扁平なコンクリートブロックの支圧強度に関する実験的研究（その 1）小型の無筋コンクリートブロック
213-056 坂本 晟1.

/ A0 = B12 / D2）及び支承条件である。試験体は，支承条件を序
コンクリートブロックの支圧強度に関する既往の研究 1)全面支承とした A シリーズ及び点支承とした P シリーズには，コンクリートブロックのせい D に対する高さ H の比（以よって構成される。両シリーズにおいて，試験体高さ H は下，H / D という）が 1 以上を対象としている。本研究は，

125，250，500 及び 750 mm の 4 種類，支圧板及び支承板の対象範囲を H / D < 1，すなわち，扁平なコンクリートブロ寸法 B1 及び B2 は 50，100 及び 150 mm の 3 種類とし，これックまで拡張し，コンクリートブロックの支圧強度に及ぼらの組合せによって計 18 体の試験体が計画された。なお，

す様々な因子の影響を実験的に検討するものである。本報本 実 験 時 に お け る コ ン ク リ ー ト の 平 均 圧 縮 強 度 B は（その 1）では，小型の無筋コンクリートブロックを対象と25.8N/mm2 であり，全試験体とも載荷方法は点載荷である。

して，H / D，全断面積 A0 に対する支圧面積 A1 の比（以下，

実験は 2000 kN 万能試験機で実施し，厚さ 30mm の加圧支圧面積比という）及び支承面積 A2 を実験変数とした要素

板及び支圧板を介して試験体に鉛直荷重 P を負荷するもの

試験結果について述べる。

であり，最大荷重が確認できるまで単調圧縮載荷を行う。

2.

計測項目は，P 及び加圧板の鉛直変位である。

実験計画
表 1 及び表 2 に試験体一覧，図 1 に試験体詳細を示す。

3.

実験結果とその考察

試験体はすべて無筋コンクリートブロックであり，その断3.1

支圧強度と支圧面積比の関係

面は 250×250 mm である。実験変数は H / D，支圧面積比（A1

図 2 に実験から得られた支圧強度1（= P / A1）をコンクリート圧縮強度B で無次元化した値（以下，単に支圧強度

表 1 A シリーズ試験体一覧
試験体名という）と支圧面積比の関係を示す。縦軸は支圧強度，横試験体高さ

支圧板

軸は支圧面積比である。なお，本実験結果 1,exp（図中の◆）H [mm]

B 1 [mm]に加え，既往の実験結果 1,exp1)（図中の▲）をあわせて示50す。図中の実線は支圧強度の計算値1,cal であり，H / D≧1100の範囲において，小型の無筋コンクリートブロックに対す150

る点載荷及び帯載荷時の支圧強度は，(1)式 1)によって求め

A125-P50
A125-P100125

A125-P150
A250-P50られる。

50250

A250-P100100A500-P100500100A750-P5075050

 1     Bm A0A1(1)

ここに，及び m は実験から求められる係数であり，既往の研究成果 1), 2) に基づいて， = 3.5，m = 0.6 とする。

表 2 P シリーズ試験体一覧
試験体名

図 2 より，全面支承の場合，コンクリートブロックの支試験体高さ

支圧板

支承板

H [mm]

B 1 [mm]

B 2 [mm]

125P50-50

B1B1B1B150

125P50-100

50100

125P50-150

50150

125P100-150

100

150

125

250P50-50
250P50-100

H

50
50100

250P100-150

100

150

500P50-100

50100

50150

500P50-150

250

500

500P100-150
750P50-50

100
750

150
50

H
D = 250

D = 250

D = 250
D = 250

B2(a) A シリーズ（全面支承）

B2(b) P シリーズ (点支承)

図 1 試験体詳細1 / B [-]8

1 / B [-]8A1A0m  A0関 1数,cal     BA1
2016
1,exp ( ：H / D = 0.5)6関数
 1,cal    62016
1,exp (2015
1,exp1)

A1
A0A0A1m
B ：H / D = 0.5)

1,exp1)
2015

44

22A2

A 1 / A 0 [-]A 1 / A 0 [-]
000.2

0.4

0.6

00.2z

A シリーズ(a)

00.8

0.4

0.6

0.8(b)P シリーズz

図 2 支圧強度–支圧面積比関係
1.51.5A c / A 0 [-]A c / A 0 [-]A1A0A1A011HH
D系列10.5

DD0.5A2H / D [-]
000.5

11.5

22.5

3H / D [-]
03.5

00.5

11.5

A シリーズ(a)

D系列1(b)

22.5

33.5

P シリーズ

図 3 有効支承面積比– H / D 関係
圧強度に及ぼす H / D の影響は小さい。しかしながら，点支して有効であることがわかる。一方，P シリーズは，H / D

承の場合，H / D が支圧強度に及ぼす影響は大きく，H / Dの増加に伴って，有効支承面積比も増加する傾向がみられの増加とともに支圧強度も増加する傾向がみられる。A シる。本実験の範囲において，H / D≧2 の範囲では，点支承リーズは，計算値と実験値が良好な対応を示しており，(1)においてもコンクリートブロックの全断面積が支承面積と式によって実験値を精度良く表現できることがわかる。一して有効であると言える。しかしながら，H / D≦1 の範囲方，P シリーズは，上述の通り，H / D の増大とともに支圧では，実支承面積はコンクリートブロックの全断面積より強度が増加する傾向を示すため，特に，H / D < 1 の試験体小さくなる。特に，H / D = 0.5 の場合の，実支承面積は，コについて，計算値は実験値（図 2 (b) の◇）を過大評価してンクリートブロックの全断面積の半分程度となる。

いる。このことから，点支承かつ H / D < 1 の場合，コンク4.

リートブロックの支承面積を全断面積 A0 とする(1)式によって，実験値を評価することはできないことが示唆される。
3.2

有効支承面積比と H / D の関係

結語
本実験の結果，以下の知見が得られた。

1) 全面支承の場合，H / D にかかわらず，(1)式によって小型の無筋コンクリートブロックの支圧強度を評価できる。

図 3 に有効支承面積比と H / D の関係を示す。縦軸は実験値から逆算して求められた支承面積（以下，実支承面積と2) 点支承の場合，H / D≦1 の範囲において，実支承面積はコンクリートブロックの全断面積より小さくなる。

いう）Ac を A0 で無次元化した値（以下，有効支承面積比と次報（その 2）では，大型かつ扁平な有筋コンクリートブいう），横軸は H / D である。実支承面積 Ac は，(1)式を逆算

ロックの支圧強度について，実験的に検討する。

することによって(2)式から算出される。

参考文献
1) 小嵜，吉敷，馬場他:支承条件の異なるパイルキャップの支圧強度2 1,exp  A0Ac  A1     m B 

に関する研究，日本建築学会学術講演梗概集，pp.475-476，2016.9(2)

A シリーズは，有効支承面積比が H / D の影響を受けない，すなわち，コンクリートブロックの全断面積が支承面積と2)

宇佐美徹ほか: 鉄骨柱から軸力を受けるコンクリート杭の支圧耐力に関する基礎的研究，日本建築学会構造系論文集，第 572 号，pp.111-116，2003.10（馬場研究室）