教育ネットワーク研究室年報, 2005, 5, 89-97

研究報告１

学び・学校・地域社会の再生プログラム－伝統文化の伝承を軸として－
生田久美子・中島信博・北村勝郎・谷口和也・清水禎文
東北大学大学院教育学研究科
はじめに
1980 年代、中曽根内閣の強力なリーダーシップの下に始められた臨時教育審議会において、「教育の自由化」への要求が提出されて以降、従来の「画一的な」教育政策は見直され、次第に緩和されることになった。教育内容の多様化（中学校における選択教科の導入）、後期中等教育の多様化などがそれである。また小渕内閣の着手した教育改革国民会議においては、教育内容上の多様化ばかりではなく、制度上の自由化・多様化への道も開かれた。
東京都品川区を皮切りに全国的に拡がりを見せている学校選択制がその典型である。こうした動きは不可逆的な道であり、地方自治体は地方住民の教育要求に対して大きな責任を負わざるをえない。
ひたすら自由化・多様化へと向かう教育改革と相俟って、国と地方のあり方を根本的に改める財政構造改革が、新自由主義的な観点から推進されている。いわゆる三位一体の改革である。国から地方への財源移譲は、必然的に地方財政の自主・自立化を急激に促進することになろう。教育分野においては、2005 年秋に取りまとめられる中央教育審議会答申を待って、義務教育国庫負担法の見直しが推し進められようとしている。すでに赤字に転落する地方自治体が多々ある状況において、こうした財政構造改革は、従来の公教育、とりわけ地方の義務教育のあり方を劇的に転換する契機となることが容易に予想される。
こうした状況のなかにあって地方の教育は受け身となり、「効率化」の名の下に事実上縮小（具体的には統廃合による学校規模の適正化）への道を辿らざるをえないのであろうか。
教育を通して地域社会を再生する可能性はもはや存在しないのであろうか。本論文は、主として東北地方に見られる「伝統文化」を軸とした地域の教育活動に光を当て、それらの活動のなかに学びのあり方、学校のあり方、さらに地域社会のあり方を変革しうる可能性を読み取ろうとする試みである。むろん、これらの地道な教育活動は、小さな、地域的に限定された活動である。しかし、こうした活動のなかに、地方固有の教育の可能性を見て取ることはできるし、またじっさいに新しい地域社会を創造する萌芽を認めることもできる。
生田は民俗芸能の伝承に注目し、それが従来の学校教育の枠組みを超え、また地域活性-89-

教育ネットワーク研究室年報第5号化の一つの「仕掛け」となりうることを提案する。中島は岩手県網代町において昭和 42年以来行われている「農民祭」が地域住民の生活リズムを創り出し、さらに「生業」と「正業」との間を揺れ動く農民のリアリズムの象徴となっていることを指摘する。北村は秋田
県湯沢市においてすでに地域の「伝統文化」となっているバスケットボールと教育との関係を調査中である。谷口は岩手県遠野市における郷土芸能を活かしたカリキュラム開発の一端を紹介する。清水は、岩手県宮古市に伝わる田代神楽を軸とした学校と地域社会の共同プログラムを紹介する。
１ 「民俗芸能」の伝承についての教育学的考察
平成１４年度から「総合的な学習の時間」が新設されたことに伴い、学校教育の教育課程の中に民俗（郷土）芸能を取り入れる学校が増えてきた。そのねらいは、ⅰ）地域に根づいている民俗芸能を、生徒と地域住民が一体となって、体験的に学ぶことにより、協調と連帯を基調する望ましい地域社会つくりに役立てること、ⅱ）学校・家庭・地域社会が連携し、学年を超えた異年齢集団の中で伝承活動に取り組むことにより、生徒の健全育成を図る場とする、ⅲ）地域の伝統文化を学び、ふるさとのよさを再発見する機会とする、
ⅳ）校内外における伝承活動を軸とした生徒の主体的取り組みを通して、自主的・自治的態度の育成を図ることにある。
こうした動向は、確かに文部科学省の文化振興施策の一環として推進された、「ふるさと文化再興事業」や「子どもの文化活動の推進事業」などの一つの成果ではあるが、しかし同時にこのことは、戦後民俗芸能をそれまで支えてきた地域共同体の崩壊、あるいは後継者不足などにより衰退の一途をたどってきた民俗芸能が再び息を吹き返してきた一つの兆しであるとも考えられる。実際に、学校が民俗芸能へ注目することで、民俗芸能は「保存」される対象から、地域の活性化の一つの「仕掛け」として、また次世代の子どもに郷土愛を育むための「一教材」として広く捉えなおしを図られることになった。
上記の理解のもとで、本研究は「民俗芸能」の伝承の実態に注目し、そこでの独特な「学び」を、学校教育を含む地域における活動との関連で考察することを目的としている。当該のテーマでの研究はすでに、『子どもたちの想像力をはぐぐむ』「民俗芸能を学ぶ子どもたち―二つの神楽の伝承事例を通して―」（佐藤学・今井康雄（編）東大出版会平成１５年
３月 pp.170-189）に発表したが、今年度は関連テーマで科研費(渡部信一代表「特別支援を必要とする教育領域におけるコンピュータ・カウンセリングシステムの構築」)の成果報告の一部としてシンポジウムを開催(平成 16 年 11 月 13 日「｢わざ｣の伝承：アナログか？
デジタルか？」)し、｢民俗芸能｣の本質について更なる認識を深めた。今後は、これまでの研究を踏まえて標記のテーマに沿った考察をさらに進めていく予定である。
（生田久美子）- 90 -

学び・学校・地域社会の再生プログラム

２ 伝統文化の創造はなにゆえか ～ 譓賰東北山村における事例研究から
本プロジェクトの課題から、報告者は「地域社会」「再生プログラム」「伝統文化」の３つの言葉をキーワードとして選びたいと思っている。そして、私なりに問いを立てるとするならば、「地域社会」の「再生プログラム」として、なぜ「伝統文化」がもちだされてくるのか（創造されるのか）、というように設定できると構想している。
伝統文化にアプローチする場合、大きくは２つに分かれるのではないか。単純化していえば、伝統文化を中心とするか、地域社会を中心とするかの違いである。前者は、たとえば文化の「継承」といった問題設定に典型的にみられるように、当該文化の内容に主要な関心がある。報告者としては後者の立場から、つまり伝統文化が地域社会に対してもつ意味を扱いたい。あるいは、この区分は別様の違いとすることも可能であろう。それは、前者が、いずれかといえば地域社会の「外側から」伝統文化をながめているのに対して、後者は地域社会の「内側から」みずからの伝統文化をとらえようとしている、というような視点の違いとも対応しているのではないか。
地域社会はなぜ伝統文化を創造するのか、という興味深いが大きな問いに対して、報告者が自らの事例研究を通して暫定的に得ている仮説は次の通りである。いささかトートロ
ジーに聞こえるかもしれないが、取り組んでいる事例では、地域社会はみずからの伝統を忘れないようにするために、一年の中の特定の日を設けて、自ら創造した伝統と対峙しているようにみえるということである。換言すれば、現代の地域社会（事例では東北山村）は、伝統を忘れて「生業」を営むことがますます多い時代を生きている。こうした日常の「身過ぎ世過ぎ」に「やましさ」を感じているがゆえに、時に自らの「正業」を点検しているのではないか。これが問いに対する仮の答えである。
（ここでは地域住民が自分たち本来の仕事とみなしている「セイギョウ」を「正業」、身過ぎ世過ぎのために引き受ける仕事を「生業」と表記している）。
具体的事例としては、岩手県安代町の細野地区において、昭和 42 年以来、40 年近く続いている「農民祭」という年中行事に着目している。これを「伝統文化」と呼ぶかどうかも問題とは思うが、自らの「正業」を点検するという意味において、すなわち、地域の「伝統」を問うているという意味において、このように捉えることも可能かと考える。
この「祭」は、高度経済成長期に始まっている。当時、この地域からは「動ける者はすべて働きに出て行っていた」と言われるくらい、「出稼ぎ」に追われたのだった。都市と農村の格差が急激に拡大したなかで、出稼ぎという「異常事態」が常態化し、秋の「農民祭」が終われば都会に出かけ、春の「運動会」には村に戻ってきて、互いの無事を喜び合う、そういう半年周期の生活のリズムが定着していったのだった。
報告者が特に注目しているのは、「農民祭」の前半に執り行われる「農産物品評会」である（後半は演芸会が楽しまれる）。
秋の行事ということもあり、その年の収穫物を持ち寄り、- 91 -

教育ネットワーク研究室年報

第5号

公式に係官を招請して評価を仰ぎ、展示をした後、競り市を行って楽しむのである。そして、この行事の持ち方は、出稼ぎが無くなった現代もそのまま継承されている。
行事について、いろいろな解釈が可能であろうが、先に述べたように、出稼ぎや民宿経営などの兼業（「生業」）に対して、農業という「正業」が「伝統」として位置づけられており、「農産物品評会」によって「正業」からの距離を互いに評価しているのではないか。
あるいは「祭」のにぎやかしの中で、「生業」にまつわる「後ろめたさ」を笑い飛ばしているのではないか。
「伝統文化」としての「農民祭」がこのように継承されているのは、みずからの生き方を確認（「品評」）することが、地域社会「再生プログラム」の基底をなしているからであるように思われる。
（中島信博）
３ スポーツ教育を通した地域再生の試み－秋田県湯沢市におけるスポーツ支援プロジェクトを通して－
Ⅰ 湯沢市における伝統文化としてのバスケットボール
秋田県湯沢市におけるバスケットボールのパフォーマンスレベルは高く、中学校レベルにおいては過去２年連続で全国優勝を果たす等、非常に高いレベルにある。また同様に高等学校でのパフォーマンスレベルも高く、過去に全国大会での活躍を経験している。こうした戦績からも湯沢市におけるバスケットボール競技は市を代表するスポーツとして認知されており、また地域住民にとっても、ひとつの伝統文化として受けとめられている。こうした意味において、湯沢市という地域におけるバスケットボールは伝統文化の一つとして位置づけることが可能であろう。
Ⅱ バスケットボールを介した学校・教育とスポーツ伝統文化としてのバスケットボールにより、地域再生の可能性が見出せないだろうか。
この問いが本研究の課題意識の基礎となっている。特に、湯沢市内の湯沢北高等学校は伝統的にバスケットボール強豪校として知られており、また強豪校としては珍しく、地元中学の卒業生によりチーム編成がなされているという、地域に密着したチームである点も特徴的なチームである。この学校運動部活動を拠点とした活動により、生徒自身がどのように変化し、家族や、彼等彼女等を取り巻く地域社会がどのように変化していくのか、この点を明らかにすることが本研究の目的である。
Ⅲ バスケットボールによる地域再生の実践
１ 方法(1) 対象者- 92 -

学び・学校・地域社会の再生プログラム

・湯沢北高等学校バスケットボール部に所属する部員２９名
・湯沢北高等学校バスケットボール部の指導者２名
・湯沢北高等学校バスケットボール部の家族４０名(2) データ収集
定期的な参与観察および深層的インタビューにより、対象者のもつ地域性や伝統文化への意識の変化を調査する。
(3) データ分析
Patton(2004)による定性的データ分析にもとづき、階層的カテゴリー化を行う。
２ 結果
結果については、現在分析を進めている最中である。
（北村勝朗）
４ 郷土芸能の学習の教育学的意味
１ 郷土芸能の教育化
郷土芸能が学校教育において意味を持ち始めたのは、大きく二つの原因があると考えられる。
第一には、明治後年からの郷土教育の重視である。大正期の日本に大きな影響を与えた
ヘルバルト派の中でもツィラーは、郷土の類化的性格に人格陶冶の価値を見出した。その後、1930 年に全国の師範学校を中心に文部省が研究施設費を配布するようになって、郷土教育が全国的な隆盛を見るようになった。このころの郷土教育は、郷土の郷土の歴史的自然的環境から郷土の生活文化を説明し、そこにおける子どもの人格形成を説明する構造となっていたため、郷土芸能が大きな意味を持っていた。例えば、山梨県師範学校・山梨県「文化」の項目に民族や宗教
女子師範学校編による『山梨県綜合郷土研究』1においては、とともに「郷土芸術」をとり上げ、「小学生に対する民謡指導」（847 頁）、「民衆の信仰生活」および「娯楽」との関係において「郷土生活との関係を考察する」ためのもの（857頁）として、郷土教育における郷土芸能の意味付けを行っている。
第二には、学校行事による子どもの組織化および陶冶の機能があげられる。1888（明治21）年ごろから元旦・紀元節・天長節（のちに明治節を加える）の三大節が学校行事として行なわれるようになったが、1891（明治 24）年の「小学校祝日大祭日儀礼規定」、1900（明治 33）年の「小学校礼施行規則第 28 条」などで、次第にこれらの行事が、学校内に定着していった。さらに昭和に入って、さまざまな郷土の行事が学校の教科課程の中に取り入れられてきた。例えば、愛知県第一師範学校附属小学校では「名古屋祭」「熱田尚武祭」
1山梨県師範学校・山梨県女子師範学校編『山梨県綜合郷土研究』大日本法令、1936 年。

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教育ネットワーク研究室年報第5号など2、郷土独自の行事が、学校行事の中に取り入れられてきた。これらは、郷土による人格の形成・陶冶というよりは、むしろ子どもの統制を目的としていた点で、第一のものとは異なっている。
２ 地域に根ざす子どもの育成
このように戦前、子どもの人格形成の基盤として郷土が取り上げられ、郷土芸能が取り上げられてはいたが、子ども自身が学校教育の中で郷土芸能そのものを行おうとする実践はそれほど多くはなかった。多くの場合、郷土教育や調べる綴方の中で、子どもが郷土を理解し愛着を持つための調査対象でしかなかった。郷土芸能が子どもによる実践をともなって学校教育の中でさかんに取り入れられたのが、1960 年代以降のことである。
1960 年代の高度経済成長の中で、文部省は、1962 年に教育白書『日本の成長と教育―教育の展開と経済の発達』において「教育投資論」を展開したが、一方で、生活の土台としての地域社会は大きく揺らいだ。その中で、1960 年代後半以降、「地域に根ざす子ども」づくりや「地域の教育力」の見直しが叫ばれ、地域の文化や歴史を学校教育の中に取り入れた実践が行われるようになった。現在の郷土芸能をとりいれた学校教育の多くは、1970年代にはじめられたものである。子どもたちは、学校教育の中で地域の人々とふれあい、地域の文化の継承者として育てられるよう、郷土芸能を通したさまざまな活動に参加するようになった。
３ 生活科および総合的な学習の時間と郷土芸能
郷土芸能が、教科外活動ではなく、正課の中に取り入れられるようになったのが、1989年の生活科の導入と、2000 年前後から段階的に導入された総合的な学習の時間である。
生活科の中でも秋祭りの単元の中で、地域の伝統芸能や祭が取り入れられ始めてきたが、本格的に導入されてきたのが総合的な学習の時間の導入によるところが大きい。また、同時に音楽の時間に伝統的な楽器の演奏が取り入れられたことも大きい。
「私たちと遠野」
今回、調査予定の遠野市の事例では、例えば 2000 年の研究報告3では、を総合的な学習の一部として 35 時間程度の内容を予定している。
多くの総合的な学習の時間の場合、情報・福祉・環境・国際などの項目に沿って行われることも多いが、遠野市は、その豊かな地域の伝統や文化を基盤にして総合的な学習の時間の計画を行っていることが分かる。

2 真野常雄『郷土教育の実際的研究』東洋図書、1931 年、49－57 頁。
3 遠野市教育研究所『遠野市教育研究所紀要』非公刊、2000 年、49－59 頁。

- 94 -学び・学校・地域社会の再生プログラム【表】遠野市における総合的な学習の進め方4

6年

5年

4年

3年

「私たちの遠野」（35 時間程度）「遠野に生きるわたしたち」―伝統文化・国際文化―
遠野の歴史、姉妹都市などの調査、未来の遠野博覧会
世界の中の遠野（外国人との交流）「緑に囲まれたまち遠野」―環境・国際―
緑の調査・緑の保護活動・姉妹都市などの緑「自分・人間・社会」（15～20 時間）「ともに生きる」―人権・福祉・環境・国際―中学校との交流など「個のテーマを生かして」（5～10 時間）
＊学年の発達段階や学級の実態に応じて取り扱い方を工夫する「人間の知恵と力」―国際理解・伝統文化・人権―
食文化を見つめて・伝統的な工業
姉妹都市との交流（「緑」を基に）世界の食糧問題「地域社会とわたしたち」「遠野の川とわたしたち」―福祉・人権――環境―川の調査（探検・施設見学など）
・川 障害者施設の訪問・交流の清掃活動など
他の学校との交流（「遠野の川」を基に）「遠野の行事とわたしたち」「お年寄りとわたしたち」―伝統文化・国際文化――福祉・人権―遠野の祭りや行事・遠野の遊び、外国 高齢者福祉施設の訪問・交の遊び
流（例）次のような可能性も考えられる。
・高学年では、個のテーマを十分に生かして異年齢集団（たてわりなど）で追求していくなど。
・中学年では、グループや学級集団などを生かし、その中で個が生かされるような内容などを探っていくなど。

（谷口和也）
５ 地方発の教育情報・地域情報－岩手県宮古市における田代神楽を中心とした学校と地域社会との共同プログラム－
１ 亀岳小中学校と田代神楽
岩手県宮古市立亀岳小中学校は、宮古市北部の山間部・田代地区に位置する小中併設の僻地校である。平成 14 年度学校要覧によれば、児童数及び学級編成は表１の通りである。
表１ 平成 14 年度 亀岳小中学校の児童・生徒数

学年

小１小２小３小４小５小６中１中２中３男

102222122女

302123223計404445345

学級数1114 同、51 頁。

- 95 -11

教育ネットワーク研究室年報第5号

かつては落合地区、佐羽地区に分校を持っていたものの、それぞれ昭和 41 年、平成 3年に閉鎖された。分校が廃止されることにより、市街地への住民流出が起こり、現在では本校でも在籍者数は激減している。平成 14 年度の小学 2 年は在籍者 0 名であるため、中学校は平成 16 年度をもって廃止される。
学校の位置する田代地区は、古くから黒森神楽の流れを引く田代剣舞・田代神楽が継承されてきた。昭和 63 年には、亀岳小中学校の郷土芸能伝承活動が宮古市長から表彰され、それ以降積極的に田代剣舞・田代神楽を教育課程の中に取り入れてきた（田代剣舞は小学校で、田代神楽は中学校で取り入れられている）。そして平成 12 年 6 月には、田代神楽により文化庁ふるさと文化継承活動支援事業実施機関に認定された。同年 8 月には、中学生が広く一般に神楽を教授する神楽合宿――受講者はホームページを通じて募集され、地域的には東日本、北海道からおよそ 30 名が集う――が始まり、平成 16 年度まで 5 回開催された。
平成 14 年度の学校経営基本計画によれば、田代神楽は教育課程上、国際理解教育の中に位置づけられている。総合的な学習の時間の一環として、田代神楽は位置づけられているのである。もっとも、教職員のなかには、宮古市周辺の出身者はいない。そのため、田代神楽の伝承活動は、黒森神楽伝承保存会及びＰＴＡを中心とする地域住民に頼らざるをえない。そして、神楽合宿もまた教職員だけでは対応できず、黒森神楽伝承保存会及びＰＴＡの協力を得て実施されている。
２ 岩手県における郷土芸能教育
ところで岩手県においては、郷土芸能を学校教育に取り入れる傾向が強い。岩手県郷土芸能教育懇話会編『郷土芸能教育の評価と課題（アンケートの集約）』（平成 10 年）によ
れば、岩手県内中学校全 220 校のうち何らかの形で郷土芸能を学校教育に取り入れている中学校は 94 校に及ぶ。実施主体は、①学校単独が 23 校、②学校に保存会が協力が 61 校、保存会に学校が協力が 8 校、学校と保存会の共催が 7 校となっている。この数字を見るか
ぎり、あくまでも学校教育の枠内で郷土芸能は実施されている。じっさい、活動場所についても、①学校が 62 校、②学校以外の施設が 8 校、③両者が 25 校となっており、学校が地域社会を学校内に招き入れて実施されているケースが多い。しかし、指導者について見ると、①教職員は 14 校、②保存会が 31 校、③両者が 50 校となっている。つまり、教職員が指導しているケースはきわめて低くなっている。
教育課程上の位置づけは（複数回答が認められているため数字は一致しない）、①必修教科が 8 校、②選択教科が 12 校、③道徳が 2 校、④学活が 2 校、⑤クラブ活動が 3 校、⑥生徒会活動が 12 校、⑦学校行事が 70 校、⑧ゆとり・学校裁量の時間が 38 校となっている。平成 10 年の学習指導要領の改定により、総合的な学習の時間が設けられ、現在では割り当てられる時間は変化していると予想される。しかし、必修教科のなかで伝統芸能教- 96 -

学び・学校・地域社会の再生プログラム

育を実施しているケースも見受けられ、興味深い。
ちなみに同アンケートによれば、
亀岳中学校の場合、実施主体は「学校に保存会が協力」、指導者は「（教職員と保存会との）両者」、教育課程上の位置づけは「生徒会活動」、「学校行事」、「ゆとり・学校裁量の時間」となっている。
３ 学校と地域社会との共同プログラム
上述したように、亀岳中学校の場合、筆者が訪問した平成 14 年、15 年においては、指導者はもっぱら黒森神楽伝統保存会が担っていた。また神楽合宿の参加者は 30 名程度であり、ＰＴＡをはじめとする地域社会の協力なしに、教職員だけで合宿を実施するのは不可能であった。すくなとも神楽合宿は、学校と地域社会との協力がなければ成立しないプ
ログラムである。
しかし、じっさいには教職員と地域社会との間で微妙なズレがあることも否定できない。
たとえば、地域住民は教職員が学区内に居住しないことに対して不満を持っている。
一方、教職員は神楽合宿が終わらないと夏休みにならないと嘆息する。これらのつぶやき声は、おそらく近代学校、そして学校での学び（学校知）が背負ってきた宿命に基因するものであろう。近代学校という制度、そしてそこで教えられる学校知は、必ずしも地域の生活に根ざしたものではなかったのである。むしろ、地域や地域の生活から子どもたちを離脱させることに主眼が置かれてきたと言っても過言ではあるまい。
しかし、地方分権化が強力に推し進められ、また総合的な学習の時間が教育課程に位置づけられている現状において、地域社会のなかに――それが伝統文化であれ、あるいは新たに創造される文化、象徴であれ――学習素材、人的資源を求める試みは、奨励されていると考えてよい。そしてそのような試みは、学びの質自体を大きく変容させる可能性を秘めている。そのためには、学校と地域社会を二項対立図式で捉えるのではなく、地域社会が学校へ参画し、また学校が地域社会へ参画して行くことが必要になろう。地域社会のなかで、また生活のなかで、新たな学びのあり方を模索することが求められている。
学校と地域社会との関係に関わる新たな試みは、一地方の、小さな成果にとどまるものではない。地方からも、さまざまな教育情報の発信がなされて然るべきであるし、また時代はそのような教育情報・地域情報を求めているのである。
（清水 禎文）〈付記〉
本研究は東北大学大学院教育学研究科教育ネットワーク研究室、先端的プロジェクト型研究費（B 型）の補助を受けた。

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