マテリアリティ（重要課題）の特定
東京エレクトロングループは、常に変化する国際社会の要請や環境への配慮を踏まえ、ステークホルダーの皆さまとのコミュニケーションを通じて、事業活動における潜在的なリスクや機会を考慮し、当社の果たすべき社会的責任のマテリアリティを特定しています。また、特定したマテリアリティは、その妥当性を定期的に検証した上で事業活動に反映させ、活動の進捗をステークホルダーの皆さまにご報告することも当社の責務であると考えています。

マテリアリティ特定のプロセス

Step1

社会的課題の確認

国連グローバル・コンパクトの10原則や電子業界の行動規範であるEICC®※、
またステークホルダーの皆さまからのフィードバックをもとに、CSR推進担当取締役、執行役員、および主要7部門でレビューを行い、当社の事業環境における社会的課題を確認しました。

※EICC ®：Electronic Industry Citizenship Coalition® の略。電子業界 CSRアライアンスとして電子産業サプライチェーンの労働・安全・環境・倫理などについて行動規範を定めています。

Step2

課題の大きさと事業との関連性の確認

Step 1で確認した社会的課題と当社グループの事業との関連性から、特に影響の大きいマテリアリティを特定しました。

マテリアリティの妥当性検証と見直し

Step3

昨年度特定したマテリアリティをもとに、外部有識者を交えたマテリアリティレビュー会議を開催し、事業継続・成長の視点とステークホルダーの視点から、各項目の妥当性や新たに加えるべき項目について議論しました。

マテリアリティレビュー会議における主な意見

・エレクトロニクス産業におけるお客さまの期待は、スピード感のあるイノベーションである。これまでの強みをさらに伸ばす上で、「イノベーションの推進」「知的財産の保護と活用」は追加を検討すべきである。
・革新的な製品開発の継続には人材開発は必要不可欠であり、競争力の源泉となる。
従業員の技術・能力の向上や多様性の尊重、また誰もが目標を持ち活き活きと輝きながら活躍できる職場づくりはこれまで以上に重要である。
・ 社会からの要請が高まるガバナンスやコンプライアンスの強化には、グループ全体として課題を認識し、対応 することが重要である。また、事業運営の透明性と説明責任を果たしていく上で、ステークホルダーコミュニケーションはますます重要な役割を果たす。

特定されたマテリアリティ（重要課題）

これらをもとに当社グループにおけるCSR活動の推進と改善に努めていきます。
課 題

財務基盤の健全性
ガバナンス／倫理・コンプライアンス
ステークホルダーコミュニケーション
製品品質
イノベーションマネジメント
サプライチェーンマネジメント
EHS ※1 マネジメント
事業継続／BCP ※2
製品の環境貢献情報セキュリティ
多様な人財の活躍
活力ある職場の実現
知的財産の保護と活用
製品ライフサイクルマネジメント
省エネルギーの推進
水使用量の削減
紛争鉱物
廃棄物削減・リサイクル
社会貢献活動生物多様性の保全

マテリアリティ（重要課題）
マトリックス

参考箇所

アニュアルレポート
P8、
12-15

3

P7- 8

P9、18-27、
31-32

ステークホルダーの視点

12
3
4
5
6
7
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19
20

マテリアリティレビュー会議の様子（2015 年 3 月 25 日）

P10

P9、21、27、
32

P8、
9、
16-19、22-27、
31- 32
P13

P9、22、24-25、
31
P8、13P8、
16 -17、
32P8、
16 -17、
32
P11P8-9、
18 -27、
31- 32161718

158
10 9

1413

19P9、24、26、
31

20P9、24、27、
31

P8、
28 -29、
32P9、
23

事業継続・成長の視点※1 EHS：Environment, Health and Safetyの略。
※2 BCP：Business Continuity Plan の略。

6

1

45P9、
22-27、
31
P9、21、
32

27

61112

マテリアリティ（重要課題 ）の特定

ステークホルダーコミュニケーション
ステークホルダーコミュニケーションの考え方
東京エレクトロングループは、当社の事業に影響を及ぼしている、または将来影響を及ぼす可能性のあるステークホルダーに対し、良好な関係を保ち信頼関係を築くよう努めています。ステークホルダーの皆さまに当社を正しくご理解いただくために、事業の透明性を確保し、説明責任を果たすべく公平・公正かつタイムリーな情報開示を行っています。また、ステークホルダーの皆さまからご意
見やご期待をいただくことは、潜在的な社会・環境リスクを軽減し改善の方向性を見出せる貴重な機会ととらえています。これらは、当社グループのさらなる事業機会の創出と、優位性や競争力向上につながると考えます。

ステークホルダーコミュニケーションの活用
企業活動はステークホルダーの皆さまや社会との関わりなくしては成り立ちません。当社グループの事業継続に必要不可欠なステークホルダーに対しては、主管部門と役割を明確にするとともに、円滑なコミュニケーションを日々の組織活動の中に組み込んでいます。
これにより、事業活動の進捗や将来の方向性を十分にご理解いただくと同時に、ステークホルダーの皆さまからいただいたフィードバックを早い段階から事業活動に取り入れるよう、コミュニケーションの結果を活用しています。

ステークホルダーコミュニケーションに おける配慮
ステークホルダーの皆さまへ広く公正に情報が行き渡るように、当社の情報発信は公的機関への情報開示やプレスリリース、各種報告書の発行やウェブサイトを活用するとともに、双方向の意見交換が可能な連絡窓口を置き、迅速かつ適切にコミュニケーションするよう努めています。

当社の主なステークホルダー

株主・投資家お客さま
取引先さま
社員地域社会
行政機関・各種団体

主管部門

主なコミュニケーション手段

経営層、I R 室

決算説明会（四半期毎）、個別面談 、海外ロードショー（年1- 2回）

営業部、開発部、マーケティング部

個別面談、エグゼクティブミーティング、顧客満足度調査（年1回）、技術交流会

調達部、資材部

生産動向説明会（半年毎）、パートナーズデイ（年1 回）、STQA※ 監査、個別面談

経営層、人事部

社員集会、技術交流会、個別面談、従業員満足度調査（年1 回）

各拠点管理部門

工場見学、地域催事の参加、行政機関への訪問・面談

各拠点管理部門

法規制への遵守と届出・モニタリングと提言 、業界団体活動、外部機関との連携※ STQA：Supplier Total Quality Assessment の略。

ステークホルダーコミュニケーション事例
事例①「FTSE4Good Global Index」

事例② 技術交流会

当社グループでは、イノベーションの創出と情報資産の有

東京エレクトロンは、「FTSE4Good Global Index」
銘柄に選定されています。

効活用のため、お客さまや社内のコミュニケーションネットワークの構築が欠かせないと考えています。情報共有、多面的なコミュニケーションの場として社内外で開催する技術交流会は、参加されたお客さまおよび社員から好評を得ています。

当社は、社会的責任に関する取り組みとその情報開示が評価され、ロンドン証券取引所の100% 出資会社である FTSE社が世界中の優良企業を対象にした社会的責任投資指標「FTSE4Good Global Index」の銘柄に、2003年 9月以来継続して選定されています。

技術交流会の様子

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