特集：放送文化とジェンダー

放送文化とジェンダー

小

玉

美意子

放送は現代日本社会の文化を形成するのに多大な役割を果たしている。放送内容は文化を形成し社会に影響を与えると同時に，放送の存立それ自体も社会的慣習の上に成り立ち，その中の大きなものの一つが「ジェンダー」である。日本における文化形成の主役は「主流の人々」＝「男性，20 ～ 60 歳位，（一流）大学卒，首都圏在住，日本人，健常者」であり，そこから排除された「女性」やその他の人々の視点は十分に生かされていない。放送
の内容は送り手が意図する・しないに関わらず，ジェンダー的に偏向していることが多い
ので，その実例を挙げるとともに改善の可能性について言及する。人数が多いにもかかわらず「社会的マイノリティ」として扱われる女性の視点を取り入れることによって，その他のマイノリティへの想像力をも広げることができる。
放送は社会変化に対し大きな影響力を持っている。「主流の人々」の支配がつづけば女性差別の再強化につながるが，女性および平等意識を持つ人の参加を促し内容を変えていけば社会変革の力にもなりうる。グローバリゼーションが進む今日，大国や強者の情報支配の危険性が大きいが，ジェンダー視点の導入がそれに終止符を打ち多文化共生社会へ向かう契機になりうる。
キーワード：ジェンダー，メディア，放送，文化，「主流の人々」，多文化社会−9−

国際ジェンダー学会誌

１Vol. ７（2009）はじめにメディアが大きな影響力をもつ今日，メディアは文化とどうかかわり，そこにはジェンダーがどのように働いているのであろうか。本稿は，社会の中でメディアが果たす役割，とりわけ，インターネットが進出した今でも，依然として大衆を動かす力をもっている放送に着目し，それが形成する文化について考える。そして，文化を生み出す力となる［人］あるいは［人々］の属性に着目し，「ジェンダー」がどのように放送文化の形成に関与しているかを考察する。特に，グローバリゼーションが進む中で，放送文化とジェンダーがどうかかわり，何と共闘して何を解決し，どう次の時代を切り開く可能性を持つかを考察したい。
「放送文化」を考えるにあたっては，まず本稿であつかう文化の意味を確認しておきたい。文化の定義は数限りなくあるので，ここでの「文化」は，人間の記
憶・知識・思考と，それにもとづく作業や行動などによって作り上げられたモノであり考え方である，とする。ここから導き出されるものには，三つの側面がある。
第一は文化人類学的な意味で，特定の集団における社会構造や生活様式の総称としての文化である。ある社会で放送を取り入れるかどうかは，その社会の政
治・経済・社会の在り方による。放送を持たないという選択肢もあるなかでテレビを導入するには，それだけの情報欲求，政治判断，経済力が社会になければならない。また，電気というインフラがなければテレビの発信・受信は限定される。放送制度の在り方はその社会の総合的なありかたにかかっている。
第二に，学問や芸術などをさす。その中にはハイカルチャーと呼ばれる専門家が評価する知的・美的に洗練された伝統的なものもあれば，そのようには評価されない大衆的な表現物も含まれる。放送がコンテンツとして載せている番
組等はおおむねこの分類に入る。放送はしばしば知識人の批判にさらされ，文化がないとか程度が低いといわれるが，その理由の一つは，文化の前提を「ハイカルチャー」においており，大衆文化を文化とは認めないからである。一方，学問や芸術・芸能とは違う報道や情報もあり，それらすべてを包含して放送番組は現代社会における文化の総合陳列場である。そして，この番組内容が，社会規範の解釈装置として，人々のものの考え方に大きな影響を与える。江原由美子は，「人々はこの（筆者注

メディアが表現した）『規範』を参照しつつ，他者の行為の意味を『解釈』し，『状況を定義』し，自らの行為戦略を，決定する」と言っている（江原

1995：108）。

ボードリヤールによれば再生産されたもの「シュミラークル」は，自然のコピーであるかのような「模造品」に始まり，大量生産時代にはオリジナルなもの−10−放送文化とジェンダーの「複製」の形をとることになり，さらに進むと「オリジナルがないままのコピー」となる（ボードリヤール

1984）。これらは，モノとしてのひとつだけのオリジナルな価値ではなく，それの持つ記号的な価値，すなわち「皆が共有する価値観にもとづく価値」であることが，テレビ文化を考えるうえで大変重要な問題となった。
第三は，「文明」の側面である。18 世紀には科学技術が急速に発達したので，「野蛮な状態から脱したという意味で，文明 Civilization が人間の進歩や美徳をも表す語ともなった」（吉見

2006：831-32）。放送はメディアそのものであり技術がないと存在しえない。技術そのものは価値中立的であるから，「すぐれた技術」
は人間がそれをプラスに利用したときにそうなる。テレビ技術も人間の使い方によりその価値が決まってくる。その意味でも科学・技術を文化と離して考えることはできない。

２

放送と社会システム

社会の在り方の骨組み示すのは法律である。まず，放送法を起草した時の考えを知るために，放送法の目的を見てみよう。
放送法
放送法第一条［目的］「この法律は，左に掲げる原則に従って，放送を公共の福祉に適合するように規律し，その健全な発達を図ることを目的とする。 一

放送が国民に最大限に普及されて，その効用をもたらすことを保障すること。 二

放送の不偏不党，

真実及び自律を保障することによって，放送による表現の自由を確保すること。
三

放送に携わる者の職責を明らかにすることによって，放送が健全な民主主義の発達に資するようにすること」（アンダーライン筆者）。
アンダーラインの個所を，放送とジェンダーの現状から検討していこう。
「公共の福祉」「不偏不党」とジェンダー的偏向「公共の福祉」の “ 公共 ” には，当然女性の福祉も含まれている。自分たちの姿が正しく報道される一方，生命や健康，社会生活や政治判断に必要な情報を手に入れることは，放送によってもたらされる福祉である。「不偏不党」は 1950 年ご
ろには，共産主義・自由主義など思想や党派的な偏りをなくすという意味でとら
えられていた。しかし，1970 年以降の女性運動の高まりと，それに並行し 5 年ま−11−

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たは 10 年の節目に国連主催の世界女性会議が開かれ，その間に女子差別撤廃条約が結ばれてジェンダーの平等は世界的に唱導されてきた。1975 年，第一回世界女性会議で採択された「行動計画」では，第４章がマスメディアにあてられ，
女性の地位向上には，マスメディアが示す女性への態度や価値が大きな役割を果たすことを述べ，そのためにも女性がメディアに参加し，メディアが描く女性像に批判的論評を加えることを奨励している⑴。
日本でも 85 年の雇用機会均等法，99 年の男女共同参画社会基本法などができて，ジェンダーの平等は当然のこととして受け入れる理念となった。したがって，表現が「一方に偏らない」という考え方の中には，ジェンダー的なバランスが含まれることが奨励されてしかるべきである⑵。
放送におけるジェンダーの平等を語る場合，労働的側面と内容の質的側面の二つがある。両者は相互に関係があり，女性の多い職場ほど女性の発想に理解ある
企画や方法論が通りやすく，特に管理職女性の存在が女性の発想を内容に反映させる重要な要件になっている。
しかし，日本の大手メディアの人事担当者は「女性はものすごく優秀」と口で言う一方，実際の採用は抑制してきた。私はそれを「女性へのネガティブアクション」，あるいは「男性へのポジティブアクション」と呼び，その習慣が改められることを希望している⑶。採用側がいう表向きの理由として，男性は体力がある，無理がきく，長時間勤務が可能であるなどが出される。これは二つの問題を含む。ひとつは，これが性別ステレオタイプであり，個別には違う面がある，という点。もう一つは，これがテレビ局における男性の過激な労働実態を示すので，その改善こそが必要なことである。全体の労働環境改善が女性の社会進出を可能にし，それが男性をも救うことになる。
「主流の人々」
さて，放送局社員・職員は極めて男性比率が高いが，これを，日本の社会構造
全体の一部としてもう少し詳しく見て行こう。上記のように多くの場合，彼らは働きすぎるほど働き，それによって実権をにぎり，社会に影響を与えている。彼
らのもつ属性は決してテレビ局独特のものではなく，むしろ多くの部分を他の主要分野の人と共有している。その属性とは，［男性，20 ～ 60 歳代，（一流）大学卒，首都圏在住，日本人，健常者］である。彼らの多くは，「新中間階級」（橋本2003：94-104）に属する人たちで，特別の権力者でもなければ有力者，資産家でもない。しかし，日本を動かす主要な分野である政・官・財や，司法，研究，教育，大手マスコミなどに所属し，年齢が進み認められれば主要な地位を占める可能性をもつ幹部候補生であり，やがて幹部になる。彼らは，同じ属性からくる共−12−放送文化とジェンダー

通の価値観で知らぬ間に多くの合意を形成しているが，彼ら自身それに気づいていない。なぜなら，彼らを取り巻く世界はほとんど同じ傾向の考えをもつ人たちなので，みんなそうだと思い込み，それに属さない人たちの考えに想像力が及びにくい。彼らは立場上お互いに対立するように見えるが，実は基本的考えや生活習慣を共有したお友達同士なのである。このことは，日本の難関とされる高校や大学の卒業生の進路を見ると分る。
にもかかわらず，この姿がはっきり見えないのは，これらの組織や集団のすべてが前述の［男性，20 ～ 60 歳位，（一流）大学卒，首都圏在住，日本人，健常者］
で成り立っているわけではなく，10 ～ 20％程度の女性や，多少の高卒者，少数の民族集団や障害者も含んでおり，民主主義とか男女平等の建前を多少とも履行しているからだ。しかし，上に行けばいくほど，「主流の人々」であることがよ
り求められ，組織の長はほとんどこの条件の人の中から選ばれる。
また，日本は同調性を尊ぶ社会なので，多数を占める「主流の人々」がまず合意すれば，それ以外の人も大抵従う。女性を含め社会的少数者の発言する場は，
形式的には与えられていても，発言しにくい環境であったり，発言しても無視されたりすることが多い。経験的に，同じ属性の人が 3 割程度いると発言に対し聞く耳をもたれるというが，官庁や会社など日本の主要組織で意思決定に加わることのできる地位にいる女性の数は極めて少ない⑷。
このように，組織のジェンダー別人口構成の問題がメディアとジェンダーの諸問題には大きくのしかかっている。

３

放送表現とジェンダー「主流の人々」中心で制作する放送内容には，数々のジェンダー的問題点があることはつとに指摘されている。村松泰子がテレビドラマについて実証的に偏りを指摘したのに始まり⑸，井上輝子が雑誌を⑹，鈴木みどりは CM のジェンダー問題について言及した⑺。筆者もニュース・ジャーナリズムを中心に研究を行ってきた⑻。
ここでは，現代の放送が抱える問題をジャンル的な傾向を例示しながら説明していこう。
ニュース番組
ジャーナリズムはテレビ放送にとって最も重要なジャンルである。放送の即時性，映像と音声を伴うリアリティのある表現，編集と解説で分かりやすく伝える
親和性，そして，指先で押すだけで見られる利便性により，テレビは依然として−13−

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情報を得るのに最もよく利用されるメディアである⑼。したがって，情報源としての役割を担うテレビの責任は重大で，人々はテレビ報道によって社会をイメージすることが多い。一般にメディアには「議題設定機能」があり，メディアによって選択され提示されたものについて，人々は考え判断するが，メディアに現れなければその現実は無きものと同様に考えられがちである。
ところで，ニュースを選び解釈を加えるのは，日本の大手メディアにおいては約 80％が男性であり，彼らの評価と関心によりニュース項目が選択され，ニュース解釈の枠組みも決定される。デスクやさらに権限のある管理職のほとんどが男性であるのが日本の現場だ。
ジャーナリストの多くは他人や他組織の人権問題に批判を加えるが，自社の内部課題には口をつぐんでいる。例えば，国際比較として発表されるものの中で，日本の経済的な地位については言及するが，女性の地位についてはあまり記事にしない。そのため，日本のジェンダー・エンパワーメント指数（GEM）が先進
国中最下位であり（測定可能な 108 国中 58 位，2008 年），男女平等かどうかを示
すジェンダー・ギャップ指数（GGI）はもっと低い（130 国中 98 位，2008 年）ことは，ほとんど誰も知らない。
女性ジャーナリストでそれを打破しようと努力する人がいる一方で，男性的風
土の中で職業教育を受け，男性のように行動して地位をえた人は，マジョリティの思考に慣らされてしまう。日本のジェンダー不平等の原因の一つは，批判的であるべきメディアが自分の足もとさえ改善できないことにあるのではないか。女
性の目で選択し女性の解釈を加えたニュースが出現すれば，テレビニュース文化をトータルに変える可能性を持つ。
お笑い・バラエティ
もともとお笑い芸人には男性が多く，そこでは封建的な空気が支配的であった。師匠には絶対服従，一日でも先輩であれば礼を尽すことが求められる。台本作家も男性が多く，女性差別を笑いのネタにしてはばからない「人権に鈍感な業界」である。しかし，女性の器量を悪くいい，家事をするのはダメ夫の証拠とするなど定番のネタは，本当に可笑しいだろうか。観客はそれを笑う習慣になっているので，笑うこともある。演劇には観客と演者の暗黙の了解のようなものがあって，それが文化の一部を形作ってきたが，その残存する幻影にすがっているかのようだ。
スタジオ番組においては，パネルに並べられた “ 美女 ” たちが，人気芸人の主導によるジェンダーの決め付けでことが運ばれる。うまく合わせない人たちは「乗りが悪い」として番組から下ろされる。また，観客がいないテレビ番組では，−14−

放送文化とジェンダー「笑い」が効果音として用いられるが，これは視聴者に対する既成の笑いの強制ということができよう。
しかし，ジェンダーを理解する人たちが番組制作にもっと参加するようになれ
ば，笑いをジェンダー平等の視点から面白く書き直すことができる。差別観で弱い者を笑うのではなく，差別する側の矛盾を笑えばもっと可笑しいうえ，笑われた人々にも考えるきっかけを与えるからだ。チャップリンが機械に操作される現代人の様子を笑いに変えたように，“ 常識 ” の “ 非常識 ” をつくことこそが，普遍的な笑いにつながる。ジェンダー視点をきっかけとして，他の差別についても同様に新タイプのコントを作って放送すれば，もっと豊かな笑いの世界が広がるに違いない。
ワイドショー
古い意識は，ワイドショーの司会者やコメンテーターの中にも顔を出す。例えば，結婚の際女性が男性の姓になるのを当然とし，結婚届の提出を女性が男性の「籍に入る」という表現をする。ワイドショーのプロデューサーたちは民法改正が身近な問題となっていることを知らないのだろうか。
本来，自由な発言が許されるワイドショーなのに，逆に保守的になっているのが気になる。たとえば，外国人やセクシュアル・マイノリティのコメンテーターが出演しているのに，多様性の実例として扱うより，違いを物笑いの種にしている。また，外国人や “ ハーフ ” と呼ばれる女性は美人を条件に登場し，彼女らの異文化体験や知識は問われることが少なく，多文化共生時代を先取りするチャン
スをみすみす逃している。また，男性のセクシュアル・マイノリティはテレビに出る機会も多いのに，女性はそれが分かった途端，テレビから排除され不可視の存在となる。ここにも，ジェンダーギャップがある。
子供番組
平等に見える子供向けの番組にもそれは及んでいる。NHK の長寿番組『お母さんといっしょ』は，男女共同参画基本法よりはるか以前に始まったせいもあって，なかなか「お父さんといっしょ」に遊ばない。漫画アニメは時代によってさ
まざまな色づけがなされるが，親世代からつづく人気番組にジェンダーの偏りがある。子供の夢をはぐくみ，ほのぼのとした名作の『ドラえもん』。男の子は多種多様だが，女の子はその名も「しずかちゃん」，いわば男の子たちのマドン
ナのみである。90 年代前半に一世を風靡した『セーラームーン』は，女の子たちに自分が活躍する夢を見させてくれたが，服装はなぜか超ミニで，いよいよとなると頼みは「タキシード仮面」様，最後には白馬の王子の来るのを待つのだろ−15−

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うか。もちろん，『ちびまるこちゃん』のように，女性作家の手になるものには，
男女ともに色々な性格の子が出現するアニメもあるから，進化はしている。
作品には個性があってしかるべきだから，全部が全部平等な出現機会がある必要はない。芸術表現には多分にセクシュアリティの要素は含まれているし，個別の作家の世界観が反映されて作品ができるのは当然である。とはいえ，プロの作家としての創作においては，自分の相対的位置を自覚してこそ，より鮮明に内容を表現できると思う。例えば，西原理恵子の『女の子ものがたり』は，男の子のわんぱく物語とはまったく違う視点から，過酷な環境の中で自分の生きる道を模索する女の子たちを描くが，題名で「女の子」であることを断っている。男性作
家が男の子の物語を書くときも，それは「男の子」の世界であることを自覚して描くべきであろう。社会的マイノリティとしての自覚がある女性作家は，必然的にそれを意識して作品を書いている。しかし，「主流」の一部である男性は，これまでのところ，あまり自分の性を相対化しないですませてきたようだ。“ 一般 ”
ではなく常に「女性」という “ 特殊 ” の冠をかぶらせられてきた女性作家の登場は，改めて，こうした問題を男性に提起している。

４

放送技術と文化放送文化基金初代理事長を務めた中山伊知郎は，『放送文化基金報』創刊号の巻頭言でこう述べている。「……電波に乗せるべき文化の選択が行われねばならない。いままでのところ，その選択はあまりにも無方針ではなかったか。……放送文化に関する限り，いまのところでは，文化の選択の方が，技術の進歩におくれている。このおくれをとり返すことが必要である」（中山1974）。「技術に対する文化（放送番組の内容）の無方針とおくれ」が強調されているが，今日，それはさらに強まっている。
それから 35 年たつ今，テレビ関連技術の中で大きな変革をもたらしたものを振り返り，それが放送文化を豊かにしたかどうかをジェンダー視点から検討してみよう。
1970 年代後半，小型軽量カメラの開発を中心に ENG システムが発達して現場でのニュース取材が飛躍的に便利になった。この軽量化は女性の記者やカメラ
パースン登用の絶好の機会であったが，ビデオ ･ ジャーナリストを除いて，あまり女性の採用には結びつかなかった。それとは別に，対象を追いかける形のメ
ディア間の競争につながり，集団的過熱取材⑽ 現象が起こった。無統制に集まったメディア集団が，加害者・被害者・家族・周辺住民に迷惑をかける一方，放送
内容は皆が同じ現象を追って画一的になってしまったのだ。
−16−

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1980 年代，衛星の実用化により情報が即時に世界中に送信可能になったのはグローバリゼーションの先駆けとして一大進歩だったが，それは，政治力・経済力・技術力，そして文化発信力を備えた国々による寡占的情報秩序を生みだした。そこで，1980 年にユネスコ特別委員会は「多くの声，一つの世界」⑾という報告書をまとめ情報弱者（国）の参加促進を求めたが，逆に「ひとつの声，残された多くの世界」となってしまった。湾岸戦争やイラク戦争報道がアメリカ側の報道に偏り，アラブ諸国の声に耳を傾けなかったのは象徴的である。1990 年代になりアルジャジーラが放送を始めてからさえ，アメリカ国民のほとんどは聞く
チャンスを持たなかった。この世界情報秩序の構造を，日本のメディアに置き換
えてみると「男性による一つの世界，聞かれない女性とマイノリティの声」ということができよう。
2000 年 12 月，BS デジタル放送が実施され放送も本格的なデジタル時代に踏み込んだ。しかし，民放ではショッピング番組中心の編成で独自の番組は数えるほど，この新しいメディアをもてあまし気味だった。最近になって BS 独自の番組作りが進められ，落ち着いた教養番組も登場し始めたが，現在の懸念は，2011
年の完全デジタル化で受信者数が増えると，逆に，視聴率を追う大衆迎合型の地上波と同じような編成になりはしないかということだ。テレビ局の「主流の人々」の価値観は，他局との競争に勝ち利益を上げることに流れがちなのである。
一方，NHK の衛星放送は，BS 1 がニュースとスポーツに，BS 2 は文化・教養に特化しているので，地上波の総合放送とは違う路線を提供している。BS hi
は高精細のハイビジョン放送のみ実施しているが，放送内容は BS 1 や BS 2，時には教育放送や総合放送と同じものが多い。すべてが高精細に向かっている今，
この “hi” という技術を示すチャンネルの使命は終わったであろう。
このような実情の背景に見えてくるのは，政府主導による放送のデジタル化と規制緩和政策が，産業界の要請にしたがった単なる多チャンネル化だということである。ここでも放送内容の多元化は考慮されず，もうけ主義が「主流の人々」の共通して求める価値として働いている。CM 投入量から見てもすでに飽和状態に達している中でチャンネルだけが増えると，粗製乱造の画一的な放送内容が増える恐れがある。外国の例をみると，法律でマイノリティを含む多様な人々の⑿
アクセスを可能にする放送 や，地域重視のチャンネル設置が義務付けられるなど，多様化・多元化を促す政策が実施されている⒀ 国も多い。日本で総務省が示す放送の未来像には，多様で豊かな内容を保障するための取り組みはほとんど含
まれていない。日本のテレビ放送は，35 年前の中山伊知郎の心配から一歩も進
んでない。
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５ 「主流の人々」の陥穽放送が他の主要組織同様「主流の人々」中心で構成されていることは前に述べたが，それゆえに，批判的なメディアとして，ジャーナリズムの役割を果たせなかったことはなかっただろうか。実例をあげて説明していきたい。
出生率低下による「少子」問題
日本の出生率の著しい低下は，女性たちの希望を取り入れない「政治の不作為」の結果だが，それを批判できなかったメディアにも一端の責任がある。
1978 年に設立された国際ジェンダー学会の前身・国際女性学会は，常に女性問題について発言し，政府・行政・学会・企業の内外で，両性の平等と女性の地
位向上と働きやすい環境づくりを訴えてきた。それは，単に「女性」の問題ではなく，男女双方を含む「人間」の問題として重要であることをも強調してきた。
しかし，その主張は社会の主要部分を構成する「主流の人々」から耳を傾けられなかった。保守的な政治家は，それが人権問題であるとの認識がなく女性のわがままととらえ，社会的必要性からくる男女の働き方と意識の変化という理解もな
いままに，極端な少子高齢化が進んでしまった。
2009 年 8 月 30 日の衆議院議員選挙でにわかに出生率上昇のための対策が各党から打ち出されたが，選挙に勝利した民主党政権がそれを実行に移したとしても，効果が表れるのは数年先である。そして，社会全体の意識改革と，それにもとづく労働政策，福祉政策，教育政策等，すべてがそれに向かって動かないと継続的な改善は望めない。しかも，20 年以上にわたった低出生率の人口構成は，その世代がいなくなるまでつづき，さらに，その世代が生む次の子供たちの数にまで影響を与えるのである。
ジャーナリズムを形づくるうえで，「主流の人々」は，各分野に存在する。政治家や官庁が公的に発表する記者会見では，情報源として，何を公表しどう説
明するかの一連の仕事は，｢主流の人々｣ のフレームで処理される。それを記者会見で受け人々に伝える放送メディアも「主流の人々」が担当している。彼らが負っている仕事の役目は違うものの，どちらにもその枠組みを受け入れる素地があるのだ。ここでは，社会構造的な意味での文化の枠組みがニュース取材の方法と内容を決定し，放送番組からジェンダー視点を排除する形で働いている。因みにある期間の NHK『ニュース７』の情報源の 98％は，こうした発表ものであった（国際テレビニュース研究会

2006：195）。両者は共犯関係にあるといっても差支えないほどだ。
メディアは権力に対峙し，政策の不備に対する批判をするのが役割のはずだ−18−

放送文化とジェンダーが，どちらも「主流の人々」が支配していた為にそのことに気づかなかった。出
産にまつわる問題を「女性のこと」として低い優先順位でカテゴリー化していた
ことが，悔いを残すことになった。女性を社会の同格の一員とみなさない「主流の人々」の限界がここに表れている。
もう一つの戦争報道
皮肉なことに，もっとも男性向きと思われていた戦争の取材で，女性記者は男性が見逃していた大問題を発見した。“ 戦時 ” 性暴力の問題である。テレビ記者として戦場を取材した CNN のアイリーン・オコーナーが，コソボで取材中に見聞きした出来事は，彼女に衝撃を与えた。
「赤とグレーの布を頭に巻いた制服を着た兵士たちが，若い女性を取り囲み，
レイプしているのをみた。その少女は後でずたずたにされた衣服で帰ってきたが，それはムスリムの人たちにとってあまりに恥ずかしいことだったので，性暴力をふるわれた少女は何も言わなかった」。これらの情報は女子医学生の Maya（仮名）が refugee の camp をまわって集めた⒁（ O’Cornnel
CNN, April 17, 1999 筆者訳）。
実は，昔から戦争にレイプはつきもののように行われていたが ⒂ 男性記者はそれをニュースとして取り上げる問題とは思わなかったのである。この，戦時強姦のニュース化は，後に述べる日本軍における従軍慰安婦問題とも呼応する。男性兵士の性のはけ口とされた慰安婦は，世界的な文脈では「戦時性暴力」という枠組みの中でとらえられるようになった。有史以来行われていたに違いないこの行為は男性記者も見てきたと想像するが，それを不問に付してきたことによりこの問題は私たちの視界から排除され，その問題が「存在しなかった」という言説さえ導き出してきたのである。それが次に述べる NHK の放送改編事件とつながっている。
底辺女性の不可視化～『ETV2001

問われる戦時性暴力』改編事件

まず，この事件の概要を述べよう。
戦争と女性への暴力に反対する民間組織 VAWW-NET Japan（以下，バウネッ
ト）は，2000 年 12 月，国際法の専門家や元従軍慰安婦（性奴隷）参加のもと，天皇を含む 9 人の旧日本軍関係者を裁くために，法的拘束力をもたない民間法廷「女性国際戦犯法廷」を開いた。
この民間法廷開催の模様をドキュメンタリー番組として放送すべく，NHK と−19−

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Vol. ７（2009）

関連会社（NEP）は，ドキュメンタリー・ジャパン社（以下，DJ）に制作を委託した。DJ は番組趣旨を説明してバウネットに協力を求め，事前準備の段階を含め民間法廷の取材と編集を進めた。それを知り不快に思った保守政治家たち（後に首相となる安倍晋三氏等）が NHK 幹部に圧力をかけ番組改編を迫った。
年が明けて 1 月 30 日，彼らに面会した直後，NHK 幹部は，現場の反対を押し切って「法廷」の核心となる証言や天皇を有罪と認定する判決部分をカットし，「法廷」の意義を低める改変を直前に行って電波に乗せた。
この放送を見たバウネットは，DJ/NHK の取材に対し特別の便宜を図って協力したのに，その信義に反するとして，期待権の侵害と番組趣旨変更の不説明を遺憾として，NHK，NEP，DJ の三者を裁判に訴えた。2004 年 3 月，一審では直接取材に当った DJ だけを有罪，NHK，NEP は無罪とした。二審では，「ＮＨＫ幹部は編集権を守ろうとせずに政治家の意図を忖度して番組を改変した」「そのことが取材対象者の権利を侵害した」として NHK を含む三者を敗訴とした。しかし，最高裁では二審を破棄，政治家の介入には言及せず，番組の編集は放送事
業者の自立的判断に委ねられるとして訴えを退け，原告は敗訴した。
こうして司法の判断は権力に与するものとなったが，放送組織の第三者機関である放送倫理検証委員会は 2009 年 4 月 28 日，バウネット側の申し立てを支持す
る「意見」を表明し，NHK が放送に先立ち躊躇なく政治家と接触したこと，その直後に強く番組改変指示をしている事実を問題とし，「番組編集の自由を実質的に支えるのは……放送事業者の自律」であるとして強く倫理を求めた。
この事件で目に見える形で表れたのは，保守政治家のメディアに対する「表現の自由」の侵害と，「表現の自由」を守らずに自分たちの保身を図った NHK 幹部の倫理欠如，そして，NHK 幹部による制作者の内部的自由の侵害である。しかし，その背景には目に見えない意思が隠されている。それは，保守政治家の偏狭な愛国思想と，男性の性暴力を不問に付したい願望，その両方から従軍慰安婦問題を表面に出すことへの嫌悪感があり，それらが慰安婦を「不可視化」する試
みにつながった。そして，その対極にバウネットの女性たちの強権的男性に対抗するグローバルな連帯があり，それに対する拒絶反応もあったであろう。
かつて従軍慰安婦として辱しめられ，心身ともにずたずたにされた人々は，人生の誇りを取り戻すために意を決して日本にやってきた。そして，女性国際戦犯法廷の証言台に立ち，思い出すのもいまわしい過去を話した。しかし，保守政治家とそれに追随する NHK 幹部によって，放送ではその根幹部分は破棄されて描かれなかったことで，彼女等は第二のレイプを受けたに等しい。さらに，歪められた放送を問題として争った裁判で最高裁で敗訴したことは，第三のレイプだったのではないか。戦時性暴力の犠牲となった女性たちの苦しみを認め，その責任−20−

放送文化とジェンダーを明確にすることをつうじて，和解につなげようとしたバウネットと女性たちの試みは，日本国の主流の政治家とそれに追随するメディアと一部の司法によって排除され，再度，不可視化されたのである。

６

グローバル社会に豊かな文化を形成するために

21 世紀に入ってからますます情報のグローバル化は進行し，その重要な一翼を放送が担っている。放送のグローバル化とジェンダー，そして文化はどのような関係があるだろうか。まず，情報のグローバリゼーションの三つの側面から見て行こう。
ひとつは，情報発信の一極集中の問題である。湾岸戦争やイラク戦争のアメリカの立場がそれに当たる。放送ではアメリカの放送会社が優位を占め，世界の議
題設定がアメリカによってなされ，アメリカによって解釈された。オバマ政権になってブッシュ政権の時とは姿勢が変わったとはいえ，社会制度としての放送体制は継続している。イギリスの BBC が対抗し世界中に放送網を広げているが，情報源としてのアメリカ合衆国の強さと，ユニバーサルな映画コンテンツの伝統をもつハリウッド的娯楽の強さから，アメリカの優位はゆるがない。が，どちらもアングロサクソンを中心とする国である。
それに対抗して第三の勢力が伸びてきている。それを最初に実現したのは，ア
ラブ民族の放送局「アルジャジーラ」であった。これによって，アラブの側の意
見も発信できるようになり，対抗情報が得られるようになった。また，破竹の勢
いの中国中央電視台が国家的なプロジェクトとして，各国語放送に力を入れている。既にある英語，スペイン語，フランス語，アラビア語放送等に加え，2009
年 9 月にはロシア語放送も立ち上げ，世界情報戦略に乗り出した。ここでは，13億人の民を背景に，「世界向けの特別な放送をする必要はなく，中国の放送をそのまま流せばそれが世界である」という考え方に向かって一歩踏み出した⒃。
二つ目はそれと反対の，それぞれのローカルな文化が世界に向けて発信できる可能性である。日本でも CS 放送でブラジル移民がポルトガル語のグローボ局の放送やスペイン語放送をみることができる。また，NHK 国際放送も世界各地で見ることができるようになった。が，それらが世界戦略とは言えない理由として，自分たちそのものが「世界」を表すという発想は，送り手側にも受け手側にも持たれていないからである。
三つ目は，ナショナルな国内放送の国際化という現象である。放送は言語的制
約や放送範囲の問題などから，実際は限定された視聴者を対象とする国内放送が多くを占めている。ニュースは国内の身近な話題が好まれるし，笑いはその文化−21−

国際ジェンダー学会誌

Vol. ７（2009）の中で消費されることが多い。しかし，グローバリゼーションにより放送局同士が提携し相互に利用可能にしているため，国内向けニュースがそのまま外国に流れ出ることもある。テレビは取材の対象外の周辺事実のディテールまで映し出す
ので，ことばで解説する以外のこともすべて筒抜けとなる。経済格差の激しい
国，中央集権的な国，人権が尊重されない国等々は，それそのものをいくら隠しても何処かに映ってしまう。そのことは各国政府の思惑とは別に，世界が一つの公共圏となる可能性を示している。
放送番組とその形式もその国の背景にある社会事情を表している。国営か，公営か，商業放送か，ＮＧＯかなど，その成り立ちは社会構造的な意味の文化的表現である。キャスターやレポーターの性別，それぞれの性役割，立ち居振る舞い，ことばの発声法などは，その国の社会習慣的な意味でのジェンダー秩序を表現している（小玉2006：35-52）。こういうローカルな事情が直接出るということは，日本という国がジェンダー的にどういう状況にあるかということが一目瞭然である。
同様のことは多文化共生についてもいえる。80 年代以降日本に来た New
Comer たちが取材されるときは，「珍しさ」に注目されることが多く，彼らの立場，文化や価値観について語る機会は少ない。これは「主流の人々」が構成する社会の中で女性がステレオタイプで扱われるのと似ている。彼らは経済的にも周辺労働力としての待遇しか受けられず，構造的に「貧困」を強いられているのも女性と共通である。上野千鶴子は「格差とリスクがユニバーサルになることをつうじて，女性の問題もまた女性のみの問題としてではなく，さまざまな格差や差別の問題の一つとしてユニバーサルに扱われることが可能になるなら，この共闘の中からジェンダーが可視化されるといえるだろう」と述べて，多文化共生とジェンダーの平等との共通項について言及している（上野2009：54）。

2011 年 7 月には完全移行する予定の地上波放送のデジタル化により，放送衛星（BS，CS）の番組も，地上波とほとんど同じ手軽さで見られるようになり，多チャンネル化が一層進む。このチャンスにこそ，女性を含む多文化共生の視点を導入しうるはずであり，放送内容の多様化・多元化を実現すべきだ。でも，その時，デジタル化に対応できずに取り残される人がいることに象徴されるように，またも，マイノリティに対する放送の多様化・多元化は顧みられず，｢主流の人々｣ 中心の画一的な経済至上主義でいくのは，ほぼ，既定の路線のように見える。
文化の三つの側面に戻って考えてみよう。文明の利器としての技術進歩はついていくのが大変なほどに進んでいるが，今もまだ，それが内容に及ぼす力は弱い。また，表現としての放送が本来もっている社会改革の力は，送り手のジェン−22−

放送文化とジェンダー

ダー平等，放送内容のジェンダーの平等を契機として，平和と福祉，環境，多文化共生を実現し，豊かな文化を形成する可能性をもっているし，それは，マイノ
リティの立場にも刺激を与えうるものである。しかし，社会構造的な意味においては，「主流の人々」に牛耳られている日本の現状ではその力を十分に発揮できていない。
マイノリティ運動への刺激をも包含するジェンダー視点による放送の改革は，放送文化の未来と世界の課題である多文化共生に貢献できるものとして，もっと認識されるべきであろう。そして，それらを実現するためには，社会制度や社会慣習全体を見直して，ジェンダー平等を実現することが大事なのである。「ジェンダー」はこのように，放送文化全体に影響を与えるべく満を持している状態で
ある。
（こだま

みいこ

武蔵大学）

〔注〕
⑴ 「世界行動計画第 4 章，マスメディア」174 項参照。国連主催「世界女性会議」で採択。同会
議は当時，国際婦人年会議と呼ばれた。
⑵ 内閣府では 2003 年 3 月『男女共同参画の視点からの公的広報の手引き』を出し「女性，高齢者，年少者，障害者，外国人など多様な受け手を意識し，共感が得られるような表現を心がけ」るよう，提案している。
⑶ 例えば，某大手放送局の採用担当者は，「成績でトップから順に採れば女性が 50%以上になってしまうので，20 ～ 25％程度に抑える」と話している。大卒女性の総合職採用が他の業界では著しく限定されているので，メディアには有能な女性が大勢集まる傾向があり，それが女性の競争を激しくしていることも否めない。このネガティブアクションの結果，2007年度の日本民間放送連盟調査によると，民間放送局における女性比率は 21.1%にとどまる。
民放の女性比率は 20 年近く前に 20%に達したが，その後あまり変わっていない。ただし，役付き女性は 20 年前の 4.6 倍，10.5%となり改善が見られる。NHK は，2006 年で 11.5％，管理職 2.9％と極めて低い。
⑷ 国連の人間開発報告書によると，１を男女平等とした場合，日本のジェンダー・エンパワー
メント指数は 0.557 で，1 位のノルウェーの 0.910 とはかけ離れて低い。これは，2009 年の日
本の主要組織の中で女性管理職の比率も著しく低いことや，政治家・高級官僚・弁護士や医師，大学教授などの専門職での低さが関係している。2009 年 8 月 30 日の総選挙で女性は過去最多の当選数を出し騒がれたが，その数は 54 名，比率にして 11.3%に過ぎない。
⑸ 村松泰子『テレビドラマの女性学』創拓社，1979，他。
⑹ 井上輝子他『女性雑誌を解読する』垣内出版，1989，他。
⑺ 鈴木みどり編『Study Guide メディア・リテラシー入門編』リベルタ出版，1990，他。
⑻ 小玉美意子『ジャーナリズムの女性観』学文社，1989，他。
⑼ 2008 年度に実施された文化庁の世論調査によると，「毎日の生活に必要な情報を何から得ているか」を尋ねたのに対し，テレビ：86.0%，新聞：76.6%，インターネット：29.8%の順で回答があった。

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国際ジェンダー学会誌

Vol. ７（2009）⑽ 「集団的過熱取材」とは，一つの事件に多くのメディアが注目し，一か所にあまりに大勢の報道陣が詰めかけるために起こる混乱と被取材者にかける迷惑の総称。メディア・スクラムとも呼ばれる。
⑾ ユネスコ特別委員会（ショーン・マクブライド委員長）では新しい世界情報秩序（NewWorld Information and Communication Order）を提唱した。ここでは，先進諸国から発展途上国へ流れる形でのコミュニケーションの不均衡があり，情報化の進展がそれを加速しているという指摘をした。そして，その一方的な流れが途上国の国家としての自立と文化的な独自性を失わせ，国家間の格差と依存関係が広がる危険性があると警告し，国際コミュニ
ケーションの公正な秩序を確立する必要性がある事を述べた。
⑿ 例えば，アメリカでは公民権運動が広まった 1960 年代，市民がテレビを利用できる権利としてアクセス権を主張し，反論権の保障や市民が意見を述べる時間の開放などの要求が高まった。1972 年連邦通信委員会は上位 100 都市の CATV に対し，パブリック・アクセス・
チャンネルの設置を義務付けた。
⒀ イギリスの地上波テレビ放送は，公共放送としての二つの BBC，CM の入る公共的商業放送としての ITV, ニュース分析や学校放送を主体としたチャンネル４，1990 年に設立された
若者向けのチャンネル５など，多元的構成になっている。また，イングランド，スコットランド，ウェールズ，北アイルランドなどの地域放送にも力を入れている。
⒁ このほかに，以下のようなことも報告されている。強姦は性欲の表れとしてよりは，「戦争の中で社会的基盤を破壊する」とする談話（International Justice Watch Discussion List へ投稿された資料）。
また，セルビア軍には “ レイプキャンプ ” が存在し，兵士たちが現地の女性たちを集団でレイプすることを “ 民族浄化 ” の一手段とした。強姦はジュネーブ条約で禁止されているにもかかわらず，「兵士たちへの “ ご褒美 ” とされている」という証言は，もう一つの面を物語っている。この「集団強姦 systematic rape」についてのレポートをつづっているのはほとん
どが女性で男性の名はあまりない。
⒂ たとえば，エレーヌ・ドゥ・ボーボワールが『わが姉ボーボワール マルセル・ルチエ聞き書き』（福井美津子訳 平凡社，1991）の中で実例を述べている。
⒃ 筆者らが 2009 年 9 月 3 日，中国中央電視台を訪問し説明を受けた時の，広報課長の説明。

〔引用文献〕
ジャン・ボードリヤール 竹原あき子訳 1984『叢書・ウニベルシタス シミュラークルとシミュレーション』法政大学出版局
江原由美子 1995「セクシュアルハラスメントの社会問題化は何をしていることになるのか」井上輝子他編『日本のフェミニズム６ セクシュアリティ』岩波書店
橋本健二 2003『階級・ジェンダー・再生産』東信堂
小玉美意子 2006「ニュースを伝える人のジェンダー分析」『武蔵大学総合研究所紀要』No.15
国際テレビニュース研究会 2004「国際テレビニュース比較研究 2004 －アメリカ・日本・イギリ
ス・ブラジル」武蔵大学社会学部編『ソシオロジスト』No.8
中山伊知郎 1974「放送文化のために」HBF『放送文化基金報』放送文化基金
O’Cornnel, Eileen.”Mental Trauma of Kosovo Rape Victims Difficult to Treat,”CNN,
April 17, 1999. As viewed on the web site www.cnn.com/Health/9904/17/kosovo.rapes/,March
27.2002.）−24−

放送文化とジェンダー

上野千鶴子 2009「グローバリゼーションのもとのネオリベ改革とジェンダー平等・多文化共生」東北大学グローバル COE『多文化共生社会のジェンダー平等 グローバリゼーション
下のジェンダー・多様性・共生』2009 年 8 月 3 日，東京大学弥生ホールにおけるシンポジウ
ム配布資料。
吉見俊哉 2006「文化」『情報学事典』弘文堂〔引用サイト〕
放送文化基金〈放送文化を考える〉http://www.hbf.or.jp/30/nakayama.html（閲覧 2009 年 9 月9日）
CNN ─ Mental trauma of Kosovo rape victims difficult to treat ─ April 17, 1999
http://www.cnn.com/HEALTH/9904/17/kosovo.rapes/（閲覧 2009 年 11 月 24 日）−25−

国際ジェンダー学会誌

Vol. ７（2009）

Broadcasting Culture and Gender
Miiko KODAMA（Musashi University）
Broadcasting performs a very important role in shaping the present culture of Japan. At
the same time, the broadcasting system itself is firmly rooted in existing social institutions that
include gender practices.
Dominant influences shaping Japanese culture come from “the mainstream population”
whom the author sees as predominantly able-bodied, Japanese males, who are graduates ofleading universities, in their 20s to 60s and residing in metropolitan areas. Representation of
women is extremely low and other minorities are mostly excluded from broadcasting and otherpivotal fields providing news information to the nation. Broadcasting content often displays
gender bias, whether intentional or not.
This essay points out some examples of biased broadcasting and suggests some possible
strategies to resolve this. The author argues that increasing the representation of women
within the industry and taking account of women’s viewpoints when making programs would
improve the industry’s imaginative capacity, facilitating better understanding of minorities anddeveloping a more genuinely multicultural outlook in society.
Key words: gender, media, broadcasting, culture, “mainstream population”, multiculturalsociety−26−