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2019.8

ジオ・ラボ ネットワーク通信

第 61 号＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

全国地質調査業協会連合会 ジオ・ラボ ネットワーク事務局：協同組合土質屋北陸・北海道土質試験協同組合
・協同組合土質屋北陸・関東土質試験協同組合
・中部土質試験協同組合
・協同組合関西地盤環境研究センター ・協同組合岡山県土質試験センター
・協同組合島根県土質技術研究センター・協同組合広島県土質試験センター ・宮崎県地質調査業協同組合
なお、記事に関するお問い合わせは各組合へお願いいたします。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊[試験技術・試験機情報]
北海道土質試験協同組合〇岩石の凍上試験の紹介
現在、岩石の凍上性を判定する凍上試験は、基準化された方法が確立されてなく当組合では地盤工学会基準 JGS0172 凍上性判定のための土の凍上試験の試験機器を使用し、下記の試験条件て凍上試験を行っています。
① 供試体形状：直径 100ｍｍ、高さ 50ｍｍ（標準供試体径）② 凍結方式：両端面温度一定式③ 凍結吸排水方式：供試体上端面吸排水、供試体下端面を凍結④ 温度勾配：上端面温度+10±0.5℃ 下端面温度-10±0.5
温度勾配約 4℃/cm⑤ 測定時間：最大 500 時間程度
試験は凍上量、吸排水量、端面温度を計測、時間-凍上量、時間吸排水量、時間-温度の関係図から凍上速度を算出し、凍上性を示す諸元が確認された岩石について凍上性の岩石として報告しています。

http://www.src.or.jp/

9mm 厚程度アイスレンズ（文責 小林義宗）
mail to：office@hiroshima-soil.jp

協同組合広島県土質試験センター
一軸圧縮試験機を更新しました
令和元年 7 月に一軸圧縮試験機を更新しました。
旧収録ソフトは、Windows XP を使用していました。サポートも終了しパソコンの入手も困難になり、最新の Windows 10 用収録ソフトと一軸圧縮試験試験機を同時に更新しました。
試験機の仕様として、供試体の最大直径75mm、最大許容容量を 5kN にしました。
また、旧試験機の 200N･500N および 1kNのロードセルも使用可能です。
４タイプのロードセルを使用することにより、より精度の高い試験結果を提供できるようになりました。
また、別の万能試験機にて最大直径150mmにも10kN･50kNおよび100kNロードセルで対応可能です。

（文責：常田 徹）

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ジオ・ラボ ネットワーク通信

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第 61 号＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊[組合 活動報告]
協同組合土質屋北陸
mail to：info@doshitsuya.or.jp
６月１４日（金）令和元年度第３８回通常総会が開催されました。
今年も総会に合わせてセミナーを開催させていただきましたので報告します。
タイトル「先行き不透明な時の打開法！希望の作り方とは？」と題して、＜一般社団法人ひとねるアカデミー代表理事＞の＜佐藤陽平＞氏にお願いして開催しました。新聞記事を掲載します。

（文責：森川和重）協同組合広島県土質試験センター
mail to：office@hiroshima-soil.jp
第 37 回通常総会を開催致しました
令和元年 5 月 24 日、ひろしま国際ホテルにおいて理事・組合員 12 名(書面出席を含め 15 社)出席のもと通常総会を開催致しました。藤原理事長が議長に就任し、審議の結果下記の議案などが承認されました。
・平成 30 年度事業報告及び決算承認の件
・令和元年度事業計画及び予算案承認の件
・役員の任期満了に伴う改選
理 事 長：藤原哲宏(重任)専務理事：田﨑弘俊(新任)
平成 30 年度においては売上目標 3,400 万円に対し、年間売上 3,982 万円(計画比 117％)と目標を大きく上回ることができました。平成 27 年度の 4 連式三軸圧縮試験機導入時は、当面赤字決算を見込んでいたにも関わらず、3 期連続予算を上回る結果となりました。また別掲のように 7 月に一軸圧縮試験機を購入しました。今後とも更なる効率化を計り、令和を黒字でスタートできるよう一層の努力をして参りたいと思います。
(文責：岩城基子)
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ジオ・ラボ ネットワーク通信

2019.8

第 61 号＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

中部土質試験協同組合
mail to：info@geolabo-chubu.com●組合創立 40 周年・技術顧問就任記念-特別講演会を開催
当組合では、2019 年 1 月より新規に、名古屋大学名誉教授の浅岡 顕先生（（公財）
地震予知総合研究振興会 副主席主任研究員）を技術顧問としてお迎えしました。
組合創立 40 周年事業の一つとして、特別講演会を開催（令和元年 7 月 2 日、当組合会議室）しました。概要を報告します。
・講演話題：
巨大地震に対する大都市の脆弱性と地盤力学/地盤工学の役割
・概要：東京、名古屋、大阪のような臨海大都市の地震防災では、内陸直下型地震以外に、南海トラフに沿う海溝型巨大地震も対象
当組合技術顧問 浅岡 顕先生になる。ところが直下型地震の主な引き金である活断層については、厚い堆積層が災いし、大都市域の地下すべてで調べ尽くされているとは全くいえない。
一方、海溝型地震では、宝永地震（1707）、安政東海、南海連動地震（1854）などの震災史料は実地に多数あるが、南海トラフに沿っては、百数十年周期とか連動地震とかが言われてはいても、歴史上 10 を超す南海トラフ地震に、一つとして同じものがなかったことを知るべきである。次に来る巨大地震が具体にどのようなものか、その地震像は、実はまったく予測が立っていない。
大都市での居住と活動の適地～非適地は、活断層や震源域の想定に引きずられるのではなく、都市のどこがどのように危ないのか、サイト特性の大きさ（地震動増幅の大きさ）を判断材料の中心にすべきあり、重点的な耐震対策の検討と立案も、サイト特性に依拠してなされるべきことを強調する。
さらに、大都市が等しく堆積盆地に立地することから、長周期長時間震動の様々の危険性（高層建築の共振だけでなく、浦安等で見られた軟弱地盤の変状など）も十分に配慮されていなければならない。
3.11 東北地方大震災以降、土木工学出身の防災/減災学者らによってさえ、ハード対策による防災研究の効果に大きな疑問が投げかけられている。その具体を説明するが、だからこそ、改めて、東京、名古屋、大阪に共通する対地震の脆弱性が、ハード対策によってのみ真に克服できること、そしてその基礎を支える地盤力学/地盤工学の役割が、依然極めて大きいことを紹介された。
（文責：坪田 邦治）
協同組合関西地盤環境研究センター
mail to：info@ks-dositu.or.jp
・第 39 期通常総会を開催しました
令和元年 5 月 28 日（火）大阪キャッスルホテルに於いて、第 39 期通常総会を開催致しました。
この総会にて役員改選が行われ、理事 10 名、監事 2 名が就任致しました。
又、その後の理事会に於いて、次の方々が以下の通り選任されましたので、ご報告致します。
理事長
寺西 一哲
株式会社 ソイルシステム
副理事長
窪田 博之
株式会社 アテック吉村
副理事長
八谷誠
中央復建コンサルタンツ 株式会社
専務理事
中山 義久
協同組合 関西地盤環境研究センター理事
髙村 勝年株式会社 ＫＧＳ理事
藤井勉
株式会社 エイト日本技術開発理事束原純
中央開発 株式会社理事
荒木 繁幸
株式会社 ダイヤコンサルタント
理事
竹内功株式会社 関西土木技術センター
理事
髙松 博司（新任）株式会社 キンキ地質センター
監事
山本 善浩
双葉建設 株式会社監事
竹末 圭一郎株式会社 白浜試錐（文責：森 辰義）
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ジオ・ラボ ネットワーク通信

2019.8

第 61 号＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

関東土質試験協同組合
mail to：uketsuke@kstc.or.jp● 技術顧問を迎えて2019 年 5 月 7 日に、元㈱ダイヤコンサルタント ジオエンジニアリング事業部技術開発センター長の、杉田 信隆氏を迎えることができました。杉田氏には、土質試験に関わる講義、試験手順の検証、技術の伝承などを行っていただいています。
＜杉田氏の職歴＞
昭和 48 年 4 月に㈱ダイヤコンサルタント本社 技術部 物理探査課入社し、弾性波探査、PS 検層、電気探査、新幹線騒音・振動調査などの物理探査手法によるトンネル、ダム、地滑り、亞炭鉱調査などを実施。
昭和 51 年 4 月 大宮研究所に移籍（各土質試験に従事）
昭和 53 年 4 月 東京支店土質部に異動
昭和 54 年 4 月 大宮研究所に移動し、各種土質試験の従事。
土質試験の他に各種岩石物性研究（軟岸の圧密特性、花崗岩類などの難透水材料の試験法、動的試験法など）及び技術者の指導教育などに従事する。
平成 16 年 4 月 技術開発センターに所属し、社会資本整備に係わる維持管理診断技術の開発に従事する。
平成 18 年 4 月 平成 20 年 3 月まで官民連携共同研究の従事。
平成 23 年12 月 ㈱ダイヤコンサルタントジオエンジニアリング事業部技術開発センター退職。
（保有資格） 技術士（応用理学部門、総合技術監理部門）、RCCM 土質基礎、二級ファイナンシ
ャルプランニング（2 級 FP 資格）
これからは、技術顧問の力を借り、更なる進化に繋げていきたいと思います。
（文責：石倉 仁士）[ジオ・ラボネットワーク 活動報告]＜第 54 回地盤工学研究発表会＞ジオ・ラボネットワークブースを設置させていただきました。
おかげさまで、たくさんのご訪問をしていただきました。
今回は、ブース来訪記念として、珪藻土コースターをプレゼントさせていただき、大好評でした。
ポスターも正面スクリーンに映し出す方法を初めて試み、各組合の表情がよくわかる映像になっていました。スタッフも、揃いの「ビブス」を着て、よく目立つお出迎えさせていただきました。

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ジオ・ラボ ネットワーク通信

2019.8

第 61 号＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ジオ・ラボネットワーク主催「第８回技術研修会」が協同組合土質屋北陸（金沢）で開催されました。
この研修会は「土質試験管理者」の養成講座も兼ねておりました。
１日目は、「土質試験管理者とは」ということで関西地盤環境センター・中山専務理事、「技術者倫理」について関西地盤環境センター・西形顧問、「土質試験業務のマネージメント」については北海道土質試験協同組合・折笠専務理事より講演をいただき、その後、座談会、交流会。
２日目は、「一軸圧縮試験」についての発表や質疑応答、簡易三軸 CU 試験についての発表や質疑応答がされました。
また港湾情報について中部土質試験協同組合・坪田専務理事より発表がありました。
協同組合土質屋北陸の試験室見学会も行われ、有意義な２日間の研修となりました。
（文責：森川和重）5