CSR 目標と実績＊1 CRM: Customer Relationship Management＊2 PLM: Product Lifecycle Management＊3 ERP: Enterprise Resource Planning＊4 Shift Left: P.17 と P.31 参照＊6 健診結果に基づいて生活習慣病リスクを年齢で表現した指標＊7 SR: Shareholder Relations＊5 2018 年度 2.0％は高度専門職を含む＊8 原単位 : 各地区で開発評価機台数、生産台数、床面積、工数の複合重みづけにて算出＊9 原単位 : 各地区で床面積、人数などをもとに算出＊11 回答いただいたすべてのお客さまのスコア平均値を設問ごとに算出＊12 エンジニアの場合、理工学専攻の女性比率＊10 BCP（Business Continuity Plan）: 事業継続計画

2020 年度
マテリアリティ

2021 年度
重点テーマ

年度目標
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全機種における次世代向け新製品数の割合（ 3カ年累計）20％以上

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23.6％

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グローバル特許出願率、前年水準を維持（± 10 ポイント）■

前年水準維持を達成（ 2019 年度 79.8％、2020 年度 74.3％）

技術革新への挑戦

製品競争力
製品の環境貢献■■

顧客価値創造

顧客対応力■

顧客満足度の向上

実績

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業務効率化

ウェーハ当たりの CO2 排出量 20％削減（ 2024 年度まで、2013年度比）■■

お客さまにおける TEL の価値向上

品質マネジメント■

前年度比 19.6％増加

顧客満足度調査において「大変満足」または「満足」回答を選択した割合 100％■

96.7％（ 30 設問中 29 設問で達成）

重要不適合案件の他装置への波及性確認および再発防止策徹底■

品質における Shift Left＊4（フロントローディング）活動の推進① 上流工程における技術者の付加価値業務の工数拡大② 品質保証活動のさらなる強化を目的とした中長期活動計画の実行

技術革新への挑戦

年度目標

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顧客価値創造■■■■

顧客満足度の向上

複数の海外現地法人への CRM 展開
複数の国内製造拠点への PLM 展開
ERP 導入準備ほぼ完了

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業務効率化

生産性向上
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品質マネジメント

新 QA-BOX 運用規程の改訂実施済
全 BU 品質部門長との定例会開始済
QA-BOX 投稿済事案の進捗管理実施済

お客さまの生産性・歩留まり向上① 各社個別 / 共通活動計画完了
各社、計画通りに個別活動遂行中
共通活動 : あるべき姿基盤とした活動方針立案、活動計画立案、各品証部門長と合意② 中長期案策定
計画立案 / 活動開始済

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ダイバーシティ＆インクルージョン■■

ダイバーシティ＆インクルージョン■■

キャリア形成人と職場ワーク・ライフ・バランス

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健康と安全
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女性の管理職および高度専門職（管理職と同等レベルの職責を担う者）を 2021 年度には 2018 年度 2.0％＊5 から倍増する■■

職場の学ぶ文化・育成する風土の醸成① リーダー育成② パーソナライズされたグローバルな学習機会の提供③ 会社人生を通じたキャリア開発のサポート① リーダー研修 受講者数増 前年比 104%（日本）② 外部ウェブ教育 受講講座数増 前年比 158%（日本）③ シニア向けキャリア研修 受講者数増 前年比 149%（日本）

年次有給休暇取得率 70％以上■

62.5％（日本）

ワーク・ライフ・バランス

健康年齢＊6 と実年齢の差を 1.5 ポイント改善（ 2020 年度まで、2017 年度比）■

0.21 ポイント後退（日本）

健康と安全

労働時間 20 万時間当たりの人身事故発生率（TCIR）0.5 未満

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ガバナンス

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2.5％

（参考）女性管理職比率 : 2.2％（日本）、5.2％（グローバル）■

取締役会実効性評価の結果、認識される課題に対する継続的な改善■■

キャリア形成0.27 を達成
取締役会の実効性向上に向け、取締役会規程を改訂、業務執行会議を新設
グループガバナンス強化の観点から、関係会社管理規程を改訂。
同規程に基づく運用状況を各部に確認
株主総会議案や ESG 関連を意識した機関投資家さまとの SR＊7
活動を展開
オフサイトミーティングで中長期的な戦略に関する議論を実施

ガバナンス

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経営基盤リスクマネジメント■■

リスクマネジメント■

経営基盤

コンプライアンス■■■

環境マネジメント■■

サプライチェーンマネジメント■

11

グループ全体を通じた統合的リスクマネジメント態勢の推進① CSA（Control Self Assessment）導入② リスクマネジメント委員会の設置・運営
内部通報窓口の従業員における認知度 100％
倫理基準改訂および年次基礎研修・誓約の実施率 100％
コンプライアンス意識調査の実施
各事業所におけるエネルギー使用量（原単位＊8）前年度比 1％削減

① 海外・国内グループ会社へチェックリストによるアセスメントを実行し、リスク抽出およびその対策検討の実施② リスクマネジメント委員会設置・開催（ 2021 年 3 月）

コンプライアンス

内部通報窓口の認知度 68％
倫理基準教育・誓約の実施率 98.8％
意識調査（ 2021 年度にトライアル実施予定）

製品の環境貢献■■■■

各事業所における水使用量（原単位は個別の基準年度水準を維持）の日本は 2011 年度、海外

サプライチェーン CSR アセスメントを実施したサプライヤーの比率
資材系 : 調達額の 80％以上
物流系 : 通関関連業者 100％
人材系 : 派遣会社および請負会社（構内請負）100％
サプライチェーン BCP＊10 アセスメントを実施したサプライヤーの比率
資材系 : 調達額の 80％以上

TOKYO ELECTRON SUSTAINABILITY REPORT 202 1

11 事業所中、1 事業所で目標達成

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＊9

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13 目標中、10 目標で目標達成

環境マネジメント

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中期目標

全機種における次世代向け新製品数の割合（ 3 カ年累計）20％以上
グローバル特許出願率、前年水準を維持（± 10 ポイント）

SDGs への取り組み

強い next-generation
products の創出

サプライチェーン CSR アセスメントを実施したサプライヤーの比率
資材系 : 調達額の 80％以上を達成
物流系 : 通関関連業者 100％を達成
人材系 : 派遣会社および請負会社（構内請負）100％を達成
サプライチェーン BCP アセスメントを実施したサプライヤーの比率
資材系 : 調達額の 80％以上を達成

お客さまにおける TEL の価値向上
FS 事業の売上高、前年度比 5％以上増加

唯一無二の戦略的パートナーになる

顧客対応力

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お客さまの生産性・歩留まり向上

スマートフォン・サーバー需要の牽引により、前年度より受注・売上ともに大幅に増加

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生産性向上

製品競争力

重点テーマ

2020 年度は 2013 年度比 16％削減

FS 事業の売上高、前年度比 5％以上増加

中長期目標である業務効率の 10％向上を目指し、統合基幹システム導入によりデータの一元管理を実現し、従業員にとってより付加価値の高い業務を創出する基盤を構築① 2020 年度は CRM＊1 と PLM＊2 の展開推進② ERP＊3 の導入を準備

マテリアリティ■

サプライチェーンマネジメント■

顧客満足度調査において「大変満足」または「満足」回答を選択した割合＊11 100％

中長期目標である業務効率の 10％向上を目指し、統合基幹システム導入によりデータの一元管理を実現し、従業員にとってより付加価値の高い業務を創出する基盤を構築① 本社への ERP 導入② 国内製造拠点および海外現地法人への ERP の導入準備
経営効率向上の継続的な追求

共通重要事案の波及性確認と類似不具合再発防止策の徹底
情報環境を強化する施策による効果検証
品質における Shift Left（フロントローディング）活動の推進
開発初期段階からのリスク抽出と対策の徹底（未然防止の徹底）
サクセッションプランニングにおいて、ダイバーシティを意識したタレントパイプライン（人材育成計画）形成をおこない、管理職における女性比率の向上に取り組む
各地域における一般的な女性比率＊12 と同等以上の女性を採用するための取り組みを実施
テクノロジーの活用とグローバル共通の人事制度により、日本以外からでも本社機能の役割を担える仕組みを整備
職場の学ぶ文化・育成する風土の醸成① リーダー育成② パーソナライズされたグローバルな学習機会の提供③ 会社人生を通じたキャリア開発のサポート
年次有給休暇取得率 70％以上
特定保健指導の実施率 60％（ 2023 年度末までの健康診断結果に基づく数値）
労働時間 20 万時間当たりの人身事故発生率（TCIR）0.5 未満
取締役会実効性評価の結果、認識される課題に対する継続的な改善
グループ全体を通じた統合的リスクマネジメント態勢の推進① CSA の継続的な展開② グループ全体のリスクを一元的に整理し対応③ 社内教育プログラムの開始
2021 年度 : 日本展開、2022 年度 : 海外展開

事業活動を根底で支える強固な経営基盤の構築

コンプライアンス文化の継続的醸成① 倫理基準教育・誓約の実施率 100％
② コンプライアンスサーベイの実施と改善③ 内部通報窓口の認知度 100％
ウェーハ当たりの CO2 排出量 30％削減（ 2030 年度まで、2018 年度比）
製品の梱包材の木材使用量を 50％削減（ 2023 年度まで、半導体製造装置の梱包）事業所の CO2 総排出量 70％削減（ 2030 年度まで、2018 年度比）
事業所の再生可能エネルギー 100％導入（ 2030 年度まで）
各事業所におけるエネルギー使用量（原単位）前年度比 1％削減
各事業所における水使用量（原単位）の日本は 2011 年度、海外は個別の基準年度水準を維持
サプライチェーン CSR アセスメントを実施したサプライヤーの比率
資材系 : 調達額の 80％以上
物流系 : 通関関連業者 100％
人材系 : 派遣会社および請負会社（構内請負）100％
サプライチェーン BCP アセスメントを実施したサプライヤーの比率
資材系 : 調達額の 80％以上

TOKYO ELECTRON SUSTAINABILITY REPORT 202 112