②優れた点及び改善を要する点等(優れた点)
１．
「学長・機構長等連絡協議会」を平成 24 年度に設置・開催するなど学長と各機構等法人の- 18 -

総合研究大学院大学

教育長との意見交換を定期的に実施した。（計画１－２－１－１）
２．全学共同教育研究施設の学融合推進センターへの改組や事業の再編、運営体制の見直しを行い、より専攻間の連携を促進する教育研究活動を行うための体制としたこと。
（計画１－２－２－３）
３．学生の実状を反映した弾力的な教育実施体制として、平成 24 年度には、特定の研究科に属さない研究科・専攻を横断する教育課程を編成し、コース修了要件を満たした学生にはプ
ログラム修了証を交付できる特別教育プログラムを創設した。（計画１－２－３－１）(改善を要する点)・該当なし(特色ある点)１．連係協力協定に基づき、基盤機関の教員を総研大担当教員、専攻長、研究科長等に発令するとともに、基盤機関施設・設備を有効利用している。（計画１－２－１－３、４）- 19 -

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教育(３)中項目３「学生の支援に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「基盤機関と連携し教育、生活、就職などの学生支援を促進する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画１－３－１－１「①教育研究環境の点検と必要に応じた整備」に係る状況
各基盤機関における教育用施設・設備のニーズ調査を行い、教育研究用の設備として、毎年度概算要求を行った。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由） ニーズ調査を行い、ニーズの一部については概算要求を行っている。このことか
ら上記のとおり判断する。
計画１－３－１－２「②学術交流ネットワークの整備を進め、就職支援に活用」に係る状況
修了生と教職員、在学生、教員 OB の高度な学術研究交流を目的として、修了生を中心とした「総研大同窓ネットワーク」(略称：SOKENDAI Anet または Anet) サイトを整備した。同
サイトでは、修了生-大学・在学生相互支援の観点から「修了生の進路支援情報」のページを開設しているほか、投稿欄への投稿により、求人・求職、技術シーズ紹介・共同研究募集、学術的会合案内等が可能なシステムとなっている。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）SOKENDAI Anet の整備により、修了生を活用したネットワーク環境の整備が図られた。このことから上記のとおり判断する。
計画１－３－１－３「③特に優れた学生に対する顕彰及び経済支援の措置」に係る状況
平成 22 年度には、特に優秀な学生（対象年次：後期課程１・２年、５年一貫課程３・４年）の研究を奨励することを目的に学長賞が新設され、毎年度授与した。受賞者には、指導教員を通じて研究に係る経費の支援を行っている。【資料 15】
また、特に優秀な学生（修了予定者）の研究を奨励することを目的に、長倉研究奨励賞（最優秀者２名程度）及び総合研究大学院大学研究賞（優秀者）の表彰を行った。長倉研究奨励賞
受賞者には賞金が贈呈される。【別添資料２】
なお、平成 26 年度からは、修了生で科学者として活躍している者の研究を顕彰することを目的とした総研大科学者賞を、また、在学生を対象に特に優秀な学生の学位研究を奨励することを目的とした総研大未来科学者賞を、従前の学長賞を改善して新たに創設した。総研大科学者賞受賞者には、賞金の贈呈、総研大未来科学者賞受賞者には、研究に係る経費の支援がなされる。【資料 15】
顕彰で研究費支援を行うほか、経済支援の措置として、大多数の学生が基盤機関を設置する機構等法人のＲＡ（リサーチアシスタント）として雇用された。
【資料 15】総研大科学者賞・総研大未来科学者賞概要
１．総研大科学者賞（１）趣旨
本学において博士号を取得し、科学者として活躍している者の研究を顕彰する。
（２）受賞者数及び受賞内容
１名に賞状及び賞金（50 万円）を授与（３）受賞者
年度
氏名
現職
出身研究科専攻
平成 26 年度 中村 真
中央大学理工学部教 数物科学研究科（現 高エネル
授
ギー加速器科学研究科） 加速器科学専攻
平成 27 年度 島村一平 滋賀県立大学人間文 文化科学研究科 地域文化学専
化学部准教授攻- 20 -

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教育２．総研大未来科学者賞（１）趣旨
科学者を志す本学在学生の学位研究を奨励する。
（２）受賞者数及び受賞内容
３名を上限に賞状を授与。受賞者の指導教員に対して、研究指導のための経費 30 万円を措置。
（３）受賞者
氏名
研究科・専攻テーマ
平成 26 年度
黄 昱
文化科学研究科『徒然草』の漢籍受容と漢訳－文学における
日 本 文 学 研 究 専 オリジナリティの創出について－攻
嶋川里澄 物理科学研究科
銀河形成への環境効果：渦巻銀河と楕円銀河
天文科学専攻はいつどのように分化したか？
中沢信吾 生命科学研究科
新生仔大脳皮質における入力依存的なバレル
遺伝学専攻
神経回路発達機構の解析
平成 27 年度
大西響子 物 理 科 学 研 究 科 巨大ブラックホールと母銀河の共進化の解明
天文科学専攻に向けたブラックホール質量の観測的研究
田上悠太 複 合 科 学 研 究 科 銀行債権の信用リスクの分析と推定
統計科学専攻（参考）学長賞（１）趣旨
学長賞は、学生が「高い専門性と広い視野」という本学が目指す教育研究の理念を達成することを期待して、創設された。博士号取得のための研究を充分に計画している、または既にその研究に着手した在学生を表彰することにより優れた学位研究を奨励することを目的としていた。
（２）受賞者数
年度
受賞者数（人）
平成 22 年度
11
平成 23 年度
10
平成 24 年度
9
平成 25 年度
9
平成 26 年度
14
【出展：本学 HP】（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）賞金や研究奨励費を伴う学生の顕彰事業を拡充するとともに、ＲＡによる雇用が維持された。このことから上記のとおり判断する。
計画１－３－１－４「④多様な学生相談窓口を設置」に係る状況
春季入学式当日に、新入生に対して、精神科医によるメンタルヘルスに関する講演会を実施
した（平成 24 年度からは秋季も実施）。
学生相談窓口としては、全学的には、セクハラ・アカハラを含む全学教育相談窓口を設置した。併せて、修学と仕事との両立等の修学上の問題の悩みに対応すべく、アカデミックアドバ
イザーによるメール相談を行った。
（平成 25 年度からは外部委託業者による電話・メール相談）
各専攻においても、メンタルヘルス相談員、学生相談員、外部委託のカウンセラー等による相談を実施するとともに、生活上の相談については、主任指導教員や生活相談教員等が対応し- 21 -

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た。【資料 16】
【資料 16】メンタルヘルスカウンセリング体制（2015/7/1 現在）

専攻名

配置状況

地域文化学専攻
比較文化学専攻

ｾｸｼｬﾙ･ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員４名、常勤職員３名、外部相談員１名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）

国際日本研究専攻

ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）
ハラスメント相談員（教員 2 名）

日本歴史研究専攻

学生相談員（教員１名）
ｾｸｼｬﾙ･ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員４名、事務職員４名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）

メディア社会文化専攻

学生相談担当（教員２名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）

日本文学研究専攻

学生支援担当（学業）（教員２名）
学生相談担当（教員２名）
ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員２名、職員２名、外部３名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）

構造分子科学専攻
機能分子科学専攻

学業・生活相談員（教員４名）

基礎生物学専攻
生理科学専攻岡崎地区
４専攻共通

天文科学専攻核融合科学専攻

学生相談窓口（教員５名）
主任指導教員、指導教員、生命科学プログレス担当教員、授業補助担当教員
学生相談員（教員４名）
ハラスメント防止相談員（教員１６名、研究員１名、事務職員６名、技術職員７名）
ハラスメント防止相談員（外部１名）
医療機関（外部５機関）
産業医による健康相談
メンタルヘルスカウンセリング
ファミリー健康相談
ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員５名、事務職員３名、技術職員３名、事務支援員２名、ハワイ現地雇用１名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）
健康相談（産業医）
教育担当（教員２名）
大学院教育支援室（事務職員２名、事務支援員１名）
キャリアパス支援教育（教員２名、外部講師）
ハラスメント相談員（教員 3 名、事務職員 2 名、技術
職員２名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）
学生生活相談員（教員２名）
学生相談窓口（事務職員 2 名）
- 22 -

教育

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宇宙科学専攻加速器科学専攻
物質構造科学専攻
素粒子原子核専攻

教育

女性/男性相談窓口（女性 10 名、男性６名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）
ｾｸﾊﾗ・ﾊﾟﾜﾊﾗ・ｱｶﾊﾗに関する外部相談窓口(電話・Web)
学生相談担当教員（修学上の問題、ｾｸｼｬﾙ・ﾊﾗｽﾒﾝﾄ、ｱｶﾃﾞﾐｯｸ･ﾊﾗｽﾒﾝﾄ等対応）（教員４名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（産業医１名）
学生窓口（事務職員 3 名）

統計科学専攻ハラスメント相談員（教員４名、事務職員２名、技術
職員１名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）

極域科学専攻学生生活相談員（教員４名）
ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員５名、事務職員４名、外部委員２名）ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ(外部 1 名)

情報学専攻

学生生活相談員（教員３名）
ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員３名、事務職員３名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）

遺伝学専攻

ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員３名、事務職員２名、技術職員 1名、研究員１名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）

生命共生体進化学専攻

ﾊﾗｽﾒﾝﾄ相談員（教員２名、事務職員２名）
ﾒﾝﾀﾙﾍﾙｽｶｳﾝｾﾗｰ（外部１名）
ハラスメント窓口(教員３名)

副学長直結何でも相談窓口
外部専門家による対応
全学共通体制＊セクハラ・アカハラ相談も含む（E メール）gakusei_consult(at)ml.soken.ac.jp*立川地区（国文学研究資料館、統計数理研究所、国立極地研究所）については、一人の外部カウンセラーが 3 機関の学生の対応をしている。

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）新入生向けのメンタルヘルス講演会のほか、全学及び専攻において相談窓口等を整備している。このことから上記のとおり判断する。

②優れた点及び改善を要する点等(優れた点)
１．特に優れた学生に対する顕彰として、学長賞（現在の未来科学者賞）を創設し研究に係る経費の支援を行った。（計画１－３－１－３）(改善を要する点)
１．各基盤機関における教育用施設・設備のニーズ調査を行い、毎年度教育研究用設備の概算要求を行っているが、より積極的な改善が望まれる。（計画１－３－１－１）
２．
「総研大同窓ネットワーク」(略称：SOKENDAI Anet) サイトの整備を行ったが、就職支援等のより積極的な活用が望まれる。（計画１－３－１－２）(特色ある点)- 23 -

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教育

１．経済支援の措置として、大多数の学生が基盤機関を設置する機構等法人のＲＡ（リサーチアシスタント）として雇用された。
（計画１－３－１－３）- 24 -

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研究

２ 研究に関する目標(大項目)(１)中項目１「研究水準及び研究の成果等に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「基盤機関で行われている世界的水準にある研究を基礎に、学生の研究水準の維持・向上を図る。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画２－１－１－１「学生の研究水準の維持向上を図るため、研究活動を促進・奨励する措置を進め、研究活動の過程において適切な発表・意見交換の場を設ける。
」に係る状況
専門分野の特性に応じて、例えば、学生が自らの研究の位置づけを把握するためのジャーナ
ルクラブの開催や、指導教員による論文の構成に関する指導により、一流の学術雑誌へ研究成果を発表できるよう促進した。研究科によっては、学術雑誌への投稿を博士論文の審査の条件としている。
また、学生が、基盤機関の研究グループの一員として、常に研究成果の発表や議論を一般の研究者と同じレベルで行い、国際会議等でのプレゼンテーション能力を高めるため、専門分野の特性に応じて、プログレスレポートの発表やセミナーにおいては、英語による口頭発表に努
める等の指導を実施した。具体的には、ＪＳＰＳサマー・プログラム【資料 17】オリエンテー
ションに併せて、「国際コミュニケーションプログラム」【資料 18】を開講し、英語講師による授業、同プロフラムフェローとのポスター・プレゼンテーションや特別講義、日本文化紹介等
における合同プログラムを実施した。
その成果として、著名学術誌への論文掲載をはじめとする、国際的に高い評価を受ける学生を輩出する結果【現況調査表（教育）（文化科学研究科）：別添資料２ 学生の受賞状況、別添
資料３ 学生の論文発表状況、（物理科学研究科）：資料２－１－８ 学生の学会賞等の受賞歴、
資料２－１－16 発表論文数及び国際会議等での発表件数、（高エネルギー加速器科学研究科）：別添資料４ 在学生・修了生の各種受賞歴、（複合科学研究科）：資料４－１－12 複合科学研究科の学生が受賞した学会賞の例、別添資料１ 複合各研究科の学生の学術雑誌に掲載された論文、（生命科学研究科）：別添資料３ 学生が貢献した高いインパクトの論文、別添資料
４ 在校生・修了生の受賞、（先導科学研究科）：別添資料３ 査読付き論文リスト、資料６－
１－５ 学生の受賞について、別添資料４ 受賞一覧】を出した。
研究活動の適切な発表・意見交換については、各専攻で日常的に実施されている研究指導の過程におけるプログレスをはじめとする研究発表の機会のほか、基盤機関の持つ国際的研究センターとしての環境を活用した国際研究集会や国際シンポジウムへの参加の奨励【別添資料３】により潤沢な機会が与えられている。さらに、専攻又は研究科の枠を超えて実施される研究科
合同セミナー（生命科学リトリート、物理科学学生セミナー、学術交流フォーラムなど）【資料４】及び全学的に実施した学術交流会【資料３】においても、研究に係る口答発表、ポスター発表等が実施されている。
【資料 17】JSPS サマー・プログラム概要・受け入れ実績
欧米諸国の博士号取得前後の若手研究者を本学が（独）日本学術振興会と連携し、全国の大学共同利用機関や大学等との協力のもとに、夏期 2 ヶ月間受入れるプログラムである。
葉山キャンパスでは、来日直後の 1 週間でオリエンテーションプログラムにより、日本語講
座、日本文化紹介、日本の文化、学術研究に関する特別講義、ポスタープレゼンテーションによる本学学生との交流などを行っている。
平成 22 年度
平成 23 年度
平成 24 年度
平成 25 年度
平成 26 年度
平成 28 年度
国名
アメリカ
イギリス
フランス
ドイツ
カナダ

64 名
10 名
13 名
13 名
14 名

64 名
9名
11 名
9名
6名

64 名
12 名
10 名
14 名
9名
- 25 -

65 名
17 名
9名
19 名
3名

66 名
13 名
13 名
13 名
0名

65 名
10 名
13 名
12 名
10 名

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研究

10 名

5名

計 115 名計 115 名スウェーデ
ン

計 114 名計 99 名計 109 名計 113 名

【出展：本学平成 28 年度要覧】【資料 18】総研大レクチャー（国際コミュニケーション）平成 27 年度概要
１．概要
限られた時間内に多くのスキルを身につけられるように演習による基礎的スキルの習得を中心に構成されており、グローバルに通用する発音・表現の理解のために英語ネイティブの講師による授業を行います。
また、欧米の若手研究者を対象とした JSPS サマープログラムのオリエンテーション参加のフェローとのポスター・プレゼンテーションや特別講義、日本文化紹介等における合同プログ
ラムを実施します。
２．講義等スケジュール
月日
6 月 10 日（水）

時間
12：30-13：30
13：30-17：00
17：30-19：30

内容
自己紹介 DVD レコーディング
英語研修
JSPS フェローとの交流レセプション

6 月 11 日（木）

9：00-11：00

英語研修

11：30-12：30

特別講義（JSPS フェロー合同）
相田 満准教授（文化科学研究科日本文学研究専攻）

13：30-17：00

英語研修

17：00-18：00
19：00-20：00

ポスターデータ修正作業
日本文化紹介【書道、茶道、折り紙】（JSPS フェロー合同）

9：00-11：00
11：30-13：00

英語研修
グループディスカッション（対話型トーク）

14:00～

ポスターセッション最終確認

14：30-17：00

ポスターセッション

6 月 12 日（金）

３．参加者数
６人（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）基盤機関の研究環境を活用して日常的な研究指導や学位論文審査の過程において研究水準の維持向上を図る措置を講じている。また研究活動の発表機会を様々な事業等を通じて講じている。学生の著名誌への論文掲載や受賞歴も良好である。このことから上記のとおり判断する。
○小項目１「学融合による学際的で先導的な学問分野の開拓を進めるため、全学共同教育研究活動を推進する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画２－１－２－１「学融合による学際的で先導的な学問分野の開拓を進めるため、学際的分
野、専攻横断的分野など、学融合推進センターを中心とした学融合を目指した新領域研究プロ
ジェクトを推進する。」に係る状況【★】学融合推進センターの学融合研究事業の一環として、学融合による先導的で既存の学問領域の枠を越えた新しい学問分野の開拓を推進する「戦略的研究プロジェクト」及び学際的分野や- 26 -

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研究

専攻横断的な新規性・独自性ある研究課題を推進する「公募型共同研究」を学内公募の上、実施した。
平成 24 年度からは、同センターの設置の理念をより反映させるため、「戦略的研究プロジェクト」を「戦略的共同研究Ⅰ」に見直し、実施した。また、平成 26 年度からは、従来の「戦略的共同研究」を見直し、より異分野連繋的共同研究を推進するため、学生又は修了生、あるいは海外の研究者などを加えることを要件とした「グローバル共同研究」及び「学融合共同研究」を創設した。
【資料 19】
なお、いずれの事業においても、年１回開催される公開研究報告会において研究成果の発表が行われた。また、これらの共同研究へ実現するかどうか探るための試行的な萌芽的研究会を開催した。
【資料 19】学融合研究事業 新規採択件数
22 年 23 年
24 年 25 年
26 年 27 年
度
度
度
度
度
度
戦略的研究プ
戦略的共
グローバル
2
1
5
4
1
0
ロジェクト
同研究Ⅰ
共同研究
公募型共同研
（注）
学融合共同
10
8
5
7
究
研究
（注）平成 24 年度以降も、継続課題として、「戦略的研究プロジェクト」は「戦略的共同研究
Ⅰ」と名称変更の上、実施。「公募型共同研究」も継続課題として実施。

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学融合推進センターを中心に、学際的分野、専攻横断的分野など「戦略的研究プロ
ジェクト」や「公募型共同研究」の共同研究を実施した。これらの共同研究は、公開研究報告
会の開催により学内学生・教職員に広く共有するとともに、新たな「グローバル共同研究」及
び「学融合共同研究」は、学生参加を公募要件とするなど学生の研究水準の維持・向上に資するものである。また、実施状況を検証し、公募内容の改善に取り組んだ。このことから上記のとおり判断する。

②優れた点及び改善を要する点等(優れた点)
１．学生の研究水準の維持・向上を図るために、博士論文研究指導に様々な取組を実施することにより、学生から多くの査読付き論文が投稿される、あるいは各種賞を受賞するなどの成果を上げた。
（計画２－１－１－１）(改善を要する点)・該当なし(特色ある点)１．学融合推進センターを中心に、学融合による学際的で先導的な学問分野の開拓を進めるた
め、学際的分野、専攻横断的分野などの共同研究を実施した。（計画２－１－２－１）- 27 -

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研究(２)中項目２「研究実施体制等の整備に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「学生の研究環境を整備するとともに、研究成果を公表する機会を充実させる。
」の分析a)関連する中期計画の分析
計画２－２－１－１「①基盤機関が有する施設・設備の有効利用」に係る状況
本学と大学共同利用機関法人等との間で締結した協定書【資料 12】に基づき、専攻を置く基盤機関の施設・設備を大学設置基準上の校舎等施設・設備（基盤機関の図書室を含む）として取り扱うとともに学生の無償使用等を明確化し、有効活用を図った。
専攻が置かれている基盤機関は、他大学には無い高度な研究施設・実験設備や貴重な学術資料等を保有しており、研究拠点として国内外の研究者が研究を行い、研究会やセミナー等を活発に行った。本学の学生も基盤機関が有する優れた研究環境で、教員の指導の下、これらの施設設備や資料の活用、研究会等への参加を通じた研究活動を行った。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）協定書に基づき、専攻の置かれた基盤機関の施設・設備は、大学設置基準上の本学の校舎等施設としており、基盤機関の優れた施設・設備の研究環境の下、日常的に学生の研究活動が行われている。このことから上記のとおり判断する。
計画２－２－１－２「②学生の学会等における積極的な研究成果発表を奨励」に係る状況
計画２－１－１－１に示す事例のとおり、専門分野の特性に応じて、各専攻及び大学本部において、学生の研究成果の公表に当たっての英語によるプレゼンテーション能力を養うための
実践的な指導、学会等における発表に当たっての事前指導を実施するなど、学生の積極的な研究成果発表のための奨励・支援を行った（具体例：総研大レクチャー「国際コミュニケーショ
ンプログラム」【資料 18】）
また、文化科学研究科や物理科学研究科では、国際会議や国際シンポジウム等に学生を派遣する制度を独自に設け、研究成果の発表の機会を設けている【現況調査表（教育）1．文化科学
研究科 別添資料１】【現況調査表（教育）２．物理科学研究科 資料２－１－１５】。このほかにも、例えば文化科学研究科では、レフェリージャーナル「総研大文化科学研究」を刊行し、学生による論文掲載を行うことで、論文等の研究成果の発表の機会を設けている。
このほか、総研大未来科学者賞や長倉研究奨励賞など特に優秀な学生の研究を顕彰・奨励し、発表会を行うなどの機会を設けている。【資料 15・別添資料２】（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）事例に挙げるだけでも「国際コミュニケーションプログラム」、国際会議等への学生派遣、ジャーナル刊行、総研大未来科学者賞受賞者発表会等により、研究成果の発表の支援や機会を設けている。このことから上記のとおり判断する。
計画２－２－１－３「③学生の研究論文に対する出版費補助」に係る状況
平成 22 年度から、学融合推進センターにおいて、学生等の研究活動の成果である研究論文の投稿・掲載について、経費支援を行った（学生の要望により平成 27 年度からは、助成総額の上限を 10 万円から増額）。
【資料 20】【資料 20】平成 27 年度学融合推進センター出版補助事業・研究論文掲載費等助成概要
１． 趣旨
学生に対し、国内外で刊行される学術誌等への投稿・掲載に係る費用の全額又は一部を支援することにより、本学の学生が行う研究活動を促進・奨励し、研究成果を広く社会に発信することを目的とする。
２． 助成対象者（1） 本学の学生（2） 本学の学生が研究論文の著者に含まれる場合における、当該研究論文の共著者である- 28 -

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研究

本学の教員
３． 助成総額等
１申請当たり 20 万円を上限に、投稿・掲載に要した費用の全額又は一部を支給する。
ただし、論文 1 編につき申請は 1 件に限る。
４． 採択件数
採択年度
採択件数
21
平成 22 年度
33
平成 23 年度
30
平成 24 年度
37
平成 25 年度
11
平成 26 年度
16
平成 27 年度
【出典：平成 27 年度学融合推進センター出版補助事業・研究論文掲載費等助成要項及び学融合推進センターHP】（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学融合推進センターの事業において、学生の研究論文に対する出版費補助を行い、助成総額の上限を増額することでより活用しやすくなった。このことから上記のとおり判断する。
○小項目２「大学院教育を通じて基盤機関における基礎研究の活性化を目指す。
」の分析a)関連する中期計画の分析
計画２－２－２－１「①広い視野を持った研究者を育て、新しい発想や学際的領域の拡大を推進」に係る状況
計画１－１－１－３のとおり、広い視野を有する研究者を育成するための取組を実施した。
また、学生が主体となって研究科の枠を超えて企画実施する交流事業や、研究会、勉強会等のプロジェクトを支援する学生企画事業【資料 10】、学生・修了生も参加させることを要件とした異分野連繋的共同研究「グローバル共同研究」等の実施【資料 19】により、学生の育成の成果を基盤機関の基礎研究の活性化に繋げる工夫を行った。
さらに、教職員、在学生、修了生等の研究交流等を行う学術交流会（平成 26 年度まで）【資料３】も、学生の研究成果を教職員・修了生と共有し、基盤機関の研究の活性化につなげる工夫である。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）計画１－１－１－３のとおり、広い視野を持った研究者を育てる取組を進め、学生企画事業や「グローバル共同研究」等の実施により、学生育成の成果を基盤機関の基礎研究の活性に繋げる工夫を行った。このことから上記のとおり判断する。
計画２－２－２－２「②全学共同教育研究活動への教員・学生の参加推進」に係る状況
国際研究集会等開催経費支援、学融合レクチャー（旧総研大レクチャー）及び海外総研大レクチャーなどの実施により、旅費等の支援を行い、教員及び学生の活動への参加を推進した。
また、学生セミナー・学術交流会等では学生の積極的な参加を推奨するため、移動経費を支援した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）国際研究集会開催経費支援等の旅費等支援、学生セミナー等での学生の移動経費の支援により教員・学生の参加を促進した。このことから上記のとおり判断する。
計画２－２－２－３「③学融合推進センターによる、学生、研究生、女性研究者を対象とした- 29 -

総合研究大学院大学研究支援事業の推進」に係る状況
学融合推進センターにより、専攻を越えた共同研究、シンポジウム及び研究集会等の開催支援を行う「学生企画事業」の学内公募を行い、実施した【資料 10】。
また、女性研究者の教育研究活動や研究集会等の開催を支援するため、平成 22 年度からは、「女性研究者研究支援」を、平成 24 年度からは、研究活動スタートアップのための独創的・萌芽的研究の支援を目的に、「若手研究者研究支援」を実施した。
平成 25 年度からは、「若手研究者研究支援」、「女性研究者研究支援」を統合し、将来、PI（Principal Investigator）としてリーダーシップを発揮することが期待される次世代研究者への支援を目的とした、分野を横断する共同研究「育成型共同研究支援」を新設した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学融合推進センターの事業として「学生企画事業」、「若手研究者研究支援」及び「女性研究者研究支援」等を実施した。このことから上記のとおり判断する。
○小項目３「全学共同教育研究活動を戦略的に実施し、効率的な運営を推進する体制を構築する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画２－２－３－１「全学共同教育研究活動を戦略的に実施し、効率的な運営を推進する体制を構築するため、学融合推進センターなど全学共同教育研究施設を中心に、全学共同教育研究
活動を戦略的に実施、開放的かつ効率的な運営を行うとともに、その拠点である学融合推進センターの施設の拡充を進めることにより、学際的研究交流を促進する。」に係る状況
平成 22 年度には、全学共同教育研究施設「葉山高等研究センター」を「学融合推進センター」に改組した。学融合教育事業、学融合研究事業、学術交流事業、基盤整備事業に事業を再編し、各々の事業を担当する教員を配置するとともに、センター長の下に、研究科代表とセンター担
当教員を構成員とするセンター運営委員会を設置した。戦略的な事業の実施例としては、「学融合共同研究事業」では、事業の公募・採択過程や公開研究発表会において、個々の採択課題のや事業の検証を行い、検証結果を踏まえ事業の見直しを行った。また、学融合推進センター棟を増設し、研究交流機能がより促進された。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）学融合推進センター改組、事業の再編、担当教員及び運営委員会等の整備を行い、事業を戦略的に実施した。また学融合推進センターの増設により、研究交流を促進する場が創設された。このことから上記のとおり判断する。

②優れた点及び改善を要する点等(優れた点)
１．全学共同教育研究施設の学融合推進センターへの改組、運営体制の見直し及び同センター棟の増設を行うとともに、研究事業について、不断の見直しを行ったこと。
（計画２－２－３－１）(改善を要する点)・該当なし(特色ある点)
１．他大学にはない高度な研究施設・実験設備や貴重な学術資料等を保有した研究拠点において、これらの資源を有効活用し、学生が研究を行っていること。また、そのような学生の研究環境を活かした研究成果の発表の奨励や支援を行っていること。（計画２－２－１－１～
３）- 30 -

総合研究大学院大学

３

社会連携

社会連携・社会貢献、国際化に関する目標(大項目)(１)中項目１「社会連携・社会貢献に関する目標」の達成状況分析①小項目の分析○小項目１「社会的に重要な問題に対して戦略的な基礎研究を展開し、その成果を社会に分かり易く伝えることにより、社会への成果の還元を行う。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画３－１－１－１「①総研大合同フォーラム「未来ある人類社会の構築」を定期的開催」に係る状況
一般公開を念頭においた総研大合同フォーラムを企画し、一般の参加者も得て実施することにより、社会へ研究成果を分かりやすく伝えた。平成 23～25 年度には異分野の総合化をテーマとした「異分野結合の必要性 課題と方途」を開催した。また、平成 24～25 年度は、大学
院教育と「科学と社会」に関わる教育プログラムに関するシンポジウムを開催した。さらには、
平成 23 年度には学融合推進センター棟完成に併せた公開プログラム（科学映画祭及びサイエン
スアート展示）を開催するとともに、東日本大震災及びその復興やエネルギー政策の在り方等について、市民と広く検証、議論を行う機会の場として、総研大フォーラム｢震災、原発、エネルギー｣を開催した。平成 25 年度には、25 周年事業「はじまりシンポジウム」【資料 21】を開催した。
【資料 21】25 周年事業「はじまりシンポジウム」概要
１．概要
事物や事象の「はじまり（起源）」の研究を通じてその契機の本質や発展の経緯を探求する
ことにより何らかの普遍性を見出せるのではないか。そして、その背景に共通する構造が発見できるのではないか。そのような目標を持って本シンポジウムを企画しました。
「はじまり」そのものの追究は文系と理系の知の交流を活かす格好の話題であり、私たちの知的活動を駆動する情熱の源泉となるでしょう。
さまざまな事物・事象の起源の問題について幅広い視点から議論し今後の共同研究につなげていくきっかけとしたいと思います。
２．プログラム
日程：平成 25 年 11 月 25 日（月）、26 日（火）場所：総合研究大学院大学（共通棟講堂）
時刻
内容
11 月 25 日
ビッグバン（佐藤勝彦： 自然科学研究機構長）
質量の起源（磯暁： 高エネルギー加速器研究機構・加速器研究科）
ハビタブル惑星の誕生（田村元秀：東京大学大学院・理学系研究科）
13：00～17：30
化学進化（小林憲正： 横浜国立大学・大学院工学府）
生命の多様な展開（池村淑道：名誉教授）
日本における農耕の起源（藤尾慎一郎： 文化科学研究科）

11 月 26 日

9：20～12：00

光合成（皆川純： 生命科学研究科）
ヒトの「はじまり」（長谷川眞理子： 先導科学研究科）
神殿の「はじまり」（関雄二： 文化科学研究科）
文明の「はじまり」（池谷和信： 文化科学研究科）

13：00～15：00

複雑系の科学（佐藤哲也：名誉教授）
文理融合―上からの、下からの─（佐藤洋一郎： 総合地球環境研
究所）- 31 -

総合研究大学院大学

社会連携

コミュニケーションの役割（岡ノ谷一夫： 東京大学大学院総合文化研究科）
15：00～16：00

文理協業のための提案（講師６人からの提案）

３．参加者数（人）

11 月 25 日

式典・祝賀会

11 月 26 日
午前

11 月 26 日
午後

学内合計

87

71

67

63

学外合計

152

79

123

117

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）総研大合同フォーラムの実施により、大学共同利用機関の有する人材と研究環境を活かした本学の特性を踏まえたフォーラムを実施し、かつ一般社会へ分かりやすく伝えることができた。このことから上記のとおり判断する。
計画３－１－１－２「②教育研究成果に関する一般・小中高生向け公開講演会等を実施」に係る状況
大学本部の所在する湘南国際村で毎年開催される「湘南国際村フェスティバル」において、教員による講演会、教員、学生やポスドクを話し手としたサイエンスカフェ、物理科学研究科
天文科学専攻のスタッフによる小型望遠鏡による観望会を実施した。このほかにも、一般・中高生向けのサイエンスカフェ、先導科学研究科学術講演会を毎年実施した。【資料 22】
平成 24 年度からは、県立横須賀高校との高校・大学院連携事業「横高アカデミア」に本学教員を派遣し講義を行った【資料 23】。なお、同校は、「横高アカデミア」を含む平成 28 年度からの文部科学省「スーパーサイエンスハイスクール」の指定を受けた。
【資料 22】公開講演会・サイエンスカフェ等実施状況
日付
種別
イベントテーマ
講演会「微生物の美しい眼の秘密」
H22.5.3
湘南国際村フェス
サイエンスカフェ「科学を伝える」
ティバル 2010
観望会「春の夜空を楽しもう」
H22.6.26 サイエンスカフェ 「素粒子の対称性とその破れ」
H23.1.14 サイエンスカフェ 「二つ目の地球」
先導科学研究科学
H23.11.3
第 13 回先導科学研究科学術講演会
術講演会
H23.5.3
湘南国際村フェス 講演会「法廷と科学」
ティバル 2011
サイエンスカフェ「科学を伝える」
H23.6.25 サイエンスカフェ 「読本（よみほん） 江戸伝奇小説の世界」
先導科学研究科学
第 14 回先導科学研究科学術講演会
H23.11.3
術講演会
H24.2.3
サイエンスカフェ 「生き物の社会、ヒトの社会」
講演会「アルマとすばる望遠鏡～世界最大望遠
H24.5.3
湘南国際村フェス
鏡で迫る太陽系外惑星の世界」
ティバル 2012
サイエンスカフェ「科学を伝える」「１億度にプラズマを加熱する―太陽を地上
H24.6.23 サイエンスカフェに― 」- 32 -

参加人数
96
40
40
50
18
67
69
45
49
70
19
104
43
49

総合研究大学院大学
H24.11.3
H25.1.22

先導科学研究科学
術講演会
サイエンスカフェ

H25.5.3

湘南国際村フェス
ティバル 2013

H25.7.6

サイエンスカフェ

H25.11.3

先導科学研究科学術講演会

H26.2.1

サイエンスカフェ

H26.5.3

湘南国際村フェス
ティバル 2014

H26.7.5
H26.11.3

サイエンスカフェ
先導科学研究科学術講演会

H27.2.1

サイエンスカフェ

H27.5.3

湘南国際村フェス
ティバル 2015

H27.11.3
H28.1.31

先導科学研究科学
術講演会
サイエンスカフェ

社会連携

第 15 回先導科学研究科学術講演会

71「ハダカデバネズミをめぐる進化の謎解き」
講演会「野生動物研究者にとってのアフリカ」
サイエンスカフェ「科学を伝える」
観望会「春の夜空を楽しもう」「ヒッグス粒子の発見―質量をつかさどるヒッグス粒子とは？― 」

19
86
30
55

第 16 回先導科学研究科学術講演会

62

サイエンスカフェ「カラスなぜ鳴くの？」-カラスの鳴き声の研究講演会「アフリカ古代湖の魚が見ている世界、
現地調査と最新研究」
サイエンスカフェ「科学を伝える」
観望会「春の夜空を楽しもう」「酵母から見えてきたオートファジーの世界」
第 17 回先導科学研究科学術講演会

44

29
53
43
41
54
56

「進化がヒトに残したもの～人間行動進化学への招待～」
講演会「太陽系の進化を探る―「はやぶさ」から「はやぶさ 2」へ―」
サイエンスカフェ「科学を伝える」
観望会「春の夜空を楽しもう」

105

第 18 回先導科学研究科学術講演会

56「脳とコンピューターをつなげる」

81

23

35
43

【資料 23】横高アカデミア概要
１．趣旨・概要
本当の意味での「知への招待」を目指し、５年後 10 年後の先を見据えた自己探求・学問探究の場を提供することを目的とした高等教育機関との連携講座である。
講師には総合研究大学院大学の日本を代表する教員を招聘し、グループワークを通して幅広い学問領域への興味・関心を高める。
２．平成 27 年度実施状況（１）科目：学校設定教科「探求科」 学校設定科目「知の探求」 ２単位（２）講座回数：全７回（３）募集定員：１学年を中心として 60 名程度（４）実施日時：原則として水曜日 16:00～18:00（５）実施場所：横須賀高校本校記恩館セミナーホール（６）実施形態 ア 講師の先生からの「個人課題」に取り組む。
イ グループ単位で研究協議をし、「グループレポート」を作成する。
ウ 講義を受講する。
エ 「振り返りレポート」を作成する。
オ グループごとに「総合的な学習の時間」等の時間を活用して研究成果に関するプレゼンテーションを実施する。
- 33 -

総合研究大学院大学
カ

特別講座
第１回
第２回
第３回
第４回
第５回
第６回
第７回

社会連携

履修生徒は受講した講座の中で特に興味をもった分野についてさらに研究を重ね『プログレッシブレポート（研究論文）』を作成し、提出する。
実施予定日
講※５月７日（木) 髙畑
新入生宿泊研修
６月 10 日（水） 塚原
７月 8 日（水） 七田
10 月 7 日（水） 寺井
10 月 28 日（水） 颯田
11 月 11 日（水） 井口
12 月 16 日（水） 眞山
１月 20 日（水） 永山

師
尚之 元学長専 門 分 野進化・集団遺伝学

直樹 助教
麻美子 特任准教授
洋平 助教
葉子 教授
泰泉 教授
聡 広報室長國昭 名誉教授

鳥の視覚に関する研究
浄土教文化に関する研究
分子進化生態学
進化生理学
内分泌学
天文学
生物物理学

（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）「湘南国際村フェスティバル」等公開講演会のほか、県立高校との連携事業において教員を派遣、講義を実施し、教育研究成果を分かり易く社会に伝えることができた。県立高校との連携事業の取組は、平成 28 年度に指定を受けたスーパーサイエンスハイスクールの採択
内容にも含まれている。このことから上記のとおり判断する。
計画３－１－１－３「③地域と連携した男女共同参画事業の企画と実施」に係る状況
財団法人かながわ国際交流財団と平成 21 年度に共催した「実り多い未来へ ～世界のワー
ク・ライフ・バランス～」フォーラムにの実績を踏まえ、横浜市男女共同参画センターから講師を招き、ワークライフバランスに関するセミナーを平成 23 年度に開催した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）地域と連携して男女共同参画に関するセミナーを開催した。このことから上記のとおり判断する。

②優れた点及び改善を要する点等(優れた点)
１．新たに、県立横須賀高校との高校・大学院連携事業「横高アカデミア」を継続的に実施し、研究成果を還元している。また、同校は「横高アカデミア」を内容に含む「スーパーサイエ
ンスハイスクール」の指定を受けた。（計画３－１－１－２）(改善を要する点)
１．地域を巻き込んだ男女共同参画事業については、平成 23 年度実施のセミナーのみに留まっていることから、継続的な実施が望まれる。（計画３－１－１－３）(特色ある点)・該当なし- 34 -

総合研究大学院大学

社会連携(２)中項目２「国際化に関する目標」の達成状況分析○小項目１「各専攻の有する学術的な国際性や大学本部が位置する湘南国際村の環境を活用し、国際交流の充実を図るとともに、学生が世界的なレベルで国内外で活躍できるための国際的通用性を涵養する。」の分析
a)関連する中期計画の分析
計画３－２－１－１「①基盤機関のもつ国際的研究センターとしての環境を活用するとともに、全学共同教育研究活動として国際的通用性養成プログラムを実施」に係る状況
計画１－１－１－４の示すとおり、海外からの研究者が多く滞在する基盤機関では、共同研
究、国際シンポジウムやセミナー等において、活発な交流が図られている。学生が、基盤機関で実施される国際的セミナー等において、発表、聴講、運営補助など積極的に参加できるよう、
大学本部からも、基盤機関が開催する国際研究集会等の開催経費の支援を行った【別添資料３】。
また、「アジア冬の学校」【別添資料４】等に代表される海外からの学生や若手研究者を招聘した集中講義などを通じた交流プログラムを実施するとともに、海外の学生・研究者を短期間招聘し国際共同研究を行うプログラムについても支援を行った。【資料 24】
一方、海外の大学・研究機関での「海外総研大レクチャー」【資料 13】を実施し、教員や学生の参加を奨励した。さらに、韓国の科学技術連合大学院大学校（略称 UST）との学術交流協定に基づく交流活動の一環として、平成 26 年度からは、総研大-UST 合同セミナーを開催し、セミナー、ポスター発表等が実施された。【資料 25】
また、海外の研究機関へ派遣し、国際共同研究活動等を行うため海外に渡航する学生の国際交流に視点を置いた海外学生派遣事業【別添資料５】、「文化科学研究科連携事業」【現況調査表（教育）別添資料１】や物理科学研究科及び高エネルギー加速器科学研究科の「物理科学コー
ス別教育プログラム」における、海外学会等派遣事業や、コース選択者へのインターシップ実施のための費用の支援などを実施した。
さらに、ＪＳＰＳサマー・プログラムのオリエンテーション期間に併せて、学生とプログラ
ム参加フェローとの交流を行い、英語研修・ポスターセッションを実施する総研大レクチャー「国際コミュニケーション」【資料 18】を開講した。

【資料 24】平成 27 年度 海外学生・研究者招聘プログラム 概要
１.目的
海外より学生・研究者を招聘し、共同研究・共同セミナー等の実施を通じ、本学の教育研究
環境の国際通用性を高めるとともに、海外で活躍する修了生等と連携した国際的ネットワークの強化に資する事業を支援することを目的とする。
２.対象事業
将来的な大学間の交流協定締結等組織間連携の強化や、海外で活躍する修了生との連携に関し、具体的な取り組みが含まれている事業について、これまでの実績を踏まえ、重点的に支援
する。
３.採択例
研究科・専攻教員

事業名

物理科学研究科核融
合科学専攻

石黒 静児

アジア冬の学校高エネルギー加速器科学研究科素粒子原
子核専攻

三原 智

生命科学研究科基礎
生物学専攻

高田 慎治

生命科学研究科遺伝学専攻

鈴木 えみ子- 35 -

世界最高強度パルス
ミューオンビームによるミューオン物理
岡崎生命科学インターンシッププログラム
遺伝研体験留学プログラム

参加対象
アジア地域を中心とした海外および国内の学生・若手研究者
国内外のミューオン
素粒子物理研究者、
学生
海外の優秀な大学生
および修士学生
海外の生命科学系大学院生及び学部最終

総合研究大学院大学

先導科学研究科生命
共生体進化学専攻

西アジア新石器時代
における食性の研究

本郷 一美

社会連携

学年生 (4 名予定)
先導科学研究科、生命科学研究科、文化科学研究科の院生・修了生および他大学の大学院生【資料 25】UST 共同セミナー概要
平成26年度 UST-総研⼤「計算科学」共同セミナー（7⽉29⽇（⽕）〜8⽉1⽇（⾦）、韓国
テジョンUST）
計算科学は、天⽂科学や核融合科学、物質科学、分⼦科学、及び⽣命科学といった、様々な分野において、広く⽤いられている。本セミナーは、このような計算科学の現状について、学⽣の理解を深めることを⽬的とする。共同セミナーを通して、参加学⽣やポスドクには、互いのアイデアを交換し、USTと総研⼤との国際的な⼈的ネットワークを広げることを期待する。
(1) ポスターセッション、（2）学⽣交流プログラム、（３） UST研究室ツアー:KISTI(スーパーコンピュータ)、KRIBB(⽣物情報学)の研究室訪問
参加教員【天⽂科学・核融合科学】
富阪幸治教授（天⽂科学、国⽴天⽂台）、 三浦英昭准教授（核融合科学、 核融合科学研究所）、 Jae-Min Kwon(核融合科学、 National Fusion Research Institute)、 Jongsoo Kim(天⽂科学、 Korean Astronomy and Space Science Institute)、 ⽯⼭智明（天⽂科学、筑波⼤学）【物質科学・分⼦科学】
⻫藤真司教授（機能分⼦科学、 分⼦科学研究所）、 Yong-SungKim（物質科学、 Korean
Research Institute of Standards and Science）、 Kijeong Kong （物質科学、 Korean
Research Institute of Chemical Technology）、 Jooyoung Lee(計算科学、 Korea
Institute for Advanced Study）、 奥村久⼠准教授（構造分⼦科学、分⼦科学研究所）、
In-Ho Lee(凝縮系理論、Korean Research Institute of Standards and Science）【⽣命科学】
⽊寺詔紀教授（⽣物物理学、 横浜市⽴⼤学／理化学研究所）、 Namshin Kim(⽣物情報学、Korea Research Institute of Bioscience & Biotechnology)

平成 27 年度 総研⼤－ＵＳＴ共同セミナー 「ビッグデータと計算科学ワークショップ」（11 ⽉ 26 ⽇（⽊）〜11 ⽉ 28 ⽇（⼟）、総研⼤葉⼭キャンパス）今⽇、経験的･データ駆動的な⼿法は様々な科学技術の分野においてみられる。ビッグデータのプレゼンスは宇宙科学や⽣命科学、物質科学、⽂化科学といった様々な分野で著しく増しており、ビッグデータをどのように取り扱うべきかが、近年の最先端科学の潮流において⽀配的なテーマとなっている。共同セミナーではビッグデータに焦点をあて、ビッグデータとは何か、ビッグデータはどのように扱うべきか、そしてどのように活⽤すべきかを、我々の⾝の回りにある⽇常的なデータを使いながら、ワークショップ
形式で学ぶ。
（１）ポスターセッション（２）学⽣交流プログラム（３）プレゼンテーション
参加教員【総合研究⼤学院⼤学】- 36 -

総合研究大学院大学

社会連携

副学⻑ ⻑⾕川眞理⼦ 教授、理事（研究・社会連携・財務） 永⼭國昭 教授、情報学専攻 宇野毅明 教授 、統計科学専攻 持橋⼤地 准教授、⽣理科学専攻 池中⼀裕
教授 、⽣命共⽣体進化学専攻 佐々⽊顕 教授、⽣命共⽣体進化学専攻 印南秀樹 准教授 、学融合推進センター⻑ 平⽥光司 教授【UST】
Professor Kapdong Park, Dean of Student Office in UST、Professor Jeong-Kil
Choi, Representative of UST、Professor Sang Chul Kim, Astronomical Science,
KASI (Korea Astronomy and Space Science Institute)、Professor Jongsoo Kim,
Astronomical Science, KASI、Professor Namshin Kim, Bio-Informatics, KRIBB(Korea Research Institute of Bioscience & Biotechnology)、Professor In-Sun
CHU, Bio-Informatics, KRIBB (Korea Research Institute of Bioscience &Biotechnology)、Professor Yong-Sung Kim, Materials Science, KRISS (Korea
Research Institute of Standards and Science) 、 Professor In-Ho Lee,
Condensed Matter Theory, KRISS 、 Professor Insung Ahn, KISTI (Korea
Institute of Science and Technology Information)、Professor Sa-kwang SONG,KISTI (Korea Institute of Science and Technology Information)、Professor
Yong-Hoon KIM, KAIST(Korea Institute of Advanced Science & Technology)（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）国際研究集会等の開催経費支援、「アジア冬の学校」等の海外学生・研究者招聘及び交流プログラム等により基盤機関の環境を活用したプログラムの実施・支援を行うとともに、「海外総研大レクチャー」、「海外学生派遣事業」等による全学共同教育研究活動として、様々な国際的通用性養成プログラムを実施した。このことから上記のとおり判断する。
計画３－２－１－２「②入学希望者を国内外から広く募集するとともに、英語による講義・指導等留学生の受入」に係る状況
オープンキャンパスや基盤機関の一般公開日に併せた専攻説明会、体験入学などを開催するとともに、見学会や夏期実習、学会等のブース展示等において募集案内の周知などを行っている。特に、体験入学等においては海外からの学生を招聘するプログラムもあり、優秀な学生確保に役立つものとなっている。これらの取組は「新入生確保のための広報的事業」【資料 26】
として本部による経費の支援を行った。さらに、平成 26 年度からは、アジア各地で開催される
日本学生支援機構主催の日本留学フェアへの参加を再開し、フェアの機会を利用して現地の修了生との交流、修了生を介しての現地大学・研究機関との交流活動を実施した。
また、「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」により、平成 18～23 年度及び
平成 26 年度から、物理科学、高エネルギー加速器科学、複合科学及び生命科学の４研究科において、「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」により留学生を受け入れた【資料27】。さらに「中国政府国家建設高水平大学公派研究生項目」に基づく、中国政府派遣留学生を受け入れた（平成 22 年 10 月：１名、平成 23 年 10 月：２名、平成 24 年 10 月：３名、平成
25 年４月：１名）。
留学生の受入体制については主任指導教員に加え、新入学の外国人留学生に対して、原則として入学後１年間、教育・研究についての個別の課外指導及び生活指導を行う制度を実施している。
日本語教育についても、専門分野の特性に応じて、専攻において日本語講座の開講などを引き続き行うとともに、大学本部としても、留学生の新入生が多い秋季の学生セミナーや入学式
は英語で行い、引き続き、全学の日本語講座【資料８】を実施している。
経済支援としても、各専攻において、奨学金の支給や研究所等のＲＡの雇用による経済的支援の支援を引き続き行った。また、留学生宿舎については大学がＵＲ住宅を借上げる制度や留学生住宅補償制度を利用し、副学長が保証人となる機関保証制度を引き続き実施した。
- 37 -

総合研究大学院大学

社会連携

なお、日本語が母国語でない学生がいる場合は、専門分野の特性に応じて、講義、研究指導等は、原則英語で実施している。
【資料 26】平成 27 年度「新入生確保のための広報的事業」（抜粋）○応募カテゴリーⅠ（国内入試活動支援）
事業の名称
研究科
開催地
平成２７年度 地域
文化学専攻・比較文
文化科学研究科
国立民族学博物館
化学専攻オープンキ
ャンパス
日本歴史研究専攻広報のための公開講演
北海道博物館
文化科学研究科会及び大学院説明会
国立歴史民俗博物館
開催
日本文学研究専攻入
学者募集及び入試説
文化科学研究科
国文学研究資料館
明会の広報活動
体験入学：
分子科学研究所（愛知県岡崎市）
国立天文台野辺山宇宙電波観測所（長野県南佐久郡南牧村）
核融合科学研究所（岐阜県土岐市）
物理科学研究科 体
JAXA 宇宙科学研究所（神奈川県
験入学及び専攻入試
物理科学研究科相模原市）
ガイダンス
専攻入試ガイダンス：
国立天文台三鷹キャンパス（東京都三鷹市）
メルパルク京都（京都府京都市）
JAXA 宇宙科学研究所（神奈川県相模原市）
佐世保工業高等専門学校、東京
都立産業技術高等専門学校、釧路工業高等専門学校、有明工業
出張講義と遠隔地で高等専門学校、富山高等専門学
物理科学研究科の入学勧誘活動
校等の全国各地の高専、並びに核融合科学研究所が開催する「Fusion フェスタ in Tokyo」（東京）等
高エネルギー加速器科学研究科 「大学高エネルギー加高エネルギー加速器研究機構
院説明会」等広報活速器科学研究科（つくば）、東京、全国高専等
動全般

開催期間
平成 27 年 10 月上旬 （1 日間）

平成 27 年 7 月 26 日（1 日間）
平成 27 年 11 月 1 日（1 日間）
平成 27 年 5 月～平成 28 年 1 月
入試説明会 平成 27 年 10 月 24 日
（土）（未定）体験入学：
平成 27 年 8 月 4 日～平成 27 年 8
月 7 日（4 日間）（構造分子・機能分子科学専攻）
平成 27 年 6 月中（5 日間）（天文科学専攻）
平成 27 年 8 月 24 日～平成 27 年
8 月 28 日（5 日間）（核融合科学専攻）
平成 27 年 5 月下旬～平成 27 年 6月上旬（3 日間）（宇宙科学専攻）
専攻入試ガイダンス：
平成 27 年 5 月 16 日（京都）、23日（三鷹）（天文科学専攻）
平成 27 年 4 月上旬（宇宙科学専攻）

平成 27 年 4 月 1 日～平成 28 年 3月 31 日平成 27 年 4 月～平成 28 年 3 月（つくば 1 日、東京 2 日、計 3 日間及び高専数日）

複合科学研究科入学
志願者アクセス支援プログラム

複合科学研究科

統計数理研究所、国立情報学研
究所、国立極地研究所

平成 27 年 4 月 1 日～平成 28 年 3月 31 日生命科学系４専攻による「体験入学プロ
グラム」「オープン
キャンパス」「合同大学院説明会」

生命科学研究科
先導科学研究科

葉山、三島、岡崎、東京

平成 27 年 4 月 1 日～平成 28 年 3月 31 日○ 応募カテゴリーⅡ（海外入試活動支援）
事業の名称
研究科
国際日本研究専攻
海外大学院説明会

文化科学研究科

開催地

開催期間

メキシコ国立人類学歴史学大学 等

平成 27 年 7 月 1 日～平成 28 年 3月 31 日- 38 -

総合研究大学院大学
国際日本研究専攻
海外大学院説明会
海外大学からの戦略
的インターンシップ
受入れ 2015
入学志願者向けインターンシップ
海外大学からの戦略
的インターンシップ
受入れ 2015
日本留学フェア（日本学生支援機構主催）
優秀な留学生の確保を目的とした事業
高エネルギー加速器科学研究科 入学希望者研究環境体験プ
ログラム
遺伝学専攻 IGP 参加
希望者を対象とした体験入学事業
海外インターンシッ
プ

社会連携

文化科学研究科

南開大学（中国天津）

平成 27 年 12 月 1 日～平成 28 年
3 月 31 日（4 日間）

物理科学研究科

神奈川県相模原市（宇宙科学専攻）

平成 27 年 5 月 1 日～平成 28 年 1
月 31 日物理科学研究科

分子科学研究所（愛知県岡崎市）

平成 27 年 8 月 3 日～平成 27 年
10 月 31 日（90 日間）

物理科学研究科

宇宙科学専攻（神奈川県相模原市）

平成 27 年 6 月 1 日～平成 28 年 1
月 31 日（240 日間）

物理科学研究科

ベトナム－ハノイ、ホーチミン

平成 27 年 10 月 31 日～平成 27 年
11 月 1 日（2 日間）

物理科学研究科

国立天文台

平成 27 年 12 月 14 日～平成 27 年
12 月 18 日（5 日間）

高エネルギー加速器科学研究科

高エネルギー加速器研究機構（つくばキャンパス・東海キャンパス）

平成 27 年 5 月

生命科学研究科

遺伝学専攻（静岡県三島市）

平成 28 年 1 月 28 日～平成 28 年
2 月 4 日（8 日間）

生命科学研究科

生理学研究所

平成 27 年 8 月 16 日～平成 27 年
8 月 20 日（5 日間）【資料 27】国費外国人留学生の優先配置を行うプログラム
平成 18 年～23 年 採択分
研究科

配置数

名称

物理科学

3

留学生のサイエンスネットワークプログラム

高エネルギー
加速器科学

2

複合科学

2

生命科学

3

博士
（３年間）
博士
高エネルギー加速器科学国際大学院プログラム（３年間）
覚書（MOU）に基づいた複合科学の国際交流型学 一貫位取得プログラム（５年間）
留学生のための英語による生命科学研究者養成プ 一貫
ログラム
（５年間）

平成 26 年～ 採択分
研究科

配置数

物理科学
高エネルギー
加速器科学

6

博士
（３年間）
国際プロジェクト研究を牽引するエクスパート人
材育成プログラム

物理科学
高エネルギー
加速器科学
複合科学
生命科学
複合科学
生命科学

名称

3

3
6

一貫
（５年間）

博士
生命・情報科学分野の知の化学反応と循環を促すテ （３年間）
ーラーメード教育
一貫（５年間）（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」- 39 -

総合研究大学院大学

社会連携（判断理由）オープンキャンパス等の実施及びそれらの取組を支援する「新入生確保のための広報的事業」により広く国内外から入学希望者を募集するとともに、「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」の採択等により、優秀な留学生を確保した。ＲＡ等の経済的支援、住環境の生活支援、教育研究指導上相談体制等を整備している。講義等は日本語が母国語でない学生がいる場合は、原則英語で実施している。このことから上記のとおり判断する。
計画３－２－１－３「③ＪＳＰＳ（独立行政法人日本学術振興会）サマー・プログラムの受入実施及び、その参加者と本学学生との国際交流促進」に係る状況
毎年、ＪＳＰＳサマープログラムのうち全国各地の受入研究機関での共同研究に先立ち、日本の学術状況、日本語や日本文化に関するオリエンテーション並びに帰国時の報告会及び送別会を本学が実施した【資料 17】。なお、語学研修やポスターセッション等については本学の学生の一部も参加し交流を図るとともに【資料 18】、地域住民宅へのホームステイや日本文化紹介等を通じた地域国際交流も活発に行われた。平成 27 年度からは、更なる交流を促進するため、オリエンテーションに、本学研究科の研究紹介及び当該研究分野のグループディスカッションを導入した。
（実施状況の判定）「実施状況がおおむね良好である」（判断理由）ＪＳＰＳサマー・プログラムの受入実施を引き続き実施した。総研大レクチャー（国際コミュニケーション）として、参加者と学生との交流を実施するとともに、更なる交流を促進するため研究紹介等も開始した。このことから上記のとおり判断する。

②優れた点及び改善を要する点等(優れた点)
１．
「国費外国人留学生の優先配置を行う特別プログラム」に採択されるなど、留学生を多数受け入れている。（計画３－２－１－２）（改善を要する点）
・該当なし(特色ある点)
１．基盤機関のもつ国際的研究センターとしての機能を活用して、様々な国際的通用性養成プ
ログラムがを実施されている。（計画３－２－１－１）- 40 -