日本環境教育学会関東支部年報 No.7

企業社員の地域環境保全活動への参加過程
Study on the participating process of Employees
to the Local Preservation Activities
甲野毅*

KOUNO Tuyoshi *特定非営利法人集住グリーンネットワーク*

要 旨 :本 研 究 は 企 業 社 員 が 地 域 環 境 保 全 活 動 に 参 加 す る よ う に な る 過 程 を 明 ら か に す る こと を 目 的 と す る 。 NPO 法 人 が 主 催 す る 地 域 保 全 活 動 に 参 加 す る 企 業 社 員 に 聞 き 取 り 調 査 を行い，分析した。その結果，参加者は地域環境の保全意欲、知への探究心，地域への愛着などの内発的な動機だけでなく，自分や所属企業に還元されるような直接的動機などの多様 な 動 機 に よ り 参 加 を し て い た 。ま た 先 行 研 究 で 示 さ れ た 実 行 可 能 性 評 価 ，便 益 費 用 評 価 ，社会規範評価などの評価項目が参加への促進要因になっていた。さらに参加した結果，何らかの良い成果が自分にもたらされたと認識する「自己への有効感」により活動への参加が継続されることが明らかになった。
［キーワード］地域，環境保全活動，企業社員，環境配慮行動，参加意識
１．研究の背景と目的がることは困難な状況である。特に地域にお地球規模の環境問題が顕在化する中，「 環境ける環境保全活動は最も難易度合いが高い活保全活動・環境教育推進法」等においても，動の 1 つであり，活動が促進されることが難

企業における環境教育の取組みの重要性が明しいことが推測される。そこでこれらの活動確化されており，その活動が期待されている。

への促進要因を調査した結果，環境を保全し一方で企業の社会的貢献が求められ，環境たいという内発的要因や企業における規範でに対して責任を果たさなければ市場からは受あることが，質問紙調査の結果より明らかにけ入れられないという時代が到来しつつあり，なった(甲野 2010)。だが活動にどのように参CSR(企業の社会的責任)と称し，様々な社会貢加するようになるかという過程または参加を

献 活 動 が ， 現 在 実 施 さ れ て い る(甲 野 2007)。

続けていく継続要因などは明らかにされなか

以前には，多大な費用をかけ宣伝効果を期待った。

するようなメセナ活動が行われていたが，経そこで本研究では，活動に参加するように済衰退に伴い，それらの活動が終息し，現在なる過程を明らかにすることを目的とする。

は草の根的な地道な活動が注目を集めている。

そのために第 1 に参加動機，第 2 に参加へのこのような背景の下で企業の中には，社内促進・阻害要因，第 3 に参加の効果を明らか

研修の一環として環境教育を実施し，環境ににすることとする。

配慮した行動への意識づけを行うと同時に，

２．調査概要地域環境保全活動を CSR の 1 つに位置づけ，（１）地域環境保全活動の紹介活動への参加を促している事例もある。だが本調査では東京都立川市にある精密機器販

企 業 内 環 境 教 育 の 効 果 は あ る が(甲 野 2010)，売会社における企業社員が参加する２つの活環境への意識は高くても行動しないという、動を取り上げた。

意識と行動における不一致は解消されず，環活動の 1 つ目は，その会社がパートナーシ

境教育の受講が環境配慮行動へと容易につなップを組む特定非活動営利法人(以下 NPO 法―7―甲野毅 （2013.3）

人)が主催する，都市公園内の二次林を保全す

年齢は 30 歳代 2 名，40 歳代 3 名であり，性る活動である。活動場所は東京都の日野市で別は男性，職種は営業職が 3 名，内勤スタッあり，最寄りの駅から 15 分程度の距離にあり，フが 2 名であった。

広さは約 2ha 程度のコナラ，クヌギ林である。

３，聞き取り調査結果と分析

2003 年に開始した活動は，毎月第 3 土曜日の(１)データ処理

午前中に開催され，NPO 法人の会員，周辺住まず初めに，各聞き取り調査の回答を適切

民，企業社員等 10 名程度が参加している。主な長さに断片化した後，調査・研究の目的にな活動内容は冬季の間伐，夏季のササの下草

相応しいと思われる重要部分を発言の意味が刈りである。

通じる単位で抽出した。そして抽出した回答

2 つ目の活動は NPO 法人と行政と市民が共からキーワードを選び，類似したキーワード同で企画運営している，都市に残された里山毎に回答を分類した。

において地域の子供達に自然環境教育を行う

その結果を表 2 に示す。以下，地域環境保活動である。2005 年に開始したプログラムは

全活動への参加動機，促進要因，阻害要因，毎月第 2 土曜日の午前中に開催される。活動

参加の効果について分析をしていく。

場所は東京都の立川市であり，最寄りの駅か(２)地域環境保全活動への参加動機

ら 15 分程度の距離にあり，広さは約 1ha 程度

回答内容を整理すると，参加動機には直接の都市公園である。毎回 5 名程度のスタッフ

的動機と内発的動機がある。前者は参加するにより運営され，30～40 名程度の子供達の参ことにより，その効果を自らが直接に享受で加がある。

きることが予測できるものであり，自己への（２）調査方法還元と，会社への還元とに分類される。後者

調査方法は半構造化面接法の聞き取り調査である。2006 年 7 月に 2 回にわけて行い，被は何らかの意識が発展したと思われる動機である(表 1)。

調査者一人当たりの聞き取り時間は 30 分か

表1

地域環境保全活動への参加動機

ら 60 分程度で，場所は企業の会議室で実施し直接的動機た。方法は調査者が用意した質問用紙に従って質問をし，被調査者に自由に回答してもら

内発的動機

い，回答のメモを取った。調査項目は地域環境保全活動に関する質問に絞り，活動への参自己への還元
運動不足解消ストレス解消地域への愛着教育への興味
環境危機への直感
知への探究心企業への還元業務の円滑な促進
業務の補完

加動機，参加するようになった経緯，参加が自己への還元として「運動不足・ストレスもたらす効果，参加を阻む要因などである。

解消」が，企業への還元として，「業務の円滑（３）調査対象な促進」または「業務の補完」が動機として精密機器販売会社の企業社員，232 名(2006挙げられた。これらの直接的動機は参加をす

年７月末日時点)の内，NPO 法人が行う地域環ることにより，自らが持つ，何らかの課題を境保全活動に参加経験がある社員 15 名に調解決することができるので，参加への動機と査依頼をし、承諾した社員，5 名に対して聞して強く働いているようである。一方で環境き取り調査を行った。

を保全したいという動機は，「 環境危機への直内訳は二次林の保全活動に主に参加する者感」という回答以外になく，「地域への愛着」，(B・C 氏)，子供への自然環境教育に主に参加「教育への興味」，「知への探求心」などの内する者(D 氏)，一度の参加経験者(A 氏)，両方発的な動機は弱いようである。に参加する者(E 氏)，以上の 4 タイプである。

―8―

環境保全活動であるので地域環境を守るた日本環境教育学会関東支部年報 No.7

表2

聞き取り調査結果

動機（運動不足・ストレス解消）
運動不足のため、ストレスの解消になるので。C 氏
こもりがちの業務であり、外で作業したい。C 氏（業務の補完・円滑な促進）
大手企業相手で話のねたとなるので。B 氏
環境監査の業務を兼務しており、何をするべきかを考えていたので。E 氏（内発的動機）昔から遊んでいた場所で気になる。愛着のため。B 氏
大学の時に教職をとっていたこともあい、興味を持っていたので。D 氏（環境危機への直感）
地球環境が何かまずいことになってないかという直感的な感覚。E 氏（知への探求）知的な満足を満たすことができると思う。E 氏
促進要因（メール・掲示板での告知）
活動報告が壁にあり、休息時に見ることができた。C氏
メールなどで容易に情報を入手することが可能であった。C 氏
メールで送られてくる。掲示板を覗きにいくと情報がある。A 氏 D 氏（同僚・上司からの誘い）
同僚に誘われた。C 氏 上司に誘われた。E 氏（距離・活動時間）
午前中開催で気軽に参加できる。B 氏
家の近くで開催しており、活動場所が近い。B 氏

参加効果（知的満足・楽しみ）
森に入ると楽しい。B 氏 知ることが楽しかった。D 氏
気分転換。趣味の 1 つである。D 氏
知的な満足を満たすことができた。E 氏（四季の変化への気づき）
季節感を感じることができる。いつも日常ではできない視点を獲得することができた。B 氏（環境配慮行動）
タバコのポイ捨てをしなくなった。灰皿は持参する。空き缶を必ず拾うようになった。B 氏
水筒を持参するようになった。はしを持ち歩くようになった。節約とエコロジーの一致。D 氏（自分が）環境教育を受けているという感じがする。E 氏（社内外ネットワーク確立）
人的な関係の補足ができた。C 氏
仕事は孤独なセクションでこの場を使い社内の交流を図ることが可能。C 氏
環境からみの人とのつながりがたくさん持てるようになった。E氏（社内での一体感）
同じような興味を持っている人と（会社内で）一緒にいることができるようになった。D 氏（癒し）
こどもとの触れ合いは楽しい。森林作業で癒しを得ている。D 氏（生活習慣の規則化）
生活のリズムが出来た。E 氏（趣味の変化）運動を始めた。山を登れなかったのが登ることができるようになった。E 氏
バンド、バイクからキャンプなどのアウトドアを志向するようになる。E 氏

阻害要因（物理的要因）（感覚的要因）子供が小さく、休日は面倒をみる必要がある。C 氏
アズマネザサ刈りといった作業、労働のイメージがある。B 氏
他活動が土曜日にあり、日曜日は家族の用事などある。 （企業としての参加利点の欠如）
A氏
販売会社であるので参加することのメリットがない。E 氏（肉体的要因）気力の減退。疲労がある。E 氏めという単純な動機ではなく，様々な動機かも指摘されている。このような行為が会社のら参加へと至っていることが示された。

業務として認められていること，自由な情報(３)地域環境保全活動への参加促進要因

へのアクセスできるシステムが整備されてい地域環境保全活動を促進する要因として，ることなどが参加を促進していると思われる。

企業内促進要因と物理的促進要因の 2 つが示

また多くの被調査者が参加への契機となっされた(表 2)。

たと回答しているのが，「同僚・上司からの誘表2い」である。身近な人からの誘いは，具体的

地域環境保全活動への参加促進要因

企業内促進要因
メール・掲示板での告知
同僚・上司からの誘いな情報を与え，安心感を抱かせることができ，物理的促進要因
居住場所からの距離
活動時間の短さ

参加への障害を取り払ってくれるようである。
さらに誘われることは，参加者に，多少の強特に重要性が指摘されたのは，企業内促進制力として働くようである。

要因の「メール・掲示板での告知」である。

企業内における自由な情報へのアクセスを被調査者が所属する企業ではメールや社内で保障したシステム整備が促進要因となっていのイントラネット上の掲示板等を使用し，更ると言える。だがどんなに整備されていても，新した活動情報を常に社員は自由に見ることその情報にアクセスするか否かは，個人次第ができるようになっている。さらにそれらのであり，参加への決定的な要因とはなりえな情報を常時発信し続ける社員の存在の重要性いと思われる。そこでこのシステムを補完す―9―甲野毅 （2013.3）

る形で，身近な安心できる人からの働きかけの確立」，「社内での一体感」などの，企業活があり，地域環境保全活動へとつながってい動ならでは効果が示された。

くと推測できる。

また環境配慮行動も挙げられている。継続

また物理的な要因として，「 居住場所からのした地域環境保全活動は環境教育と同様に，距離」，「活動時間の短さ」が示されている。

日常における環境配慮行動へ影響を及ぼす可

活動へ気軽に参加できる距離や時間が重要な能性があると思われる。

促進要因となっていると思われる。

表4(４)地域環境保全活動への参加を阻む要因
個人的効果
企業内効果
環境配慮行動

地域環境保全活動を阻害する要因として主に 4 点挙げられた（表 3）。
「家族へ対応」，「他活動との重複」などの物理的要因や，「気力の減退」，「疲労」などの肉体的要因は地域環境

地域環境保全活動の参加効果
物理面
趣味の変化
生活習慣の規則化
社内・社外ネット
ワークの確立
水筒・マイ箸の持参
喫煙マナーの向上

精神面
癒し・気分転換・楽しみ
四季の変化への気づき
社内での一体感
環境教育を受けている
気分

保全活動に参加する際にのみでなく，多くの４，地域環境保全活動への参加過程活動において参加への阻害要因となるであろ(１)先行研究のモデルう。だが参加への動機が強くなれば，阻害要多くの先行研究が環境行動や環境配慮行動因は取り除かれるようである。実際に被調査へのモデル化を行っている。その 1 つとして者は家族や他の行事を調整し，参加している

三阪(2003)は環境（問題）への意識が内発的ようである。

な発展をし，行動に至るモデルを示した。甲

また阻害要因の１つに「企業としての参加野(2008)はそのモデルを援用し，企業社員の利点の欠如」が示された。活動が CSR に位置

環境配慮行動へのモデルを示した（図 1）。

づけられていても，企業活動であれば，活動

環境教育

.25

成果が求められるであろう。本活動のように

環境知識
自然生活.46

活動成果が見えにくいものに対しては，企業.63.44

社員の参加が促進されにくい状況となる。仮にこの阻害要因が除去される，つまり企業が自然との関係性

企業内規範

地域環境保全活動への阻害要因

肉体的要因
感覚的要因
企業的要因

.69.30促進されることが予想できる。

物理的要因

環境関心.17

何らかの活動成果があると認めれば，参加が表3

.28

.23

企業内意欲.37

環境保全動機.31

阻害要因
家族への対応他活動との重複
気力の減退 疲労労働としてのイメージ
企業としての参加利点の欠如

.18

.45

環境配慮行動図1

企業社員の環境配慮行動へのモデル

さらに環境配慮行動を難易度合いの高い順(５)地域環境保全活動の参加効果に，社外積極行動，職場自主行動，EMS 行動

活動へ参加する効果は個人へ，会社内へ，物理面にも，精神面にも様々な効果をもたらの 3 つに分類し，それぞれの行動への促進要因が異なることを示した（図 2）。

しているようである。個人的効果は「楽しみ」

本調査の対象となる地域環境保全活動は，や「癒し」など，市民による緑地保全活動の難易度合いが高い社外積極行動に該当し，社動機 (倉本ら 2002)と同様の結果となった。

外積極行動モデルに示されるように企業内意

企業内効果は「社内，社外とのネットワーク欲，環境保全動機などの内発的な要因が強い― 10 ―

日本環境教育学会関東支部年報 No.7

影響を示していた。
企業内規範
.24

.23
(.23)

企業内意欲.37

短さ」により参加した被調査者は，参加する環境保全動機

(.37)
.20

(.33)

要因の「居住場所からの距離」，「活動時間のことで今までの生活よりも快適さや便利さが(.28)

損なわれていないと評価していると思われる

社外積極行動（職場自主行動）※（ ）内の数字は職場自主行動を指す。

ので，これらを便益費用評価の指標と解釈することができる。

企業内規範.23

企業内意欲.37

また「メール・掲示板での告知」により参

環境保全動機加した被調査者には行動するための社会的機.37

会が与えられたと思われるので，これらを実EMS行動行可能性評価の指標と解釈することができる。
図 2 社外積極行動.職場自主行動.EMS 行動モデル(２)動機から地域環境保全活動へ「同僚や上司の誘い」により参加した被調査者は，企業内において誘われた際に，行動ここで聞き取り調査結果より，地域環境保が自分の属する集団である企業の規範に沿う全活動への過程を検証する(図 3)。表 1 で示ものであるかどうかを評価したとも考えられされたように，多くの被調査者は参加への多るので，これらを社会規範評価の指標と解釈様な動機があり，参加に至っている。

することができる。

社外積極行動モデル(図 2)では，内発的要以上のように先行研究で示された評価項目

因が強い影響を与えていた。しかし本調査でが促進要因となっていると判断できる。

は自然環境を保全したいという内発的な動機(４)「自己への有効感」という継続要因

よりも，活動成果を自己や会社へ還元したい

三阪(2003)は自分達が行動することにより，という直接的な動機が強い影響を与えている。

何かを貢献できると認識する「有効感」を意

地域環境保全活動は内発的な発展を経て，行識変容への要因として示している。地球温暖動に至ると考えられていたが，必ずしもそう化を例にとると，自分達のライフスタイルのではなく，企業者員の環境配慮行動モデル(甲変更によって地球温暖化の抑制に貢献できる野 2008)の変数には存在しない，直接的動機と認識するのが「有効感」である。の影響を受けて参加に至る過程もあることが示された。
直接的動機

本調査では「業務の円滑な促進・業務の補完」が動機としてあげられ，「社内・社外のネットワークの確立」，「社内での一体感」が参内発的動機加の効果として示されている。参加者は何らかの動機があり活動し，その結果良い成果が地域環境保全活動

自己への有効感

実行可能性評価もたらされている。つまり参加への動機と，便益費用評価参加の効果が一致した状態になっていると言社会規範評価える。参加したことにより，何らかの良い成果が自分にもたらされた「自己への有効感」

図 3 地域環境保全活動への参加過程が認識され，再び参加への動機となり，参加(３)評価項目という促進要因が継続していると考えることができる。

三阪（2003）は行動意図に影響を与える評

また「運動不足・ストレスの解消」が動機価項目として，実行可能性評価，便益費用評としてあげられ，「生活習慣の規則化」，「気分価，社会規範評価を示しており，本調査にお転換」が参加の効果として示されている。本いても同様の結果が示された。物理的な促進事例も同様に，参加への動機と参加の効果が― 11 ―

甲野毅 （2013.3）

一致した状態になり，「自己への有効感」が継ある。さらに多くの聞き取り調査を行う，ま続要因となっていると思われる。

たは本調査で設定した過程を，量的調査によ以上のように，参加した結果「自己への有りその妥当性を検証することが求められる。

効感」が認識され，地域環境保全活動への継グリーンワークショップ参加
自信・愛着
知識
利得感
楽しさ
・かかわり 楽しさ
関心・管理作業
・技術進歩
動機
責任感
共有緑地の知識習得意欲
共有緑地への保全意欲と解釈できる。
(５)本研究の解明点
従来モデルでは，環境配慮行動には内発的な要因が強い影響を与えていると考えられた。
だが地域環境保全活動といった難易度合いが居住者交流意欲続要因となり，活動に継続して参加している高い行動であっても，難易度合いが低い EMS

共有緑地保全活動への参加

行動モデルにおいて内発的な要因が促進要因として機能していなかったのと同様に(図 2)，内発的な動機の影響は強くなかった。一方、

図4

共有緑地保全活動への参加過程図

謝辞
聞き取り調査に協力して頂いた立川市の精

何らかの自らの課題が解決されることを望む

密機器販売会社の社員の皆様には，業務中に直接的動機が，強い影響を示していた。
そして従来と同様に各評価項目が，促進要因として機能しており，新たに、参加した結も関わらず，質問に快く答えて頂き，ここに記して感謝の意を表します。
なお本研究は日本環境教育学会第 17 回大果認識される「自己への有効感」が継続要因となっていることが明らかになった。

会において口頭発表したものを，当時のデー５，本調査のまとめと課題タを再度検証し，まとめ直したものである。

本調査では企業という特殊状況下における参考文献

社員の地域環境保全活動への参加過程につい倉本宣･永井敬子,2002,「 桜ヶ丘公園雑木林ボて検証を行った。その結果，甲野(2008)が明ランティアの活動と組織に対する意識」,『ラらかにすることができなかった多様な動機をンドスケープ研究 』Vol.65(5) : 455-460

経て，先行研究で示された評価項目の影響を甲野毅･土屋俊幸, 2012,「都市集合住宅にお受け，参加に至ることが示された。

ける共有緑地保全活動への参加過程の検証」，さらに参加の結果生じる「自己への有効感」『林業経済学会』，Vol.58 (2):141-149．

が参加の継続要因となることが示された。
「自甲野毅, 2011,「緑地保全活動を目としたプロ己への有効感」は参加した結果，自分に利益グラムの提示」,『環境教育』,Vol.47(1):3-15があることを認識することであり，甲野ら

甲野毅, 2010,「自然保護グループに属する企(2012)において利得感が共有緑地保全活動へ業の社員が環境配慮行動を促進する要因に関の参加要因の 1 つとして示されたことと同様する研究」,『環境教育』,Vol.44(1):92-105．の結果となった(図 4)。環境行動または環境甲野毅，2007，「企業における環境教育の動向

配慮行動には内発的な発展は重要であるが，～CSR 活動からの考察～」，『日本環境教育学

必ずしもそれらが絶対条件でない可能性を示会関東支部年報』Vol.1:15-20．

すことができたと考える。

三阪和弘, 2003,環境教育における心理モデ

だが一方で課題としてあげることができるルの検討」『環境教育』,Vol.13(１)：3-14．のは，被調査者が少数であり，地域環境保全活動への過程をモデル化することの困難さで― 12 ―