Fund Report

販売用資料

スカイオーシャン・サテラップ（株式型）

2018年５月25日

ポートフォリオの見直しについて「スカイオーシャン・サテラップ（株式型）」（以下「当ファンド」）につきまして、 ５月19日を基準日として以下のとおりポートフォリオの見直しを実施いたしましたのでご報告いたします。

見直しの概要ポイント

１ 下落局面に備えるファンド（イベントリスク対応タイプのヘッジファンド、金）の配分比率の変更
図表１・２

２ 安定収益追求タイプのヘッジファンドの配分比率の変更

図表３

３ 新興国株式に投資するファンドの入れ替え

図表４

図表１ 目標資産配分比率

ヘッジファンド等
30％

MLP 1.7％

国内株式
28.5％

株式等
70％

海外リート 5.0％
国内リート 6.1％
新興国株式
2.9％

変更後

変化幅

70.0%

70.0%

―

国内株式

28.5%

28.5%

―

先進国株式

26.0%

26.0%

―

新興国株式

2.9%

2.9％

―

国内リート

6.1%

6.1%

―

海外リート

5.0%

5.0%

―

MLP

1.7%

1.7%

―

30.0%

30.0%

―

ヘッジ 安定収益追求
ファンド イベントリスク対応

24.0%

24.0%

―

3.0%

1.5%

-1.5%

金（為替ヘッジあり）

3.0%

4.5%

1.5%

株式等

金 4.5％
イベントリスク対応 1.5％
安定収益追求24.0％

変更前

ヘッジファンド等
先進国株式
26.0％

※ 目標資産配分比率は2018年５月19日時点のものであり、適宜見直しをおこないます。また、実際の組入比率と異なる場合があります。
※ 目標資産配分比率は、端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。また、変化幅は端数処理の関係で数値が異なる場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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１ 下落局面に備えるファンド（イベントリスク対応タイプのヘッジファンド、金）の配分比率の変更
当ファンドでは市場下落時の下振れ抑制効果を期待して、

図表２ 下落局面に備える投資対象ファンドの構成

イベントリスク対応タイプのヘッジファンドと金（ゴールド･ファンヘッジファンド（イベントリスク対応）ド）を組み入れています。
今回、イベントリスク対応タイプのヘッジファンドのうち、これま変更前での運用実績が芳しくない 「FRMシグマ・リンク･ファンドS」を投資対象から除外し、金（ゴールド･ファンド）の比率を引き上げました。

変更後

MANAHL

FRM
シグマ

ゴールドファンド

配分比率
1.5％配分比率
1.5％配分比率
3.0％

維持

除外

引き上げ

MANAHL

ゴールドファンド

配分比率
1.5％配分比率4.5％※ 投資対象ファンドの正式名称は４ページにてご確認ください。

２ 安定収益追求タイプのヘッジファンドの配分比率の変更
安定収益追求タイプのヘッジファンドにおいて、これまで市場変動の影響を回避しながら着実にリターンを積み上げている「KIM マルチストラテジーリンクファンドS」と「ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS」の比率を引き上げました。
図表３ 安定収益追求タイプのヘッジファンドにおける配分比率の変化

ファンド名

変更前

変更後

変化幅Global Absolute Return Strategies Fund-Class D A,H,JPY

6.0%

3.0%

-3.0%

FOFs用 FRM ダイバーシファイド・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.5%

4.5%

－

FOFs用KIM マルチストラテジーリンクファンドS（適格機関投資家専用）

1.5%

3.0%

+1.5%

FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS（適格機関投資家専用）

3.0%

4.5%

+1.5%

マルチ・ストラテジー・ファンド（適格機関投資家専用）

6.0%

6.0%

－

Man Numeric Integrated Alpha Market Neutral – Class A

1.5%

1.5%

－

FOFs用米国株式LSファンドS（適格機関投資家専用）

1.5%

1.5%

－

24.0%

24.0%

－合計

※ 目標資産配分比率は2018年５月19日時点のものであり、適宜見直しをおこないます。また、実際の組入比率と異なる場合があります。
※ 配分比率は、端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。また、変化幅は端数処理の関係で数値が異なる場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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３ 新興国株式に投資するファンドの入れ替え
新興国株式への投資では、各国の政治・経済の健全度評価に重点を置いて投資対象を選定する「新興国株式セレクト・ファンドS」を投資対象としていましたが、運用実績が芳しくないため除外し、個別銘柄の業績評価に重点を置く投資方
針で市場平均を上回る実績をあげている「Wellington Emerging Markets Research Equity Fund」に入れ替えます 。
図表４ 新興国株式資産内での新旧の投資対象ファンド組入除外

FOFs用新興国株式セレクト・ファンドS（適格機関投資家専用）

新規組入

Wellington Emerging Markets Research Equity Fund Class J

新規組入ファンドのご紹介【 Wellington Emerging Markets Research Equity Fund Class J 】
 金融商品取引所等に上場されている新興国の株式（DR（預託証券）を含みます。）を主要投資対象とします。
※ 新興国に所在する企業のほか、新興国に資産を保有している企業、新興国で生産された商品・サービスによる収入の割合が高い企業、新興国に対する商品・サービスの販売による収入の割合が高い企業等にも投資します。

ファンドの特色 運用は、ウエリントン・マネージメントがおこないます。
ウエリントン・マネージメントのシンガポール拠点であるウエリントン・マネージメント・シンガポールを中心に、多角的な見解を提供する社内の幅広い運用リソースを活用し、各産業のエキスパートが地域・市場横断的な観点から運用をおこないます。
 業種別アナリストによる徹底した産業および企業調査を活用し、ファンダメンタル分析を重視した銘柄選択にもとづくポートフォリオを構築します。
 MSCI エマージング・マーケット・インデックスの騰落率を上回る投資成果を追求します。
※ 資金動向、市況動向、信託財産の規模などによっては、上記の運用ができない場合があります。
※ MSCI エマージング･マーケット･インデックスに関する著作権等の知的財産権およびその他の一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。
またMSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

ウエリントン・マネージメントについて1928年に米国で創業した世界有数の運用機関で、60か国以上の機関投資家を顧客に持ち、質の高い運用サービスをグローバルに提供しています。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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投資対象ファンドの目標配分比率（2018年５月19日現在）
図表５ 投資対象ファンド別の目標配分比率
資産

国内株式投資対象ファンド比率

FOFs用JPX日経インデックス400ファンドS（適格機関投資家専用）

15.0％

FOFs用国内株式エンハンスト運用戦略ファンドS（適格機関投資家専用）

10.1％

FOFs用中小型株式ファンドS（適格機関投資家専用）

3.4％

先進国株式

FOFs用外国株式インデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

26.0％

新興国株式

Wellington Emerging Markets Research Equity Fund Class J

2.9％

国内リート

FOFs用J-REITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

6.1％

海外リート

FOFs用グローバルREITインデックス・ファンドS（適格機関投資家専用）

5.0％

MLP

FOFs用MLPインデックスファンド（適格機関投資家専用）

1.7％

ヘッジファンド（安定収益追求）

Global Absolute Return Strategies Fund-Class D A,H,JPY

3.0％

FOFs用 FRM ダイバーシファイド・リンク・ファンドS（適格機関投資家専用）

4.5％

FOFs用KIM マルチストラテジーリンクファンドS(適格機関投資家専用）

3.0％

FOFs用ピクテ マルチストラテジー リンクファンドS(適格機関投資家専用）

4.5％

マルチ・ストラテジー・ファンド（適格機関投資家専用）

6.0％

Man Numeric Integrated Alpha Market Neutral – Class A

1.5％

FOFs用米国株式LSファンドS（適格機関投資家専用）

1.5％

ヘッジファンド（イベントリスク対応）

FOFs用MAN AHL ダイバーシファイド リンクファンドS(適格機関投資家専用）1.5％

金FOFs用ゴールド･ファンド 為替ヘッジあり（適格機関投資家専用）

4.5％※ 目標配分比率は2018年５月19日時点のものであり、適宜見直しをおこないます。また、実際の組入比率と異なる場合があります。
※ 目標配分比率は、端数処理の関係で合計値が100%とならない場合があります。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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ファンドの投資リスク
ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
株価変動リスク、金利変動リスク、リートの価格変動リスク、MLPの価格変動リスク、商品（コモディティ）の価格変動リスク、金上場投信の価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリーリスク、資産等の選定・配分にかかるリスク、ヘッジファンドの運用手法にかかるリスク、仕組み債券にかかるリスク、ブローカーの信用リスク※ 基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。
▼ その他の留意点•分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
分配金は、計算期間中に発生した収益（経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益）を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

•ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。

ご購入の際は、必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。

お申込みメモ
信託

決期
算間

原則として、2016年3月22日（設定日）から2026年2月17日までとします。

日毎年２月17日（休業日の場合は翌営業日）です。

収益分

配

年１回の決算時に委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して分配金額を決定します。ただし分配をおこなわないことがあります。
※ 将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

購

入

単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

購

入価額

購入申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。（基準価額は1万口当たりで表示しています。）

換金単位

販売会社が定める単位とします。詳しくは販売会社にお問い合わせください。

換金

価額

換金申込受付日の翌々営業日の基準価額とします。

換金代金

原則として、換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。

申 込 締 切 時 間

原則として、販売会社の営業日の午後3時までとします。

購 入 ・ 換 金
申 込 受 付 不 可 日

申込日当日が次のいずれかの場合は、購入・換金のお申込みを受け付けないものとします。
（休業日については、委託会社または販売会社にお問い合わせください。）
ニューヨーク証券取引所の休業日
ロンドン証券取引所の休業日
ニューヨークの銀行休業日
ロンドンの銀行休業日

課

課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度および未成年者少額投資非課税制度の適用対象です。

税

関係ファンドの費用▼ お客さまが直接的にご負担いただく費用【 購入時 】
購 入 時 手 数 料

購入価額に3.24%（税抜3.0%）を上限として販売会社が定める率を乗じて得た額とします。

【 換金時 】
信 託 財 産 留 保 額ありません。

▼ お客さまが間接的にご負担いただく費用【 保有期間中 】
実質的な運用管理費用（ 信 託 報 酬 ）【 保有期間中 】
その他の費用・手数料

純資産総額に対して年率1.62%～1.97%程度
当ファンドは他のファンドを投資対象としています。したがって、当ファンドの運用管理費用年率1.4688%（税抜1.36%）に当ファンドの投資対象ファンドの運用管理費用年率0.15%～0.50%程度（税込）を加えた、お客さまが実質的に負担する運用管理費用を産出しています。
ただし、この値は目安であり、投資対象ファンドの実際の組入状況により変動します。
監査費用、有価証券の売買・保管、信託事務にかかる諸費用、投資対象ファンドの解約にともなう信託財産留保額等をその都度（監査費用は日々）、ファンドが負担します。これらの費用は、運用状況等により変動するなどの理由により、事前に料率、上限額等を示すことができません。

※ 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。また、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、上場投資信託の費用は表示しておりません。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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スカイオーシャン・サテラップ（株式型）委託会社およびファンドの関係法人

 委託会社

スカイオーシャン・アセットマネジメント株式会社 ［ファンドの運用の指図］
金融商品取引業者： 関東財務局長（金商）第2831号
加入協会： 一般社団法人投資信託協会
ホームページ： http://www.soam.co.jp/

 受託会社

三井住友信託銀行株式会社 ［ファンドの財産の保管および管理］ 販売会社

当ファンドの販売会社については【販売会社一覧】をご覧ください。［募集・販売の取扱い、目論見書・運用報告書の交付等］

販売会社一覧
商号等

加入協会

浜銀TT証券株式会社

金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第1977号

日本証券業協会

株式会社横浜銀行

登録金融機関：関東財務局長（登金）第36号

日本証券業協会・一般社団法人金融先物取引業協会＜ご留意事項＞
 当資料はスカイオーシャン・アセットマネジメントが作成したものであり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。
 ご購入のお申込みの際は最新の投資信託説明書（交付目論見書）の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
 投資信託は値動きのある有価証券等（外貨建資産には為替変動リスクをともないます。）に投資しますので基準価額は変動します。
したがって、投資元本や利回りが保証されるものではありません。ファンドの運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
 投資信託は預貯金や保険契約とは異なり預金保険機構および保険契約者保護機構等の保護の対象ではありません。また、証券会社以外で購入いただいた場合は、投資者保護基金の保護の対象ではありません。
 当資料は信頼できると判断した各種情報等にもとづき作成していますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
 当資料中の図表、数値、その他データについては、過去のデータにもとづき作成したものであり、将来の成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、将来の市場環境の変動等により運用方針等が変更される場合があります。
 当資料で使用している各指数に関する著作権等の知的財産権、その他一切の権利はそれぞれの指数の開発元もしくは公表元に帰属します。

＜当資料の取扱いに関する留意事項＞を必ずお読みください。

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