Text: 渡辺保史
yw@writingengine.com

実体経済を遥かにかけ離れた莫大なマネーがビット列となってこの惑星を流動している。誰もが、このマネーの流れと無縁では生きていくことはできず、身の回りのありとあらゆるところに資本のグローバリゼーションの影響を見ずにはいられない。
だが、ここに来て資本のグローバリゼーションに対抗する全く異なるマネーの可能性に、熱い視線が送られるようになってきた。LETS（Local Exchange Trading System：地域交換取引制度）がそれである。1983 年、カナダ・ヴァンクーヴァー島から始まった LETS は、現在では英連邦諸国を中心に世界で 2000 以上の地域へと広がり、日本でも「エコマネー」という地域通貨の実験が各所で始まっている。
「地域限定・非匿名・無利子・信頼関係」といった特徴によって支えられる地域通貨・LETS のもつ意味について、経済学者の西部忠（にしべ・まこと）に語ってもらった。

LETSのことはあちこちで話してますからねぇ....（笑）。
―― で し ょ う ね 。 だ か ら 、 LETS の 仕 組 み と か 特 徴 に つ い て は 、 西 部 さ ん の ウ ェ ブ サ イ ト（ http://web.archive.org/web/20001012122200/http://sun.econ.hokudai.ac.jp/~nishibe/ ） と か 、 最 初 にLETSを

カナダで始めたマイケル・リン

トンのサイト（http://web.archive.org/web/20001012122200/http://www.gmlets.u-net.com/）を参照してもらうとして、このインタビューでは、西部さんが最近お考えになってることから、お聞きしていきたいんですが。

じゃあ、そういうことで。先日、ある雑誌に書いたことから始めましょうか。以前から、「コミュニケーションと貨幣」の関係性について少し突っ込んで考えてみようと思っていたので、そういった内容のことを書いたんです。インターネットや携帯電話の普及で、個人のコミュニケーションが活性化していき、そこに新たなコミュニティが出来上がる、などというのは結構安易な図式ですよね。今のところ、そうした電子メディア・ツールはeコマースのようなビジネスに組み込まれて、既存の貨幣経済を求心的に進めていくだけ、という感じがしています。携帯電話にしろ、同質化願望を充足させるだけの、狭い使われ方しかされていないでしょ。
-1-

――まあ確かに。インターネット・メールのコミュニケーションの世界はまだ相手と文脈を共有しながら議論を前に進めていく、ということができるけれど、ケイタイ・メールはその場限りのおしゃべりが浮遊してるだけで、コミュニケーションとしては閉じてますよね。

結局のところ、今の電子メディア・ツールはコミュニケーションの質を希薄化しているに過ぎないと思うんですよ。
経済もまた、貨幣を媒介としたコミュニケーションなわけですから、言語的なコミュニケーションがそれを乗り越えていない限り、本質的にコミュニケーションのあり方に新しい可能性が生まれるとは考えにくい。と、まあそんな感じのことを書いたんです。

――コミュニケーションの質を変えていくためにも、貨幣について問い直していかなくてはならない、というわけですね。

そう。それで、もう一つ前々から気になってるのは、インターネットは素晴らしい可能性を持っているというけれど、
実は TCP/IP ベースの分散型のネットワーキングという発想が生まれる遥か以前から、実は市場経済というものが既に分散ネットワークとして機能していたんだ、ということを、僕ら経済学者は情報通信とは違う文脈でずっと議論してきたんですね。

――ほう。知らなかった。

ものすごく簡単に説明すると、今まで市場というのは、オークション型のプライスメカニズムのもとで売り手と買い手の間で均衡配分がなされるところ、という見方が一般的にされてきたんですね。でもそこには貨幣というものが存在しない、抽象的な空間という感じです。で、市場が貨幣によって媒介されているという事実から改めて捉え直してみると、市場とは、売り手と買い手の間で貨幣という情報のパケットをやり取りする場だということができるんじゃないか。そして、パケット＝貨幣の受け渡し、つまり商品の売り買いはその場その場で切り離し可能なものであって、分散的にあちこちで行われている、というわけです。
こういう市場＝分散ネットワークというイメージは、実は社会主義体制のもとでの計画経済についての論争が始まった 1930 年代からあったんです。
ハイエクというオーストリア学派の経済学者がいますが、彼が 1937 年に『経済学と知識』という論文を発表して、そこら辺から経済における情報・知識の問題が浮上してきた。ハイエクは一貫して、情報を中央集権的に集めてそこで計算処理して末端に指令を出すという計画経済はもともと無理を抱えていて、市場をうまく統制することなど不可能だと言っていたんですね。ハイエクは、自発的で自然発生的な秩序こそが市場の姿であると言っていて、彼のとらえたイメージはインターネットのような自律分散ネットワークと非常に近いものがあるんです。
こういう文脈を踏まえた上で、今のインターネットを見ると、もう数十年も前から経済学で唱えられてきた市場のイメージと本質的に変わらないというか、一体何が新しくて、どんな可能性を持っているのか、改めて考え直した方がいいんじゃないか、と思うわけですよ。

-2-？
――ふーむ。だからこそ、今のような貨幣を媒介にした資本主義経済とは違ったオルタナティブな経済圏というのが、インターネットのうえに形成されるのかどうか、問わなくちゃいけないわけですよね。フリーウェアやオープンソースの動きもそういう意味で重要になってくる。西部さんが『可能なるコミュニズム』の中ででおっしゃってるように、オープンソースと LETSが「運動」として非常に共鳴しうる関係にある、ということについて少し突っ込んでお聞きしたいんですが。

GNU とか Linux のプロジェクトは、今までのビジネスカルチャーの中ではカウンターと捉える風潮が強かったけど、決してビジネスを否定するものでもないし、最近ではそれらをコアにして周辺部のビジネスがどんどん盛り上がってきてるのは言うまでもないですよね。そういう意味からすれば、これは新しい可能性として捉えることはできると思うんです。
オープンソースと LETS は、手っ取り早く言えば、強力なオープン性と共有の思想に貫かれているという意味で大きなシミラリティを持った、社会的な運動だといえます。それに何より、どちらも従来の貨幣の価値観とは違うところで動いている。

――信頼、名誉、共感。

ええ。オープンソースにしろ LETS にしろ、この運動に関わる人々は、個々人の自由を立脚点にして、他者への信頼や名誉、共感をよりどころにして、互いの知識や経験や財を共有したり、交換しているわけです。しかも、それは、従来のエコノミックな活動を否定したり排除するのではなくて、周辺部ではそれを認めて共存していくし、コアな部分ではエコノミックな領域へ切り込んでいくことで、資本主義経済そのものの方向性も大きく転換させる可能性だってある。
もっとも、これらの動きが本当に経済にインパクトをおよぼすものになるためには、もう一つ超えなくちゃならないハードルもあるような気はするんですけれども。

――LETS はこれまでのところ、地域通貨として世界各地の比較的狭い、ローカルなコミュニティのなかに徐々に浸透しつつありますよね。これがリアルなローカル・コミュニティを超えてネット上に入ってくると、どうなりますかね？

今まで、ネット上のマネーというと、デジキャッシュみたいな電子マネーばかり取り沙汰されてきましたよね。日本でも NTT などが実験したりしていますけど。

――でも、デジキャッシュは早々にポシャッてしまったし....。

いわゆる「転々流通」型で実際の貨幣のように匿名的に使える電子マネーが出てくることで貨幣は純粋な形態に近づく――というのが『貨幣論』を書かれた岩井克人さんの見方でしたけど、実際にはそんな電子マネーには展望がないのがハッキリしてきました。
-3-

僕も前に岩井さんの考えを批判して書いたことですけど、もし貨幣が純粋な観念的な存在に近づくんだとしたら、そういう方向じゃなくて、もっと徹底的に「理念」的な存在になっていったらどうなんだろう、と展望しているんです。
貨幣を、徹底的にオープンな関係のなかに入れてしまって、そうしたオープンなコミュニティがいくつもつながり、重なり合っていくことで、一個一個のコミュニティは小さくて弱いけれども全体としてロバストな（頑強な）、それこそインターネット的な経済システムを作っていけるんじゃないか、と期待できます。LETS そのものがインターネット的に自律分散的に機能するような、そんなイメージですけれども。

――なるほど。今から 5 年くらい前、デジタルキャッシュが実験ベースで出てきた時に、国家が保証する貨幣とは全く異なる、別の価値観にもとづくマネーが次第に流通しはじめるんじゃないか、という予感をひそかに抱いたものでしたが、もしかするとインターネット上の LETS のようなものがそうした可能性をもたらすのかもしれませんね。西部さんが LETS の「文化的・社会的メディア」としての側面を高く評価するのが、よくわかります。

ネット上には、特定の興味関心にもとづくコミュニティが既にたくさん形成されていますよね。だから、そうしたコミュニティをベースにして LETS 的な交換のメディアが入っていく可能性はあると思うんです。ただ、最初にも言ったけれど、既存のネット・コミュニティはこれまでの貨幣にもとづくエコノミーを補完し、貧困化したコミュニケーションで互いを慰撫するだけに成り果ててしまう恐れも強い。グローバリゼーションが進み、私たちの生活のあらゆる局面に市場的・貨幣的な関係が入り込んでしまった結果として、言語的なコミュニケーションが痩せ細ってしまっているんだとすれば、それらネット上のコミュニティはグローバリゼーションを推し進める資本主義経済のカウンターには到底なりえないと思うんです。今までとは違ったエコノミックな関心や利害を媒介とした結びつきがそこに生まれない限り、この状況は簡単に乗り越えられないのではないでしょうか。とまあ、そんなことを本気で構想したりはしているんですが、現実的に LETS のようなシステムでまずやっていかなくてはならないことは、やはり小さな地域社会にちゃんと根づかせていくことなんですよ。日本でも、通産省の加藤敏春さんが提唱されている「エコマネー」という形で地域通貨や LETS に次第に注目があつまってきて、北海道でも栗山町などいくつかの町村で導入が進みつつあります。これらの取り組みが、一過性ではなくてそのコミュニティに定着するかどうか、それを見極めていかなくてはならないと思う。

-4-？
――どうも最近痛感するのですが、ネット上だけで完結するコミュニティはやはり「はかない」というか、弱いですね。当たり前のことですが（笑）。人間はこの有限な身体とローカルな世界とのつながりを断ち切ることはできないのだから、もう崩れ去って久しい地域のコミュニティをきちんリ・デザインしていくことがやはり大事なんだ、と多くの人々が再認識し始めているんじゃないか、という気がするんですよ。
僕自身にしても、東京から北海道に引っ越してから、自分の住んでいる地域社会との関係を改めて問い直したりして、新しい活動を画策したりもしている。そういう目線で見てみると、LETS というのは地域社会に新しい関係性を創出していく、非常に重要な情報デザインのツールなんじゃないか、という気がしています。

情報デザイン、なるほど、そうかもしれませんね。LETS の導入をきっかけにして様々なコミュニティ・ビジネスが立ち上がっていくことも期待できるでしょうね。コミュニケーションの質を変えるということでいえば、貨幣というのは経済的な価値だけをあらわしたメディアであるけれど、LETS のような地域通貨は、その中に文化的・倫理的な価値づけをその地域で生活する人々が自由に込められるんです。言い換えれば、「ローカル」がもつ文化的な価値を表現するメディアが地域通貨だといえるかもしれない。

――その地域固有の情報とか人とか色んなリソースの価値を掘り起こして、そこに LETS のような文化的メディアを組み合わせて、インターネットに乗せていくとか....。

私はときどき LETS のことを地ビールにひっかけて「地マネー」と呼んだりするんです（笑）。泥臭い言い方ですけど、そういう土のニオイがするような、地域固有のものと、実体のないインターネットのようなグローバルなメディア環境を同時に繋ぎ込んでいくようなことができれば面白いかもしれませんね。

――まさに「グローカリゼーション」のメディアになっていく、と。その地域通貨を使いたいから、そのコミュニティに積極的にコミットするようになる、みたいな人も出てくるかもしれませんね。実際に LETS でそうしたトランスローカルな利用ができるものはあるんですか？

アルゼンチンでは、数百の地域通貨の連合体があってのべ 10 万人規模で利用されているそうです。西カリフォ
ルニアでも、地域内でいくつかの地域通貨を連携して使えるというコミュニティがありますが、まだネットを通じてトランスローカルに、というのはないですね。

――さきほど、今後の課題としてまずは LETS を地域社会に定着させていくことが先決とおっしゃいましたが、エコマネーについてはどう思われますか？

LETS は、一見すると「皆んなで和気あいあいと」みたいな、仲良しクラブ的な交換制度のようにとらえられがちですが、これは互恵的で相互扶助の精神にのっとっていると同時に、市場的な競争原理は排除しないんです。だか-5-

ら、LETS による取引では今までよりも優れた財やサービスが登場したり、というイノベーティブな精神が発揮される余地が十分にあります。だから本来はダイナミズムを備えているんですよ。
ただ、いま各地で導入されつつあるエコマネーの実験を見ると、これは福祉・環境分野に限定されていて、しかも対象が非市場経済的な対人サービスなどだけですね。
栗山町の実験の報告を見た限りでは、取引されるサービスが相互扶助といっても、冬の雪かきのようなものが中心だったり、利用者の意見でも「知らないヒトにものを頼みにくい」といった声が少なくないようです。

――とすると、既存の農村共同体よりも、もう少しイノベーティブな精神が発現されやすいような都市のほうが、LETS の取引が活性化していくにはいいのかもしれませんね。

エコマネーの旗振り役である通産省の加藤さんは、商品経済的な取引については従来通り貨幣を使うべきで、それがカバーできない福祉環境分野の対人サービスなどにエコマネーを、と言っていますが、私はそれでは広がっていかないと思います。
従来の資本主義的な原理にもとづく商品経済とそれ以外の経済の境界をまたいでいくことによってこそ、LETSのような地域通貨は本当に社会的なインパクトを持ちうるんです。貨幣経済のシステムを揺るがし、時にはシステムを内側から食い破っていくような「対抗ガン」が LETS なんです。それを、従来の貨幣とキレイにすみ分けしているだけでは、旧来の閉じた農村共同体のようなコミュニティで細々と使われるだけだし、狭いボランティア活動団体を喜ばせるだけに過ぎないでしょうね。

――生協や NPO/NGO が地域通貨を使っていく可能性を指摘していますね。

それだけじゃなく、一般企業が LETS に参加していけるような仕組みを整えていくべきです。まだ議論の余地はあるんですが、企業がコミットしていった時には、LETS のような地域通貨は飛躍的にオルタナティブな通貨として成長していくでしょう。

――企業はどんな風に関わっていくのでしょうか。

たとえば、トヨタのような自動車メーカーが今後ハイブリッドカーやエコカーを出していきますよね。メーカーは、ユーザーがそのクルマの代金の支払いに地域通貨を使えるようにする。もちろん、全額というわけにはいかないでしょうが。地域通貨を受け入れたメーカーは、NPO などが取り組む環境保全の活動にそれで「出資」したり、社員の給与の一部を地域通貨で支払うことで循環させていく。そうした循環をつくっていくと、エコロジーという価値を持った地域通貨として流通が拡大し、人々をエコロジーという価値観でゆるやかにつないだネットワークを形成していく可能性が出てくるでしょう。
あるいは、企業がメセナの一環として文化事業や社会貢献事業のプロジェクト提案を、ウェブサイトなどで発表する。賛同したい提案を見つけた人は地域通貨で「投票」する。投票で集まったのと同じ金額の国民通貨を企業が寄付すると、従来の 2 倍の予算でプロジェクトを立ち上げられるようになる、というやり方も考えられます。
いずれにしても、19 世紀から 20 世紀の前半までに世界各地で様々に試行錯誤され、いったんは打ち捨てられ-6-た地域通貨の試みが、もう一度見直され始めているのです。
これは、「昔に戻れ」という動きではない。自律分散的な社会のアーキテクチャの重要性が、インターネットの普及によって多くの人の目に見えやすくなったことは非常に意味があります。LETS やオープンソースの取り組みは、そうした社会の転換をより具体的に推し進めていく役割を果たしていくことになるのでしょう。
（2000.04.20 北海道大学にて）[参考文献]『可能なるコミュニズム』 柄谷行人・編著 太田出版刊（2000）『談』no.63「特集・移動の記述法」 たばこ総合研究センター（TASC）発行（2000）-7-