平成 19 年度
大学体育 FD 推進校顕彰制度応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

日本大学 理工学部

平成 19 年度大学体育 FD 推進校顕彰制度

日本大学理工学部
大学体育自己点検・評価報告書【目次】
１． 教育目的・目標

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ １

２． 正課（保健体育科目）について・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ３

（１）
（２）
（３）
（４）
（５）
（６）

教育（授業）目標に関する項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ３
授業の方法に関する項目（カリキュラム構成に関する項目も含む） ・ ・ ・ ・ ４
履修状況に関する項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ８
体力測定に関する項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 10
成績評価に関する項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 10
教育に関する FD の項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 12

３． 教育組織に関連して
（１）
（２）
（３）
（４）

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 13

教員の構成と採用・昇格に関する項目 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 13
授業および校務担当に関する項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 16
組織および意思決定に対する体育教員の関わりに関する項目 ・ ・ ・ ・ ・ 17
選任と非常勤との関係に関する項目 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 18

４． 研究状況に関連して（１）（２）

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 20

研究活動、学会活動に関する項目
研究に関する FD の項目

５． 課外スポーツ活動支援に関連して（１）・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 24

課外スポーツ活動支援に関する項目 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 24

６． 健康管理業務に関連して（１）・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 20
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 21

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 27

学内の健康管理業務に関する項目

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 27

７． 各種サービスプログラム業務に関連して ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 28
（１）（２）

学内サービスプログラムおよび社会貢献に関する項目 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・
学外スポーツ団体との関わりに関する項目 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・

８． 点検評価活動に関連して（１）（２）

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 30

過去の自己点検評価や第三者評価に関する項目 ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 30
現在の点検評価活動と今後についての項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 31

９． その他
（１）
（２）

28
28

・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 32

施設・設備およびその運営管理に関する項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 32
組織運営に関する項目
・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ ・ 33

-I-

平成 19 年度
大学体育 FD 推進校顕彰制度応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

日本大学 理工学部

日本大学は、14 学部（法学部、文理学部、経済学部、商学部、芸術学部、国際関係学
部 、理 工 学 部 、生 産 工 学 部 、工 学 部 、歯 学 部 、松 戸 歯 学 部 、生 物 資 源 学 部 、薬 学 部 ）81
学科、通信教育部 4 学部、短期大学部 7 学科、大学院 20 研究科を擁する総合大学である。その対象となる学術分野は多岐にわたり、大学に必要と思われる分野はほとんど網羅している。本 大 学の目的 及 び使 命を踏 まえ、各 学 部 等の教 育 目 標を達 成 するために必 要な
専門教育研究を行う教育研究組織を構築している。それぞれの機関は、多地域に分散して配置されており、異なった教育ブロックを有している。したがって、本報告書は、本学理工学
部における平成 18 年度の保健体育科目等を対象として自己点検・評価を実施し、その結果について報告する。
なお、本 学 本 学 部は、駿 河 台 校 舎 と船 橋 校 舎 の遠 隔した２校 舎からなり、１年 次は全 学
科が船橋校舎にて授業が開講されている。２年次以降は、各学科により２校舎にわかれ、教育研究活動が展開されている。

１．教育目的・目標
現状
日本大学の教育は、草創から「世界的視野」を念頭に時代を先取りする先見性と進取性をその伝統としており、その目的は、学則第 1 章総則 1 節において以下のとおり謳われている。
＜日本大学の目的および使命＞
日本大学は、日本精神にもとづき、道統をたっとび、憲章にしたがい、自主創造の気風をやしな
い、文化の進展をはかり、世界の平和と人類の福祉とに寄与することを目的とする。
日本大学は、広く知識を世界に求めて、深遠な学術を研究し、心身ともに健全な文化人を育成することを使命とする。
＜理工学部の教育理念・目標＞
・教育理念
自由闊達な精神、豊かな創造性および旺盛な探求心をもち、人類の平和と福祉に貢献できる、誇りある人材を育成する
・教育方針
個性・特色の明確化，質の高い学生の育成
・教育目的
豊かな創造力情報処理と分析能力，コミュニケーション能力とグローバルな視点
確かな人間力＜体育の位置づけ＞
本学理工学 部では、本 学の目的ならびに本学部の教育目的を達成するにあたり、保健体育科
目は、特に心身ともに健全な学生の育成、自分自身で考え行動できる自主創造の気風を養うこと、
コミュニケーション能力を高め、確かな人間力を高めることを目的として、1 年次に「スポーツⅠ」（１-1-単位）と「スポーツⅡ」（１単位）を設置し、２年次以上に「スポーツⅢ」（１単位）設置し、３科目のうちから２単位以上を必修としている。
「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」では、クラス単位・男女共学として、種々の運動・スポーツ種目の中から１種目を選択し、その種目を半期間継続実施する授業展開を特徴としている。「スポーツⅢ」では、校内の既存施設では実施、体験ができない運動・スポーツ種目を中心に開講しており、学外、野外での実習を主な内容としていることが特徴である。
これらの保健体育科目は、総合教育科目、外国語科目、基礎教育科目、専門教育科目にならび本学理工学部における教育の重要な一つの科目区分として位置づけられている。

評価
本学本学部は、全 12 学科で構成されており、「自由闊達な精神、豊かな創造性および旺盛な探求心をもち、人類の平和と福祉に貢献できる、誇 りある人材を育成する」ことを教育理 念として、総合大学の特色や高度な専門知識を生かした教育プログラムを提供することを目指している。そこで、総合教育科目、外国語科目、基礎教育科目、専門教育科目とならび保健体育科目を必修とし、クラス単位・男女共学にて配置していることは、保健体育科目が教養教育として、また本学の目的ならびに本学部の教育目的を達成するうえでも重要な位置づけをしていると評価できよう。

改善の方向性◎

本学の目的や本学部の教育目的を達成するため、保健体育科目の役割を再認識し、変わりうる学生や社会のニーズを素早く察知する努力を継続するとともに、それらに対応するべく効果的な授業を目指して、具体的方策を再検討していく。

-2-

２．正課（保健体育科目）について（１）教育（授業）目的に関する項目
現状＜保健体育科目「スポーツⅠ」の目標＞
現 代 生 活においては、多くの人が運 動 不 足による弊 害の危 機に直 面 しているといえる。健 康で活力に充ちた人生を望むならば、生活の中に積極的に運動を取り入れ主体的な活動として実践することが必要であろう。この授業では、体力測定とそれにかかわる講義及びスポーツの基本的な練習やゲーム等の実技を通して、身体活動の今日的意義について認識を高めることを目標としている。
＜保健体育科目「スポーツⅡ」の目標＞
今 日、スポーツの機能 や文化としてのスポーツが広く認められ生 活化されつつある。スポーツの生活化を図るためには、スポーツを楽しむだけの基本的な技術やルールを知る必要がある。「スポーツⅠ」よりもさらに踏み込み、スポーツの基本的技術練習を通して基礎的運動能力を自覚するとともに、スポーツが本 来 持っている楽しさを存 分に味わい、人 生におけるスポーツの価 値について理解を深めることを目標としている。
＜保健体育科目「スポーツⅢ」の目標＞
今日のスポーツは生活を豊かにする働きを持っている。したがって、何か一つ生涯にわたって楽しめるスポーツの知識や技術を身につけておくことは大変有意義なことである。生涯にわたってスポーツをより楽しく実践することのできる能力を育むため、集中授業により、基礎技術の確実な習得とルールやマナーの定着を目標としている。

評価
これらの学習目標は、シラバスに明示されているが、平成 18 年度の保健体育科目における同一科目のシラバスに関しては、統一した目標のもと授業展開するため、特に「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」のシラバスの内容は、統一されている。なお「スポーツⅢ」は、開講時期や授業形態が大きく異なるため、種目ごとにシラバスが作成されている。
この点について、「スポーツⅠ」と「スポーツⅡ」のいずれも共 通した学 習 目標のもと実施することは問題ないと思われる。しかしながら、選択種目によりさらに具体的かつ明確な目標を示すことも可能であることから、再度検討することが必要と思われる。また、授業計画についても同一になっているが、種目や担当教員によってはその特性を生かした具体的な教育目標を有し、特殊な授業計画を組むことも想定され、個々の教員に応じた目標・計画立案に対する自由度を失ってはならないと考えられる。
天候や施設利用状況によっては、統一された授業計画通り進行させることは実質不可能な場合が多いことから、学習目標を達成するためにも種目、担当教員ごとの授業計画を具体的に策定する可能性を検討することが望ましいであろう。
各保健体育科目の目標、目的の設定において、将来への健康づくりを意識させるとともに、運動やスポーツなどの身体活動について、身体的、精神的、社会的視点から健康とその維持、増進をより明確に関連づけることが必要であろう。
-3-

改善の方向性◎◎◎◎◎学生に対し、具体的な授業目標・授業計画を提示することは、大学としての責務であることから、授業におけるより具体的かつ明確な学習目標を再検討する。
教育効果を高め、授業目標を達成するためにも、担当教員、種目の特性を生かした個別のシラバスを作成・提示する。
「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」、「スポーツⅢ」それぞれの教育目 標の関係、位置づけを明確にする。
担当教員個々の詳細な教育目標や、授業計画を教員相互で再確認する。
授業の目標、目的について、身体的健康だけでなく、より明確に精神的、社会的健康の維持、増進を関連づける。

（２）授業方法に関する項目（カリキュラム構成に関する項目も含む）
現状
本学本学部では、「スポーツⅠ」（1 単位）、「スポーツⅡ」（1 単位）、「スポーツⅢ」（1 単位）を保健
体育科目としており、このうちから 2 単位以上の修得を必修としている。
「スポーツⅠ」は前期に 55 コマ、「スポーツⅡ」は後期に 52 コマを１年次設置科目として開講しており、１時限あたり５～７コマ（８～９種目）を配置し、１学科（130～300 名）ごとに履修することとなっている。履修にあたって各学生は８～９のスポーツ種目のうちから１種目を選択し、その種目を半期間継続すること、男女共習にて実施することが特徴である。「スポーツⅢ」は、長期休業期間内の集中授業にて 3 コマを２年次以上設置科目として開講している。各スポーツ種目特性、施設環境、参加機会の確保、安全面を考慮し、各種目において定員数を設けている。
なお、保 健 体 育 科 目では、講義（理 論）科 目が設 置されていないが、総 合 教 育 科目 の「健 康 科学」、「教養ゼミナール（あがりと性格の関係）」を体育系列教員が担当している。これらの講義では、健康と運動、スポーツに関する理論的内容（「健康と身体的活動、運動、スポーツ」、「健康と心理（精神的健康）」、「健康、運動の社会的意義」）を中心として開講されている。
＜開講形態と開講コマ数＞（平成 18 年度）①「スポーツⅠ」
開講形態 ：半期・実技（1 年次対象）
開講コマ数：前期 55 コマ②「スポーツⅡ」
開講形態 ：半期・実技（1 年次対象）
開講コマ数：前期 52 コマ③「スポーツⅢ」
開講形態 ：集中・実技（２年次以上対象）
開講コマ数：夏季２コマ，春季１コマ （計３コマ）（スポーツ種目内訳）「スポーツⅠ」・「スポーツⅡ」
ソフトボール，サッカー，テニス，ゴルフ，バレーボール，バスケットボール，
バドミントン，卓球，器具トレーニング-4-

「スポーツⅢ」
テニス，ゴルフ，スキー＜１時限（１学科）あたりの学生数と１種目あたりの学生数＞①１時限（１学科）あたりの学生数「スポーツⅠ」・「スポーツⅡ」
130～300 名（平均 230 名）
最大許容人数：302 名②１種目あたりの学生数「スポーツⅠ」・「スポーツⅡ」（最大許容人数）
ソフトボール：54 名
バレーボールサッカー：48 名バスケットボールテニス：50 名
バドミントン
ゴルフ：20 名
卓球
器具トレーニング「スポーツⅢ」（最大許容人数）
テニス：50 名 ゴルフ：30 名

：36 名
：25 名
：24 名
：30 名
：15 名

スキー：50 名＜授業の主な内容＞
体力測定（スポーツⅠのみ）、各種目の特性や履修者の状況に応じて、基本的な技術練習や応用練習、試合、理論学習を通じて学習させる。
＜障害者への対応＞
平成 18 年度履修者の中には、障害者はいなかった。これまでも保健体育科目の障害者の履修はなかったが、保 健 体 育 科 目 の担 当 教 員 内 ではその対 応 について検 討はされていた。障 害 者の履修があった際の対応について、担当教員申し合わせ事項を説明したい。
本学本学部では、「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」の履修者は、基本的に１年次の同一学科ごとに時間割指定されており、障害者のみを対象とした授業は特別に開講していない。障害者向け種目の設置や担当教員の確 保が困難なため、障害 者対応の授 業の開講は非常に難しい。しかしながら、教 育 目 標を鑑 みても健 常 者 と区 別 して実 施 することは望 ましくないとの結 論 から、障 害 者 の履修があった際は、スポーツ、運動の種目によって安全に十分考慮し、他の受講者へ補助等の協力を要請し、健常者と障害者との接し方、介助方法などを経験しながら実施する方法、または、障害者用の用具により内容を多少かえても同一種目（競技）を実施できるようにすることとしている。
なお、障害者の履修している授業（種目）には、体育系列の助手を配置することが申し合わせ事
項 として了 解を得 ている。また、科 目 担 当 者 について、障 害 者スポーツ指 導に関 する講 習 会 の受講を検討している。
＜再履修者への対応＞
平成 18 年度の「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」の履修登録者数は、それぞれ 2089 名、2066 名のべ4155 名であった。そのうちの再履修者は、「スポーツⅠ」19 名、「スポーツⅡ」38 名のべ 57 名であった。「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」の受講者のうち、再履修者の割合は、1.4％であり、現在は、再履修者のための科目設置などの特別な時間割としての対応はしていない。「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」について、1 年次は履修することができる時限を指定されているが、再履修者は、週 9 時限で開-5-講されている授業のうちから選ぶことができるようにしている。前年度の１年次保健体育科目単位未修得者は、「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」のべ 150 名程度であり。各時限の受講可能人数には、再履修者を受け入れる余裕を設定しているため、再履修者には、履修しやすい時限を選ぶよう指導、
対 応 している。しかしながら、１年 次 保 健 体 育 科 目 単 位 未 修 得 者 は、２年 次 以 降 に修 得 すべき専
門科目、時間割の関係から、通常の時間割内での履修が困難である。そのため、２年次以上に設置されている集中授業の「スポーツⅢ」が、実質的な再履修者への対応科目となっている。
＜時間割＞
保健体育科目の時間割については、冬期でも日中に屋外でも行うことのできる時間帯を考慮し、原則として１～４時限に配置している。授 業の際は、各種 目専 用で利 用することのできる施 設を確保し、他の種目と競合することはない。ただし、屋外種目においては、天候やグラウンドコンディショ
ンによりこの限りではないが、代替施設が確保されている。
なお、本学本学部では、体育施設のすべてが船橋校舎にあることから、保健体育科目は船橋校舎にて実施されている。

表１．「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」の時間割
曜日

１時限
前期

後期

月

バスケットボールバスケットボール器具トレーニング

器具トレーニング

器具トレーニング

器具トレーニング

バドミントン
卓球

バドミントン
卓球

バスケットボールバスケットボールバスケットボールバスケットボール

バドミントン
卓球

バドミントン
卓球

器具トレーニング

器具トレーニングバスケットボールバスケットボールバスケットボールバスケットボール

バドミントン
卓球

バドミントン
卓球

器具トレーニング

器具トレーニング

バドミントン
バドミントン
器具トレーニング
器具トレーニング
卓球
卓球
ゴルフ
ゴルフ
スポーツⅠ
スポーツⅡ
スポーツⅠ
スポーツⅡ
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
サッカー
サッカー
サッカー
サッカー
テニス
テニス
テニス
テニス
バレーボール
バレーボール
バレーボール
バレーボール火

バドミントン
バドミントン
卓球
卓球
ゴルフ
ゴルフ
スポーツⅠ
スポーツⅡ
ソフトボール
ソフトボール
サッカー
サッカー
テニス
テニス
バレーボール
バレーボール

水

木
金

２時限
３時限
４時限
前期
後期
前期
後期
前期
後期
スポーツⅠ
スポーツⅡ
スポーツⅠ
スポーツⅡ
スポーツⅠ
スポーツⅡ
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
サッカー
サッカー
サッカー
サッカー
サッカー
サッカー
テニス
テニス
テニス
テニス
テニス
テニス
バレーボール
バレーボール
バレーボール
バレーボール
バレーボール
バレーボール

器具トレーニング

器具トレーニングバスケットボールバスケットボール

バドミントン
卓球
ゴルフ

バドミントン
卓球

スポーツⅠ
スポーツⅡ
ソフトボール
ソフトボール
サッカー
サッカー
テニス
テニス
バレーボール
バレーボール

スポーツⅠ
スポーツⅡ
スポーツⅠ
スポーツⅡ
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
ソフトボール
サッカー
サッカー
サッカー
サッカー
テニス
テニス
テニス
テニス
バレーボール
バレーボール
バレーボール
バレーボールバスケットボールバスケットボール器具トレーニング

器具トレーニングバスケットボールバスケットボール

バドミントン
卓球

バドミントン
卓球

バスケットボールバスケットボール器具トレーニング

バドミントン
卓球
ゴルフ

バドミントン
卓球

器具トレーニング

バドミントン
卓球
ゴルフ

バドミントン
卓球
器具トレーニング

器具トレーニングゴルフ-6-

表 2．スポーツⅢの実施期日
科目

実施期日

テニス
ゴルフ
スキー

9 月 11 日，12 日，14 日，15 日，19 日 各１～4 時限
9 月 12 日～15 日 各１～3 時限，19 日，20 日 各１～4 時限
2 月 9 日 1，2 限，14 日～18 日

評価「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」、「スポーツⅢ」からなる保健体育科目では、使用可能な体育施設を考慮し、施設の重複を避け、スポーツ・運動種目を配置し、単一種目をより深める授業展開を可能としている点は評価できる。また、「スポーツⅢ」では、２年次以降、体育実技科目を選択することができることは、学生のニーズに対応する観点からみても評価できる。
保健体育科目のいずれにおいても、授業の具体的な展開方法は各担当教員に委ねられているが、複数種目が同時に授業を実施していることから、体育系列代表を中心として、教員相互に授業展開の確認や比較評価がなされている。より効率的に授業内容を検討するためには、定期的に展開方法、内容等を討議する機会を改めて設けることが必要であろう。
障 害 者が履 修した際の対 応では、すでに授 業 内 容の検討 がなされ、障 害 者 用スポーツ器 具の設置や助手の配置が準備されている。しかし、キャンパス内の障害者のための施設が少ないため、
施 設の拡 充 、設 置が必 要といえる。また、科 目 担 当者について、障 害 者スポーツ指 導に関する方法や技術を修得するために講習会等の参加、受講を検討することが必要といえる。
再履修者について、現在、科目設置等の特別な措置はとっていないが、「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」の再履修には、選択幅があり、各時限には、受講者数受け入れの余裕を設け、対応している。
また、集中授業の「スポーツⅢ」が、実質的に保健体育科目再履修者の対応科目として設置されていることから、再 履 修 者 への対 応として、十 分であると評 価できる。ただし、本 来の「スポーツⅢ」の位置づけを考慮し、履修、選択条件の設定や増コマなどの対応が必要である。
講義（理論）科目が、保健体育科目には、現在、設置されていないが、平成 20 年度以降のカリキュラムにおいて、保健体育科目内の選択必修科目として講義科目が開講、設置される。このことから、保 健 体 育 科 目 の充 実と、健 康や運 動 、スポーツに関する知 識 の理 解を深 めるための取り組みとして評価できる。また、一般教養教育を担う科目として、期待されている。

改善の方向性
◎

◎
◎
◎

◎
◎

保健体育科目のすべての科目に関して、担当教員相互の連携を深め、各科目における問題
点の精査や授業展開などを含めた改善のための有益な情報を共有すべくミーティング等を開催する。
現在 開 講、設置されているスポーツ・運動種 目 が学生にニーズにあっているかどうか調 査・検討する。
「スポーツⅢ」（集中）の適切な期日を調査・検討する。
障害者の対応として、さらに障害者用スポーツ器具を用いた有効な指導法など具体的な対処方法について、詳細なマニュアルや資料作成の検討を行い、担当教員全員が対応できるように準備する。
再履 修 者の対応として、保健 体 育科 目未 修 得者 数を調査し、対応 科 目の設置など、対応 方法を再検討する。
講義（理論）科目開講にむけ、授業の具体的な展開方法などを検討する。
-7-

（３）履修状況に関する項目
現状
平成 18 年度における保健体育科目の履修状況を下記に示した。また 1 コマあたりの平均履修者数と各種 目における定員（適正最大人数）は下記の通りである。各種目の履修 者数の定員 は、施設等の環境条件を積算基礎としており、1 教員（担当者）あたりの平均履修者数は、50 名以下となっているが、履修者が 50 名以上のコマがみられる。各種目において 50 名以上または定員を超える比率は、「スポーツⅠ」18.2%、「スポーツⅡ」17.5%、「スポーツⅢ」0.0%であった。1 教員（担当者）
あたりの履修者数が 50 名以上のコマの比率は、「スポーツⅠ」16.4%、「スポーツⅡ」24.5%、「スポーツⅢ」0.0%であった。同時限内において、すべての種目で定員、1 教員あたりの履修者 50 名を超えている時限 はないため、定員 数の設 定は妥当であると考えられる。各 学 科に配 分されている「スポーツⅠ」、「スポーツⅡ」のコマ数は、あらかじめ決まっているが、履修者が大幅に増加した場合、補助教員の配置や種目変更などの対策をとり、一部の時限、種目に負担をかけないようにしている。
＜保健体育科目の１時限あたりの平均履修者数＞「スポーツⅠ」：229.8 名「スポーツⅡ」：220.6 名「スポーツⅢ」：38.0 名＜１教員（担当者）における履修者 50 名以上のコマ数＞「スポーツⅠ」：55 コマ中 9 コマ（16.4%）「スポーツⅡ」：52 コマ中 13 コマ（24.5%）「スポーツⅢ」：3 コマ中０コマ（0.0%）＜定員（適正最大人数）以上の種目数＞「スポーツⅠ」：77 種目中 14 種目（18.2%）「スポーツⅡ」：74 種目中 13 種目（17.6%）「スポーツⅢ」：3 種目中０種目（0.0%）

評価
保健体育科目では、1 コマ、1 種目あたりの適正人数を設定している。平均履修者数では、いずれのコマ、種目においても適正範囲内と考えられるが、１担当者あたりの履修者人数が 50 名を超えるコマや、種目ごとの定員を超える種目があることは、安全上または効果的な授業を行う上で問題といえる。履修希望者の偏りについては、受講制限、種目の振り分けによって柔軟に対応されている。また、履修者増加について、前年度履修者実績をふまえ、次年度には必ず担当教員の増員、増コマ等の措置を講じていることは評価できる。
また、「スポーツⅢ」は前期初めに履修登録を行うが、「とりあえず履修」者や履修未登録者が多く、オリエンテーションやガイダンス時に履修登録の指導や受講制限を徹底し、確実な履修者数の把握に努めることが必要と思われる。ただし、GPA 制度により安易な「とりあえず履修」は、ある程度制限され、GPA 制度導入がよい結果となっているといえよう。
学生のニーズをもとに、教育目標・目的にあったスポーツ種目の採用を検討することが必要と思われる。「スポーツⅢ」の実施期日については、学生の要望をもとに設定されており、履修しやすくなっていることは評価できる。
-8-

表 3．平成 18 年度履修状況
曜日
-時限

種目

スポーツ
Ⅰ

１教員担
当人数

スポーツ
Ⅱ

１教員担
当人数

32
32
36
21
24
24
16
11
40
50
43
42
24
13
24
30
20
41
50
49
43
36
11
30
36
34
50
39
35
41
14
24
23
20
25
28
16
17
12
15
10
16

32
32
36

21
30
37
23
14
24
19
20
33
49
37
25
31
22
24
32
17
38
51
45
30
36
18
30
38
21
40
42
34
40
15
31
32
15
14
11
22
15
17
10
14
18

21
30
37

ソフトボール

サッカー
テニス
月-２

バスケットボール

バレーボール

バドミントン

卓球
器具トレーニング

ソフトボール

サッカー
テニス
バスケットボール

月-３ バレーボール
器具トレーニング

バドミントン

卓球
ゴルフ
ソフトボール

サッカー
テニス
月-４

バスケットボール

バレーボール
器具トレーニング

バドミントン

卓球
ソフトボール

サッカー
テニス
バスケットボール

火-２ バレーボール
器具トレーニング

バドミントン

卓球
ゴルフ
ソフトボール

サッカー
テニス
火-３

バスケットボール

バレーボール

バドミントン

卓球
器具トレーニング

45
51
40
50
43
42
37
54
20
41
50
49
43
47
66
34
50
39
35
55
47
20
25
28
16
29
41

曜日
-時限

種目
ソフトボール

サッカー
テニス
バスケットボール

37

水-２ バレーボール
器具トレーニング

63

バドミントン

卓球
ゴルフ

33
49
37
25

ソフトボール

サッカー
テニス
バスケットボール

53

金-１ バレーボール
器具トレーニング

56

バドミントン

17
38
51
45
30

卓球
ゴルフ
ソフトボール

サッカー
テニス
バスケットボール

54

金-３ バレーボール
器具トレーニング

68

バドミントン

21
40
42
34

卓球
ゴルフ
ソフトボール

サッカー
テニス

55
金-４
63

バスケットボール

バレーボール

バドミントン

15
14
11
22

卓球
器具トレーニング合 計
平 均
種目数・コマ数

32

スポーツ
Ⅰ

１教員担
当人数

スポーツ
Ⅱ

１教員担
当人数

36
45
35
25
36
7
25
15
15
27
30
30
21
23
6
20
16
15
40
51
40
34
29
10
26
33
23
24
29
33
29
15
20
20
9
2089
27.1
77

36
45
35
25

30
38
28
30
36
10
29
34

30
38
28
30

18
26
26
20
24
12
28
32

18
26
26

36
33
45
32
36
16
24
35

36
33
45
32

19
35
30
20
26
20
20
13
1996
27.0
74

19
35
30

43
40
15
27
30
30
44
42
15
40
51
40
34
39
59
23
24
29
33
44
49
－
38.0
55コマ

※

：1コマとして教員1名で担当

スポーツⅢ

履修者数

テニス
ゴルフ
スキー

48
29
37

合 計

114

46
63

44
72

52
59

46
53
－
38.4
52コマ

42
１教員担
備考
当人数
16.0
担当者3名
14.5
担当者2名
12.3
担当者3名

－

改善の方向性◎◎

履修者数が 50 名を超えている授業を対象に、安全面・教育効果等の観点から再点検を実施する。
履修者数が極端に増大・減少している原因（曜日・時限や再履修状況など）を断続的に調査する。特に、履修者数が多い時限では、増コマによる措置等も含みながら可能な限り少人数制を目指したクラス編成を検討する。

-9-

（4）体力測定に関する項目
現状「スポーツⅠ」において履修者全員を対象に体力測定を実施している。測定項目は、踏台昇降、握力、背筋力、反復横跳び、立位体前屈，上体反らし、垂直跳びの 7 項目である。授業計画上、90 分の授業で測定を終えることが可能な測定項目を独自に採用している。実際の測定では、記録用 紙に測定 値を各 自で記 入し、またフィードバックの方 法は、担 当 教員によっては個 別にフィード
バック・シートを作成し授業内で学生に還元している。後日、授業内に記録の採点の評価を行い、各測定項目の解説と、今後の運動や生活習慣に対する短期的、長期的目標設定のための指標として、学生に還元している。

評価
これまで断続的に体力測定を実施し、本学本学部学生の体力水準について把握につとめている点は評価できよう。しかしながら、学生の測定データの集計の提示方法やデータのフィードバック
方法が各教員にゆだねられている。フィードバックの際の比較データは、全国平均値と各担当者個別の受講者の平均値のみであり、本学本学部の平均値データは示されていないことは、体力測定の意義からみて体力測定の結果を有効に利用できていないと考えられる。そのため、平成 19 年度
体力測定より、その結果をデータベース化のため、集計用紙の作成、フィードバックの方法について具体的検討がおこなわれている。

改善の方向性◎◎◎◎

体力測定および評価の実施について、その意義を明確にする。
体力をより広範に比較し、より断続に捉えるために、20m シャトルランや立幅跳びや長座体前屈、新 体 力 テストの測 定 項 目への変 更、導 入 、追 加が出 来 るかどうか授 業 計 画を鑑 みながら検討する。
体力測定結果をデータベース化し、継続的にデータを集計し、比較、検討のための資料となるようにする。
体力測定結果のフィードバックが円滑に出来るシステムの構築を予算的措置の考慮に入れて検討する。

（5）成績評価に関する項目
現状
本学では GPA 制度（90 点以上“S”、80 点以上 90 点未満“A”、70 点以上 80 点未満“B”、60 点以上 70 点未満“C”、60 点未満“D”、履修登録したが成績を示さなかったもの“E”、履修登録後所定の中止手続きをとったもの“P”、編入学等により修得単位として認定になったもの“N”）を導入に伴い、保健体育科目の全ての授業において、下記の通り、評価基準の統一を申し合わせし、成績評価を実施している。
平成 18 年度の成績分布について、体育系列（研究室）では S 評価の比率が５％程度を目安と申し合わせしており、「スポーツⅠ」5.1%、「スポーツⅡ」6.7%、「スポーツⅢ」0.0%であった。同様に A
評価についても「スポーツⅠ」72.8%、「スポーツⅡ」62.6%、「スポーツⅢ」64.1%でかなり高い傾向にあ- 10 -

ることがわかった。「スポーツⅢ」では E 評価が 16.0％と高い比率を示した。
＜GPA 算出方法＞（（4×S の修得単位数）＋（3×A の修得単位数）＋（2×B の修得単位数）＋（1×C の修得単位数））÷総履修単位数（D、E の単位数も含める）＜成績評価基準＞
平常点 20%、出席点 60%、技能点 20%
・平常点：服装（運動着）、レポート提出、課題取組みの積極性を評価
・出席点：遅刻、早退、欠席、見学を評価
・技能点：技術の習熟度、課題の達成度を評価

評価
GPA 制度導入に際して、シラバスに評価基準を明確に提示した点は公正な評価を実施する上で有意義と考えられる。評価基準に関しては科目の特性を考慮し、シラバスやガイダンスで学生への事前通知を徹底することが重要である。また、説明責任を果たす上でも担当教員は評価基準に応じた適正な成績評価を行うよう徹底しており、この点は評価できよう。
成績評価について、実技科目の特性として、体調管理を含めた、授業への出席、参加を評価す
る出席 点を重 視している。また、成 績 評 価の結 果を概 観すると、Ｓ評価 の採 点 率は、適 正であると考えられる。A 評価の採点率が高いことは、適正の範囲内と考えられるが、今後、評価基準の見直
しや授業目標の設定レベルを再検討することが必要と考えられる。また、「スポーツⅢ」にて E 評価の比率が高かったことは、「とりあえず履修」し、履修中止の手続きを行わなかったものが多かったためと考えられる。

改善の方向性◎◎◎評価基準は、年度初めに実施されるガイダンスや保健体育科目の初回 授業において十分な説明を行うよう非常勤講師も含め周知徹底を図る。
成績評価の説明責任を果たすため、算定の根拠が示せるよう各担当教員が準備するよう再確認する。
評価基準や授業目標の設定レベルを再検討する。

表４．保健体育科目における成績分布

スポーツⅠ
スポーツⅡ
スポーツⅢ
平 均

S
5.6%
7.2%
0.0%
4.2%

A
71.0%
60.3%
65.0%
65.5%

B
10.6%
15.4%
8.1%
11.4%

C
2.0%
3.9%
4.9%
3.6%

- 11 -

D
1.1%
1.6%
0.0%
0.9%

E
1.1%
3.3%
14.6%
6.4%

N
8.6%
8.3%
7.3%
8.1%

（6）教育に関する FD の項目
現状
本学の学生生活に関するアンケートが３年ごとに実施されており、「日本大学学生生活実態調査
報告書」として公表されている。その内容には、「大学全体の満足度」、「大学施設の満足度」、「対応・サービスの満足度」、「授業の満足度」等、教員や授業内容に関する評価項目も含まれている。
同調査において、本学部の保健体育科目は、授業満足層の比率では 83.8％を示し、14 学部中最も高い比率（全学 77.0％）であった。この学生生活実態調査は、本学他学部との比較により自己点
検・評価の資料となっている。また、本学部では、FD 委員会を中心として教材開発等の授業改善を目的とし活動がなされている。また、学部の講義系の全授業を対象として、各授業の受講学生に授業アンケートが実施されており、報告書としてまとめられている。保健体 育科目等の実技系の授業については、アンケート内容 項 目 が、授業 内 容を反映する的確な回 答できないため実施していない。平成 16 年度に本学部保健体育科目において、授業満足度、高校時の授業満足度と授業
内 容 比 較 のアンケート調 査を実 施し、高 校 時の授 業 より大 学 時の授 業 に高い満 足 度 を示す結 果であった。実施したアンケート内容について、授業内容を具体的に評価する内容が不足していたた
め、平成 19 年度より、具体的な授業改善を目的とした独自の授業評価アンケートを作成するため、アンケート、調査項目を吟味しながら、段階的に導入することとしている。
授業、教材研究活動に関して、学会、研修会に参加、出席に対し、年 2 回までの補助を受けることができるため、体育系列教員は、年 1 回以上学会研修会に参加、出席している。また、本学理工系の 5 学部の一般教育教室全教員を対象として、全体シンポジウム、科目教科分科会、勉強会が2 年に 1 度開催され、教養教育等について、現状や授業方法に関する情報交換、研究、研修の機会となっている。

評価
本学が平成 18 年度に実施された本学学生生活実態調査の授業の満足度に関する項目において、本学部の保健体育科目は、高い評価を得ている。また、本学部の FD 活動が活発になることに伴い、体育系列教員は、学会、研修会へ参加、出席し、教科教育に関する学習、情報収集を積極的におこなっており、保健体育科目に関しても授業改善に対処する環境が整ってきたことは評価できる。保健体育科目の具体的内容についての授業評価を実施し、授業に対し学生が高く評価している点や要望を十分に把握していくことが必要であろう。各種目または担当教員ごとの授業内容や方法論に対する課題が不明瞭であるが、学会、研修会へ積極的に参加、出席していることは評価できる。

改善の方向性
◎◎◎保健体育科目の授業内容に即して独自の授業アンケートを作成し、定期的に実施し、授業改善を積極的に取り組む。
保健体育科目に関して、担当者ごとの授業評価を具体的に検討し実施することで、受講学生のニーズを得るとともに授業改善のための資料とする。
体育教育全体として授業研究会や研修会を企画し、各教員が参加、出席した学会、研修会より得た授業改善に効果的な方法(教材開発や指導法)、技術、情報を教員間で共有する機会をもつ。

- 12 -

３．教員組織に関連して（１）教員組織の構成と採用・昇格に関する項目
現状＜教員構成＞
本学本学部において、保健体育科目を担当する教員は、９系列、69 名の専任教員からなる一般教育教室の体育系列（研究室）に所属している。下記に体育系列専任教員および非常勤講師の構成を示した。なお、学則により助手は本学の授業を担当することができないこととなっている。
①職制（資格）別 < >内は専任教員
教授：３名（17.6%）<50.0%>
助 教 授：１名 （5.9%）<16.6%>
専 任 講 師：１名 （5.9%）<16.6%>
助
手：１名 （5.9%）<16.6%>
非常勤講師：１１名（64.7%）（学部兼担教員を含む）②年齢別 < >内は専任教員
60 歳代：６名（35.3%）<２名
50 歳代：４名（23.5%）<３名
40 歳代：０名 （0.0%）<０名
30 歳代：７名（41.2%）<１名

33.3%>
50.0%>
0.0%>
16.7%>③実技分野別 < >内は専任教員
集団（球技系）：５名 （29.4%）<１名 16.7%>
対人
系：2 名 （11.8%）<０名 0.0%>個人
系：10 名（58.8%）<５名 83.3%>④性別 < >内は専任教員
男性：１6 名（94.1%）<６名 100.0%>
女性：１名 （5.9%）<０名 0.0%>＜採用・昇格＞
採用・昇格 に関する基準は、本学 学則に従った「理工学 部教員 資格 審査基 準に関する申し合わせ」でその内容が具体的に示されている。
教員採用・昇格の選考は、下記の順序で進められている。まず予定科目を担当する候補者を体
育系列内で公募し、審議・決定した後、一般教育教室教員資格審査委員会を経て、一般教育教室教授会へ推薦し、審議・決定された後、学部の審査組織へ候補者を推薦する。学部にて設置された研究業 績審査委員 会において研究業績、教育・実技業績、社会的活動等の評価を受け、さらに、学部教員資格審査委員会を経て、最終的に学部教授会にて審議・決定される。

- 13 -

体育系列（研究室）会議 → 一般教育教室教員資格審査委員会 → 一般教育教室教授会→ 学部研究業績審査委員会 → 学部教員資格審査委員会 → 学部教授会＜新規採用・昇格に関する基準＞
教授任用基準① 博士の学位を有する者② 満３年以上本学の助教授であった者、またはこれと同等以上の学識を有する者③ 学・協 会 誌、理 工 学 研 究 所 所 報 の掲 載 論 文 （以 下、掲 載 論 文）５編 以 上、過 去５年 間における掲載論文および口頭発表論文５編以上④ 学会・社会ならびに学内における活動が顕著な者
助教授任用基準① 博士の学位を有する者② 大学院博士前期課程を修了後、満５年以上専門科目について研究した者、またはこれと同等以上の学識を有する者③ 掲載論文３編以上、過去５年間における掲載論文および口頭発表論文５編以上④ 学会・社会ならびに学内における活動が顕著な者
専任講師任用基準① 博士の学位を有する者または学位を近い将来取得できる見込みのある者② 大学院博士前期課程修了後、満３年以上専門科目について研究した者、またはこれと同等以上の学識を有する者③ 掲載論文１編以上、過去５年間における掲載論文および口頭発表論文５編以上④ 学会・社会ならびに学内における活動が評価される者
助手任用基準① 大学院博士前期課程修了者、またはこれと同等以上の学識を有する者② 掲載論文１編以上、過去５年間における掲載論文および口頭発表論文５編以上
非常勤講師任用基準① その授業担当科目について、本学部専任講師以上に準ずる資格を有する者（補足）（１） 特殊な分野において、教育、研究上の優れた能力があると認められた者、または本学部
における教 育 上その他 に顕著な功 績のあった者は、必ずしも博 士の学位および論文 数で判定しない。
（２） 官界、産業界等における業績は、十分考慮する。

評価
教員の構成について、専任教員のみの職制（資格）別では、教授の占める割合が、50.0%、年齢別では 50 歳代が 50.0％、実技分野別では、個人系が 83.3%、男性教員のみといずれの観点からみても偏った構成と考えられる。しかしながら、偏りのある部分を非常勤講師によって補っており、カ
リキュラム、授業実施の観点からは、許容範囲と考えられる。
採用・昇格に関する基準については、本学学則に従い、本学部申し合わせ事項として示されて- 14 -

おり、これに基づいて審査を実施していることから、適正と判断される。また、新規採用に関しては、授業の適正実施のため、専任教員 退職者の後任として、必ず専任教員の補充がなされるよう、体育系列内で常に検討し、担当授業コマ数の適正確保につとめていることは、評価できる。候補者の選定については、学内 公募のみとなっていることから、今後 さらに有 能な人材を登用 する上では、広く公募することも検討することが必要と考えられる。

改善の方向性◎◎◎

教員の構成について、体育系列内で継続的に検討し、授業の適正実施のため、専任教員の補充、新規採用について学内上部組織への働きかけ、全体バランスを考慮した教員配置を目指す。
採用昇格について、平成 19 年度より導入される新教員組織による審査基準に基づき、適正な審査を継続する。
候補者を選定する際、よりよい人材を広くから公募できる方法を検討する。

表５．体育系列専任教員・非常勤教員の構成（平成 18 年度）

資格

氏名

年齢

性別

専門分野
または主な担当種目

出身大学

教 授

阿部 信博

64

男

スポーツ方法学

日本大学

教 授

小山 裕三

50

男

スポーツ運動学

日本大学

教 授

橋口 泰武

61

男

スポーツ心理学

日本大学

助教授

小川 貫

55

男

スポーツ生理学

日本大学

専任講師

黒木 求

53

男

スポーツ方法学

日本大学

助 手

重城 哲

33

男

スポーツ生理学

日本大学

助教授（兼担）

岩田 惇

62

男

スポーツ方法学

日本大学

助教授（兼担）

河北 尚夫

62

男

運動生理学

日本体育大学

助教授（兼担）

松原 茂

50

男

運動生理学

日本大学

専任講師（兼担）

岡野 雄司

38

男

陸上競技

日本大学

非常勤講師

雪吹 誠

32

男

バレーボール

日本大学

非常勤講師

川井 明

38

男

バスケットボール

日本大学

非常勤講師

菊池 君男

65

男

ゴルフ

日本大学

非常勤講師

髙橋 亮輔

34

男

テニス

日本大学

非常勤講師

髙橋 英恵

31

女

バスケットボール

日本大学

非常勤講師

松原 正之

66

男

レスリング

日本大学

非常勤講師

森長 正樹

34

男

陸上競技

日本大学

- 15 -

（２）授業および校務担当に関する項目
現状
平成 18 年度における通年換算した担当コマ数をみると、保健体育科目を担当する専任教員５名中４名が 6 コマ以上を担当し、３名が７コマ以上を担当し、本学部で定めている責任コマ数通年５
コマを超過している。なお、専任教員１名は、前期半期間 6 コマを担当していたが、終了をもって定年退職したため通年換算３コマとなっている。学部兼担教員（以下、兼担教員）、非常勤講師の担当できる上限コマ数は、通年換算 4 コマとなっており、11 名中８名が３コマ以上を担当しており、そのうち４名が４コマを担当している。
校務について、学部内では、4 名の教員が 2 つ以上の委員会等にたずさわっており、そのうち 2
名は、5 つ以上にたずさわっている。教室、系列内では、助手、副手を含めて、7 名中 4 名が担当係等を受け持っている。

表６．教員別にみた担当授業とコマ数 （0.5=半期を示す）
教員名

合計
コマ数

担当科目名

コマ数

担当科目名

コマ数

阿部

3

スポーツⅠ

0.5×6

スポーツⅡ

0.5×0

小山

6.5

スポーツⅠ

0.5×5

スポーツⅡ

健康科学

0.5×2

橋口

8

スポーツⅠ

0.5×3

健康科学

小川

7

黒木
岩田
河北
松原（茂）
岡野
雪吹
川井
菊池
髙橋（亮）
髙橋（英）
松原（正）
森長

担当科目名

コマ数

0.5×5

スポーツⅢ

0.5×1

スポーツⅡ

0.5×4

スポーツⅢ

0.5×1

0.5×5

教職 課 題 演習

0.5×2

教養ｾﾞﾐﾅｰﾙ

0.5×1

スポーツⅠ

0.5×5

スポーツⅡ

0.5×5

スポーツⅢ

0.5×2

健康科学

0.5×2

7

スポーツⅠ

0.5×6

スポーツⅡ

0.5×6

スポーツⅢ

0.5×2

3.5
1
2
1
3
3
3
4
4
4
4

スポーツⅠ

0.5×3

スポーツⅡ

0.5×3

スポーツⅢ

0.5×1

スポーツⅠ

0.5×1

スポーツⅡ

0.5×1

スポーツⅠ

0.5×0

スポーツⅡ

0.5×3

スポーツⅢ

0.5×1

スポーツⅠ

0.5×1

スポーツⅡ

0.5×1

スポーツⅠ

0.5×3

スポーツⅡ

0.5×3

スポーツⅠ

0.5×3

スポーツⅡ

0.5×3

スポーツⅠ

0.5×3

スポーツⅡ

0.5×3

スポーツⅠ

0.5×4

スポーツⅡ

0.5×4

スポーツⅠ

0.5×4

スポーツⅡ

0.5×4

スポーツⅠ

0.5×4

スポーツⅡ

0.5×4

スポーツⅠ

0.5×4

スポーツⅡ

0.5×4

評価
授業 担 当コマ数と学部 校務 関 連の委員 会、担 当係の数について、一部の教 員に関しては、過剰 負担と考 えられることから、教 育と研 究の両 面 を充実するためにも改 善の必 要 性 があると考えられる。教室、系列内の担当係ついては、各教員が適切に配置され、運営にたずさわっていることか
ら、妥当であると評価できる。
授業、校務をあわせると全体的には、業務負担過剰の傾向がみられるため、授業、校務担当の配分・配置についての措置を検討する必要性があると考えられる。
- 16 -

改善の方向性◎◎◎専任 教員の過剰 負担を避けるため、教員ごとに担当コマ総 数と委 員会 等の担 当数 を毎年 度調整し、学部当局とも連携を図る。
一部教員へ過剰負担にならないよう専任教員全体で連携をとる。
１教員の担当委員会数について、学部当局と連携を図り、調整する。

表７．教員別にみた所属する学部委員会等 （助手を除く）
教員氏名
阿部 信博
小山 裕三
橋口 泰武
小川 貫
黒木 求

委員会名
なし
学生生活委員会，クラス担任
学生生活委員会，学生支援機構委員会，学生傷害事故委員会，
自己点検・評価委員会，八海山セミナーハウス運営委員会
広報委員会，安全衛生員会，高・大連携教育推進委員会，
学生生活相談員，クラス担任
学生生活委員会，クラス担任

表８．教員別にみた一般教育教室および体育系列内の担当係 （助手，副手を含む）
教員氏名
阿部
小山
橋口
小川
黒木
重城
水間

信博
裕三
泰武
貫
求
哲
貴也

委員会，担当係名
総務（系列）
学務，総務（系列），学務（系列）
系列代表
広報，事務幹事，学務（系列）
広報，系列幹事，施設・用具（系列）
学務（系列），施設・用具（系列）
施設・用具（系列）（３）組織及び意思決定に対する体育教員のかかわりに関する項目
現状
体育系列（研究室）の属する一般教育教室は、本学本学部における総合教育科目、外国語科
目、保健体育科目、基礎教育科目、教職課程を担う９系列（教員 69 名）で組織されている。
体育 系 列（研究 室）は教員６名（教 授３名、助 教 授１名、専 任 講師１名、助 手１名）と副手１名で構成されている。保健体育科目の授業、運営に関わる事項、系列（研究室）運営に関しては、全て「系列（研 究 室）会 議」において取り決められている。具 体 的な運 営については、系 列 代 表 教 授を
中 心 に、担 当 係 、役 割 を分 担 し、「系 列（研 究 室）会 議 」および上 部 会 議での決 定 にしたがい、各種運営を行っている。
一般教育教室における意志決定は、教室主任を中心として、16 の教室内委員会、担当係を組織し、具体的な審議、発案をし、最終的に教室教授会、または教室総会の審議を経て決定される。
本学部における意思決定は、教授以上の学部教員が出席を認められている学部教授会にて行われる。学部教授会前には必ず各教室の代表が参加する主任会が開催され、学部教授会の議題の- 17 -

確認 作 業が行われている。学 部組 織は各種 委 員会に分けられており、１年度ごとに各教 室からの推薦と学部当局からの指名により委任されている。

評価
体育系列（研究室）、一般教育教室、学部組織に関して、系列内では、各担当係に役割を分担し、各担当係同士が常に連携し、系列（研究室）運営を行っており、一般教育教室、学部との連携においても、系列代表教授、系列幹事、事務幹事が常に上部組織との連携をとり、メーリングリスト
等により、各教員間で情報を共有し、懸案事項に対して速やかに対応することができることから、各運営、決定に関して、適切に関わっているものと評価できる。また、学部委員会等の組織に体育系
列教員が各委員会に複数割り当てられ、各委員会が連携して発議・検討を行っており、学部運営において、直接的に関わっていることからも、学部との適正な関係がなされていると評価できる。

改善の方向性◎◎◎業務が集中する担当・係では、各教員が連携し、懸案事項を効率的に対応するため、細分化
したワーキンググループを作るなどの運営方法をとることを検討する。
各教員の連携を深め、各会議での審議を円滑化する。
保健体育科目の予算措置および施設・用具等の管理では、一般教育教室と学部当局との協力体制を再確認する。

表９．体育関連組織
体育系列代表
総務
学務
施設・用具
（管財）
系列幹事
事務幹事
体育関連施設借用・管理
体育館連用具借用・管理

橋口
阿部，小山
小川，小山，重城
黒木，重城，水間岩田（短大籍）黒木小川
学生課，庶務課
体育研究室（４）専任と非常勤との関係に関する項目
現状
下記に専任教員と非常勤教員・兼担教員の比率と保健体 育科目のコマ数の内訳 を示した。特に、保健体育科目を担当する専任教員とその他の教員（非常勤講師・兼担教員）の比率は１対２、また保健体育のコマ数に対する比率は５対６というように、専任教員数に比してその他の教員が多く、なおかつ担当コマ数も多く配置されている。

- 18 -

＜保健体育科目担当の専任教員と非常勤・兼担教員の比率＞① 専任教員： ５名（31.0%）② 兼担教員： ４名（25.0%）③ 非常勤講師： ７名（44.0%）＜保健体育科目コマ数に対する専任教員と非常勤、兼担教員の比率＞① 専任教員：51 コマ（44.0%）→ １人あたりのコマ数：10.2 コマ② 兼担教員：15 コマ（12.9%）→ １人あたりのコマ数：3.5 コマ③ 非常勤講師：50 コマ（43.1%）→ １人あたりのコマ数：7.1 コマ

表 10．専任・学部兼担・非常勤教員別にみた保健体育科目のコマ数
スポーツⅠ （比率）

スポーツⅡ （比率）

スポーツⅢ

専任教員

25 (45.5%)

20 (37.7%)

6 (75.0%)51 (44.0%)

学部兼担教員5 (9.0%)8 (15.1%)

2 (25.0%)

15 (12.9%)

非常勤講師

25 (45.5%)

25 (47.2%)

0 (0.0%)50 (43.1%)

計

55 (100%)

53 (100%)

8 (100%)116 (100%)

（比率）

計

（比率）

※ スポーツⅢは、1 種目を複数教員で担当

評価
保健 体 育 科 目を担 当する専任 教員 とその他の教員（非 常 勤講 師・兼 担教 員）の比率が１対２、保健 体 育科 目のコマ数 に対する比 率に関しても５対６で、教員数の比率 以上に多くのコマ数を専任教員が担当しているが、保健体育科目を実施する上でその他の教員（非常勤講師・兼担教員）に依存するところは大きい。専任教員も責任コマ数以上を担当しており、保健体育科目を重視、充実させる意味においても評価でき、許容範囲の開講分担であると考えられる。
しかしながら、その他の教員（非常勤講師・兼担教員）に対して専任教員数は、時間割等の授業設置、開講コマ数からみても少なく、専任教員の補充が必要と考えられる。
さらに教育効果を高めるためにも、あえて専門性を有した担当教員を採用することによって新たな授業計画や教授方法の知識を発見し得ることも期待できることから、非常勤講師・兼担教員、専任教員数とのバランスを考慮に入れながら積極的に考慮に入れることが必要であろう。

改善の方向性◎◎「スポーツⅡ」、「スポーツⅢ」では、より専門的な授業内容となることから、専任・非常勤を問わず専門性を有した教員を積極的に登用することを検討する。
定期的に専任教員と非常勤の交流を図り、授業に関する問題点や改良点などの意見交換を実施する場を設ける。

- 19 -

４．研究状況に関連して(1)研究活動、学会活動に関する項目
現状＜研究活動＞
本学本学部体育系列（研究室）では、各教員が、競技力向上、大学体育、保健体育科教育に関する研究等様々な体育・スポーツの研究を行っている。体育系列（研究室）の専任教員の研究
業績を論文発表と学会発表に分けて現状を確認しておきたい。
論文発表は、国内外を問わず審査のある学会誌に掲載された学術論文と単行本などに掲載された論文、総説、解説である。また、学会発表は国内外の学会(学内学会、講演会を含む)で発表されたものである。いずれの場合も筆頭著者、共著者を問わずに過去 5 年間の研究業績をみると、
1 人当たりの年平均は、論文発表:1.5 編、学会発表:1.2 回であった。なお、各教員の研究業績は、本学本学部一般教育教室の機関誌「一般教育教室彙報」（研究紀要・年 2 回発刊）に掲載、公開される。また、本学研究者データベースにより、ホームページにて公開されている。
＜学会活動＞
体育系列（研究室）教員が過去 5 年間に発表を行った学会は、国際学会が 1 団体、国内学会が15 団体であった。その団体名は下記の通りである。

表 11．学会名一覧
Annual Meeting Society for Neuroscience桜門体育学会
社団法人日本学生陸上競技連合
日本運動・スポーツ科学学会
日本健康行動科学会
日本スプリント学会
日本スポーツ運動学会
日本スポーツ心理学会

日本スポーツ方法学会
日本体育学会
日本大学文理学部人文科学研究所
日本大学薬学部学術講演会
日本大学理工学部学術講演会
日本体力医学会
日本陸上競技学会
バイオメディカル・ファジィ・システム学会

評価
体育系列（研究室）教員が様々な研究分野において活動を行ってきたことは、数々の論文・学会
発表から評価されて良い。保健体育科目を対象とした体育系列（研究室）独自の研究もみられ、保健体育科目への還元などの積極性がみられることは、評価できる。しかし、個人的な研究活動に関しては、1 人当たりの学術論文、著書、学会発表の数から考えると、個人差の著しいことが特徴としてあげられる。また、学会活動に関しては、多岐にわたっており、研究背景の広さを示している。

改善の方向性◎◎◎体育系列（研究室）独自の共同研究を積極的に推進する。
保健体育科目に関する実践研究を推進する。
研究活動や学会活動の成果を示すためにも、個人差をなくし研究業績数をさらに増やしてい- 20 -

◎

く努力をする。
国内での学会活動はもとより、国際学会で活躍する場所を拡げる。

(2)研究に関する FD の項目
現状＜研究費について＞
本学の研究費については、「日本大学学術研究助成金」「日本大学総長指定の総合研究」「日本大学学術論文出版助成金」「日本大学総長指定の特別出版助成金」の 4 種類から構成されている(表 12 参照)。また、本学本学部の研究費については、「理工学部特別推進研究費」、「理工学部研究費」があり、一般教育教室から「一般教育教室研究助成金」、「教室割当金」がある(表 13 参照)。
体育系列（研究室）教員の平成 18 年度における学内における研究費は、「一般教育教室研究助成金」の 1 件と、各教室、系列の割り当てられる教育・研究費「教室割当金」であった。平成 18
年度において、学外研究費、外部資金等の採択、獲得はなかった。

表 12．日本大学における研究費について
研究費名称

日本大学
学術研究助成金

対象・内容
奨励研究

助手・副手の個人研究を対象 （30 万円）

一般研究

専任講師以上の教員の個人研究を対象 （50～100
万円）

共同研究

同一学部の専任教員 3 名以上が同一課題について共同して研究するものを対象 （200 万円以下）

総合研究(Ａ)

複数学部の専任教員 5 名以上が同一課題について共同して研究するものを対象 （200～1300 万円）

総合研究(B)指定された重点領域に関する研究を対象 （200～1300 万円）

総合研究(C)

国外における調査・研究が必要な計画を対象 （200～1300 万円）

日本大学総長指定総合研究

本学の総長がテーマを指定して行う全学規模の総合研究

日本大学学術出版助成金

専任教職員の学術論文の出版に際し、それが学界に裨益することが顕著で、自費出版には困難があると認められたもの

日本大学総長指定特別出版助成金

学術の振興に裨益することが顕著な専任教職員の刊行した学術図書について、総長が特に指定して助成するもの- 21 -

表 13．日本大学理工学部における研究費について
研究費名称

対象・内容

理工学部特別推進研究費

理工学部の学術の推進を図る目的で、その分野を代表するにふさわしい研究に対して給付するもの
特別推進研究Ａ（1000 万円以下），特別推進研究 B（300 万円以下），特別推進研究Ｃ（100 万円以下）

理工学部研究費

各分野における独創的、先駆的研究を対象とし、文部科学省科学研究費への応募を奨励するもの （30万円）

一般教育教室研究助成金

一般教育教室教員を対象としたもの （12 万円）

教室割当金

各教室および系列に割り当てられるもの （6.5 万円）＜国内派遣について＞
国内派遣については、下記の制度が認められている。
「学会出張旅費規程」による学会出張「学会出張旅費規程」により、年度内 1 回国内学会出張旅費(交通費・宿泊費・日当)が支給される。ただし、学会役員又は研究発表者として出席する場合は、原則として年度 2 回まで支給される。
＜海外派遣について＞
海外で開催される学会への参加・発表ならびに学術調査等を目的とした海外出張には、本学部
ならびに本学の規定により種々の旅費または補助金が支給され、下記の制度が認められている。
①「日本大学専任教職員海外派遣規程」による海外出張
自費による海外出張に対し事情により派遣補助費が支給される。(年度 2 回まで支給)②「理工学部教職員海外出張補助金」による海外出張
年度 1 回まで、派遣補助費が支給。
③「理工学部海外学術交流費」による海外出張
海外渡航、滞在費用の一部を支給。
④「日本大学専任教職員海外派遣規程」による海外派遣
毎年度、長期（１ヵ年）１名（200 万円）、中期（６ヵ月）１名（220 万円）、短期Ａ（３ヵ月）３名（170 万円）、短期Ｂ（１ヵ月）５名（120 万円）が海外派遣される。
⑤「日本大学創立 100 周年記念基金」による海外出張

評価
本学は、学内研究費として、本学と本学部における 2 つの制度で構成されている。これまでの積極的な研究活動の背景には、種々の助成金制度の上に成り立っていると考えられる。
体育系列（研究室）の教員においては、学外、学内の申請を要する研究費の採択、受理者はなく、近年は申請もないことから、研究活動に関わる費用のほとんどは、「一般教育教室研究助成金」、
または「教室割当金」にてまかなわれていると考えられる。少額の研究費により、研究業績、研究成
果をあげることは評 価できるが、今 後 は、体 育 系 列（研 究 室）独 自の共 同 研 究、より現 在の研 究を- 22 -

発展させるためには、他の研究助成金の受給が必要と考えられる。
国内、海外で開催される学会への参加・発表ならびに学術調査等を目的とした出張には、本学と本学部の規定により種々の旅費または補助金が支給されており、体育系列（研究室）ほとんどの教員が支給を受け、学会、または学術調査は積極的に出張していることは、評価できる。

改善の方向性◎◎◎学内における研究費制度を有効に利用するため、積極的に申請を行う。
その他の学外における研究費、外部資金調達のための申請を積極的に行っていく。
教員派遣についての制度を利用して、国内派遣のみならず、海外での国際学会への参加や学術調査を積極的に行う。

- 23 -

５．課外スポーツ活動支援に関連して（１）課外スポーツ活動支援に関する項目
現状
本学の課外スポーツ活動は、日本大学保健体育審議会（35 団体）と本学理工学部公認サーク
ル・同好会（５２団体）に分けられ、本学教職員および関係者により、学生のスポーツ活動に対する支援として指導助言を行っている。また、体育系列（研究室）の多くの教員が、スポーツ・運動系課
外スポーツ活動団体の活動に対する支援として、監督あるいは顧問等の役職にたずさわっている。
以下、学生課外スポーツ活動に関連した事項をあげ、現状を述べる。
＜スポーツ・運動系課外活動団体への指導実績数＞
体育系列の教員６名中５名（83.3%）は、実技指導に関する専門性を生かして学生の課外活動団
体の監督あるいは顧問として活動している。内訳は、保健体育審議会で１名、同好会でのべ６名である。指導した学生やチームは大学生レベル大会での活躍はもとより、日本代表として活躍している者もいる。

表 14．本学本学部体育系列教員における保健体育審議会役職および同好会顧問数
役職
件数 人数
保健体育審議会監督
1
1名
理工学部公認同好会（サークル）顧問
65名
表 15．日本大学保健体育審議会（35 団体）

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18

陸上競技部＊
19
重量挙部
水泳部
20
山岳部
野球部
21
ラグビー部
ボート部
22
ボクシング部
柔道部
23
スキー部
剣道部
24
スケート部
相撲部
25
バスケットボール部
弓道部
26
バレーボール部
卓球部
27
レスリング部
馬術部
28
サッカー部
自転車部
29
ヨット部
テニス部
30
アメリカンフットボール部
ソフトテニス部
31
フェンシング部
空手部
32
ゴルフ部
自動車部
33
バドミントン部
準硬式野球部
34
ハンドボール部
体操部
35
応援リーダー部（順不同）
射撃部＊：本学本学部体育系列教員が監督・顧問をつとめる団体- 24 -

表 16．日本大学理工学部公認サークル団体（52 団体）

1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26

合気道部
ウェイトトレーニング部
漕艇部
軟式テニス部
バドミントン部
洋弓部
陸上競技部
アスレチッククラブ
空手道部
剣道部
硬式庭球部（駿河台）
ゴルフ部
山岳部（NUTAC）
柔道部
スキー部（NUTS）
卓球部
バスケットボール部（RED FOX）
ランボルギーニ・スキークラブ
ワンダーフォーゲル部
陸上競技部（船橋）＊アメリカンフットボール部
習志野バドミントン部
理工サッカー部
A.P.A.モーターサイクルスポーツクラブ
習志野サイクリング同好会
グライダー部

27
28
29
30
31
32
33
34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50
51
52

習志野柔道部
理工サーフィン部
弓道部＊
習志野硬式庭球部
理工軟式野球部＊
理工系ヨット部
理工自動車部
少林寺拳法部
ビーチバレーボールクラブ
習志野卓球部
習志野ワンダーフォーゲル部
理工シューティングクラブ
習志野ゴルフ部
ソフトボールクラブ＊
習志野空手道部
ラクロス
ソフトテニス部
習志野ラグビー部
理工ハイキング同好会
ハンググライダー部
習志野バスケットボール部＊
理工・短大バレーボール部
基礎スキー同好会＊
ハンドボールクラブ
アイスホッケー部
準硬式野球部（順不同）＊：本学本学部体育系列教員が監督・顧問をつとめる団体＜体育施設の使用方法について＞
本学本学部は、スポーツ・運動系同好会で使用することのできる施設として、屋内体育施設８施設、屋外体育施設８施設と合計 16 施設を保有している。「日本大学学生生活実態調査報告書」
体育施設・設備に対する満足層の比率は 63.6％14 学部中 5 番目であった。施設の使用に際しては、保健体育科目・課外活動それぞれに優先順位を設けて届出をさせ許可制を取っている。ただし、本学部公認サークルでなければ、使用は許可されない。本学部所属の研究室、個人に関しては、施設の空き状況により、使用は可能である。スポーツ用具について、バレーボール、バスケット
ボール、野球、ソフトボール、卓球、バドミントンの用具が授業で使用するものと区別し、貸し出し専用として用意してある。
なお、これらの施 設とは別に、本 学 保 健 体 育 審 議 会に所 属 する運 動 部 ではそれぞれ専 用の活動場所を保有している。

- 25 -

評価
スポーツ・運 動 系 課 外 活 動 団 体 の指 導 実 績 に関 しては、実 技 指 導 に関 する専 門 性 を生 かして学生の課外活動団体の監督や顧問として指導を行っており、その成果も認められている。また施設の使用に際しては、届出をさせ許可制を取っており、コンピュータを利用して体育施設の予約や使用状況の確認や登録をすることができ、利用手続きの簡便化が進められていることは評価できる。
学生へのスポーツ用具の貸し出しについて、用具は十分に用意され、学科や研究室でのスポーツ大会やレクリエーションに多く利用されていることは評価できる。用具貸し出し、返却の担当者や方法などが学 部 全体へ周 知されていないことから、スポーツ用 具の借用についての手 続き方 法を明確にする必要があるだろう。

改善の方向性
◎◎◎◎

体育施設に付随する更衣室やシャワールームの整備を行う。
一般学生や教職員等に対して、健康・スポーツに関する相談窓口を開設する。
用具貸出しサービスを積極的に行う。
用具、施設管理方法を徹底させる。

- 26 -

６．健康管理業務に関連して（１）学内の健康管理業務に関する項目
現状
学生の健康 管理に関しては、保健 室が中心となり学内にて新学期の健 康診断を行 い、問題意がある場合は精査するシステムになっている。教職員に関しても、新学期に入ってから健康診断を行っており、年齢によって健康診断内容が異なっている。
本学本学部では、保健室、近隣病院との連携により、実技科目においての安全管理の努め、学生ならびに教員の健康・安全管理に努めている。校内には AED（自動対外式除細動器）を設置している。また、一般学生、スポーツ同好会の所属学生を対象に救急法の講習会を行っている。
万が一の事故等に備え、学生の正課・課外活動中、または課外活動中に発生した傷害及び死亡事故に対しては、「日本大学学生の傷害及び死亡事故等に関する給付金規定」の給付金制度等にて対処している。そして、身体面のみならず、心理面のケアとして、学生相談窓口を設置し、専門のカウンセラー・相談教職員が常駐している。
学生の食生活に関して、直接的な指導は行っていないが、学生食堂のメニューについて、学生生活委員会、学生課、栄養士により検討されている。また、食堂は、朝食がとれるよう始業前 8 時 30
分より営業しており、昼休み時間は、1 時間 10 分あり、昼食が十分とることができる時間が確保されている。

評価
本学本学部では、保健室や近隣病院と連携し、協力体制が整っている。また授業だけではなく、スポーツ・運動系同好会の学生を対象に救急法の講習会を開催することや、専門のカウンセラーを常駐して学生生活における心理面 でのケアをするなど健康業務に努めている。また、トレーニング
ルームが準備・開放されているが、健 康・運動プログラムの提供等は消極 的といえ、今後検討していく必要があるだろう。学生の食育について、健康的な生活を送るための食事内容の指導や特に朝食の欠食がないよう働きかけが必要である。

改善の方向性◎◎◎◎◎

体力測定の結果だけではなく、健康診断の結果を踏まえた指導機関の設置を検討する。
教職員向けの健康維持・増進やスポーツセミナー等を計画、実施する。
専門家による救急法の講習会を開催し、全スポーツ・運動系同好会代表者が参加するように検討する。
体育施設全てに AED を設置する。
健康的な生活を送るための食事指導や、運動プログラムの提供、講習会の開催を企画する。

- 27 -

７．各種サービスプログラム業務に関連して（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目
現状＜学内サービスプログラム＞
本学本学部では、教職員および学生を対象にスポーツホール・トレーニングルームを開放している。ただし事前に利用のための講習を受講した者か、「スポーツⅠ」または「スポーツⅡ」にて「器具トレーニング」の授業を受講した者に限られている。
＜地域サービスプログラム＞
本学理工学部では年２回、公開市民大学を開催している。千葉県教育委員会、船橋市教育委
員会、習志野市教育委員会、鎌ヶ谷市教育委員会、八千代市教育委員会、千葉県生涯学習フェスティバル実行委員会などの協力を受け、毎回テーマを掲げて３～５講座を開講しており、体育系
列教員は毎回テニス教室を企画、担当している。

評価
体育・スポーツ施設の利用に際して、事前に利用のための講習を行うことは、安全管理面からみて評価できる。しかしながら、トレーニングにおける学生の利用はあるものの、必ずしも高いとはいえない。また、教職員の施設利用が少ないことは利用に関する情報の提供など、アピールが必要である。
また、地域サービスプログラムとして本 学理工 学部 の施設を利用した「公開 市民大 学」は、地域
教育委員会での宣伝広告や東葉高速鉄道での広告、Web ページによる広報活動で毎回参加者から高い評価を受けている。複数回繰り返し参加する参加者も多く、地域サービスプログラムとして、
公開市民大学は地域交流の貴重な機会となっている。

改善の方向性◎◎◎◎

地域住民のニーズをより的確に把握し、実現可能なサービスを模索する。
地 域教 育 委 員 会との連 携を密にするとともに、これまでの「公 開 市民 大 学 」を継 続し、本 学 本学部が果たすべく地域への役割を明確にし、具体的に貢献できる内容を検討する。
施設・用具の利用に関する講習会を積極的に開催し、体育・スポーツ施設利用を促進する。
地域に根ざした、より一層の「開かれた大学」を目指す。

（２）学外スポーツ団体とのかかわりに関する項目
現状
本学本学部体育系列（研究室）の教員は、それぞれの専門種目の競技団体において全国および地域組織の役員や監督、コーチ等を務め、その分野で指導的役割を果たしており、各種スポー
ツにおける競技力向上や、生涯スポーツの普及・発展に少なからず貢献していると思われる。

- 28 -

評価
体育系列教員が、競技スポーツおよび生涯スポーツにおける組織で活躍し、競技力向上・生涯
スポーツの普及に寄与していることは十分評価されて良いだろう。しかし、このようなことが、必ずしも学内的に良い評価がされているとは限らず、場合によっても校務に支障をきたすことも考えられる。
まず、本学教員としての使命を果たし、体育系列（研究室）教員間における理解や学部当局との連携を図ることが重要といえる。

改善の方向性
◎◎

授業や校務の関係を考慮し、学外スポーツ団体と連携を図り、柔軟に対応を図る。
学外の団体においてスポーツの発展に寄与していることを、授業ならび研究活動の中で学内・学外を問わず、継続して広く啓蒙していく。

表 17．体育系列教員が関与しているスポーツ団体およびスポーツ関連の取得資格（財）日本陸上競技連盟 強化委員会委員（投擲副部長）（社）日本学生陸上競技連合 強化委員会委員
関東学生陸上競技連盟 強化委員会委員・評議員
千葉県体操協会 参与
習志野市体操協会 会長
千葉県ターゲットバードゴルフ協会 理事
日本陸上競技学会 理事・事務局長
日本陸上競技学会 幹事
日本体育協会公認体操競技上級コーチ
余暇生活相談員
レクリエーションインストラクター
健康運動指導士
日本キャンプ協会キャンプディレクター

- 29 -

８．点検評価活動に関連して（１）過去の自己点検評価や第三者評価に関する項目
現状
体育系列（研究室）独自の自己点検・評価、第三者評価は、これまで実施されていないが、本学
では、平成６年度より３年ごとに全学的な自己点検・評価を実施し、改善意見をまとめ、教育研究の資質 向上につとめている。平成１８年 における自己点 検評 価 の結果については、本学ホームペー
ジ上で公開されている。また、本学 部では、毎年、自己点 検・評価を実施しており、学内外への公表は、「自己点検・評価報告書」を作成し対応している。保健体育科目は、一般教養教育のひとつ
として、心身の健康の保持・増進のための教育と評価されている。自己点検・評価の直接的な活動ではないが、本学全学の学生を対象として、本学の教員、授業等の評価を含む学生生活に関するアンケートが３年ごとに実施され、「日本大学学生生活実態調査報告書」として公表されている。その内容には、「大学全体の満足度」、「大学施設の満足度」、「対応・サービスの満足度」、「授業の満足度」等、教員や授業内容に関する評価も含まれており、自己点検評価および、他学部との比較の資料となっている。第三者評価ついては、これまでに本学部の 12 学科のうち１学科で日本技術者教育認定機構の評価、認定をうけている。

評価
本学および本学 部の自 己点 検・評 価委 員 会が、定期 的に実施されて報告 書によって公表されている点は評価できよう。また、学部の自己点検・評価委員会は、学部執行部、役職職員を中心として、委員として構成している。そのため学部全体を集約する形での自己点検・評価を実施するという観点からみると現実的な対応がしやすくなっている。
また、学部として第三者 評価が未だ導入されていないことから、実施している学部の自己点 検・
評 価 が一 部 の偏ったものとなることが危 惧 される。したがって、早 急 に第 三 者 評 価 を導 入 し、学 部
全体での自己点検・評価に関する理解を深め、改善意見を積極的に活かしていくよう働きかけることが重要と思われる。しかしながら、1 学科ではあるが、日本技術者教育認定機構の評価を受け、認定校の指定を受けたことは、評価できよう。
体育系列（研究室）独自の自己点検・評価の明確な活動がないため、その活動の実施、方法について早急に検討する必要がある。

改善の方向性◎◎体育系列（研究室）における自己点検・評価を授業内容等まで踏み込んで定期的に実施・公表することを検討し、それらの知見を授業改善などに役立てるよう努める。
第三者評価を導入する。

- 30 -

（２）現在の点検評価活動と今後についての項目
現状
学部の自己点検・評価においては、現在、講義系の授業を対象に「授業に関するアンケート」が毎年実施されている。詳細な自己点検・評価に関連して、各教員に対して、担当授業での全受講者によるアンケートが実施され、学生からの評価を受けるようになっている。保健体育科目等の実技
系科目は、授業アンケートの実施が義務化されておらず、明確な評価対象となっていない。体育系
列（研究室）では、一部の教員が担当する保健体育科目において独自に授業評価を行っているものの、組織的な授業評価などが実施できていないのが現状である。しかしながら、本学全学の学生を対象として、平成１８年度に実施された本学の教員、授業等の評価を含む学生生 活に関するア
ンケートをまとめた「日本大学学生生活実態調査報告書」における「授業の満足度」の項目において、本 学 部 の保 健 体 育 科 目の満 足 度は、専 門 科 目、総 合 教 育 科 目より高い満足 度を示し、他 学部と比較しても高い評価を得ていることが報告されている。
今後について、保健体育科目独自の授業評価を導入すべく、平成１９年度より授業アンケートを試作し、段階的に導入し、平成２０年度中には、保健体育科目全授業に導入できるよう作業を進めている。また、本学および本学部の自己点検・評価、学生生活に関するアンケート結果をもとに、保健体育科目の内容向上のため、体育施設の維持管理、改善について、積極的に大学当局、学部当局との連携をとり、資質向上に取り組む。さらに、本学理工系 5 学部一般教育教室連絡会議にて、他学部と連携し、相互の自己点検・評価について比較検討し、資質向上に取り組む。

評価
本学部では、毎年自己点検・評価の実施をしているが、今後は、実技系授業における独自の自己点検・評価を検討する必要があろう。そのために授業評価などによる調査が不可欠といえ、これらの知見を授業改善に役立てていく理解を学部および体育系列（研究室）内で得ていく努力が望まれる。また、本学他学部と連携をとり、資質向上に取り組むための具体的な方法については、カリ
キュラムや履修条件の相違を考慮し、綿密に検討する必要がある。しかしながら、本学理工系 5 学
部一般教育教室連絡会議が２年毎定期的に開催されていることから、理工系５学部との情報交換、相互の自己点検・評価の比較検討についての連携は期待できる。

改善の方向性
◎◎◎◎◎保健体育科目や実技系授業独自の自己点検・評価に対し、その効果などの認識を高め、体育系列（研究室）全教員が一致団結して望むよう意識改革に努める。
保健体育科目を対象とした授業評価を早急に実施する。
保健体育科 目に対する自己点検・評価報告書 あるいは授業評価報告 書を作成し、広く改善意見を募る。
将来的に体育学科独自の自己点検・評価について、あるいは保健体育科目に対する授業評
価について第三者評価の実施を検討する。
日本大学他学部の体育教員と協力を図り、日本大学全体の保健体育科目の FD 活動に取り組む。

- 31 -

9．その他(1)施設・設備及びその運営管理に関する項目
現状
本学本学部では、陸上競技場兼球技グラウンド、砂入り人工芝テニスコート、ゴムハードテニスコ
ート、グリーンサンドテニスコート、野球場兼ソフトボール場、多目的広場といった屋外施設、アリー
ナ、卓球場、バドミントンコート、トレーニングルーム、ランニングバルコニー等を備えた大講堂兼 体
育館（理工スポーツホール）、柔道場、剣道場、空手道場等を備えた武道館といった屋内施設を保有し、授業や課外活動等で利用されている。施設利用に関する管理は本学部学生課が行っており、施設利用の優先性がある大学行事や授業を予め登録し、これによってスポーツ・運動系学部公認
同好会の課外活動やインフォーマルな学生による空き時間の施設開放への利便性を図っている。
なお、施 設 の利 用 方 法 等 については、学 生 課 、体 育 研 究 室 が連 携して指 導を行っている。また、
各 施 設の解 錠、施 錠については、すべて警備 員または、教 職 員が行っており、管 理 を徹底している。
体育施設に関する面積等は、以下の通りである。

表 18．体育施設に関する面積
施 設 名

屋外施設

面積 （㎡）

グラウンド
テニスコート①（ゴムハードコート４面）
テニスコート②（砂入り人工芝コート３面）
テニスコート③（砂入り人工芝コート３面）
テニスコート④（グリーンサンドコート３面）
野球場（１面）･ソフトボール場（２面）
多目的広場①
多目的広場②アリーナ（球技場）
ステージ・トレーニングルーム
大講堂兼体育館

トレーニング室（理工スポーツホール）

バルコニー

屋内施設

（卓球･バドミントン場）
ランニングバルコニー

武道場

柔道場
剣道場
空手道場

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17850.00
2722.00
1728.00
1728.00
2584.00
10912.50
5560.00
4650.00
1645.65240.83139.70940.00801.18245.00245.00245.00評価
現在、武道 館の老朽化 が進み修繕 や新施設建 設が望まれる状態である。また、他の体育施設に付随する更衣 室やシヤワールーム・トイレ等 の整備などについても、同様な処 置 が望まれる。今後、これらの施設を修理改善していくことは、経済的な負担が大きく、重要な課題となっている。
体育施設等の施設利用の管理は、学生課が行っているが、施設の利用は大学行事や授業、ス
ポーツ・運動系学部公認同好会の活動の利用がほとんどを占めているが、一般学生の利用の要望もあり、時間配分等を考慮するなど効果的な利用方法を検討していく必要がある。また、施設利用時の心得など作成し、施設利用後の清掃、整備などを徹底させる必要がある。
広大、豊富な体育施設を保持していることは高く評価でき、今後これらの施設を維持、整備することが大学としての価値評価を高めるものと考えられる。

改善の方向性◎◎◎◎◎

老朽化している施設の修繕、新施設設立の実現を図る。
一般学生や教職員等の多様なニーズに応えられる利用方法の検討を図る。
地域交流事業等の視点にたった施設設備管理維持について検討を図る。
全体育施設のバリアフリー化を図る。
専門技術員などの採用による指導・安全管理の充実を図る。

(2)組織運営に関する項目
現状
組織運営に関する平成 18 年度の年間予算は、保健体育実技費と実験実習費の 2 種類となっている。各予算の概算は、保健体育実技費として、その内訳は、消耗品費 4,380,000 円、設備関
連維持・修繕費 1,720,000 円、合計 6,200,000 円が計上されている。また実験実習費は、「スポーツⅢ」を中 心 とした、実 習 のための宿 泊 、交 通 費 等 、教 務 事 務 費 等 として、1,588,000 円 となっている。
体育施設の維持管理のため、老朽化している施設に対して、修繕費を必要としている。また、授業 、スポーツ・運 動 系 学 部 公 認 サークル（同 好 会 ）の活 動 の充 実 のため、新 施 設 設 置と施 設 管 理等に関わる費用については、学部当局へ要請、要望を継続して行っていく必要がある。

評価
保健体育科目の授業実施にあたっては、ある程度余裕のある予算が確保されているが、体育関連施 設の維 持、整備について、捻 出することは、非常に厳 しい状況である。施設の老朽 化への対応や施 設 維 持や新 設のための予算 をいかに獲 得するかが大きな課題 でもある。体育 関連 施 設 に関する予算の配分等については、学部当局の理解と協力が必要である。

改善の方向性◎◎◎◎

一層の経費削減を図る。
体育施設の維持や修繕、新施設設立の要望を学部当局へ継続して行う。
体育施設の修繕や新施設設立のために教職員との綿密な意見交換を実施する。
現状の施設利用を念頭に置き、授業プログラムの創意工夫を図るよう努める。
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体育施設 平面図

バルコニー(バドミントン場）

バルコニー(卓球場）

バルコニー(バドミントン場）

バルコニー(卓球場）

バルコニー バ(ドミントン場）

ランニングバルコニー

ランニングバルコニー

日本大学理工学部 船橋校舎
所在地：千葉県船橋市習志野台7-24-1
①
②
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③

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④

① グラウンド② テニスコート（1）⑦⑩③ テニスコート（2）④ テニスコート（3）⑤ 武道館⑥ 多目的広場（1）⑦ 多目的広場（2）⑧ 野球場・ソフトボール場⑨ テニスコート（4）⑩ 大講堂兼体育館（理工スポーツホール）⑧⑨