「グローカル」なバーチャル・コミュニティ通貨「Q」

西部忠（北海道大学経済学部助教授）

地域通貨と LETS は、しばしば同じ意味として語られる。もちろんそれは間違いでない。だが LETS は 1983 年、カナダのバンクーバー島コモックス・バレーで、地域通貨研究家・マイケル・リントンによって研究・実践され始めた地域通貨の一種だ。
そもそもリントンが LETS を始めたのは、1980 年代にコモックス・バレーの経済基盤であった木材加工所が閉鎖され、地域経済における資金循環が悪化したことによる。このため、法定通貨に依存せず、モノとサービスの流通を図るために現在の LETS システムの原型を設計したという。そしてこの LETS システムを、1985 年にワシントンで開催された「The OtherEconomic Summit」(「もう一つの経済サミット」と呼ばれ、毎年 G8 サミット開催国の市民がホストとなって集会を開き、NGO として政策提案する国際ネットワーク運動)で紹介したところ、イギリス、オーストラリア、アメリカ、カナダなど、主に英語圏に導入されることになった。ただし、当初リントンが提案した LETS は地域経済の活性化を目指したものだったのに対し、地域通貨全般がそうであるように、導入される地域やコミュニティによってそのシステムや目的は多様化し、むしろ、コミュニティの再構築を目的としたものが多く誕生していったという。
ではなぜ、LETS が多様なシステムや目的を生じさせることになったのか。それは、リントンが設けた LETS の原則がいたってシンプルだったことに起因するだろう。リントンによれば、LETS の原則は「同意」「無利子」「共有」｢情報公開」の四つ。つまり、LETS への参加・脱退、あらゆる取引は同意に基づくものであること。口座の残高に対して利子が付かないこと。LETSの事務処理やサポートは参加者が非営利で行い、そのコストは全参加者が利用状況に応じて負担すること。そして参加者は、取引相手に関して常に十分な情報を与えられることによって、相手の過去の取引状況などを知ることができる、ということになる。
つまり LETS は、経済的なメディアとして考案されながらも、同時にモノやサービスの交換を通じて、相互扶助や共同関係などといった関係を築くための、倫理的なメディアにも十分なりうる。そして、この双方が「分かち難く結び付いているということが非常に興味深く、また重要な点」だと、北海道大学経済学部助教授・西部忠氏は指摘する。
日本における LETS 理論の第一人者である西部氏は、この LETS の四つの原則から、以下の七つの特徴を見出すことができると考察する。
1.流通圏が限定されているために、顔が見える友人・隣人間ではモラルハザードが発生しにく

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い。
2.無利子であるために利殖目的の通貨の保有や投機的な取引を軽減する可能性を持つ。
3.基本的に「信用創造」を行わない。
4.多主体による分散的発行貨幣である。
5.信用(クレジット)ではなく、信頼(トラスト)を基本とする(コミュニティを基本にした全人格的な信頼関係によって取引が行われる)。
6.貨幣保有動機が多面化する。
7.「経済的メディア」を超え、「文化的メディア」として発展していくことができる。
そのうえで西部氏は、LETS を「資本主義経済の原プログラム」を変容させるものとして捉える。
そして現在、その理論を実践的に行うものとして、評論家の柄谷行人氏らによって結成された NAM（New Associationist Movement の略。「21 世紀の社会運動」と銘打った、グローバ
ル資本主義に覆い尽くされようとしている社会への「対抗運動」）に参加し、2001 年 11 月から、＜Q(キュー)＞を単位とする地域通貨の運営を始めたのだ。

グローバル資本主義への「カウンター・メディア」としてではなぜ NAM にとって LETS が必要だったのか。西部氏は、2000 年 6 月に行われた「結成総会」の中で以下のように語っている。
＜(地域通貨はさまざまな種類の地域やコミュニティをつなぐ普遍的なアソシエーション原理であると同時に、)もう一つ重要な側面は、NAM のような資本と国家への対抗運動を媒介する対抗ガン的なメディアであるという点です。対抗ガンというのは、地域通貨が一般貨幣に良く似ていながら、わずかに異なる遺伝子情報を持つがゆえに、資本主義経済の細胞形態である商品形態、すなわち市場原理を内部から変質させ、資本主義経済という身体を越え出ることを比喩的にいっているわけです。このように、私は LETS を、アソシエーションのための組織原理であると共に、資本主義経済を内部から越え出る、あるいはそれを肯定的に否定するための運動原理でもある、と位置付けています＞(柄谷行人編著『原理』所収「LETS について」、太田出版、2000 年より)
このことを見てもわかるように、「Q」は、現在各地で行われている地域通貨や LETS、エコマネーなどに比べると、現在の資本主義経済の構造を変革することを明確に志向する通貨だ(ただし、「Q」は NAM の有志メンバーによって構想・開発された通貨ではあるが、その完成後にまったく独立した組織「Q プロジェクト」が設立され、その中の「Q 管理運営委員会」が「Q」

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の運営等を行っている。「Q」は、一般の人々に開かれた、ごく当たり前の経済活動として位置付けられている)。
では具体的に、「Q」は従来の地域通貨と比べてどういった点に特徴があるのだろうか。
｢地域通貨というと、やはり町や商店街、小学校区など、ある一定エリア(リアル・コミュニティ)に暮らす人々の間で流通するお金というように受け取られやすいのですが、 “Q”はそういったリアルなコミュニティではなく、むしろバーチャルなコミュニティを基盤にした地域通貨です。ですから、バーチャル・コミュニティ通貨と言ってもいいし、あるいはオンライン・マネーと言ってもいいと思います｣と西部氏は語る。つまり、「Q」はインターネット上で自動的に決済・記録される口座型の地域通貨だ。これを行うために Winds(Worldwide Intercourse
Network Development System)というソフトウェアも管理運営委員会によって独自に開発されている。そして、インターネット上で「バーチャル・コミュニティ通貨」として存在することこそ、「Q」の最大の意義でもある。
西部氏によれば、残高などを通帳に記載する従来の口座型の地域通貨では、取引状況の記入や決済時の手続き、あるいは「売り手/買い手」のリスト作成などに煩雑さが伴うため、規模を拡大できないという課題を抱えていたが、インターネット上に存在する「Q」は、その煩雑さを回避し、取引の記録や集計を自動的に行うことができ、通帳や紙券の発行コストを削減できることなどのメリットがある。また、参加者自らが一定の赤字上限まで通貨を発行することができるという LETS の特徴は継承しつつも、赤字上限の計算に工夫を凝らしているということだ。さらに、「ネット上にのせるということは、今までとは異なるコミュニティをつくろうという試みでもある」とも語る。
｢いわゆる＜リアル・コミュニティ＞の場合、良くも悪くも、所属する一つのコミュニティの中にどっぷり浸かってしまう傾向があります。その内部に “閉じこめられる”ともいえるでしょう。現在各地で行われている地域通貨は、隣近所の付き合いだとか、地縁的な相互扶助の関係が希薄になっているから、それを復活せさようとするものが多いと思うんですが、いくら地域通貨という新しいツールを使っても、やはりそれは非常に難しいのではないでしょうか。そういう人間関係の形成を促す試みは、政策として国もいろいろやっていますが、なかなか根付いていかない。なぜかというと、やはり経済に結び付いてこないというか、自分の生活に結び付きにくいからだと思います。私たちはすでに昔のように非常に濃厚な共同体の仲間意識、ひいては家族間の親子関係すら完全には取り戻せなくなっている。それを無理に取り戻そうとしてもうまくいきません。それは却って後ろ向きになってしまうと思います。
では前向きに行くというのがどういうことかというと、すでにコミュナルな関係は希薄になってしまったことを前提としたうえで、今までとは異なるコミュニティをつくっていくこと。

3たとえばメーリングリストなどもその一つだと思います。メーリングリストは、それぞれ教育だとか環境だとか、農業などといった異なるテーマを持っていて、参加する側はそのテーマを自分の目的や興味によって選択し、自分もそこに積極的にコミットしていくわけです。つまりそういったものも一つのコミュニティであって、それを表現し、支えていくような地域通貨のシステムが、これからは必要だと思います」
ただ、インターネット上のバーチャルなコミュニティというと、メーリングリストにしても、あるいはチャットのようなものでも、いわゆる「ハンドルネーム」という愛称などを使った、匿名的で実態のないコミュニケーションしか築けないような印象がある。しかしその点に関して、「Q」では新規加入者に住民票やパスポートといった公的証明書を提出して貰って ID を発行するなど、かなりシビアに本人確認を行っている。取引も本名で行うことが原則だ。このことは、モラルハザードを回避しセキュリティを確保することで、会員相互の信頼を形成するために必要である。と同時に、それは、「できるだけ多く人々、そしてさまざまな産業に “Q”に参加して貰って流通空間を広げ、あくまでも経済を媒介したい」と考える「Q」にとって重要なことでもあった。また「流通空間を広げる」という視点から、個人だけではなく、団体が参加できることとしたのも「Q」の大きな特徴の一つといえる。
｢従来の地域通貨や LETS の場合、基本的には個人ベースで、ある商店が会員になる場合も個人と商店は基本的には同じ資格で参加しています。ですが “Q”では個人と団体のステータスをはっきり分けたんです。まず団体は、株式会社や NPO といった法人格を有する団体でも、まったく法人格を持たない団体でもいいんですが、とにかくこの団体＜X＞は、5 人以上の個人会員が支援を表明してくれないと登録申請を行うことはできません。なぜ団体には支援者が必要なのかというと、簡単に言えば“資金調達”のためなんです」
じつは「Q」には、西部氏を中心とした委員会によっておよそ半年も掛けて作成した数十ページに及ぶ規約が詳細に設けられており、こういった内容に関してもその中で詳細に記されているのだが、まず、なぜ「資金調達」になるのかを説明する前に、「Q」の取引に対する概念を簡単に見ておこう。
｢Q｣取引の方法は基本的には LETS と同様で、口座の残高はゼロから始まる。ただし参加者はそれぞれ 10 万 Q という赤字上限額を持っている。そしてたとえば、まず A さんが B さんに1000Q でマッサージをしてもらった場合、A さんは-1000Q で赤字、B さんは＋1000Q で黒字になる。次に A さんは C さんにコーヒーをごちそうして 500Q を受け取る。したがって、Aさんの取引は[-1000Q]+[＋500Q]で、-500Q の赤字、ということになる。しかし LETS の考え方では、赤字になろうが黒字になろうが、取引をすることによってコミュニティに貢献していると考えるために、A さんの取引総額である 1000Q＋500Q＝1500Q の 10％、つまり 150Q4が A さんの赤字上限額 10 万 Q に加算される。この時 A さんの赤字上限額は 10 万 150Q に増額されることになる。コミュニティへの貢献度である取引総額の 10％がどんどんその人の赤字上限額に加算されていく。だから、赤字上限額の数字が「Q」コミュニティにおける A さんの信頼度を表すことになるというわけだ。
さてここで団体に戻ると、まず団体は 5 人以上の「支援」を受けて登録申請ができるわけだが、この「支援」とは、個人会員の赤字上限額の何割かを団体に提供するということなのだ。
つまり、5 人の支援者がそれぞれ団体＜X＞を 30％ずつ支援すると、3 万 Q×5 で 15 万 Q が団体＜X＞の初期の赤字上限額となる。このため団体は、支援者が増加すればそれだけ赤字上限額、いわば活動資金も増加していくというわけだ。
｢こういったしくみは一見すると、株式会社や協同組合のあり方と似ています。ですが “Q”では、個人がもっと直接的な形で団体を支援したり、あるいは批判したりというシビアな評価ができるんです。さらに私たちは、ファイナンスということも考えていて、一種の銀行のようなものをつくりたいとも思っています。つまり “経済”をやるからには、すべて一式揃える必要があると考えているんです。 “Q”は、単なる補完通貨としての立場を超えて、グローバルな資本主義経済に対するカウンター・メディアになりたいわけです。資本主義的なものに対する対抗戦略であらねばならない。今まではみんな市場は “与えられているもの ”だと思ってきたじゃないですか。それは、現在の法律、貨幣、信用、株式会社などの諸制度が所与であると思いこんでいるだけです。でも、市場を新たに再構築することは可能なんです。そういった部分のデザインを“Q”を使ってやり直したい。ただし、従来の市場を否定しているわけではなくて、リ・デザインすることによって、経済がどのように動いていくかを見たいんです。その点を一番重視しています」「文化的メディア」を創造する

こうして見ていくと、「Q」はいかにも新たな経済メディアとしての可能性を追究することを第一義とし、「相互扶助」や「共同」関係といった倫理的メディアとしてのあり方を軽視しているかのように見えてしまうかもしれない。しかしそうではなく、現在の地域通貨が、互助や福祉的な要素に偏りすぎていることに対し、LETS の可能性はまだまだ大きいことを示しているだけだ。
｢“Q”にももちろん相互扶助的な人間関係やボランティアのような活動も入っているんです。
でもそういったボランティアとビジネスは対立するものという考え方も揚棄していきたいと考えています。要するにビジネスは営利で、ボランティアは利益のためではなく利他的に人のた5

めだと考えられがちですが、そのどちらも純粋な意味ではありえない。だからこの二つの対立そのものを揚棄することも“Q”で実現したい」
また、西部氏が LETS の可能性として最も重視しているのは、冒頭に挙げた LETS の特徴の7 番目、「文化的メディアとして発達していくことができる」という点にある。先にも言ったよ
うに、共通の目的や思想、趣味や興味を持った人々によって築かれたコミュニティの中て使われる貨幣が地域通貨だと考えれば、LETS は文化メディアとして発展していく可能性があるというのだ。西部氏はその具体的な展望を、あるインタビュー記事の中で語っている。
＜たとえば地球環境問題を深刻に受け止め循環型経済を志向する人々が「エコロジー」というテーマの「地域」を形成し、「エコロジーマネー」という LETS に参加するとします。
取引高の一部は地球環境への環境負荷をなくし循環型経済を築くための調査・研究のための補助金として使い、また、この趣旨に賛同する企業が、この「エコロジーマネー」による支払いを承認すると共に、「エコロジーマネー」プロジェクトへの企業助成金を拠出するものとします。このプロジェクトへ多くの人が参加するにつれて、この通貨の流通圏は物理空間的な「地域」に限定されずに拡大していくでしょう。こうして「エコロジー」という一つのテーマを中心に多くの人々のネットワークが自発的に形成されてきます。そうした場合、これはあるテーマに穏やかに連結しながら、自己組織的に形成されてくる経済社会ネットワークと考えられないでしょうか。そしてこのネットワークが形成されてくる過程に注目すれば、それは「運動」と呼ぶこともできるはずです。
この意味で LETS は、物理的地域における交換手段や収益獲得手段といった「経済的メディア」にとどまらず、なんらかの意見・関心・興味などの意味やテーマを表した運動を動かす「文化的メディア」になると私は思うのです＞(I&S インタビュー「LETS を語る」より)
ただもちろん、「経済的メディア」にしても「文化的メディア」にしても、より多くの参加者があってこそ、そこから大きな可能性を持つことができるだろう。現在「Q」のメンバーは 150人(デモ版では 240 人が参加)だが、今後は少なくとも 3000 人規模まで拡大したいと考えているという。しかし西部氏は、単に「Q」の規模だけが大きくなっていけばよいとは考えていない。将来的には、さまざまな地域通貨や LETS が互いに相互乗り入れできるような、「マルチLETS」を実現したいと考えている。
｢とはいえやはり、同じ種類のもの同士でないと交換は難しい。紙幣型とネット型を一緒くたにはできないんです。ですが今、地域通貨はそれぞれの地域ごとにさまざまな方法でバラバラになっている。まるで群雄割拠という感じで戦国時代みたいになっています。ですから、それらがある程度まとまることができるアソシエーションがあった方がいい。もちろん条件のちがいで一緒になれないものは、無理にならなくてもいいですけどね。またもう一つ考えているの6

は、今 Winds は日本語でつくっちゃったソフトなんですけど、これを英語やドイツ語などあらゆる言語に翻訳して世界中で使えるようにしたい。そうすれば、本当にグローバルになっていくのかなと。ですからすでに地域通貨が 100 万人規模で広がっているアルゼンチンなんか、スペイン語の Winds ができればすぐにも使って貰えるんですけど、なにしろパソコンを持っていない人も多いし、インターネットの普及率も極めて低いのでそこが最大のネックですけどね」｢Q」がインターネット上に存在する点に関しては、ほかにも、取引によって生じる「輸送」に実費が掛かるという課題がある。また、これだけインターネットが普及している日本でさえ「バーチャル」なものに対する抵抗感は未だに存在している。さらに「資本主義への対抗」などといった強い言葉が、「簡単には参加できない」という気後れを生じさせてしまうことも確かだ。
だがやはり、インターネット上に存在するからこそ、地球上に存在するすべての人間が参加することができ、「グローバル」な取引を実現することができる。だからこそ「グローバル資本主義」への対抗手段となりうるという大きな意義を支えられるのだろう。「Q」の「規約」の中には、「Q コミュニティは、ローカルであると同時にグローバル。いわゆる「グローカル」なコミュニティであり、また、価値・関心を共有する個人からなる「バーチャル」なコミュニティです。Q コミュニティはまた、境界が固定されないオープンなものであり、常に生成変化します」とうたわれている。「Q」が資本主義的市場の中でオルタナティブな市場を拡大していくことができるかどうかは、現在の資本主義経済が抱える課題に気づいた人々が、それを自分の身近な問題として認識し、「Q」という新たなメディアに参加することにかかっている。「Q」市場経済圏を魅力的なものにしていくことができるかどうかは、個人の意識次第なのだ。

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