「エネルギー消費原単位」を推測する基礎的な考え方とその秘訣を紹介します！！

エネルギー消費原単位とベンチマークの活用「エネルギー消費原単位」を算定し、建物・設備機器仕様や導入後の経過年数など個々の条件の違いをベンチマークと比較可能な値に推測し、ベンチマークと比較することで、省エネ対策の進捗や今後の計画を行うことができる。

説明の流れ「エネルギー消費原単位とベンチマークの活用」
１）エネルギー消費原単位の説明
２）活用するうえでの課題

３）改善するための対策
４）活用フローチャート
５）算定事例「建物調査及び結果」
６）推測するためのポイント

・建物用途別の消費原単位指標（ベンチマーク）とグラフ（参考資料）
・ベンチマークと算定原単位の比較
・建物年数による影響、設備運用方法の見直しによる原単位への効果
７）「エネルギー消費原単位」を活用し中長期改修計画書を作成
まとめ2１）エネルギー消費原単位の説明
エネルギー原単位とは、同一単位を用いたエネルギー効率を表し現状の確認と今後の施策展開の分析に有効な指標である。
 エネルギー使用量をエネルギー消費と関係のある量で除した値であり、
 エネルギー消費効率を比較するための単位である。
 「面積」から求めるエネルギー消費原単位（MJ/㎡・年）

エネルギー
消費原単位

年間の＝（MJ/㎡・年）（経済産業省資源エネルギー庁HPより）

エネルギー
使用量（MJ）

÷延床面積（㎡）「電気（kWh）・ガス（㎥）・石油（Ｌ）」
単位の違うエネルギーをメガジュールに換算

3２）活用するうえで の課題① 省エネルギーはどこまでやればいいの～目標値の設定～② 他と比べ省エネルギーは進んでいるの～ベンチマークとの比較～③ 具体的にはどんな対策があるの～調査結果から対策を考える～④ 対策を進めるうえでの阻害要因があるの～面倒、我慢は嫌だ～⑤ 事業計画と予算化ができてるの～中長期修繕計画書の作成～
4３）改善するための対策
対策項目

内

容

手法

利用者の意識改革

・社内教育や部署ごとの達成度を競わせる。

・利用者の理解と協力を得る
ことが重要

設備の運用改善

・設備機器の運転方法の見直しによる改善
・建物断熱対策（空調負荷を増加させない）

・運転時間、設定温度等変更
・センサー等との連動制御による対策
・外気の導入量を制御する

予算権限者及び利用者の理解・理解を得るための、資料を準備

・対策による利点、費用対効果など、長期的な視点で説明

設備更新や・老朽化対策と省エネを兼ねた設備機器更新
新たな設備の導入
・断熱対策や新たな省エネ設備の導入（設備投資を伴う）

・熱源・空調設備の更新
・照明設備のLED化・搬送設備超高効率機器の導入
・窓や外壁の断熱強化策

5４）面積原単位活用フロー

準備算出

設定検討

• 必要資料を集める（竣工図・各エネルギー検針票もしくは購買伝票）• 延床面積の算出と一次エネルギー（熱量）換算・原単位を算出• ベンチマークと比較・目標を設定• 目標を達成するための対策検討・実施

6５）「エネルギー消費原単位」の算定事例
対象ビルXの概要
竣工後３年

地上９階

地下１階

延床面積

8,700㎡

1階にコンビニ（２４H）入居の事務所ビル、地下に機械式駐車場（２５台）
開館時間

月～金（８:00～20:00）一部サーバー室有

全館LED照明、窓ガラス（Low-E複層ガラス）

空調機（空冷ヒートポンプマルチエアコン）【調査結果】
調査建物X全体原単位

事務室フロア

サーバー室含む
事務室フロアコンビニ

1,194MJ/㎡・年

1,020MJ/㎡・年

1,772MJ/㎡・年

6,145MJ/㎡・年

7５）－１エネルギー消費原単位指標（ベンチマーク）
対象ビル算定値を比較して課題を探る
用途別エネルギー 原単位
MJ/㎡・年

1,000

2,000

3,000

4,000

5,000

6,000

7,000

大学等

・926

庁舎（本・支）

・1070

一般事務所

・1539

病院

・2380

ホテル

・2834

商業ビル

・3265

生産工場（２４h)

・6362

調査建物X全体原単位

事務室フロア

サーバー室含む
事務室フロアコンビニ

1,194MJ/㎡・年

1,020MJ/㎡・年

1,772MJ/㎡・年

6,145MJ/㎡・年「調査後の分析結果」良好なエネルギー効率であることが判明したが、新たな課題も判明
・室内温度にばらつきがあり、設定温度の見直しが必要
・夜間及び勤務者不在時の消灯未実施が多く散見され節電意識の徹底が必要※

8５）－２事務所ビルのベンチマーク資料
単位

電気ガス

油総エネルギー

調査資料

件

302

18940

延床面積

千㎡

4,838

3,628783

合計消費量

電気万kwh
ガス百万㎥
油百万Ｌ/年

67,638

1,968424

合計熱量

百万MJ/年

6,601

916

165

7,712

原単位平均値

MJ/㎡・年

1,364252

210

1,594

原油換算量

ℓ/㎡・年

35.2

6.51

5.43

41.1

CO２排出量㎏CO２/㎡・年

67

7.43

2.51

77.1



出典

一般社団法人

日本ビルエネルギー総合管理技術協会

9５）－３エネルギー消費原単位の年度毎推移

リーマンショック
東日本大震災 建物用途別総エネルギー消費原単位「年度毎推移比較グラフ」2011年東日本大震災や省エネ法の改正等の要因によりエネルギー総量・原単位は減少傾向にあります。

 毎年起こる異常気象から地球温暖化は急速に進みます、少しでも温暖化を遅らせるため、自らできる対策は自ら行うなど、意識改革が急務です。

10６）ベンチマークと比較する際のポイント
 建物の入居率
 空調等の稼働時間 気象（平均温度等）
 室内環境 築年数
 設置設備のエネルギー効率

11６）ｰ２「エネルギー消費原単位」増減要因
基本項目/エネルギー消費原単位増

減

建物築年数

築年数多い

築年数少ない

設備機器導入後経過年数

経過年数多い経過年数少ない

屋上・外壁断熱性能

断熱性能低い

断熱性能高いガラス窓断熱性能

断熱性能低い

断熱性能高い夏季冬季の平年気温との差

夏季 猛暑・冬季 厳冬

夏季 冷夏・冬季 暖冬

照明器具照度設定・間引きの実施

対策未実施

対策実施

設備機器へのINV制御の導入

導入未実施

導入済み

BEMS・デマンド制御の導入

導入未実施

導入済み

12６）ｰ３「エネルギー原単位」増減要因
基本項目/エネルギー消費原単位

増減

館内人口人員の増加

人員の減少

室内設定温度の変更

暖冷房温度過剰設定

暖冷房温度弱設定

冷温水温度の変更

冷温水設定温度過剰設定

冷温水設定温度弱設定

開閉館時間の変更

開閉館時間の延長

開閉館時間の短縮

照明設定照度の変更

設定照度の引上げ

設定照度の引下げ

外気導入量の変更（冷暖房時）

外気導入量の増加

外気導入量の削減

13６）ｰ４ 一般的なオフィスビルでの用途別エネルギー消費割合
電力使用割合空調と照明で６５％のエネルーを占めています。
共用,

従って、

15%

OA機器,空調,・空調負荷の抑制

40%

・機器の運転方法の改善
・照明の不要個所・不在時の消灯20%

削減の効果的な運用対策となる
照明,
25%

設備更新時には、価格だけではなくエネルギー効率を考慮した長期的な視点で選びたい

14７）「エネルギー消費原単位」を活用し中長期改修計画書を作成
 ランニングコストの引下げ及び建物価値の引上げを目指し、設備機器等の中長期改修を計画しエネルギー原単位の改善を図る

 エネルギー原単位の変化から、省エネルギーの要因を読み取る

15７）ｰ２「エネルギー消費原単位」改善による効果① エネルギーコスト削減➁

電気使用量減少によりテナントの負担軽減③ 他ビルとの競争力向上④

機器効率の上昇による環境負荷低減⑤

老朽設備機器更新による安全性の向上

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まとめ
 エネルギー原単位とベンチマークを比較することで、省エネ対策の効果を判断、また追加対策による効果も推測可能。
 今後の省エネルギー計画を進めるため、「エネルギー消費原単位目標」を掲げる

ことで必要エネルギーを具体的な数値目標として掲げられる。
 消費原単位目標は、運用方法の見直しによるものと、設備更新等投資を伴う改善それぞれに目標を設定することが重要である。

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■調査・研究委員会

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■部会の活動方針
 『納得感のもてる最良の運営維持』を目指す。

 ユーザーの視点に立ったファシリティ運営維持業務とその評価に関するあり方を研究 人と社会との関わりを良好に保つこと
 施設そのものの性能と室内環境（執務空間・生活空間）
 施設を利用する人たちの満足度（利用者満足度）

 地域や地球環境への対応（配慮）

これらにスコープをあて、調査研究活動を行っている。

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■部会の活動
 運営維持の視点で『きっかけづくり』
 コミュニケーションシート
利用者満足度チェックシート（Customer Satisfaction Check Sheet）
組織品質評価シート（Yes/No Check Sheet）
身近な省エネルギー（Guideline／手引き）

・・・

作成中

中小規模で専門技術者が非常駐のオフィスビルを対象
ファシリティマネジャーの考動規範
いろいろな取組み方

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■部会の活動『きっかけづくり』を行うキーワード
 「知識の充実」
 「心構えの醸成」
 「継続」「広報（情報発信／社内をつなぐ／心ひとつに）」 「目標」
『考動（考えて活動）』を行うキーワード
 「公表（見える化／原単位化）と分析」

 「平等から公平へ（くまなく一様に／必要とされるところへ）」 「追従から可変へ（変わらない／変わっていく）」
 「投資対効果（波及）」 「想定（QCDS計画）」

 「Win&Win」

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◼ 部会員（14社17人／2019.1 現在／順不同・敬称略）◆ 畠山 貴紹（ＮＥＣファシリティーズ）

彦田 淳一（グローブシップ）

佐藤 幸夫（グローブシップ）

嶋津 祐美子（グローブシップ）

佐々木 裕悟（NTT ファシリティーズ）

木村 圭介（FM システム）

宮下 昌展（エムケイ興産）

望月 昌夫（東京美装興業）

土肥 輝明（室町建物）

小木曽 清則（日本メックス）

日高 富士夫（日本メックス）

瀬田 潮(日本電技)細川 和也(ソニーコーポレートサービス)

池澤 威郎（ジェイアール東海高島屋）

時田 真一（太平ビルサービス）佐川 淳（ヒューリックビルマネジメント）

吉瀬 茂（工学院大学）

梅澤 剛（JFMA 事務局長）◆ 運営維持の視点で『きっかけづくり』省エネルギー編WG-2／2018

彦田 淳一

佐藤 幸夫

嶋津 祐美子

畠山 貴紹

吉瀬 茂22

ご清聴ありがとうございました。