奥付と検閲と著作権本の最後に付されている「奥付」には、発行年月日、著者名、発行者名、発行者の住所、印刷製本所名などが列記されています。江戸時代の和本に発祥し、明治 26 年からは出版法によって記載が義務付けられていた奥付。その目的は時代によって異なりますが、いずれも出版にまつわる法律や本に関わる人びとの権利と深く関わっていました。
出版 検閲との 関係 や、版権 や印 税の 契約な ど
奥付から読み取ることができる情報について、時代を追って解説します。

『〈著者〉の出版史』奥付2009（平成 21）年刊
千代田図書館蔵

はじまりは享保の御触書

江戸時代

著者名や発行年などについて書物の巻頭や巻末に記載することは、日本では古くからみられます。慣習として書物に記載されてきた著者名や版元名を、法令として記載するよう定めたのは、享保 7 年に南町奉行・大岡越前守忠相が発した御触書が最初でした。この御触書では、好色本の禁止や徳川家に関わる記述の禁止など、書物の内容についても制約しています。
享保の御触書（享保 7 年）
何書物ニよらず此以後新板之物、作者ならびに版元之実名、奥書ニ為致可申候事（これから新たに発行する書物は、すべて作者、版元の実名を奥書に記すこと）『鳥羽絵筆びょうし』巻末
1724（享保 9）年刊、1772（明和 9）年改版（明治刷）
巻末に著者名、刊行年、版元名と代表者の住所氏名が記載されている。
発行者の住所が「愛知名古屋区」となっていることから、版木の該当箇所に修正を加えて、明治時代に刷られたものと思われる。江戸時代に作られた版木を、明治時代に別の出版者が買取り、住所氏名の箇所を変更したのだろう。
千代田図書館蔵

1江戸時代は木版印刷による出版が盛んで、日本各地で多くの書物が発行されました。それに伴い無断発行も横行したため、三都（江戸・大坂・京）の書物を出版・販売する者たちは、享保6 年までに「本屋仲間」と呼ばれる奉行所公認の組織を作ります。この組織は、翌年に公布された御触書に従って、作者や版元の実名を記し書物の身元を明らかにするとともに、版木をコントロールすることにより、出版する者の権利が侵害されることを防ごうとするものでした。
こうして、幕府にとっては、本屋仲間に自主的な検閲や出版の管理をさせることができ、本屋にとっては無断発行に対抗する組織力を得ることができる、双方の意向が一致した体制が出来上がりました。ここから、「奥付」と「出版検閲」と「本に関わる人びとの権利」の密接な関係が始まったのです。

江戸時代の版元と権利
享保の御触書以降において、新しく出版したい本がある場合、まず所属する本屋仲間の行司に草稿を提出します。行司は、似たような書物がすでに出版されていないかどうかを確認し、内容の検閲も行いました。違法出版ではないことが認められると、版元は板木の制作に取りかかります。
当時、版木を彫って書物を制作するには、材料の板木代や彫師の賃金など多大な費用が必要でした。単独で出版することもありますが、そのような財力のある店ばかりではないため、複数の版元（出版する店）が集まって一つの書物を発行する「相版 （あいはん）」と呼ばれる仕組みも発生しました。相版で発行した書物が売れると、それぞれの版元は出資の割合によって利益を分け合いました。例えば『十八史略』は、3 冊からなる漢籍です。中国の歴史を物語風に記した教養書で、日本では漢文の入門書として親しまれました。この本では、1 冊目の表紙の裏側に、発行年「元治元年」、著者名「大夫巖垣龍渓先生」、書名「十八史畧」、版元「松柏堂、五車 楼」と記載されています。3 冊目の巻末には、販売を行った店の名前が、都市ごとに記されています。このうち、出雲寺は松柏堂の屋号で、菱屋は五車楼の屋号なので、この 2 店は版元兼売捌き（販売店）でした。つまり、『十八史略』は、京にある二つの版元から相版で出版され、江戸・大坂・京の三つの都市で、四つの店から販売された、と読み取ることができます。
このように、表紙の裏側や巻末に版元名を記載し、板木を分割して保管することにより増刷をコントロールすることは、出版する者の権利を管理するのに都合のよい現実的な手法でした。

『十八史略』
1864（元治元）年刊（左）1 冊目の表紙の裏に刊行年、著者名、書名、出版地、版元（2 店）名が記載されている。
（右）3 冊 目 の巻 末 に 、刊行年と販売を行った店（4 店）の住 所 、代 表 者 名 が記載されている。
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2明治期に奥付が義務化

明治 8 年以降

明治期に入ると、政府は明治 2 年から新聞・雑誌を規制する「新聞紙条例」と、書籍を規制する「出版条例」を公布します。このうち、奥付に関して大きな変更があったのは、明治 8 年と 20 年の「出版条例」および明治 26 年の「出版法」です。

明治 8 年 ： 出版条例改正
明治 8 年「出版条例」では、著訳者の住所氏名、出版日あるいは版権免許日、版権者が存在するならその住所氏名、について記載することを義務付けました。ただし、その記載場所を特に定めていません。また、登録手続きをすると 30 年間の版権が与えられました。版権は、名前が似ていていますが出版権とは異なり、現代の著作権に該当する権利です。
出版条例（明治 8 年改正）
第二十一条 出版ノ図書ニハ著訳者ノ住所氏名ヲ記ス、著訳者ノ氏名ヲ知ルヘカラサル者ハ、其由ヲ記スヘシ、而シテ何年月日出版或ハ何年月日版権免許ト記シ、版主ノ住所氏名ヲ記スヘシ、氏名ヲ記セスシテ別号ヲ記スルコトヲ得ス（以下略）
そのため、明治前期ごろまでの書籍には、奥付に出版日が記載されていないものや、奥付が付いていないものがあります。例えば、スマイルズ著・中村正直訳『改正 西国立志編』（同人社）は、奥付に初版の版権免許日が記されていますが、出版日が記載されていないため、この洋装本の発行日を奥付から読み取ることはできません。
また、和装本である『怪談牡丹燈籠』（明治 17 年、東京稗史出版社）は、表紙の裏側に必須事項が記載されています。

『改正 西国立志編』（同人社版）奥付[1877（明治 10）年刊]
版権免許日、訳者の氏名住所が奥付に記載されているが、出版日はどこにも記載されていない。近年、
新 聞 広 告 の 調 査 から、明 治 10 年4 月刊行と判明した。
個人蔵『怪談牡丹燈籠』
1884（明治 17）年刊（上）第弐編 表紙（左）第壱編 表紙の裏
和装本。表紙の裏側に必須事項が記載されている。
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明治 20 年 ： 出版条例改正
明治 20 年改正の「出版条例」では、印刷日と印刷者の住所氏名および発行者の住所氏名の記載を義務づけました（記載場所の定めなし）。著者・訳者名の記載は、法令上必要なくなります。
出版条例（明治 20 年改正）
第七条 文書図画ヲ印刷スル者ハ、其発行ト否トヲ問ハス印刷ノ年月日及印刷者ノ氏名住所ヲ記載シ、其発行ニ係ルモノハ発行者ノ氏名住所ヲ併セテ記載スヘシ

明治 26 年 ： 出版法
明治 26 年「出版法」では、発行者の住所氏名、発行年月日、印刷者の住所氏名、印刷日を「文書図画の末尾に」記載することを義務づけました。現在、私たちが奥付と呼んでいる場所です。戦前の書籍の奥付に、わずか数日異なるだけの印刷日と発行日が 2 行に並んでいるのは、この法令により記載が義務づけられたためです。

出版法（明治 26 年）
第七条 文書図画ノ発行者ハ其ノ氏名、住所及発行ノ年月日ヲ其ノ文書図画ノ末尾ニ記載スヘシ
第八条 文書図画ノ印刷者ハ其ノ氏名、住所及印刷ノ年月日ヲ其ノ文書図画ノ末尾ニ記載シ住所ト印 刷 所 ト同 シカラサルトキハ印 刷 所 ヲモ記 載スヘシ（以下略）『高野聖』奥付
1908（明治 41）年刊
上段の印刷日と発行日、中段の発行者の住所氏名、印刷者の住所氏名の記載が、出版法で義務づけられている。
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奥付から読み取れる出版契約

明治 20 年以降

明治 20 年に出版条例から独立する形で「版権条例」が公布され、明治 26 年に「版権法」と変わりました。版権と呼ばれていた時代は、権利を得るには登録が必要であるなど、現代の著作権とは異なる点もありました。日本がベルヌ条約（著作権保護のための国際的な条約）に加盟した後の明治 32 年に公布された「（旧）著作権法」で、著作権という言葉に変わり、権利は制作と同時に自然に発生するものとなり、登録が不要になりました。
版権法や著作権法が作られたことにより、著者と出版社は、書籍の出版にあたり、「買取契約」もしくは「印税契約」と呼ばれる契約を結ぶようになりました。買取契約の場合は、出版社が著者から著作権を買い取ります。いったん著者が出版社から著作物の報酬を受け取ると、以後どれほど売れても、著者に報酬が支払われることはありません。印税契約の場合は、著作権は著者が持ったままです。書籍の刊行時および増刷時に、一定の割合で著者に印税が支払われます。

4内務省へ著作権の譲渡を申請すると、官報に記載されます。明治期においては、特に文芸書、実用書、児童物などでは、買取契約が多くみられました。当時の書籍では、奥付の記載や押印から、その書籍の出版契約が分かることがあります。

印税契約の事例森鷗外の『水沫集（みなわしゅう）』（明治 25 年、春陽堂）の奥付には、中央上部に枠囲みがあり、「 此 欄 内 に 著 作 者 の 印 章 捺 印 な き 者 は 偽 版 也 」と記されています。その枠の内側に朱色で「鷗外漁史」と鷗外の印が捺されています。このことから、この作品が印税契約によるものであることがわかります。増刷時には、著者が枠囲みの中に自分の印を直接押したり、印を押した小紙片を貼り付けたりすることにより、増刷数をカウントして出版社から印税を受け取りました。
このような目的の印を「検印」と呼びます。

『水沫集』 奥付
1892（明治 25）年刊
上部の枠の中に著者・森鷗外の印が捺されていることから、印税契約であることが読み取れる。
個人蔵

買取契約の事例
尾崎紅葉の『金色夜叉』（明治 31 年、春陽堂）の奥付にも同様の枠囲みがあり、文言が「此欄内に発行者の印章捺印なき者は偽版也」、捺印は「春陽書楼之印」となっています。このことから、この作品は買取契約であることがわかります。当時の『官報』に、『金色夜叉』の著作権が著者・尾崎紅葉から春陽堂の主人・和田篤太郎に譲渡されたことが記載されています。

『金色夜叉』 前編 奥付
1898（明治 31）年刊
上部の枠の中に出版社・春陽堂の印が捺されていることから、買取契約であることが読み取れる。
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『官報』 第 4601 号附録
1898（明治 31）年発行『金色夜叉』前編の著作権が著者・尾崎徳太郎（紅葉の本名）から春陽堂の主人・和田篤太郎に譲渡されたことが記載されている。

印刷日と発行日と出版検閲

明治 26 年以降

明治から昭和 20 年までの書籍の奥付には、印刷日、発行日として数日異なる日付が並べて記されています。この 2 つの日付は、出版検閲を行うため、出版法で記載が義務付けられたものでした。
発 行 日は「世 間に 流 通さ せる日」を 意 味し ていますが、印刷した日を記載させる目的はよくわかっていません。ただ、出版法が公布された明治 26 年以降はほとんどの書籍で、印刷日として「発行日の 3 日前の日」が記載されていることから、実質的には「内務省に納本した日」を指していると考えられています。
出版法（明治 26 年）
第三条 文書図画ヲ出版スルトキハ発行ノ日ヨリ
到 達 スヘキ日 数 ヲ除 キ三 日 前 ニ製 本 二 部 ヲ添ヘ内務省ニ届出ヘシ
出版社は予定した印刷日や発行日を奥付に印刷しますが、さまざまな事情から予定通り進行できず、記載した日付より遅れることがあります。そうした場合、出版社は内務省へ納本する書籍 2 冊分の奥付だけを実際にあわせて修正し、内務省もそれを受け取っていました。本来なら、市場に流通するすべての書籍の奥付も直すのですが、実際にはすべての修正は行われておらず、内務省も黙認していたようです。

『支那長生秘術』奥付
1929（昭和 4）年
印刷日と発行日が手書きで修正され、出版社の社長のものと思われる印が捺されている。
千代田図書館蔵「内務省委託本」

千代田図書館の「内務省委託本」や国立国会図書館の「内務省交付本」「発禁図書コレクション」の中には、奥付の印刷日・発行日が修正されているものがあります。これらの書籍が、市場に流通6したものではなく内務省に納本されたものであるため、修正痕が残っているのです。

出版権ができるまで

昭和 9 年まで

明治 32 年に公布された（旧）著作権法には、出版社が著作物を独占的に複製し発売・頒布することができる排他的権利を認める「出版権」が定められていませんでした。そのため、著者がある作品について、印税契約で出版社 A から出版した後、出版社 B とも印税契約を結び出版する、ということが法的に可能でした。また、著者にも出版社にも無許可で作品を使用するような無断出版に対して、著者は著作権を主張することができますが、出版社は為す術がありませんでした。
そこで、出版社によっては、自社の出版物が他社から出版されることを排除し、違法出版に対抗するために、著作権を著者と共有とすることがありました。
当時の書籍には、奥付に著者と出版社の主人の 2 つの検印が捺されている場合があります。それは、著者と出版社が印税契約を結び、著作権を共有する形で出版されたことを示しています。
出版業界は、大正末から出版権を認めるように法改正を求めてさかんに運動・陳情しました。その結果、昭和 9 年に著作権法の改正があり、出版権の条項が定められました。
著作権の共有は、出版権ができるまでの時代に用いられた、『分類万葉集』 奥付
1968（昭和 43）年刊
版権所有の欄に、出版社である岩波書店の印と、著者である佐佐木信 綱 の 印 が捺 されていることから、著作権を共有していることが読み取れる。
千代田図書館蔵

出版社が自社出版物の権利を守るための方策のひとつでした。

明治期の出版契約の余波

明治 30 年代明治 38～39 年に、小栗風葉は『青春』（春・夏・秋）を春陽堂から出版し、人気を博しました。
発行から 50 年近く経った昭和 28 年に、岩波書店は『青春』を岩波文庫に上・中・下として収録し、その文庫版も順調に増刷を重ねました。しかし、それらの奥付に見られる検印には、小栗風葉の作品なのに「和田」の印が捺されています。

『青春』 上、下巻 奥付（左）下巻 1956（昭和 31）年 第 4 刷発行
春陽堂の主人、和田の印が捺されていることから、春陽堂が著作権の権利を所有していたことが読み取れる。
（右）上巻 1957（昭和 32）年 第 4 刷発行
春陽堂が所有していた著作権の権利期間が満了したため、和田の印ではなく岩波書店の検印紙が貼られている。
個人蔵

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『青春』は春陽堂から刊行されたときに、実は著作権が著者から春陽堂の女主人・和田む免に譲渡されたことが『官報』に掲載されています。当時の著作権法では、著作権の権利期間は著者（ここでは小栗風葉）の死後 30 年です。小栗風葉は大正 15 年に死亡しているので、岩波書店が文庫に収録した昭和 28 年には、権利期間がまだ継続していました。つまり、春陽堂が著作権を所有していたため、昭和 29 年（中巻）と昭和 31 年（下巻）の増刷時には、春陽堂に印税を支払って検印をもらう必要がありました。昭和 31 年 12 月末日で権利期間が満了したので、昭和 32 年3 月（上巻）の増刷では春陽堂の印は必要なくなり、岩波の検印紙が貼付されているのです。
明治期の文芸書は著作権譲渡を含む買取契約によることが多く、出版契約の余波が昭和 30 年代の出版物にまで波及している例をこのような奥付から見ることができます。
明治 38～39 年
大正 15 年

初版『青春』（春・夏・秋）の執筆・発行、著作権を小栗から和田に譲渡
小栗風葉 没昭和 28 年
昭和 29 年
昭和 31 年昭和 31 年末
昭和 32 年

岩波文庫版『青春』 （上・中・下）の発行『青春』（中巻）第 3 刷の発行（※検印は「和田」）『青春』（下巻）第 4 刷の発行（※検印は「和田」）
小栗風葉の没後 30 年が経過し、著作権保護期間満了『青春』（上巻）第 4 刷発行（※検印は「岩波」）

おわりに現在の奥付

出版検閲のために奥付を義務づけていた出版法は、昭和 24 年に廃法となりました。したがって、現在の日本において、法的には奥付を付ける必要はありません。
また、増刷した本に直接印を捺したり、検印紙を貼付することによって印税を計算する手法は効率が悪いため廃れていき、著者と出版社の契約や権利状況を読み取ることができるような記述は、現代の奥付からは見られなくなりました。一方で、印刷日と発行日を併記している奥付を現代でもときおり見かけることがあります。
奥付は、かつては出版にまつわる法律や本に関わる人びとの権利と深く関わってきました。今も日本で発行される多くの書籍に奥付が付けられていますが、これは、これまでの慣習と書誌事項が一定の場所に記載されていることの利便性によるためでしょう。日本以外では、中国や韓国で発行される書籍の中に奥付がみられるものもありますが、近年は欧米の書籍のように標題紙の裏に書誌事項が記載される傾向にあります。
「国家が出版物の検閲を行っていた時代の名残」という側面を持つ奥付ですが、一方では、和本の時代から現代まで脈々と受け継がれてきた日本の書物の特徴のひとつと言えるでしょう。

企画展示

奥付と検閲と著作権2012 年 12 月 24 日(月)～2013 年 3 月 17 日(日) 千代田図書館 9F ミニ展示コーナー
主催：千代田図書館、監修：浅岡邦雄氏（中京大学教授）
本資料は展示の内容をもとに作成しました。無断転載はご遠慮ください。

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