脳性麻痺者の職業リハビリテーション～全人的視点による取り組みから～○北澤 和美 （相模原市社会福祉事業団 基幹相談支援センター 公認心理師）○中川 亜矢子（相模原市社会福祉事業団 障害者支援センター相談支援事業所 精神保健福祉士）
１ はじめにが低下、重度訪問介護利用を開始した。これにより見守り『サービス等利用計画』（以下「計画」という。）を立支援中心で、ほぼ24時間支援を受けるようになる。この頃案する際、障害福祉サービス利用はどのようにあるべきなから、気に入らないヘルパーへの暴言や、過剰なサービスのだろうか。相談支援専門員は、本人の意思決定、権利擁支給を支援者へ要求するようになった。暴言に苦しみ疲弊

護様々な視点で介入を試みる。しかし、脳性麻痺者はじめ、したヘルパーは次々に離れていき、ヘルパーの定着が大き

身体機能の低下に直面する障害者は、変化する身体状況をな課題になった。一方加齢に伴う身体機能の低下により、受容することが難しく、精神疾患併発の割合が高いため、ADLも低下、ヘルパーへの依存心は日に日に強まるもの

良好な援助関係を築くことは困難なことが多い。筆者らにの、ヘルパーが定着しないことに不安を抱き、常に苛々し引き継がれた本事例も例外ではない。それまで本人の強いているという悪循環が日常化していた（図１）。

主張に振り回された結果、作成された計画は、障害福祉が目指すべき自立支援にほど遠く、むしろそれを「阻んでしまっているのではないか」と思うに至った。本人が何故これ程までに、従来の計画を要望するのか、ライフストー
リーからその意味を探り、真のニーズを見出すための共に歩むリカバリー支援の取り組みを報告する。
２ 事業所の概要、筆者の属性
障害者自立支援事業として、当市の相談支援の中心的役割を担い、総合的・専門的な相談支援を行うこと等を目的に、基幹相談支援センターを運営、また障害福祉に関する相談、福祉サービスの利用に必要な「サービス等利用計画」

図１ CBTによる行動変容イメージ（変化前）の作成、福祉サービス事業者との連絡調整などを主な業務とする、障害者支援センター相談支援事業所を併設してい４ 経過る。筆者らは、基幹相談支援センターと障害者支援セン(1) 入院
今春、体調不良により緊急入院。入院中に筆者らへ担当

ター相談支援事業所に所属する相談支援専門員であり、本変更となった。コロナウィルス感染防止から本人とは面会

事例は協働支援による取り組みである。

不可状態での支援開始であったが、介入のため情報共有・収集は急を要した。そこで急遽、病院と地域支援者による

３ 事例紹介50代男性、単身、脳性麻痺、鬱病。小、中、高校は普通共有会議を開催した。主治医は、「精神症状の悪化と廃用級に所属していた。当時は障害児の個別支援は無に等しく、性症候群による身体機能の低下はみられるが、それを踏ま

常に健常児と同等の努力を強いられた。高校卒業後は一般

えても24時間の支援は不要で、リハビリを重ねれば、元の就労した。「この経験は、本人にとってかけがえのないも

ADLに近づいていくことは可能である。」という見解をのであり、大きなプライドであったと思う」と親族は述懐示した。これを契機に、これまでの福祉サービスありきのしている。音楽が好きで、旅行にもしばしば出かけるなど依存的なプランから、医療と福祉が連携する身体機能回復

行動派であった。数年後には結婚もした。優しい妻と出会優先のリハビリテーション重視の計画を立案した。目標をい、幸せな生活を送っていたが、妻とは早く死別した。親“身体機能を回復させることにより、福祉サービスに依存族から「一緒に住もう」と言われたが、自立心の高い本人

せず日常生活が送れるようになる”とした結果、従来に比は、アパートで単身生活を望んだ。当時は、週に３日程度

べ大幅に福祉サービス支給量が減ることになったのである。

のヘルパー利用であった。それで充分自立した生活を送っ(2) 退院・チーム支援開始てこられた。しかし数年前に鬱病を罹患したことでIADL－ 102 －

退院後、ヘルパーから「本人が大声で叫んでいる」という連絡が頻繁に入るようになった。訪問すると、本人はの共通目標とした。これまで“本人から指示を受けるだけ”

ベッドに横たわりながら、拒否的な態度を露わにし、大声のヘルパー支援であったが、今後は“作業療法士中心のリで「死にたい！」「こんな雁字搦めの生活なんて嫌だ！」

ハビリテーションチームにヘルパーも含め、皆が専門職でと叫んでいた。傍らには、その怒りを過剰に受け止め、なあるというプライドを持ち、一致団結して支援する”こと

だめ続けるヘルパーの姿があった。幼少期から幾つもの困を確認した。また、この連携支援には、身体機能回復によ

難を乗り越え、自尊心高く生活してきたはずの本人像が確

りネガティブ思考ルーティンを、ポジティブ思考ルーティ

かにあったはずである。しかし目の前にいる本人にはそのンへと変化させるという大きなねらいがあったのだ（図２）。

面影はない。本人は一体、何を訴えようとしているのか。
単にサービス支給量を増やせば解決するということなのか。

５ 結果

筆者らは検討を重ね、「この怒りは本人自身にもその理由

未だ本人は筆者らが作成した“リカバリープラン”を受が分からない、これによるフラストレーションなのではな

け入れるまでには至っておらず、ラポール形成の途中であいか」と推測した。そして後日、それが確信となった場面る。ただ少しずつではあるが、自分でできることに挑戦すに直面した。その日もいつもと変わらず、怒りという感情る姿が見られるようになった。周囲の支援者が自立に向けにまかせ、以前と同じヘルパーによる24時間支援を希望す

た関わり方を意図的に行うことで促された効果が表れた。

る本人に、筆者らは「もし24時間支援が受けられたら、死にたい気持ちはなくなるのか？」と質問した。すると、本

６ 考察

人は「なくなりゃしないよ！」と怒鳴り即答したのだ。こ

本人の発する「死にたい」という言葉は『生きたい』とれはつまり福祉サービスをどれだけ充当しても、本人の真いう希望、「雁字搦め」という表現は『自由になりたい』のニーズには届かないのだという証であると判断した。

という心の叫びであると捉えることはできないだろうか。

(3) 再アセスメント

本人は何に向かう支援を望むのか。試行錯誤の中で、本人

これが契機となり支援の再検討を行った。支援者が、障が社会人として就労していた過去に焦点化した。社会人と害のみに焦点を当て、本人のネガティブな感情に過剰に寄して自立、就労していた過去、ここに本人の望む支援があり添い続けていることが、結果として本人をリカバリーのるのではないかと仮説を立てたことで、身体的機能のリカ

出発点から遠ざけてしまっているのではないか。重要なのバリー、心理社会的なリカバリーを相互に組み合わせた支は、障害があっても就労し社会人として力強く歩んできた

援が、本人にとっての“職業リハビリテーション”である

人生を理解し尊重することであり、そのうえで、本人のドと意味づけることができた。八重田１）はジョージライト

ミナントストーリーをオルタナティブストーリーへと置き教授の言葉を引用し、『職業リハビリテーションは、本来、換えていく支援が必要なのではないかと考察した。そして、総合的なリハビリテーションだ』と説明している。そして本人が生活に希望を抱き、ライフステージに合った人生とまた、本事例は、リハビリテーションの真意である『全人再び向き合えるように、それをどう支えていくかが、本事的復権』に向けた権利擁護への取り組みであるとも考える。

例の支援の根幹であると再アセスメントしたのである。
７ 今後について(4) 新たな支援の開始

本人が障害児として教育を受けてきた時代背景は、障害

アセスメント結果を踏まえ、再度、支援者会議を開催し、「本人に人生を再構築してもらう」ことを、医療と福祉と児に対する教育環境や社会の認識などは、現代とは大きく相違すると思われる。筆者らは本人のこれまで培ってきた価値観を尊重し、今後も本人とともに歩んでいきたい。
【引用文献】
1) 八重田淳『諸外国の状況（特集 リハビリテーションにおける人材育成）』，「職業リハビリテーション vol 23」,(2009)p.42【参考文献】
地域・司法精神医学研究部：リカバリー（Recovery）第３改訂版.国立精神・神経医療研究センター,小平,2018

図２ CBTによる行動変容イメージ（変化後）－ 103 －

就労継続支援A型事業に貧困対策と障害者雇用を取り入れた実践報告
労働統合型社会的企業の可能性について○堀田 正基（特定非営利活動法人 社会的就労支援センター 京都フラワー
１ はじめに理事長）

橋的労働市場での活動が求められている組織形態の一つで今日のあらゆる福祉国家において、社会的に不利な立場あると述べている。

の人々の労働市場への統合問題は、重大な関心事となって石田（2009）は、福祉国家の「黄金時代」においては、いる。労働市場から排除されがちな人々に対して労働市場

完全雇用を実現しながら同時に格差の縮小をはかることがへの統合（Work Integration）を目指してトレーニング、

できたのに対して、今日では完全雇用を目指して雇用を増

就労支援、直接雇用、社会的参加支援を行う諸組織を「労やそうとすれば格差の拡大を容認せざるをえずと述べてお働 統 合 型 社 会 的 企 業 」 （ Work Integration Social

り、この米澤、石田の文脈から、個人のライフサイクルのEnterprise.以下「WISE」という。）と称されている。

中で「完全雇用」を全うするにしても、国や経済団体が雇社会的企業には様々なタイプが存在するが、WISEは幅広用の拡大路線を選択し「完全雇用」を推進するにしても、

くEU全域で見られる形態である。2001年から2004年にかけそれを後押しする補完的なものの必要性が示唆されているてEU内の社会的企業研究者ネットワーク（L’Emergenceと考えるのである。終身雇用の途中下車は退職に直結する

des Enterprises Sociales en Europe; EMES）によって、ものである。例えば、仕事の技量を向上させるために教育EU内11ヶ国で150の労働統合社会的企業を対象に調査の場に戻っても、帰るべき職場がなければ、向上した技術（PERSE リサーチプロジェクト）が行われたことでそは発揮できない。このような、状況を量産しないためにも、の実態が明らかとなった。EU諸国やイギリスでは、80年

さまざまなライフイベントに対応し、誰もが安心して休暇

代の「福祉国家の危機」以降、「福祉から雇用へ」の政策を取得でき、雇用が確保される制度は、今後、日本の社会的方向付けがなされた。そうした状況下で、排除されがちにも必要とされるだろう。終身雇用への復帰のために健常な人びとの就労支援を行う主体として存在感を増してきた者のためのWISEが必要となる。転用できる事業制度、事のがWISEである。

業体の１つがA型事業所であると考えた。

２ WISE理論を就労継続支援A型事業所に４ 就労継続支援A型事業所を「架橋的労働市場」に

就労継続支援A型事業所（以下「A型事業所」とい障害者支援政策や若年支援政策、ホームレス支援政策のう。）に、企業の運営システムと仕事を取り込み、地域のいずれでも就労支援が強化され、福祉と労働のあり方が見

現業職に携わっていた高齢者、長期失業者、シングルマ直されつつある。そして、日本でもWISEの活動の意義はザー等が障害者と共に働くことにより、A型事業所は、

高まることが予想される。また、「架橋的労働市場」も付

WISE変容することが可能であると推測した。

随して注目されるだろう。しかし、EUの積極的労働政策

欧州のWISE、特にイタリアの就労支援に関わるB型社

が日本ではそのまま適用することができないという側面が会的協同組合について文献研究を進め、研究の過程で、あることは忘れてはならない。例えば、フレキシキュリ

WISEが置かれている労働市場である「架橋的労働市場」

ティ・システムの場合は、日本のように、解雇規制が厳しの在り方を丁寧に調べていると、A型事業所も「架橋的労い低福祉国家で、退職後の職業訓練も脆弱であり、景気後働市場」に位置づけることは可能で、実際に、WISEと共退の影響を受けて企業の倒産と失業者が急増した場合、そ通する支援対象者を受け入れている現実があった。その根れまで正常に働いていたセキュリティの部分が弱くなる。

拠として、米澤（2011a）は、WISEの支援対象となるのある程度の雇用の安定と生涯学習に関する制度を兼備しなは若年者、女性、高齢者、長期失業者、障害者、刑余者ない日本に、直接持ち込むことが難しい。このように、EU

どがあげられることが多いと述べている。

から他国へ簡単に労働政策を持ち込めるものではない。岩田（2008）は、「外来語」は、それぞれが示す理念と実態

３ WISEの市場としての「何か」とともに移入されてくると述べており、「労働統合型社会的企業の可能性－障害者就労における経路依存性の意味合いが理解できるだろう。

社会的包摂へのアプローチ－（2011年初刊）」のなかで、EUの場合、家庭の事情、学業再開等で退職後、再度、米澤（2011b）は、シュミッドは架橋的労働市場における中央の労働市場（就職・雇用）に参入するためのフレキシ

サードセクターの役割を強調しているがWISEも、この架キュリティ・システムの大枠は説明しやすい。ここでは、－ 104 －

架橋労働市場を４つの領域で示したシュミッドのモデルで働統合型社会的企業、B型社会的協同組合を研究し、平成説明することとする。Figure:1のシュミッドの架橋的労働

27年３月に設立した法人である。

市場モデルでは、Ⅰが労働市場。Ⅱが、労働市場と長期的

B型社会的協同組合は、正に架橋的労働市場で様々な事

失業者・障害者をとりもつ移行調整機関。Ⅲが、労働市場

情で社会的排除を受けた、健常者、障害のある方が共に働と教育をとりもつ移行調整機関。Ⅳが労働市場と家族をとく事業体である。京都フラワーは、イタリアのB型社会的りもつ移行調整機関。Ⅴが労働市場と退職をとりもつ移協同組合の実際の運営、構成員等を障害者総合支援法、労行調整機関である。

働基準法に照らし合わせ運営準備を始め、就労継続支援A型事業のフレームを活用し、就職まで達しない健常者を職業指導員に養成し、就職までに至らなかった障害のある方家族を指導する方法で運営を行っている。仕事はもちろん、B型社会的協同組合同様に、企業連携である。そして、施設
外就労制度を利用し、地元の優良企業内で利用者が働き、

労働市場

教育

社会的排除を受けていた職業指導員が障害のある利用者の退職職業支援を行っている。
給与支払いも、WISEの原則に則り互酬制を採用。政府による再分配（給付金、助成金）、市場での交換（利用者の施設外就労での事業収入）を法人の定める原則等(就業失業者・障害者規則、給与規定、各種法令等)によって分配（給与支払い）を行っている。

Ⅰ 労働市場

EU の社会保障は手厚い。企業頼みの社会保障政策を実Ⅱ 労働市場と長期的失業者・障害者をとりもつ移行調整機関
Ⅲ 労働市場と教育をとりもつ移行調整機関施してきた日本は、終身雇用制度を維持することが困難で

Ⅳ 労働市場と家族をとりもつ移行調整機関

最大の福祉である「雇用と社会保障」が崩壊し始めている。

Ⅴ 労働市場と退職をとりもつ移行調整機関

京都フラワーの理念は、「すべての人達に働く場と雇用とFigure：1 シュミッドの架橋的労働市場モデル

社会保障を」である。雇用だけではなく、社会保障も充実させているのが、京都フラワーが展開する WISE の特徴

以上の移行調整機関が、架橋的労働市場にあたるもので、である。正職員、パート職員、利用者には、それぞれの、WISEや訓練機関として機能する。すぐに再就職をしなく状況に応じて何らかの社会保障を提供している。その内容ても十分な訓練を受け、個々人に合った最良の雇用を獲得

は、フォーマル、インフォーマルと多岐にわたっているが。

することが目的であるためである。もちろん訓練で働いた

今後も京都フラワーは貧困対策と障害者雇用を続ける所存

分は給与として支給される。

である。

EUでは、フレキシキュリティ・システムが機能し、手厚い失業手当て、充実した職業訓練などにより、雇用者、被雇用者のどちらにもメリットがあるようになっている。
退職も容易だが、再就職も容易であるといえるだろう。
日本では、完全にEUの方法論が、ほぼ当てはまらないにしても、部分的に適用可能な領域は存在するだろう。
「架橋的労働市場」の対象者は、米澤が提唱した対象者よりも複雑である。より、複雑で混迷を極める数多の人達が存在し、その人達は丁寧に分類されるべきである。その人達を受け入れる事業体も必要である。「架橋的労働市場」【引用文献】
岩田正美(2008). 社会的排除 参加の欠如・不確かな帰属 有斐
閣 pp.ⅰ.ⅰ.
石田徹(2009). 欧州雇用戦略とフレクシキュリティ:欧州社会モデルの現代化が意味すもの. 龍谷法学、41(4)、645-676、03-1.
米澤旦(2011a). 労働統合型社会的企業の可能性‐障害者就労における社会的包摂へのアプローチ‐ ミネルヴァ書房
pp.37.
米澤旦(2011b). 労働統合型社会的企業の可能性‐障害者就労における社会的包摂へのアプローチ‐ ミネルヴァ書房
pp.37-38.

は、労働市場から排除された人々を包摂する場所であることに変わりはない。
５ WISEとしての京都フラワー
特定非営利活動法人 社会的就労支援センター 京都フラワー（以下「京都フラワー」という。
）は、イタリアの労－ 105 －

視覚失認を呈した方への復職支援について○豊田 志奈子（三重県身体障害者総合福祉センター 支援部 作業療法士）
橋本 年代・鈴木 真（三重県身体障害者総合福祉センター）
１ はじめに５ 評価（X年＋７か月目）

左後頭葉障害では視覚失認、色彩失認（色彩失名辞）、(1) 日常生活状況について

純粋失読、記憶障害を併発しやすく、これらは就労におい家でのADLは問題なく、当センターまでの通所は、駅て物事を正確に遂行するための障害になりやすい。今回、までは妻の送迎、電車、バスへの乗り換えは１人でしてい

統合型視覚失認を呈した方が調剤薬局への復職に成功した

た。しかし、失読のため時刻表や行き先の確認に不安を感経験を得たため、その経過について報告する。

じていた。また屋外歩行の際は右半盲のため右側からの危険に気づくことができず、不安を感じることがあった。視

２ 事例紹介覚失認、色彩失認、失読の影響で、携帯電話をはじめ電気

男性 50代後半 調剤薬局の薬剤師（管理職）

製品の使用は自由に行えなかった。

家族構成：妻、子供２名の４人暮らし

温厚な性格で我慢強く努力家であり、薬剤名と効能、漢

病名：左後大脳動脈梗塞

字について１日４時間以上の勉強を行っていた。

障害名：統合型視覚失認、右半盲、色彩失認、純粋失読、(2) 身体機能について
Brunnstrom Recovery stage上下肢、手指共にⅥ、感覚記憶障害、健忘失語
合併症：糖尿病、発作性心房細動障害も認められず、麻痺は軽度であった。

現病歴：X年、ゴルフ中に右半盲(3) 高次脳機能についてと右下肢麻痺の出現により発症、知能は問題ないが処理速度は著しく低下していた。記憶経過観察後に右半盲が増悪し救急については全般的に中等度の低下が認められた。病前の業病院に受診、上記診断された。退務の詳細や10年未満の社員の名前や顔は覚えておらず、逆院後、高次脳機能障害拠点病院で
週３回の外来言語療法訓練を行っ

行性健忘も認められた。注意機能検査では視覚認知低下由

図１ MRI

来の選択性、分配性注意の低下を認めた。言語障害についたが妻の勧めにより、回復期リハビリテーション病院へ入ては軽度の健忘失語が認められたがコミュニケーションで院し高次脳機能訓練を受けた。退院後はX年＋６か月半～

は問題はなかった。

X＋１年10か月まで就労訓練目的で三重県身体障害者総合福表１ 高次脳機能評価

祉センター（以下「当センター」という。) に、週３回の通FIQWAIS－Ⅲ
VIQ
PIQ
一般的記憶
言語性記憶
WMS-R
視覚性記憶
注意集中
遅延再生
標準プロフィール
リバーミードスクリーニング
BADS
標準化得点

所となった。
ニーズ：X年＋１年10か月後の定年退職までに復職し、その後も再雇用で働きたい。１人で通勤したい。
３ 社会的情報薬学部卒業後に調剤薬局会社に就職し、キャリアアップのための２回の転職後、現在の調剤薬局会社に12年間勤めた。県内の複数の調剤薬局の人事管理、監査、投薬説明等

通所開始時

退所時

110
118
97
87
86
83
107
84
13
5
108

/
/
/
94
97
90
114
75
20
8
/

を行っていた。また、精神保健福祉手帳３級取得済みで(4) 基本的視知覚機能についてあった。

色彩失認では青と緑を混同し、近似色の認知が低下していた。シンボル認知では漢字、数字、漢字単語、カナ単語

４ 職場状況
復職の可能性として挙げられた業務内容は、PCでの入について読みが遅延していた。物体失認はこの時点で認め

力作業と薬剤のピッキングであった。薬剤は3,000種類以られなかった。生活の中では右半盲については右から人や上、それに加えて容量の規格も多数になる。この中から処物が飛び出す感覚に不快感があった。買い物時に商品を見方箋通りの薬剤を正確かつ迅速に取り出す必要があった。

ても何か分からない、外食時はメニュー内容が分からず選

通勤は電車に乗り、職場まで徒歩で行く必要があった。

べないとのことだった。

－ 106 －

(5) 失読について介入窓口として地域の障害者就業・生活支援センターに連

ひらがな、カタカナは文字の角度を手がかりにし、漢字絡した。定年退職日まで傷病手当を受給し、その後、退職

は偏と旁を組み合わせて、なぞり読みで時間をかけて読ん後１か月半後までの準備期間を経て、調剤補助員の契約社だ。文章は逐次読みで時間をかけて読めるものもあったが員として再雇用され、扱う薬剤数が５～600種類と少ない

次の行を読むと前文を忘れ、意味把握は困難であった。

整形外科病院の調剤薬局に配属されることになった。病前(6) 作業評価（PC入力）

から慣れている薬は少し見れば判断がつくものも多く、PCによる10分間の入力文字数は82文字であり、スピー
ドは遅いが正答率100％であった。

ピッキング可能であった。また規格の違いにしるしをつけて間違えないように配慮された。これを受け、通勤路については外出訓練として練習を行った。その後、試し出勤が６ 評価のまとめ開始され、再雇用前に当センターは退所となった。

①失読と色彩失認により薬の種類や規格を混同しやすく(3) ３年後の現在

ピッキングが正確にできない。②薬剤の知識を失っており、現在の状況を電話で確認したところ、失読や色彩失認、効能別に並んでいる場合は探す事に時間がかかる。③通勤記憶障害に変化はないが、障がい者雇用枠で週30時間、調の際、時刻表の確認ができない。④右側への事故への不安剤補助員として就労を継続できていた。薬剤名を途中までの４点が懸念された。しかし情緒が安定しており、自分の読むと勘でピッキングし、薬剤のイメージカラーが以前と状態を論理的に伝えられ、勉強を怠らず努力家で、会社か異なるため、間違えることもある。規格については場所をらの信頼を得ていたこと、家族、本人も復職意欲が強いこ

決める、入れる棚を変える、ラベルに大きな印をつけ、注とが強みであった。以上を踏まえて当センターでは、意している。薬棚は過誤被害をなくすため普通薬、麻薬、

１．処方箋の薬剤名を読める

劇薬等に分かれているが、効能を記憶できないため探す棚

２．薬剤を数分で必要数をピッキングできるを間違えやすい。しかし、機械での確認、他者の再チェッ

３．通勤を安全に１人で行える

クや最終的な監査により、事前にフォローされている。毎４．６時間勤務に耐える体力の向上

日休憩時間や早めに出勤し、２時間以上かけて効能を覚えの４つを目標とした。

直し１日記憶を保持する努力をしている。次の日にはすべて忘却してしまうため毎日これを続けている。分量の計算

７ 経過は100までは暗算が可能だが、それ以上の場合は電卓で行(1) 高次脳機能障害へのアプローチ期える。これらにより、頻繁に出る薬剤であれば10分程度で失読はなぞり読みで改善傾向にあったため作業療法ではピッキングできている。PC入力業務については行ってい週に３回の頻度で小学１～２年の長文読解、色分け、シーなかった。また自分のミスに対し同僚は嫌な思いをしていクワーズ等を行い、実用的な課題として薬剤名ラベルを探るだろうと想像するが、気にしないようにしていると言わし、効能別に分類して表に貼る作業を行った。言語療法でれていた。忙しい時は身を引くなどして、状況に応じ自身

は、３～４語の記銘と書字、ストループ、かなひろい等をにできることを行っている様子であった。

行った後、短文のニュースを読み、振り返りを行った。理学療法では通勤に必要な歩行能力の獲得のため２km以上の８ 考察

持続歩行や心肺機能の維持向上を目的に訓練を行った。

今回、復職と就労の継続ができたのは、視覚認知の残存

職業訓練ではシール折、ラベル入れなどの実務作業を機能と回復が見込まれ、失読への訓練に多職種による多様行った。後半ではピッキング訓練を行い、６品目に40分かなプログラムを提供し、本人もその努力を続けたことで、かったが諦めず取り組んでいた。情報訓練では失読のため

一部でもカナ単語である薬剤名を読めるようになったことにPC入力作業は困難と思われていたが、タッチタイピンが関係した。ピッキングを含め作業全般的にスピードは遅グが可能だったため短文入力訓練を行ったところスピード

いものの正確に行えたこと、効能についての記憶保持へのは遅いが、正確に行えた。創作訓練では、統合型視覚失認

努力も要因であると思われた。また、調剤業務は人為的ミのために線や形体を捉えることに時間はかかるが、好きなスが発生しやすいため、工夫を常に考えている職場である絵を模写し焼き絵に熱心に取り組んだ。

ことが視覚失認への配慮に役立っていた。

(2) 就労準備の時期

最後に、具体的な訓練や個人に合わせた環境設定を提案

X年＋１年７か月後より本人から復職の意を示した。３するためには、復職先から求められる業務内容を早期からか月後に定年退職を迎えるため、それまでは週５日の午前確認できることが必要である。本人任せでなく、就労機関

４時間の試し勤務をし、退職後に再雇用をお願いするとのと職場との密な連絡を早期より行っていくことが今後の課ことだった。高次脳機能障害支援コーディネーターは支援

題と考える。

－ 107 －

「ジョブリハーサルの改良」について○井上 恭子（障害者職業総合センター職業センター開発課 障害者職業カウンセラー）
中村 聡美（障害者職業総合センター職業センター開発課）
ションを行い、ジョブリハーサルのねらいや実施方法、求１ はじめに障害者職業総合センター職業センターでは、気分障害等

められる能力について説明し、目的意識を持って参加できで休職中の方を対象とした職場復帰支援プログラム「ジョるように促す。

ブデザイン・サポートプログラム（以下「JDSP」とい【ジョブリハーサルの実施】う。）」の実施を通じ、職場復帰支援にかかる先駆的な職・受講者は課されたタスクワークを、決められた時間中に、上司、リーダーおよびメンバーからなるチームで遂行す

業リハビリテーション技法の開発に取り組んでいる。

る。

平成29年度には、体験・実践的な支援技法である「ジョブリハーサル」を開発した。ジョブリハーサルとは、職場・タスクワーク終了後には、ワークシートや終了ミーティ
ングにて目標への達成度等の振返りを行う。

復帰支援プログラムの中で学んだ知識・スキルを実際の職場に近い環境で検証し、その実用性を高めようとする支援【事後振返り】

技法である。令和３年度は、JDSPや地域障害者職業セン・個別面談による振返りを通じて、ジョブリハーサルから

ター（以下「地域センター」という。）における実践を通見えてくる体調管理やストレス対処、役割行動やチームじた当該支援技法に対する課題や要望等を踏まえ、ジョブ

ワーク、時間管理や優先順位のつけ方などの課題についリハーサルの改良に取り組んでいる。

て自己理解を深める（図２）。

本稿では、ジョブリハーサルの概要を改めて紹介するとともに、改良のポイントや今後の方向性について報告する。
２ ジョブリハーサルの概要
ジョブリハーサルでは、精神的・身体的に負荷を感じる
程度の質・量の作業課題（タスクワーク）を設定し、受講者は１つのチームの社員として協力し合いながら、設定さ図２ ジョブリハーサルによる体験と振返りのイメージれた作業課題を遂行する。受講者は、模擬的職場という場
面設定の中で、職場復帰支援で学んだ知識・スキルを実践(2) 実施内容し、その実用性を高めるとともに、実践を通じた気づきを取り組むタスクワークの内容は、OA作業や事務作業、もとに自分自身の復職後の働き方を検討する。

実務作業といった各種作業課題を備えたワークサンプル幕(1) 実施方法

張版（MSW）を中心に、さまざまな内容を創意工夫し、

ジョブリハーサルの流れは、図１のとおりである。

組み合わせて設定する。タスクワークの内容や組合せ、ボリュームは毎回異なり、負荷の程度は受講者の状況に応じて調整する。
３ 改良のポイント(1) タスクワークの拡充
ジョブリハーサルにかかる従来の支援マニュアルでは、
タスクワークの例を15種類提示した。今回の改良では、
ジョブリハーサルの実践を通じた要望や事例を踏まえ、負図１ ジョブリハーサルの流れ

荷の低いタスクワークから高いタスクワーク、１日で終わるタスクワークから数週間で遂行するタスクワーク、事務【事前準備】

的タスクワークや実務的タスクワーク、ディスカッション

・支援スタッフは、当日課す複数の作業課題（タスクワー

や交渉・調整等のコミュニケーションが求められるタスク

ク）を事前に準備する。

ワーク、企画立案を行うタスクワークなど幅広いバリエー

・初めてジョブリハーサルに参加する前にはオリエンテー

ションのタスクワークを50種類程度提示する。

－ 108 －

(2) チーム構成の設定方法の提示

目標として設定し、その確立に向けて取り組む。

従来の支援マニュアルでは、「リーダー」と「メンバー」

また、そのリストをジョブリハーサルの振返りのためのといった役割の中でタスクワークを遂行する設定であった

評価票と連動させることにより、受講者が具体的な目的意

が、職位の階層に応じて求められる役割や負荷の内容が異識をもって取組み成果を振り返ることができるような仕組なることから、今回の改良では、実際の職場の階層性をでみを提示する。

きるだけ反映させる形で、「部長」「課長」「主任」「一般社員」などの職位名を用いてチームを構成する実施方法

４ 考察
受講者の復職後の労働環境では、ノルマや納期、予定のを提示することとし、受講者の支援課題に応じて様々な気変更、交渉・調整といった負荷があり、時間管理や優先順

づきが得られるようにした（図３）。

位の判断、報連相やアサーション、役割行動やチームワー
ク、体調やストレスのセルフマネジメントといった対処が必要となる。そのため、実際の職場における負荷にできるだけ近い場面設定を行い、その中で、自分自身の行動の特徴や思考の癖を振り返り、職場復帰支援プログラムで学んだ知識・スキルを総合的に当てはめながら、復職後に実際に活用できる考え方や対処方法を検討することは有効な支援となる。
実際にジョブリハーサルに参加した受講者からは、「リーダーシップや交渉、プレゼンテーションなど、業務

図３ チーム構成イメージに戻った際に必要となるスキルの訓練ができて役立った」(3) 様々な実施パターン例の提示「ジョブリハーサルの疲労が翌日まで残る経験をしたこと

ジョブリハーサルは、様々なタスクワークの内容を創意

で、疲労の度合いに応じた対処が必要だと理解した」「ス

工夫して組み合わせて実施するものである。今回の改良でトレス対処講習で学んだセルフトークを実践し、効果を感は、これまでの実践を踏まえ、簡単な実務作業のみを組みじた」といった感想が聞かれている。

合わせたパターン、事務作業とチームによる企画立案課題

今回の改良により、タスクワークやチーム構成、実施パ

を組み合わせたパターン、役職ごとの役割行動を求めるパターンなどの豊富な実施バリエーションを新たに提示する

ターン、個人一人でノルマを遂行するパターン、数日～数とともに、事業主のリワーク支援への期待を踏まえて「業週間でタスクワークを遂行するパターンなど、様々な実施

務遂行能力」を目標に取り入れた仕組みを提示することで、パターン例を紹介する。

気分障害等の休職者の職場復帰に向けて、より活用しやす(4) 目標設定の手続きの明確化と業務遂行能力に関する振返り

く、有用なプログラムにできるようしていきたいと考えて

従来の支援マニュアルでは、受講者の目標設定に関している。

は個別相談などで支援者と相談したうえで、受講者自身が取り組みたいと考える内容を自由に設定することとしてい５ 今後の方向性た。

改良したジョブリハーサルの支援内容、実施方法、実施

今回の改良では、職場復帰支援プログラムが扱う知識・スキルに合わせて受講者が参照しながらジョブリハーサル

上の留意事項などを取りまとめた支援マニュアルを令和４年３月に発行する予定である。

の目標を決められるように目標設定のための参考リストを作成し、手続きを明確化した。また、この中に、事業主から地域センターの職場復帰支援に寄せられているニーズ、「業務遂行能力の回復への期待」１）を踏まえ、「社会人基礎力」２）の考え方を援用した「業務遂行能力」にかかる項目を含めることとした。受講者は、そのリストをもとに、気分・体調の揺れや休職要因と体調管理やストレス対処、コミュニケーション、業務遂行能力との関連について【参考文献】
１）障害者職業総合センター：『職場復帰支援の実態等に関する調査研究』,「調査研究報告書 No.156」,(2021), p.104-105２）経済産業省ホームページ：「社会人基礎力」
https://www.meti.go.jp/policy/kisoryoku/index.html【連絡先】
障害者職業総合センター職業センター開発課
e-mail：cjgrp@jeed.go.jp Tel:043-297-9112

振り返る。そのうえで、今後の再休職予防を踏まえて取り組む必要がある項目をジョブリハーサルにおける具体的な－ 109 －

右片麻痺・失語症を呈した脳卒中患者に対し復職支援を行った１例○横堀 結真（社会医療法人財団慈泉会 相澤病院回復期リハ科 作業療法士）
新江 万里江・西村 直樹・樋口 貴也・高井 浩之（社会医療法人財団慈泉会 相澤病院回復期リハ科）
１ はじめにと、経済的な生活不安などを背景に焦りや落ち込みがみら

相澤病院は同一法人内に急性期・回復期・生活期までのれていた。そこで、発症から３ヶ月後、会社担当者、本人、リハビリテーション（以下「リハビリ」という。）を提供

家族、療法士でカンファレンスを開催し、経過と現状の報できる体制があり、必要な患者には復職を目標として掲げ

告、さらには復職時に想定される問題点などを話し合った。

るとともに関連機関と連携して積極的に復職支援に取り組

会社側は受け入れに協力的であり、復職の条件として
ADLが自立すること、パソコン操作等の事務作業ができ

１）

んでいる 。
２、３）によれば、脳卒中後の復職率は軽症まで含ること、通勤が安全にできることを挙げた。この話し合い

めてもおよそ30％と報告しており、すべての脳卒中患者がを通して復職に必要な条件と課題が明らかとなり、本人の復職に至るわけではない。また、脳卒中後の復職が他の疾

不安は幾分軽減されることとなった。発症４ヶ月後に自宅患と比べて問題になるのは、就業能力に対する直接的影響

退院となり、退院後は基礎体力の向上と安全な屋外活動の（身体障害・高次脳機能障害など）が大きいことであると獲得を目的に訪問リハビリを、失語症に対する言語機能改

佐伯ら

４）

述べている

。一方、医療機関側の問題は、医療制度改

革により医療提供が急性期・回復期・維持期と分業された５）ことにより、発症から復職までの一貫した支援が難しく 、

善と自動車運転再開に向けた評価・復職支援を目的に外来リハビリを導入した。
(2) 退院後のリハビリ支援

就労支援のノウハウの蓄積や専門性の不十分さが課題と６）なっている 。

退院後は訪問リハビリの介入により、家事動作や屋外作業（畑作業など）を本人の役割として獲得した。外来リハ

今回、脳卒中により右片麻痺と失語症を呈した症例に対ビリでは、通勤手段の獲得を目的に自動車運転支援を開始

し、発症早期より復職を念頭に置いた支援を行い、発症１した。神経心理学的検査や簡易自動車運転シミュレーター

年４ヶ月後に復職に至った症例を経験したので報告する。

の検査を経て、業務提携している指定教習所の改造車両（左足でのアクセル・ブレーキ、左手でのウィンカー、ハ２ 症例報告ンドル旋回装置）を用いて実車評価を実施した。運転技術

50歳台の男性。左被殻出血（CT分類Ⅲa）。入院時のNational Institutes Health Stroke Scoreは15点と中等症の習得に複数回の練習を要したが、発症から１年５ヶ月後に運転再開となった。

であった。家族構成は妻と中学生・高校生の子供２人との復職支援は、発症７ヶ月後に本人と家族に対して障害者

４人暮らし。職業は会社員で、管理職としてデスクワーク

就業・生活支援センターの就業生活支援ワーカーの活用をを中心に現場に出向いての機械操作・管理および取引先と提案した。会社に出向いての直接的なリハビリ支援を行うの商談などをされていた。本人の収入が生活の経済的基盤

ことや社会的に認識が不十分な高次脳機能障害の理解を職であった。家事は妻のサポート程度に洗濯や料理も一部実場へ促すことは、医療機関のみでは限界があるからである。

施し、休日は畑仕事もされていた。

就業生活支援ワーカーの導入について同意を得たのち、就
業生活支援ワーカーに対し、経過と現状、復職時に想定さ３ 経過れる問題について情報提供を行った。発症９ヶ月後、就業(1) 入院中のリハビリ支援

生活支援ワーカーは療法士からの情報をもとに会社へ訪問

発症13日目に回復期リハビリ病棟へ入棟。入棟時、高次し、実際の環境や業務内容をみながら復職後に提供可能な

脳機能障害や重度の運動性失語、右片麻痺を認め（表１）、業務について会社側と検討する一方、会社側への支援の説

日常生活動作（以下「ADL」という。）は介助が必要な明を行った。発症12ヶ月後、本人、家族、会社担当者、就状態であった。当初の目標は、身体機能の改善および業生活支援ワーカー、療法士を交えてカンファレンスを開ADLの自立、言語機能としては口頭での簡単なやり取り催した。会社側からは６つ程の仕事内容を提示されたが、の獲得、最終目標は自宅生活の獲得、自動車運転の再開、専門性が高い内容が多く、本人の業務として実施可能か判復職と設定しリハビリを開始した。発症２ヶ月後、T字杖断が難しかったため療法士が職場訪問を実施した。職場訪と短下肢装具で歩行は可能となり、病棟内ADLは自立と問では、実際の仕事内容と環境、他職員とのコミュニケーなった。その頃の本人は、仕事復帰へ見通しが立たないこ

ションの様子を確認した。失語症による他者とのコミュニ－ 110 －

ケーションの制限やデスクワーク時間の増加を考慮し、テで身体機能や高次脳機能を高め、公安委員会、医療機関、

レワークの導入について会社側へ提案した。その後、複数教習所が連携して評価するプロセスをとることで、安全な回の試し出社を経て、発症後１年４ヶ月で正式な復職と自動車運転再開に繋がるものと考える。

なった。復職時の勤務形態はフルタイム勤務（週１回テレワーク）であった。復職後も新たに生じる問題点について

５ 結論聴取し対応するため、月１回の外来リハビリを継続したが、回復期リハビリ病棟は時間を掛けてリハビリを実施でき問題なく業務が継続できていたため、発症１年９ヶ月後にるが、目標の中核はADL向上と在宅復帰に偏重している

当院でのリハビリフォローは終了となった。

昨今、復職を希望する脳卒中患者に対しては、発症早期か
ら復職を念頭に置いた介入と家族、会社担当者との連携が必要である。また、実際の復職にあたり職場訪問を通じて

表１ リハビリ評価結果
上田式12 段
階片麻痺機
能検査
言語機能
高次脳機能

初期評価時
上肢１
手指０
下肢１
重度の
運動性失語
全 般性注 意障害
右 半側空間
無視

退院時
上肢７
手指４
下肢９
中等度の
運動性失語
配分性注意
機能の低下
聴覚的な情
報処理能力
の低下

終了時
上肢８
手指４
下肢８
同左

復職に想定される問題点を十分に検討し、業務内容や環境を調整することが重要と思われる。

同左

４ 考察
杉本ら７）によれば、早期から家族や医療者による復職の働きかけがあり、本人の復職に対する意欲がある方が復職しやすいと報告している。本症例の場合、家族からの全面的な協力が得られたこと、医療スタッフが入院早期より復職を念頭において一貫した支援が継続できたこと、本人
自身が「家族を養わなければならない」という強い気持ちと意欲を持ち続けたことが復職を成し得た要因であると考える。一方、佐伯８）は企業に関わる要因として雇用主の受け入れ姿勢をあげているが、本人の勤務していた会社側も本人の障害や気持ちに理解を示し、就業生活支援ワー
カーの導入や医療スタッフの職場訪問を受け入れ、我々の助言に対して業務内容や勤務形態（テレワーク導入）の調整および他職員と関われるような環境を整えてくれたことは大きな要因といえる。高次脳機能障害は目に見えない障害であるため、神経心理学的検査の結果や限られた生活場
面の様子を伝えるだけでは正確な理解は得られない。医療スタッフが、職場訪問を通して会社側と高次脳機能障害に【参考文献】
1) 樋口貴也，西村直樹，並木幸司『当院回復期病棟における脳卒中・頭部外傷後の就労支援の取り組み』，「第 26 回職業リハビリテーション研究・実践発表会発表論文集」，独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構 障害者職業総合センター（2018），p.56
2) 佐伯覚『脳卒中患者の職業復帰』，「日本職業・災害医学会会誌」，
一般社団法人日本職業・災害医学会（2003） 51：p.178–181
3) 佐伯覚，蜂須賀研二『脳卒中』，「J Clin Rehabil 」，医歯薬出版株式会社（2006），15：p.818-823
4) 佐伯覚，有留敬之輔，吉田みよ子，明日徹，稗田寛，蜂須賀
研二『脳卒中後の職業復帰予測』，「総合リハビリテーション」，医学書院（2000）， 28：p.875-880
5) 近藤大輔，新谷さとみ，鈴木新志，村田郁子，徳本雅子，幸田英二，久保田美鈴『急性期における就労支援の現状と課
題』，「日本職業・災害医学会会誌」，一般社団法人日本職業・災害医学会（2015），63：p.343-350
6) 障害者職業総合センター『地域における雇用と医療等との連携による障害者の職業生活支援ネットワークの形成に関する総合的研究』，「調査研究報告書No.84」，（2008），p.27-35
7) 杉本香苗，佐伯寛『教育講座 脳卒中の職業復帰 予後予測の観点から』，「Jpn J Rehabili Med」，日本リハビリテー
ション医学会（2018），55：p.858-864
8) 佐伯覚『脳卒中後の職場復帰の予測要因』，「日本職業・災害医学会会誌」，一般社団法人日本職業・災害医学会（2006），54：p.119-122
【連絡先】
横堀 結真
社会医療法人財団慈泉会 相澤病院 回復期リハ科
e-mail：riha2@ai-hosp.or.jp

よる問題を共有しながら、就労場面での対応や活かせる能力について直接検討出来たことは復職に良い影響を与えたと考えられる。
また、本人にとって自動車運転が再開できたことも復職するうえで大きな要因であった。本人が居住している地域
は公共交通機関の利用が不便な地域であり、通勤手段として自動車運転はなくてはならないものであったからである。
疾病がコントロールされたうえで、安全に運転ができるま－ 111 －