Report㈶北海道開発協会平成17年度研究助成論文サマリー# 03

積雪寒冷地に居住する独居高齢者の産官学共同健康支援ネットワーク形成に関する基礎的研究〜ＩＴを活用した在宅運動支援プログラムの検討〜
A Study on the Development of Cooperation with Industrial –Governmental and Academic Sector for Establish a Health Service
Network for the Elderly Living Alone in Snowy Cold Regions
̶Focus on a Home-based Physical Exercise Support program byUsing Information Technology ̶
はじめに瀧 断子
天使大学看護栄養学部看護学科教授

独居高齢者

北海道は都市部以外の人口密度が低く高齢化している。このことは地方自治体に対して、高齢者の介生活や運動関連情報→保健センター

護や生活支援のために多大な人的・経済的負担を強←運動時間のフィードバックいることになる。これらの状況に対し医療の側面では、ITを駆使しての「遠隔医療」による効率化を

レンタルサーバー
生活や運動関連情報の集約
運動時間のフィードバック
ホームページの運用

社会福祉協議会図る動きも出ている。一方、介護予防として行われている高齢者の健康支援の多くは通所が多く、積雪PC操作やウィルスソフト更新

電話による支援

生活や運動関連情報

寒冷地に居住する高齢者の冬季の支援として、特に継続するという観点からは必ずしも適切とはいえな

民間セクターい。冬季に路面の凍結や積雪により歩行に転倒の危険が伴う積雪寒冷地では、冬季に夏季と同様の活動ネットワーク形成の実際
今後のネットワーク形成の課題量を確保することは困難である。しかし、高齢者に

図１

とり活動量の減少は身体機能の低下に結びつきやす

天使大学の健康支援
専門スタッフ

本研究実施におけるネットワークの実際・課題

く、さらに、高齢者の家族形態として独居が多くなっており、独居高齢者では独力で生活を維持するためよび民間セクターの協力を得て実施された（図）。の高い活動能力が必要となる。高齢者にとり身体機

このことは、地域住民、地方自治体、民間セクター能としての活動能力の維持には運動の継続が重要でおよび大学間の高齢者健康支援ネットワークの形成ある。したがって、冬季間に高齢者が自宅で活動量に関わる諸条件を探索する上でも重要な試みと考えを維持するための運動支援を受けられることは、介る。高齢者を対象としてITを活用した支援は、高護予防の観点からも重大な課題といえる。

齢者の機器操作の習熟の他、機器の設置や使用に伴そこで、冬季の出かけることが困難な時期には、う経済的問題など解決すべき課題も多いが、特に北在宅で高齢者自身が主体的に運動に取り組むことが海道の場合、過疎地域の居住者であっても遠隔地かできるようにするための支援として、ITを活用しらの専門家による健康支援も可能になるメリットはての支援プログラムを作成し検討することにした。

大きく、支援システムの確立は有用と考える。

この支援プログラムは、遠隔地にいる健康に関わ対象地域の選定と概要

る専門家からのITおよび電話による支援によって、高齢者が個々の生活に合わせて運動を実践し継続す対象地域の選定にあたっては、2004年ることに焦点を当てた。

月、旧白滝村村営CATV実験で実績のある北海道メディア

また、この支援プログラムは、直接、大学と高齢テレビ企画センターおよびデジタル放送制作室の協者をITで結び、高齢者が居住する地域の行政、お力を得た。この制作室の関係者から放送局が参加し21
07.05

Report
た旧白滝村村営放送に関わったメンバーである特定運動支援プログラム

非営利活動法人ネットプロジェクト・オホーツクク⑴運動支援プログラムの内容

ラスター（以下、NPオホーツククラスター）およ運動支援は種類の内容から構成された。 つは、びオホーツク新聞社が研究に適していると紹介され楽々運動日記である。これは、生活に運動を取り入た。その結果、両者から全面的な協力が得られたたれることによる安全性の確認や運動時間、運動に対め、研究者らの課題に対し受け入れが良好で、また、する感情などの把握を目的として、その日の血圧

行政区域の人口数や広さ等から紋別市を選択・決定

値、体調の他、ヘルスプロモーションモデルを基にした。そのNPオホーツククラスター、オホーツク考案した項目とその日の運動･体操時間、さらに運新聞社を介して2004年10月、研究課題を紋別市およ動自己効力尺度などで作成された日誌的に記入する

び紋別市の高齢者健康支援に携わる関係諸機関に説ものである。

明し、協力・支援を得られることになった。

種類の体操を組み合わせた楽々体操と名づけた体操

紋別市は研究者らが所属する大学所在地である札

つ目は、毎日実施する運動として14である。時間と内容は「健康日本21」の高齢者対策

幌市より278㎞離れた道東のオホーツク海に面したを参考にし、時間は運動の数値目標の位置にあり、JRの廃止により高速バスでし、〜時

日に10分以上の運動でつを基準と週間に70分を目標と間を要する。厳寒期には流氷が接岸し2005年の冬のした。内容は最低気温は氷点下14度であった。紋別市の2005年（平動成17年12月31日）住民基本台帳による人口・世帯数択した。さらに、運動教室を開催した。その内容は、の推移をみると、1962年は人口が42,524人、平均世高齢者の生活における運動の重要性の講義と楽々体帯構成員数4.42人である。1994年には人口が30,498操の実施である。

人、平均世帯構成員数2.38人となり、2005年で人口体操の実施状況、体調、体操で困っていること、楽々26,724（男性12,689、女性14,035）人、世帯数12,410戸、体操を始めてからの生活の変化などを確認し、確認一世帯構成員数が2.18人である。人口の減少は内容に対し安全性への問題や対応が必要と判断され〜移動動作能力の維持増進のための運から理学療法士と簡単で安全な体操を検討・選

つ目は、電話による支援で、楽々64歳にみられ65歳以上の高齢者で増加しており、世る場合は内容に応じ説明や指導を行った。

帯規模の急激な減少と高齢化が生起している。また、⑵運動支援プログラム

65歳以上の単身者は940名である。

運動支援プログラム（図介入前の研究の概要

名の対象者に週間（ベースライン期）、介入期間は電話による継続支援を行う

本研究は四段階に分かれる。第一段階は当該地域）は、週間（以下、介入前期）と電話の支援を行わない期間の週間（以下、介入の民間セクターと協力し、現地高齢者の生活実態を後期）の計10週間で構成した。具体的には、対象把握し、健康支援プログラムを設計することである。

者の自宅にウィンドウズを搭載したパーソナルコ

第二段階はその健康支援プログラムをITによってンピュター（以下、PC）を設置した上で、介入前配信し、その結果を大学で受信し分析･評価するこは基礎データ入力期間として常日頃の運動状況と、とである。第三段階としては分析・評価結果を民間

楽々運動日記の入力をした。介入前期は開始日の半セクターおよび当該地域の高齢者に還元することで日を運動教室とPC上で楽々体操のVTRを視聴できある。そしてこれら第一段階から第四段階の成果を基に、第四段階として民間セクターと協力してITを介入前（２週間）活用しての高齢者健康支援プランおよびネットワー

介入前期（４週間）

介入後期（３週間）

PCを用いた楽々運動日記へのデータ入力

クを稼動させることである。本報告は、第一段階における現地高齢者の生活実態調査の結果から、健康運 総運動時間をグラフ化してフィードバック
動教
室 運動継続するための電話による支援支援プログラムとして運動支援プロプログラムを考案した第二段階の実施内容とその分析･評価である。

PC操作に関する質問やトラブルへの対処

図２2207.05

運動支援プログラム

# 03

るための操作の習得に当てた。開始日目からは、できるようにした。マウスポインターを通常より大自宅で常日頃の運動と楽々体操を行い、その結果をきくし、マウス操作は左のワンクリック操作とし、その日の楽々運動日記に毎日入力することとした。

VTRの視聴のみ右クリックを使用するようにした。

さらに、介入前期には、開始

日目まではホームページの工夫としては、画面の文字を20〜22度の研究者からの電話のフォントサイズにした。また、画面背景の色と文による支援を行った。介入後期は、研究者からの電字の色のコントラストを明瞭にして見やすくし、さ話を受けることなく対象者には在宅で日頃の運動とらに画面は進むことのみとして戻る操作は行えない

楽々体操を行ってもらい楽々運動日記に入力するこようにした。

毎日、日以後は週間に日からとにした。介入前の運動時間、介入期間の運動時間，ITを活用した在宅健康支援システムの形
成と課題

楽々体操時間に関する入力されたデータは、遠隔地の研究者のPCに送られ，棒グラフになって対象者のPCに返送されるようにした。PCの相談に関しては⑴運動支援プログラムの有用性週間を通じ行うようにした。10週間の期間は、2006年月16日から対象者の募集は、オホーツク新聞社が社会福祉協月26日である。

議会の福祉対策の一環として、独居高齢者に対し新聞を無料配布していたことから、新聞広告により行⑶運動支援プログラムの特徴
楽々運動日記の入力時間をその日のの時までの24時間とし、時から翌日

い名の高齢者が参加することになった（表表１

対象者の概要）。

日のいつでも入力できることにした。運動当日に入力ができなかった場合は、翌日にも入力を可能にした。楽々体操について

参加者

性別

年齢（歳）

独居年数

運動習慣の有無は、行う時刻を規定しないで、対象者が楽々体操をA氏

女性

76

4年

無しようと思った時刻に行うようにした。また、14種

B氏

女性

80

2年

無

類の体操の全てを行うこともできるが、個々の身体

C氏

男性

7735年

有

状況やその日の体調にあわせて、対象者自身が組みD氏

女性

738年

有E氏

女性

71

15年

有F氏

女性

75

20年

有G氏

女性

804年

有

立てて行うことができるようにした。プログラムは継続性を重視したが、一時的な休止を認め休止後にも続けられるようにした。

高齢者を対象としたインターネット活用
における工夫

全員がPCの初心者である。認知機能は改訂長谷川高齢者がインターネットの活用とPCの操作を行あった。健康状態としては本研究への参加時に通院式簡易知能評価スケール（HDS‑R）で22〜30点でうことから、操作法が覚えやすいことや操作手順がをしていなかった者は単純であること、そして対象者が操作を誤ったと勘

高血圧、糖尿病および膝関節炎などにより通院・内違いしないよう画面や画像の種類を少なくした。ま

服治療を受けていた。しかし、いずれも治療上、運た、費用の観点から安価にできるようノートパソコ

動を禁止されている者はいなかった。

ンをダイヤルアップでインターネットに接続する方況は法をとった。また、インターネットでサーバーからはホームページの画面やビデオ画像を呼び出す時間をた。

短縮するために、楽々体操のVTR、楽々運動日記て、運動時間が10分以下の内の画像類は、あらかじめ対象者のPCのハードディい、毎日の運動時間が10分以上のスク内に保存した。PCの操作については、PCの起では不足する運動の補充をしたい、運動時間を規則動と終了を簡単な操作でできるよう的にしたいなどであった。

ボタン操作にした。操作の誤りにより出現する画面に対しては、
直ちに

名で、他の名は心臓疾患、名の運動状

日に10分以上の運動をほぼ毎日行っている者名で、毎日の運動時間が10分以下は名であっ名の運動支援プログラムへの参加の理由とし
名は運動時間を増した
名は、歩くのみ

プログラム全体のデータ入力対象日数は453日で、つのボタン操作でシャットダウンし再起動

実際に入力した日数は425日であった。入力しなかっ

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Report
表２

各期の総運動時間、楽々体操実施時間の平均値
介入前

名は楽々体操を行ってい（分）介入前期

た。楽々体操が生活の中に

介入後期

総運動時間

楽々体操実施時間

総運動時間

楽々体操実施時間運動として取り入れられた

A氏

6.3（n=16）

22.3

14.3（n=28）

26.0

18.0（n=20）

ことは、安全性や簡便性のB氏

5.0（n=13）

12.3

10.6（n=28）

11.5

11.4（n=21）

観点からは高齢者の在宅運C氏

60.0（n= 9）109.7

30.7（n=29）

119.3

31.2（n=21）

D氏

59.6（n=12）

40.1

7.8（n=30）

18.4

6.3（n=16）

動支援の運動内容として有E氏50.0（n=12）

58.1

9.3（n=29）

34.7

8.5（n=20）

F氏

43.1（n=16）

49.8

16.5（n=30）

41.5

11.5（n=20）

G氏

11.4（n=17）

16.4

11.9（n=27）

9.5

7.4（n=21）

用性があると考えられる。
運動支援のプログラムを成功させるためには、対象者の動機づけから始まり（n=日数）
200

介 入 前

180

A氏
B氏
C氏

160
運動時間（分）140

プログラムの楽しさ、方略の選択など多くの課題があ介 入 後 期

介 入 前 期運動
教室

ることが知られている。本
研究では、名の対象者全120員が10週間の運動支援プロ

100グラムに継続して参加でき80た。この理由としては、本60
40

プログラムの特徴である一20

時的に休止しても再開でき0
1

3

57ることや楽々体操は

9 11 13 15 17 19 21 23 25 27 29 31 33 35 37 39 41 43 45 47 49 51 53 55 57 59 61 63 65 67

図３

介入により運動時間が変化した対象者の運動時間

日10分以上であれば、個人の身（日数）

体状況や体調により体操のた理由は、地方でのゲートボール大会への参加のた種類を選択して行うことができた。さらに、実施時めの旅行や家族旅行、あるいは、遠方の病院への受間も決められた時刻に行うのではなく、対象者が行診で自宅を離れたなどによる。対象者

える、あるいは行いたいと思う時刻に行うことがで名のうち名が基礎データ入力期間、すなわち介入前よりも介きるようにしたためではないかと考えられる。これ

入前期の総運動時間が増加した（表）。また、介らのことから、高齢者個々の生活や体力に合わせて入前期・後期を併せて総運動時間の増加が見られた

自由に取り入れられるプログラムは、在宅運動の継のは名は毎日10分以上続に効果があったと考える。また、今回は、運動と名（A氏、B氏）は毎日の体操の時間に限定されていたが、対象者に実施され名であった。このうちのの運動を行っており、運動時間が10分以下の者であった（図）。他のた結果を棒グラフにしてフィードバックしているこ

名には介入前期・後期を併せての総運動時間についての特徴的な変化はなかった。しかし、とも継続の有効な要因であったと考えられる。

名全員の一方、本研究の対象者

名のうち、日頃より10分運動時間が基礎データ入力期間から比較すると、介以上の運動を行っている者は入前期には増加しており、さらに、特に運動習慣の容は様々であるが、運動を意識的に心がけている、ない名の対象者の運動量が増加したことから、今あるいは運動がある程度生活に取り入れられている

回の運動支援プログラムは積雪寒冷地の独居高齢者といった方々であり、運動に対する意識が高かったへの冬季の在宅運動支援の一方法として利用可能でことが影響していたとも考えられる。このことは、はないかと考えられる。

研究参加の動機からも伺うことができる。また、毎楽々体操時間については、名全員が週間を継名である。運動の内日10分以上の運動を行っていない

名についても運続して楽々体操を行っていた。毎日の運動時間が10動時間を確保したいと考えており、これらに加え、分以上の対象者が個々の生活に合わせて自主的に行える運動

名は、常日頃の運動に楽々体操を組み入れて運動していた。毎日の運動時間が10分以下のの方法とが相まって継続参加につながったとも考え

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# 03

られる。

く際の交通・宿泊費などであり計300万円であった。

本プログラムとして運動教室を開催しているが、名の対象者に対し10週間の運動支援プログラムの運動教室で顔を合わせたことが、継続への励みに実施に対しての人員と経費として妥当かの判断は難なった効果も否定できない。交流の効果については、

しい。

高齢者の健康支援において重要な要素といわれてお今回の研究では、直接、大学と高齢者をITで結り、ITを活用しての支援を考える上で大きな課題

び、高齢者が居住する地域の行政、および民間セクであり、今後に検討が必要と考える。

ターの協力を得て実施された。しかし、産官学共同⑵高齢者を対象としたITを活用しての支援システム

健康支援ネットワークとしてITを活用しての支援を実用化するためには、PCの購入、設置、インターの形成と課題
看護における健康支援の重要な結果のつとしネット接続、情報集積拠点の確保とその装置の設定て、対象が生活の中に支援の内容を取り込んで、生およびメンテナンスに関わる費用など経済的な問題活行動・行為となっていることが上げられる。このの解決が必要である。また、人員･人材に関しての観点からは、今回の運動支援プログラムに継続参加問題も解決されなければならない。今回は、高齢者

し、特に、運動習慣のなかった名の対象者の運動のPCの誤操作やPCのトラブルに札幌市から研究者時間の増加から、ITを在宅運動の継続支援に利用すらが出向くことに加え、現地のオホーツク新聞社のることで、高齢者へ個別の運動プログラムの提供や社員の協力を得ている。民間セクターとしての拠点遠隔地からの健康支援が可能になると考えられる。と専任の人員を確保することは欠かせない。さらに、一方で、高齢者を対象としたITを活用する支援

運動支援プログラムの実施状況を電話で、直接、研では、機械操作の習熟などの問題が上げられ、特に究者らが把握したが、現地の健康支援専門家が確保

PC初心者においてはPC操作に対する苦手意識の克されたならば、遠隔地からの運動支援をより円滑に服が課題である。今回は、この問題解決のためいく行うことができたと考えられる。しかし、現状では、つか工夫したが、PCの操作方法やプログラミング保健センターや社会福祉協議会に所属する健康支援内容の工夫により、PCの利用が困難だと思われが専門家を現状のまま支援プログラムに加えることはちな高齢者の支援にPCが活用できることが示唆さ困難であった。あらたに健康支援専門家の確保と組れた。今回の高齢者のPCの操作については、介入織化が必要である。その際には、運動支援の効果を前のデータ入力時とPC上で楽々体操のVTR視聴時客観的に評価できる専門家との連携も重要な課題でに最も支援が必要であった。研究者らが出向いてのある。

指導の他、研究者らが出向くことができない時の対ITを活用しての運動支援の当初においては、こ応として現地のオホーツク新聞社の協力は不可欠でれらの問題に対応しなければならないとしても、在あった。特に、遠隔地からの支援において、現地の宅において高齢者が自立して生活の中に運動を取り協力を得る事に加え、連携を含む体制の構築は重入れることができるようになると、支援における人要課題と考える。本研究に関わった人数について員やコスト削減の可能性は高いと考える。

は、研究者ら名の他、PC操作の指導、またPCのウィルス更新にオホーツク新聞社から積雪寒冷地の独居高齢者の冬季の生活活動能力の名の協力を低下を防ぐこととその支援のための人的・経済的問得た。運動教室を行うにあたっては、現地の社会福題の解決の一手段として在宅健康支援にITの活用

祉協議会においての会場設営に数名が関った。これは有用と考えられる。

らの人々は通常の業務を行いながらの参加である。
ホームページの作成には、専門の業者に一部委託した。楽々体操を作成する際には、理学療法士名が参加した。研究に要した費用は、PCのレンタル、ホーprofile

瀧 断子 たき たつこ

ムページ作成、インターネット接続、その他、研1948年秋田県生まれ。旭川市立病院高等看護学院卒業。東京女子医科大学附属病院に看護師として勤務。ʼ93年青山学院文学研究科教育学専攻博士前期課程修了後、筑波大学医療技術短期大学助教授、聖路加看護大学助教授、東京女子医科大学看護学部教授を経て、2005年４月天使大学看護栄養学部看護学科教授。専門は老年看護学。

究者らが研究の説明･同意を得るためやPCの設置と回収、また、PC操作の指導などのため現地に出向

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