ISSN 1348-9305

Akita Journal of Public Health

秋田県公衆衛生学雑誌
第１４巻・第１号

平成３０年５月

目 次
総説
少子高齢化秋田県における公衆衛生学的課題
野村 恭子

1

原著
秋田県と全国の要介護認定率の比較
南園 智人
10コールセンター従業員における職業性ストレスと睡眠時間の関係
榎 真美子
前田 恵理
岩田 豊人
村田 勝敬
15
ひきこもりと生活習慣、心理社会的要因およびソーシャル・キャピタルとの関連
Yong Kim Fong Roseline
豊島 優人
藤田 幸司
佐々木 久長22
本邦女子医学生の妊娠・出産に関する意識及び知識調査
金正 めぐみ
前田 恵理
村田 勝敬
29

会報
平成 29 年度秋田県公衆衛生学会学術大会報告
プログラム
一般演題抄録
世話人名簿
秋田県公衆衛生学会会費について
秋田県公衆衛生学会運営要項・細則
秋田県公衆衛生学雑誌投稿規定・執筆要項

秋田県公衆衛生学会
Akita Society for Public Health3545

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

野

少子高齢化秋田県における公衆衛生学的課題
野村 恭子
秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座

化管のがんであり、私も公衆衛生の立場か

少子高齢社会、秋田県の特徴
秋田県の人口は平成 29 年 10 月 1 日現在、ら一次予防の生活習慣の改善の見直しと 2

995,374 人と 100 万人を切り、47 都道府県

次予防としてがん検診をセットで行うことの中で下から 10 番目と超高齢社会となっの提案をさせていただいた。当日は会場でている。また若い世代の流出が激しく、相は 400 人を超える聴衆が参加し、秋田テレ

対的に 65 歳以上の老年人口を押し上げてビによる放映もされた。秋田県におけるユいる。65 歳以上の人口は 33.8％と全国平均

ニークな取り組みはそれ以外にも秋田県のの 25％を大幅に上回り、15 歳から 64 歳ま中核病院から構成されるがん連携協議会とでの生産年齢人口は 55.7％、15 歳未満の年いう組織があり、がんの種類別の医療機関

少 人 口 10.5 ％ と 、 そ れ ぞ れ 全 国 平 均 の

別 5 年生存率をホームページで発表、県民61.3 ％と 12.8％よりも下回っている。言わに情報提供を行っている。しかしながら、ば、“働き手が少なく高齢者が多い県”とい県民がホームページへアクセスし情報を十う特徴がある。現在、秋田県が直面してい分に処理できているのか疑問が残る。十分る公衆衛生学的課題には、がんを含む生活に活用されていなければ今後どのような活習慣病ならびに自殺による死亡率が高いこ用の可能性が提示できるのか、統計処理のとが挙げられる。

仕方で工夫は残されているのか等、今後の展開方法について関係者間での議論が期待高いがん死亡率と秋田県の取組されるところである。

厚生労働省から発表された平成 27 年都がんの関連法規

道府県別年齢調整死亡率全によれば、がん死亡率は、全年齢層 75 歳以上ともに秋田県

わが国のがんに関する法律として、平成はワースト 2 位、1 位は同じ東北の青森県

18 年にがん対策基本法、平成 24 年にはがである。わが国の全体の死因の第 1 位は悪ん対策推進法が制定、がん登録を開始した。

性新生物あり、内訳は肺、胃、大腸の順番

がん登録というのは、個人情報をクリアし、である。このうち秋田県が上位を占めるの

個人の特性やがんのステージなどのデータ

が胃の悪性新生物で、男性で 47 都道府県のーを一元的に管理し、そのデーターを使っ中で第一位である。大腸の悪性新生物は 47て研究に役立てる統計情報活用システムの都道府県の中で男性が 6 位、女性は 5 位にようなものである。その後、平成 24 年のが位置している。秋田県では、県庁、テレビ、ん対策推進法で数値目標を設定した“75 歳

新聞、大学が連携し、毎年、医療フォーラ

未満の年齢調整死亡率を 20％低下”が達成

ムというイベントを開催、県民に予防活動の見込みが困難ということで平成 27 年にを行っている。今年 8 回目を迎える医療フ

がん対策加速化プランが制定された。このォーラムにおけるテーマは、胃と大腸の消プランは 3 つの柱になっており、予防、治_________________________________________________________________________

療研究、がんとの共生で構成されている。

受付 2017.12.19 受理 2017.12.20〒010-8543 秋田市本道 1 丁目 1 番 1 号

この中で公衆衛生学的には“予防活動”が1

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

重要であり、がん検診受診率の向上、タバが引き起こされ、ヘリコバクターピロリ菌

コ撲滅、肝炎対策が組み込まれている。図は一部の胃がんを引き起こす。ヒトパピロ

1 は国立がん研究センターが公表している

マウイルスでは子宮頚がん、ヒト T 細胞白

もので、どのくらいの割合のがんが予防可

血病ウイルス I 型では成人 T 細胞白血病や能であるのかを示している。これによるとリンパ腫が引き起こされる。こうしたウイ

男性の約半分が、女性の約 3 割のがんが予ルスや細菌に感染しているか、定期的に防可能であり、男性では禁煙することでが(例えば B 型 C 型肝炎であれば 5 年に一回

んの約半分が予防することが出来、女性でのタイムスパン等) 検査を行い、陽性であは半数をウイルスや細菌感染による影響がれば除菌やウイルス駆除を真剣に考えるこ占めている。例えば B 型 C 型肝炎は肝がんとが重要であるということを示している。

図1

図2

日本における主ながん原因

40 歳の平均余命に影響する疾病と予防可能要因
2

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

齢調整死亡率の 47 都道府県ランキングをがん対策に関する最近の研究からの知見
がん予防の中でなんと言っても喫煙対策示す。秋田県は脳血管疾患の死亡率は、男が一番重要である。図 2 はプロスメディス

性では第 2 位、女性では第 7 位、そして脳ンという海外学術雑誌に掲載された論文か梗塞による死亡率は、男性では第 5 位、女ら引用したものである 1)。40 歳時点での生性では第 7 位となっている。2017 年ランセ

存年数の可能性のある増加幅を男女別に示

ットに 1990 年から 2015 年の日本の疾病負してあり、例えば、男性では喫煙をしてい荷 (GBD: Global Burden of Diseases) がなければ 1.8 年間、生存年数が増加する可発表された 2)。疾病負荷とは疾病により失能性を示している。それは、複数のリスク

われた生命や生活の質の総合計を指す。こファクターの重なりや、高血圧よりも長いれによると、全国 47 都道府県で秋田県は下ことを意味している。そのほか、この図かから 3 番目に位置し、その生命予後への要ら死因への寄与が一番高い生活習慣として、因として脳血管障害とがんによる影響が同男性では喫煙、高血圧そして飲酒、女性で程度となっている。ここから秋田県におけは高血圧、喫煙、運動不足の順であるとしる公衆衛生学的対策として、脳血管障害とている。このように性別に着目した取り組がんは同時に取り組みを展開させていくこ

みの工夫は、いろいろな場面で利用可能でとが肝要である。

ある。秋田県の喫煙率は非常に高く、国民

脳血管障害のリスクファクターである血生活基礎調査によれば、全国 47 都道府県の圧の管理徹底が重要であり、生活習慣とし中で上から 12 番目に位置する。全体の喫煙ては食塩の摂取量が鍵となる。秋田県にお率は 20.7％、男性で 34.2％で全国上から第ける塩分摂取量は 10 年前と比べて若干減

7 位である。平成 25 年市町村国保・協会け

少傾向にあるが、平成 28 年の県民健康・栄んぽ秋田支部・特定健診結果より、40 代の養調査によれば、男性の平均は 11.7 グラム、喫煙率は 44.6％、50 代の喫煙率は 39％と女性の平均は 9.7 グラムと秋田県の目標値

40 代と 50 代の喫煙率が非常に高い。秋田である 8 グラムを超えている。脳血管疾患

市内の飲食店は老舗を含めて全面的に喫煙に対する国の取り組みとして、食塩摂取量できる場所が多い。平成 28 年受動喫煙防止は 8 グラム未満にせよと健康日本 21 の目標

対策ガイドラインが出来たが、これの施設値に設定されている。秋田県でも減塩対策

内建物内禁煙に取り組む授業所の登録制度、として平成 26 年から減塩事業が 3 年間行わ飲食店の登録制度が進んでいない。現在、れている。平成 26 年では市民を対象とした

喫煙の関連法規には健康増進法があり、他

24 時間の蓄尿に塩分量やナトリウム、カリ

人のたばこの煙を吸わされる受動喫煙防止

ウム非バランスを調査、平成 27 年には脳ド策を罰則付きに強化する健康増進法改正案

ックを受けた方を対象にナトリウム、カリを政府が検討中である。しかしながら、焦ウムバランス系を用いた減塩の取り組みを点の飲食店は、30 平方メートル以下のバー行っている。平成 28 年には企業男性を対象などに限って例外として喫煙を認めるとあに食事チェック表とナトカリ比を指標としり、医学界の関連学会などがこれに異議をた食生活の改善の取り組みを行っている。

唱える緊急声明を発表し騒然となっている。

いずれの取組も、対象者が一部に限定されており、これから県全体への減塩対策に展高い脳血管疾患死亡率と現状の対策開が期待されている。

表 2 に平成 29 年度人口動態統計特殊報告と平成 27 年都道府県別年齢調整死亡率か

秋田県の自殺秋田県が直面している公衆衛生の課題とら算出される北海道・東北の脳血管障害年
3秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

して昔から秋田県は自殺が多く、平成 27 年

外では過疎化が進み、コミュニティーのネ

都道府県別年齢調整死亡率を見ると、自殺ットワークや人のつながりが希薄になるののランキングでは男性が第 1 位、女性は 9は否めない。こうしたことで、高齢者が孤位となっている。秋田県の自殺の現状につ独に陥り、ひきこもりになりやすい可能性

いて、平成 22 年から平成 26 年度まで年齢は否定できない。地域全体での活動、ソー別に件数をまとめたものを図 3 に示す。こシャルキャピタルを利用し高齢者の自殺対れでみると、各年齢層における自殺件数は策を重点的に展開していくことは今後もさ

全体的に低下している。件数の一番多い年

らにこの県における最重要課題である。ま

齢層は 70 歳以上の高齢者である。平成 27

たこの図から 29 歳以下の年齢層における年の国勢調査によれば、少子高齢化秋田県

自殺の割合は少ないと一見思ってしまうが、では一世帯の構成人数も 2.5 人と核家族化

日本の若者の自殺率を海外の自殺率と比較が進んでいる。また秋田市などの中核市以した図を図 4 に示す。日本の若年層におけ

図3

図4

秋田県の自殺の現状

若年層の自殺死亡率（最新統計年）

4

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

る自殺率は海外と比較すると決して低いと79.55 歳であるが、このうち健康でいられは言えないことは明らかである。ここからるのは実際は 70.42 歳までで、差し引き

日本特有の要因が若年の精神面へ影響を及

9.13 年は、何かしらの健康に障害が生じてぼしていることが示唆される。北欧の自殺いることを示す。問題なのは、平均寿命が率も同程度でありもちろん、日照時間の影

男性より長い女性においてこの健康寿命が響なども疫学調査などで以前より指摘され短いことが問題となっている。実際、平成てはいるが、こうした諸外国との比較につ17 年版男女共同参画白書によれば、要介護

いても疫学調査を立案し推進していく必要

4～5 の認定率が 80-90 代の女性において男がある。

性よりも高い。秋田県は 47 都道府県中男性
で 70.46 歳、最長との差がマイナス 2.79 年、
女性では 73.99 歳、最長の静岡の 75.32 歳

健康格差
図 5 は 2010 年都道府県別の健康寿命でと比較すると差が 2.95 年である。健康格差ある。健康寿命は平均寿命とは異なり、元とは、居住している場所によって健康寿命

気でいられる期間を指す。近年、厚生労働に差が生じるということであり、先進国で省研究班からの報告で、男性の平均寿命はある我が国でこのような状況が生じている

図5

都道府県別健康寿命（2010 年）
5秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

ことは看過できない。国策としても健康日

タル等がある。人々の健康状態を規定する

本 21 の目標の一つとして健康寿命の格差

社会経済因子に注目しながら公衆衛生学的の是正が挙げられている。こうした健康格対策を実践することが、公衆衛生領域で働差を考えるときに、社会医学あるいは公衆いている我々に求められている。

衛生の視点というのはとても重要になって収入による健康への影響くる。

インスタントラーメンの消費量が東北で高いことはあまり知られていない。2016 年

問題解決のための公衆衛生学的視点
1912 年に豪華客船タイタニック号が氷

総務省の家計調査から都道府県第 1 位イン

山にぶつかって沈没したときに、第一等級スタントラーメンの消費県はなんと青森県に宿泊していた客人は 62％が救命できたである。カップラーメンの消費量の高さとにもかかわらず、第 3 等級および乗組員に世帯収入は関係があるのか、問題提起する。

なると救命率が 25％～23％と下がった。も

図 7 は 2009 年の賃金構造基本統計調査か

ともとタイタニックに整備されていた救命ら作成された都道府県別平均給与格差であボート乗船人数が全乗船客数よりも数少なる。これによれば、平均給与が一番低い県

く配置されており、第一等級に宿泊していは沖縄で、次いで東北の青森、秋田となった裕福層に優先的に救命ボートに誘導されている。2014 年の国民栄養調査によれば、たといわれている。この事件は、生命の決世帯の所得別 (200 万円未満、200 万円以

定要因に社会格差が存在することを示す歴上～600 万円未満、600 万円以上) に、世史的教育資料である。公衆衛生学的視点と帯員の生活習慣等 (食生活、運動、たばこ、は、社会経済因子に着目し、健康にどのよ

飲酒、睡眠、健診、体型、歯の本数) の状

うに影響を与えているのかを検証し、対策

況を比較している。これによれば、穀類摂立案に結び付ける重要な視点である。よく取量は、世帯の所得が 600 万円以上の世帯知られている社会経済因子には、職業、収員に比較して、男性では 200 万円未満と入、学歴、物理的条件、ソーシャルキャピ

200～600 万円未満の世帯員で有意に多く、

図6

健康寿命の定義と平均寿命との差

6秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

女性では 200 万円未満の世帯員で有意にはしばしば高カロリーで、低栄養で、添加多かった。また、野菜類及び肉類摂取量は、物や糖分、塩分、脂肪分が多く肥満になり男女とも世帯の所得が 600 万円以上の世やすい。そして糖尿病やメタボリックシン

帯員に比較して、200 万円未満と 200～

ドロームなどの生活習慣病の発生、そして600 万円未満の世帯員で有意に少なかった。

そこから病気になり、高額な医療費に寄与

また肥満者の割合は、男女とも世帯の所得している負のスパイラルが起こる。このよが 600 万円以上の世帯員に比較して、200

うな可能性はないか、もしあれば経済状況

万円未満の世帯員で有意に高かった。つまが個人の健康を決めるということになる。

り、所得が低い人ほど栄養バランスの欠け
教育と健康た食事、具体的には、穀物が多く、野菜やたんぱく質が少なく肥満になりやすい。さ2016 年の国民栄養調査では、もう一つ興らに類推すると、“炭水化物は安く、腹を満

味深い結果が得られている。それは、年収

たす、野菜や肉類は高いなのであまり食べが低いのに喫煙率が高いというものだ。今、ない”といった経済背景に起因する食行動

タバコは非常に高価な嗜好品となっている。

が浮かび上がってくる。さらにこの世帯収

例えば、マルボーロというタバコがある。

入状況と食と健康の関係は悪循環になって現在、日本では 400 円を超えており、イギ

いるかもしれない。例えば、食費にお金をリスでは一箱 1000 円を超えているというかけられないので、野菜より安い加工品を(為替レートにも依存)。この 50 年間でたば購入しやすい。低価格食品の購入やファー

この価格は非常に高くなっているにもかか

ストフードの購入である。そのような食品

わらず、なぜ年収の低い人が、炭水化物を

図7

都道府県別平均給与格差
7秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

食べ、こうした高価な嗜好品を選ぶのかと大学のゼミなどが挙げられる。私も以前にいう疑問である。これについて厚生労働省

日本と韓国と台湾の三カ国おいて不眠症が研究班 3)が国民生活基礎調査データーを用相談できる人がいる場合、不眠症になりにいて、性年齢階級別に学歴別の喫煙率を計

くい (横断研究なので因果の関係は言及で算したところ。25～34 歳男性では中卒の学

きないが) という結果を発表した 4)。相談で歴の者で 68.4%と最も高い喫煙率であった

きる人というのは人とつながっていること

一方、大学院卒の学歴の者では喫煙率はを示すことであり、こうしたソーシャルネ

19.4%と最も低かったことを公表した。同ットワーキングがうまくいくと不眠症から様にこの調査では 25～34 歳の女性では、中健康を守ることが出来るのである。別の追卒の学歴の者で 49.3%と最も高く、 大学院

地域活
跡期間 3.5 年のコホート研究 5)では、卒の学歴の者で 4.8%と最も低かった。この動の参加数で定義されるソーシャルキャピ

ように学歴が喫煙率を規定する因子というタルが高いと ADL の低下や死亡率が抑制

ことは、ここから、たばこの害について知の方向へ導かれるとする結果が得られていらないと知っている人にくらべてタバコをる。こうしたことから秋田県を見ると地域吸ってしまうという仮説が成り立つ。ここ

柄、厳しい自然環境の中、自然に助け合うから教育が健康を決定しうる要因の一つで文化が醸成されている。もしかすると、ソあるということが言える。日本のような最ーシャルキャピタルが得られやすい土地柄も裕福な国でおいてでさえ低所得者は高所ではないかと期待している。

得者に比べて寿命が短く、疾病頻度が高い。
最後にその背景には収入や学歴などの社会要因がある。公衆衛生学的な取り組みはこうした以上、現在、秋田県が直面する公衆衛生

社会経済因子や地域の特有な因子に着目し学的課題とその対策について概説した。超ながら行うことが非常に重要である。

少子高齢化社会である秋田県では、がんを含む生活習慣病と自殺が多い。この問題にソーシャルキャピタル

対峙し対策を立案する上で、社会医学の視ソーシャルキャピタルは社会関係資本と点が重要である。秋田県における関係者のも呼ばれ、社会・地域における人々の信頼

さらなるネットワークと情報共有化を図り、関係や結びつきを表す概念である。ソーシ

科学的根拠に基づいた対策をスピード感をャルキャピタルが蓄積された社会では、相持って展開することが重要である。

互の信頼や協力が得られやすいため、他人への警戒が少なく、治安・経済・教育・健文康・幸福感などに良い影響があり、社会の(1) Ikeda N, Inoue M, Iso H, Ikeda S, Satoh T,

献

効率性が高まるとされている。個人に対しNoda M, et al. Adult mortality attributable toては社会的支援であり、集団に対しては集

preventable

合効力感 (目的に向かって一致団結したと

non-communicable diseases and injuries inrisk

factorsforJapan: a comparative risk assessment. PLoSきに得られるチームパフォーマンス)、互恵Med 2012; 9(1): e1001160.

性の規範 (集団行動の秩序形成)、社会的つ(2) Nomura S, Sakamoto H, Glenn S, Tsugawa Y,

ながりなどが含まれる。具体的に、地域にAbe SK, Rahman MM, et al. Population

おける社会関係資本として、近くに住む人

health and regional variations of disease

達とのネットワークやコミュニティ形成、

burden in Japan, 1990-2015: a systematic

消防団の活動、慈善活動、職場のコミュニ

subnational analysis for the Global Burden

ティ、趣味のコミュニティ、教会のミサ、

of Disease Study 2015. Lancet 2017;8秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

390(10101): 1521-1538.

Psychosom Res 2010; 69(5): 435-440.

(3) 田淵貴大, 日本における喫煙の学歴格差.

(5)

Imamura H, Hamano T, Michikawa T,

厚生労働科学研究費補助金 (循環器疾Takeda-Imai F, Nakamura T, Takebayashi T,

患・糖尿病等生活習慣病対策総合研究事

et al. Relationships of community and業), 2010.

individual level social capital with activities(4) Nomura K, Yamaoka K, Nakao M, Yano E.

of daily living and death by gender. Int J

Social determinants of self-reported sleep

Environ Res Public Health 2016; 13(9):problems in South Korea and Taiwan. J

ijerph13090860.

9

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

秋田県と全国の要介護認定率の比較
南園智人

秋田県横手保健所

要旨厚生労働省は、介護保険の要介護 2~5 を不健康な状態と規定し、健康寿命を算定する方法を示している。不健康な状態になる時点を遅らせることは、個人の生活の質の低下を防ぐ観点からも、社会的負担を軽減する観点からも重要であるが、秋田県民の日常生活に制限のある ｢不健康な期間｣ についての現状把握は十分でない。そのため、秋田県と全国の要介護認定率を比較し、今後の研究、健康施策に資することを目的とした。
介護保険事業状況報告 (2015 年) の結果を用いて、秋田県と全国の性、年齢階級別の要介護 (2~5) 認定率、男女別の年齢調整要介護認定率、標準化要介護認定比を算出して比較した。
秋田県の年齢階級別要介護 (2~5) 認定率は男性で 65 歳以上、女性も 70 歳以上で全国を上回った。秋田県の年齢調整要介護 (2~5) 認定率は男女とも全国を上回った (男性：秋田
県 8.7%、全国 8.0% 女性：秋田県 11.0%、全国 9.8%)。全国を基準とした秋田県の標準化
要介護認定 (2~5) 比は、男性 1.08 (95%信頼区間 1.06 – 1.10)、女性 1.12 (95%信頼区間
1.11 – 1.14) で男女とも有意に高かった。秋田県の要介護度別の年齢調整要介護認定率は、
要支援 1~2 は全国より低く、要介護 1~2 は全国と同程度、そして要介護 3~5 では全国より高い結果となった。
85 歳以上の要介護の原因はフレイル関連が大半であり、秋田県のような高齢化が進んだ地域では要介護認定率が高い要因の 1 つとしてフレイルが考えられる。今後は、秋田県の85 歳以上の介護が必要となった原因の調査と秋田県におけるフレイルの啓発が必要と考える。
緒および、要介護 1 が要支援 2 と同程度の生言
厚生労働省は、介護保険の要介護 2~5 を活機能レベルであることなどであり、この不健康な状態と規定し、健康寿命を算定す

測定法には議論の余地があるものの、一定る方法を示している1)。不健康な状態を要の妥当性があるといえる 1)。

介護度で測定する理由としては、要介護認

不健康な状態になる時点を遅らせること

定が全国で統一の基準で実施されているこは、個人の生活の質の低下を防ぐ観点からと、そのデータが全国で等しく入手可能でも、社会的負担を軽減する観点からも重要1)。また、要支であり、秋田県は第 2 期健康あきた 21 計画

援 1・2 と要介護 1 を不健康な状態に含め

で健康寿命の延伸を基本目標に掲げているない理由としては、要支援 1・2 が要介護2)。しかしながら、秋田県民の日常生活に制に含まれず、介護予防の対象であること、限のある ｢不健康な期間｣ についての現状あることが挙げられている_________________________________________________________________________

把握は十分に行われていない。そのため、受付 2018.3.28 受理 2018.4.5〒013-8503 秋田県横手市旭川 1 丁目 3 番 46 号

秋田県と全国の要介護認定率を比較し、今10

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

後の研究、健康施策に資することを目的と(95%信頼区間 1.06 – 1.10)、
女性 1.12 (95%した。

信頼区間 1.11 – 1.14) で男女とも有意に高かった (表 2)。秋田県の要介護度別の年

方齢調整要介護認定率は、要支援 1~2 は全国

法
介護保険事業状況報告 (2015 年) の結果より低く、要介護 1~2 は全国と同程度、そを用いて 3)、秋田県と全国の性、年齢階級

して要介護 3~5 では全国より高い結果とな

別の要介護認定率、男女別の年齢調整値、った (表 3)。秋田県の要支援 1~要介護 5 の標準化要介護認定比を算出して比較した。

年齢調整要介護認定率は男女とも全国と差

年齢調整値の基準人口には平成 22 年国勢がなかった (男性：秋田県 14.9%、全国調査日本人人口を用いた。

15.1% 女性：秋田県 19.7%、全国 19.6%)(表 3)。

結果
秋田県の性・年齢階級別要介護 (2~5) 認

考察

定率は男性で 65 歳以上、女性も 70 歳以上

秋田県の年齢調整要介護 (2~5) 認定率

で全国を上回った (表 1)。秋田県と全国のは男女とも全国を上回り、全国を基準とし

要介護 (2~5) 認定率の差は、65~84 歳までた秋田県の標準化要介護 (2~5) 認定比もは僅かであったが、85 歳以上では拡大した

男女とも有意に高かった。このことは、秋(表 1)。秋田県の年齢調整要介護 (2~5) 認

田県民の日常生活に制限のある ｢不健康な定率は男女とも全国を上回った (男性：秋期間｣ が全国より長く、健康寿命が短いこ

田県 8.7%、
全国 8.0% 女性：秋田県 11.0%、とを意味する。ここで健康寿命の算定プロ

全国 9.8%) (表 1)。全国を基準とした秋田県

グラム 2010-2016 年 (厚生労働省研究班の標準化要介護 (2~5) 認定比は、男性 1.08

配布) 1)を用いて秋田県と全国の平均余命、

表1

男性

女性

性・年齢階級別要介護(2～5)認定率 (％)

22.5

90 歳以
上
42.2

65 歳以
上
7.9

年齢調整
値
8.7

20.6

38.4

6.7

8.0

15.9

33.2

64.3

14.4

11.0

14.2

28.7

56.2

11.4

9.8

65-69 歳70-74 歳75-79 歳

80-84 歳85-89 歳

秋田県

1.9

3.6

6.4

12.0

全国

1.8

3.2

6.0

11.5

秋田県

1.2

2.7

6.2

全国

1.3

2.6

6.0

表２

全国を基準とした秋田県の標準化要介護 (2～5)認定比

対象
秋田県

性

標準化要介護認定比

95％信頼区間男

1.08

1.06 - 1.10

女

1.12

1.11 - 1.14

表３ 各要介護度別の年齢調整認定率 (％)
男性

女性

要支援 1

要支援 2

要介護 1

要介護 2

要介護 3

要介護 4

要介護 5

合計

秋田県

1.6

1.4

3.2

2.9

2.4

2.0

1.5

14.9

全国

2.1

1.8

3.2

2.9

2.1

1.7

1.2

15.1

秋田県

2.3

2.6

3.9

3.4

2.7

2.7

2.3

19.7

全国

3.0

2.9

3.8

3.2

2.4

2.3

1.9

19.6

11

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

平均要介護期間と健康寿命を算定した表をした。ここで 85 歳時の健康寿命を秋田県と示す (表 4)。秋田県男性の 65 歳の平均余命全国で比較すると、秋田県男性の 85 歳の平は全国と比較して短く (秋田県男性 18.90

均余命は全国と比較して差はないが (秋田年、全国男性 19.41 年)、平均要介護期間も県男性 6.19 年、全国男性 6.22 年)、平均要

長いため (秋田県男性 1.66 年、全国男性

介護期間が長いため (秋田県男性 1.71 年、1.62 年)、健康寿命は短い (秋田県男性 4.48

全国男性 1.59 年)、健康寿命は短くなる (秋年、全国男性 4.63 年)。秋田県男性の 65 歳

田県男性 4.48 年、全国男性 4.63 年)。一方、の健康寿命が短い原因は、平均余命が短く秋田県女性の 85 歳の平均余命は全国と比

平均要介護期間も長いためだと言える。一較しても長いが (秋田県女性 8.43 年、全国

方、秋田県女性の 65 歳の平均余命は全国と女性 8.30 年)、平均要介護期間が長いため比較しても長いが (秋田県女性 24.30 年、(秋田県女性 3.58 年、全国女性 3.29 年)、健全国女性 24.24 年)、平均要介護期間が長い

康寿命は短くなる (秋田県女性 4.85 年、全

ため (秋田県女性 3.76 年、全国女性 3.42

国女性 5.01 年)。秋田県の 85 歳の健康寿命

年)、健康寿命は短い (秋田県女性 20.54 年、が短くなる原因は、男女とも要介護期間が全国女性 20.82 年)。秋田県女性の 65 歳の長いためといえる。85 歳以上で要介護認定

健康寿命が短い原因は、要介護期間が長い

率の差が拡大していることが、秋田県民のためと言える。

健康寿命の短さと関連していると思われる。

秋田県の年齢階級別要介護 (2~5) 認定

平成 28 年国民生活基礎調査 5)によると、

率は、65~84 歳までは男女とも全国との差

65~84 歳までの介護の原因の 1 位は脳血管が僅かであったが、85 歳以上では差が拡大疾患であるが、85 歳以上の介護が必要にな

表４

性・年齢階級別健康寿命 (2015 年)

秋田県
性

年

平均余命①

平均要介護期間②

65

18.90

1.66

70

15.15

75

女

健康寿命

健康寿命

平均余命①

平均要介護期間②

17.24

19.41

1.62

17.78

1.69

13.46

15.59

1.64

13.94

11.68

1.70

9.98

12.03

1.66

10.38

80

8.56

1.70

6.86

8.83

1.64

7.18

85

6.19

1.71

4.48

6.22

1.59

4.63

65

24.30

3.76

20.54

24.24

3.42

20.82

70

19.94

3.82

16.13

19.85

3.46

16.39

75

15.74

3.84

11.90

15.64

3.48

12.15

80

11.81

3.81

8.00

11.71

3.46

8.26

85

8.43

3.58

4.85

8.30

3.29

5.01

齢

男

全国

①ー②

単位：年
算出プログラム：平成 24 年度厚生労働科学研究費補助金による｢健康寿命における将来予測と生活習慣病対策の費用対効果に関する研究｣｢健康寿命の算定プログラム｣
人口：国勢調査日本人人口、死亡数：人口動態統計、不健康割合の分母：国勢調査日本人人口、不健康割合の分子：介護保険事業状況報告 (要介護 2～5 の認定者数)

12

①ー②

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

っ た 原 因は 、 第 1 位：高 齢 に よる 衰 弱

11,12)。秋田県では施設供給が十分であるこ(23.7%)、第 2 位：認知症 (22.4%)、第 3 位：とが、要介護認定率の高さと関連している骨折・転倒 (13.4%)、第 4 位：関節疾患

可能性がある。一方、秋田県では要支援 1~2(8.9%) で、フレイル関連が大半を占める。

の認定率が全国より低かった。厚生労働省

フレイルとは、高齢期に生理的予備能が低は、2015 年の介護保険制度改正で、要支援下することでストレスに対する脆弱性が亢

1~2 の高齢者への訪問介護、通所介護を市進し、生活機能障害、要介護状態、死亡な町村の ｢介護予防・日常生活支援総合事業｣

どの転帰に陥りやすい状態で、筋力の低下へ移行し地域包括ケアシステムの構築を目により動作の俊敏性が失われて転倒しやす指している。地域包括ケアシステムは、自くなるような身体的問題のみならず、認知助と互助を前提にしながら、自助と互助で機能障害やうつなどの精神・心理的問題、

困難な部分を共助たる介護保険や福祉サー

独居や経済的困窮などの社会的問題を含む

ビスで補うという考え方に立っている。総概念であり、後期高齢者で多いことも特徴

合事業は、そうした地域包括ケアシステム

である 6)。そのため、秋田県のような高齢の基礎に立って設計された 13)。ところが、化が進んだ地域では要介護認定率が高い要第 58 回社会保障審議会介護保険部会資料

因の 1 つとしてフレイルが考えられる。秋によると、秋田県での総合事業の取り組み

田大学医学部附属病院糖尿病・内分泌内科、は進んでいない 14)。総合事業サービスの供

老年内科の実態調査では、
65～74 歳群では給が不十分であることが、要支援認定率の男性 13.9%、女性 11.7%、75 歳以上では男低さと関連している可能性がある。

性 20.7%、女性 35.4% がサルコペニアと診

秋田県の要介護認定率は全国と比較して7)。また、筆者は秋田県の脂高く、特に 85 歳以上で差が顕著である。85

肪エネルギー比率の目標量の下限 20%を下歳以上の要介護の原因はフレイル関連が大回る割合が高く、特に 70 歳以上の男性高齢半であり、秋田県のような高齢化が進んだ者では 50%が目標量を下回っていることを地域では要介護認定率が高い原因としてフ8)。高齢者が脂質目標量を下回る

レイルが考えられる。今後は、秋田県の 85

場合、たんぱく質摂取量の低下から筋力の

歳以上の介護が必要となった原因の調査と低下が懸念されている 9)。秋田県の食事指

秋田県におけるフレイルの啓発が必要と考断されている

報告した

導は減塩や野菜摂取が中心であるが

2)、高

える。

齢者の筋力維持に減塩や野菜摂取が有効とは言えない 9)。フレイルには、しかるべき文

介入により再び健常な状態に戻るという可(1) 平成24年度厚生労働科学研究費補助金

献(循環器疾患・糖尿病等生活習慣病対策総逆性も包含されている 6)。高齢化が進行し合研究事業) による健康寿命における将た秋田県の食事指導について再検討の必要

来予測と生活習慣病対策の費用対効果にがあると考える。

関する研究班 健康寿命の算定方法の指各要介護度別の年齢調整認定率では、要針 2012年9月

支援 1~2 は全国より低く、要介護 1~2 は全[http://toukei.umin.jp/kenkoujyumyou/syuyo

国と同程度、そして要介護 3~5 では全国よu/kenkoujyumyou_shishin.pdf]

り高い結果となった (表 3)。この原因とし(2) 秋田県

第2期健康秋田21計画[http://www.pref.akita.lg.jp/pages/archive/31て、介護サービスの供給の地域格差の影響が考えられる。平成 27 年介護サービス施

25](3) 厚生労働省 介護保険事業状況報告

設・事業所調査によると、秋田県の高齢者[http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/84-1.html

向け施設の整備率は全国で 6 番目に高い]

13

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月(4) 秋田県

介護の地域差 (厚生労働省提出資料)

第2期健康秋田21計画[http://www.pref.akita.lg.jp/www/contents/1[https://www.kantei.go.jp/jp/singi/shakaihos

209185565899/index.html]

houkaikaku/wg_dai1/siryou.html](11) 厚生労働省 介護サービス施設・事業所(5) 厚生労働省 国民生活基礎調査[http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/20-21.ht

調査

ml]

[http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/24-22-2.h(6) 葛谷雅文. 超高齢社会におけるサルコペ

tml]

ニアとフレイル. 日本内科学会雑誌(12) みずほ情報総研株式会社 平成28 年度
老人保健事業推進費等補助金 老人保健

2015; 104(12): 2602-2607.

健康増進等事業 特別養護老人ホームの(7) 福岡勇樹; 山田祐一郎. 秋田大学医学部附属病院の老年医療. 日本老年医学会雑開設状況に関する調査研究

誌 2017; 54(3): 417-419.

[https://www.mizuho-ir.co.jp/case/research/(8) 南園智人. 秋田県と全国の脂肪エネルギ

mhlw_kaigo2017.html](13) 三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株ー比率の比較. 秋田県公衆衛生学雑誌

式会社

2017; 13(1): 1-7.

社会政策部

新しい総合事業の移行戦略地域づくりに向けたロードマッ(9) 厚生労働省 ｢日本人の食事摂取基準(2015年版) 策定検討会｣ 報告書

プ[http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/00000418[http://www.murc.jp/sp/1509/houkatsu/houk

24.html]

atsu_02_01_h27.pdf](10) 首相官邸(14) 厚生労働省 第58回社会保障審議会介護医療・介護情報の活用による改革の推進に関する専門調査会 医療・介保険部会

護情報の分析・検討ワーキンググループ[http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi2/0000125(第1回) 資料4－3 都道府県ごとに見た474.html]

14

参考資料1

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

コールセンター従業員における職業性ストレスと睡眠時間の関係
榎

真美子

前田

恵理

岩田 豊人

村田

勝敬

秋田大学大学院医学系研究科環境保健学講座
要旨
睡眠時間はヒトの虚血性心疾患リスクやうつ病の発症と関連することが示唆されているが、睡眠時間そのものに影響する要因については必ずしも明らかでない。職場ストレスが睡眠時間に影響するか否か明らかにするために、睡眠時間と職場ストレスの関係を、コー
ルセンター従業員を対象とした横断的研究で男女別に検討した。職業性ストレス簡易調査
票、家庭内ストレス、平日の睡眠時間に加え、運動習慣、交替制勤務等の交絡要因を含む
自記式質問票を対象者に配布し、男性 193 名および女性 471 名から回収した。年齢および睡眠時間には有意な男女差は認められなかったが、肥満指数、運動習慣、喫煙習慣、交替
制勤務は男性で有意に高かった。職業性ストレスの｢仕事の要求度｣、｢仕事の裁量度｣、｢上司からの支援｣得点は男性従業員で有意に高く、家庭内ストレスは女性従業員で高かった。
睡眠時間に関連する要因を重回帰分析で検討すると、｢仕事の要求度｣が女性の睡眠時間短縮と関連し、｢同僚からの支援｣は男性では睡眠時間の短縮、女性では延長に関連していた。
また女性では肥満指数が睡眠時間と有意に関連していた。以上より、コールセンター業務に携わる従業員の睡眠時間は職業性ストレス、特に仕事の要求度や同僚の支援に影響され、また職業性ストレスの睡眠への関わり方は男女間で異なる可能性が示唆された。
キーワード： 睡眠時間, 職業性ストレス, 家庭内ストレス, コールセンター従業員
緒

言

童期の問題行動と関連すると報告されてい米国睡眠医学会および睡眠研究学会は成る 4)。したがって、逆に睡眠時間に影響す

人で良好な健康を保つのに必要とされる 1

る要因を明らかにすることは医学的意義の日当たりの睡眠は 7 時間以上であると提唱

みならず、ヒトが社会生活を円滑に営む上1)。睡眠時間の短縮は成人の虚血でも重要となる。しかしながら、この睡眠している性心疾患死亡リスクを高め 2)、例えば、シ時間は年齢により大きく異なるだけでなく、

ンガポール中国系男性の 5 時間以下睡眠者

幼児・学童前児童においては親の生活時間の冠動脈性心疾患の死亡リスクは、7 時間に左右され易く、また成人においては長時睡眠者を対照群として、1.70 (95%信頼区間、間労働に伴い睡眠時間が短縮する 5)。加え

1.35 ~ 2.15) であった 3)。また、学童期におて、わが国の社会生活基本調査によると、

いては肥満のリスクを増大させ、ひいてはスマートフォン・パソコンの使用者 (10-14

その睡眠時間短縮および睡眠呼吸障害が学

歳、15-19 歳、…、80-84 歳、85 歳以上の 16_________________________________________________________________________

年齢階級における機器使用の有無群の平均

受付: 2018.2.10
受理: 2018.4.18〒010-8543 秋田市本道 1-1-1

睡眠時間の比較) では平均睡眠時間が 30 分

15

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

以上短縮していた 6)。このように幾つか影の就寝時刻と起床時刻を記入)、家庭内スト

響要因は明らかになっているものの、詳細レスが尋ねられた。｢運動習慣あり｣ は 1 週

な調査研究は殆どなされていない。

間に最低 1 回以上 30 分以上の運動をおこな

職業性ストレスの測定方法として、疾病っている場合と定義した。また、睡眠時間の引き金となり得る職場環境の自記式スト(分) は起床時刻と就寝時刻の差を 5 分刻み

レ ス 評 価 に 焦 点 を 当 て た Job demand-で算出した。身長 (m) と体重 (kg) は定期

control-support モデル (仕事の要求度と裁量

健康診断のデータより、肥満指数 (BMI,

度および社会的支援) が世界中で広く使用

kg/m2) を算出した。

されている 7-9)。これを用いたデータと仕事

職業性ストレスは、わが国で広く使用さ満足度、うつ状態あるいは自律神経機能とれている BJSQ を用い 20-22)、｢仕事の要求度｣、の関連についての報告は多数あるものの｢仕事の裁量度 (自由度)｣、｢上司からの支10-16)、睡眠時間との関係については殆ど見

援｣、｢同僚からの支援｣について評価した。

当たらない。本稿は、職場ストレスが睡眠

各々の評価項目は、4 点リッカート尺度 (1=

時間に影響するか否か明らかにするために、

そうだ/非常に、2=まあそうだ/かなり、3=睡眠時間と職場ストレスの関係を男女別にやや違う/多少、4=違う/全くない) により得解析した。対象は顧客からのクレームの対点化した。｢仕事の要求度｣の質問内容は“非応などを日常業務としているコールセンタ

常にたくさんの仕事をしなければならな

ー従業員であり、単調な作業とは言え、スい”、“時間内に仕事が処理しきれない”、“一

トレスの多い職種と考えられている 17,18)。

生懸命働かねばならない”であり、｢仕事の裁量度｣に関わる質問は“自分のペースで仕対象と方法事ができる”、“自分で仕事の順番・やり方

研究対象は秋田県内にあるコールセンタを決めることができる”、“職場の仕事の方

ーに勤務する従業員約 1,400 名であり、平針に自分の意見を反映することができる”

成 27 年 8～9 月に自記式質問票を配布し、であり、｢職場の上司 (同僚) からの支援｣

管理職を除く男性 244 名および女性 565 名については“上司 (同僚) はどれくらい気軽が本研究に参加することに同意した (参加に話ができますか”、“あなたが困った時、率は男性 61%、女性 69%)16)。このうち、①

上司 (同僚) はどのくらい頼りになります

9 月に行われた定期健康診断を受診しなかか”、“あなたの個人的な問題を相談したら、った者、②心疾患、糖尿病、腎疾患、アル上司 (同僚) はどのくらいきいてくれます

コール依存症の既往のある者、③質問票のか”であった。｢家庭内ストレス｣は“家庭回答に不備のあった者を除いた。最終的に、でのストレスが多いと感じますか”であり、22～60 歳の男性 193 名と 20～61 歳の女性

回答ではその有 (=はい) 無 (=特に感じて

471 名が対象であり、横断的研究により検いない) を尋ねた。

討した。本研究は秋田大学大学院医学系研

基本属性 (および交絡因子) の男女間の究科倫理委員会の承認 (受付番号 1369) を比較は、連続量データに対しては Student t

得て実施した。

検定を、またカテゴリーないし 2 値変数に配布した質問票において、Karasek の Job

対しては Yates 修正付χ2 検定を使用した。睡Content Questionnaire (JCQ) 7)を簡易化した

眠時間を目的変数とし、職業性ストレス (4

職業性ストレス簡易調査票 (BJSQ)19) の他

項目)、家庭内ストレス、交絡因子(年齢、に、性・年齢、交替制勤務の有無、雇用形

BMI、運動習慣、喫煙習慣、飲酒習慣、交態 (正規/非正規雇用)、喫煙および飲酒習慣

替制勤務) を説明変数とした重回帰分析をの有無、運動習慣の有無、睡眠時間 (平日用いた。統計計算には SPBS 統計パッケー
16

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

ジ Ver. 9.68 を用い 23)、P < 0.05 を統計的に

結果コールセンター従業員の男女別の基本属有意と設定した。

性、職業性ストレス簡易調査票 (BJSQ) 得

表１ コールセンター従業員の基本属性
男性従業員 (n=193)
女性従業員 (n=471)
平均±SD (人数と%)平均±SD (人数と%)年齢 (歳)

37.2±8.935.9±9.7

運動習慣 (%)

45 (23.3)

53 (11.3)

飲酒習慣 (%)

105 (54.4)

BMI (kg/m2)

24.1±5.0

喫煙習慣 (%)
交替勤務 (%)

P 値*
0.122

22.5±5.1< 0.00199 (51.3)

144 (30.6)< 0.00174 (38.3)

71 (15.1)< 0.0018.6±2.2

8.0±2.0< 0.0017.6±2.3

7.0±2.2

0.001

223 (47.3)< 0.001
0.117

職業性ストレス
仕事の要求度7.2±1.9

仕事の裁量度上司からの支援6.8±2.0

7.8±2.1

同僚からの支援7.8±2.2

家庭内ストレス (%)

49 (25.4)

161 (34.2)～ 299

13 ( 6.7)

29 ( 6.2)

360 ～ 419

66 (34.2)

158 (33.6)

39 (20.2)

68 (14.4)

睡眠時間 (分)400±74300 ～ 359

19 ( 9.9)420 ～ 479
* Student t 検定ないしχ

2 検定; SD

0.760

0.034
0.195

83 (17.6)

56 (29.0)

480 ～

表２

392±720.009

133 (28.2)

標準偏差.

睡眠時間に及ぼす職業性ストレスの影響: 重回帰分析の結果
男性従業員 (n=193)
女性従業員 (n=471)
男女合計 (n=664)
標準回帰係数

P値

標準回帰係数

P値

標準回帰係数

P値-0.0860.247-0.1000.025-0.102

0.008

0.102

0.333

-0.0320.581-0.002

0.969

0.773

0.027

職業性ストレス
仕事の要求度仕事の裁量度上司からの支援
同僚からの支援
家庭内ストレス

0.117-0.221

0.060

0.132

-0.021

0.034

0.150

0.425

0.013

0.663
0.007

0.023
0.049

0.576
0.320
0.490

交絡因子
年齢
BMI
運動習慣
喫煙習慣
飲酒習慣
交替勤務

-0.0430.585-0.254<0.001-0.191<0.001

0.038

0.612

-0.0550.211-0.0130.743-0.051-0.052

0.119
0.066

0.489

-0.1340.488-0.017

0.119

0.085

0.400

0.085

0.003
0.709
0.066
0.063

性 (女性)
重相関係数 R

0.282

0.167

0.381

17

<0.001-0.076-0.029

0.099
0.072

-0.191
0.303

0.070
0.450
0.012
0.081
0.070

<0.001

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

図１

都道府県別男女別の 1 週間全体の平均睡眠時間 (分/日)．

平成 28 年 10 月実施の社会生活基本調査 6)結果から算出．
点、家庭内ストレスの結果を表 1 に示す。

n=371)、睡眠時間との標準回帰係数は男性

年齢、飲酒習慣、睡眠時間には有意な男女で -0.081 (P = 0.370)、女性で 0.034 (P =差は見られなかったものの、BMI、運動習

0.522) であり、その他の独立変数の標準回

慣、喫煙習慣、交替制勤務は男性で有意に帰変数も表 2 と大体似通った結果であった。

高かった。職業性ストレスの｢仕事の要求
考度｣、｢仕事の裁量度｣、｢上司からの支援｣

察
図 1 は 47 都道府県別の 10 歳以上男女の得点は男性で有意に高く、一方｢家庭内スト

1 週間全体の平均睡眠時間 (分/日) を図示

レス｣は女性で有意に高かった。
雇用形態の正規/非正規に関しては、回答したものであるが 6)、秋田県民の睡眠時間が 538 名 (男性 167 名、女性 371 名) と少な(男性 488 分、女性 477 分) は男女とも全国かった。男性の正規雇用者 (率) は 80 名

で最も長かった。全国の男性 40-44 歳の平(47.9%)、女性は 81 名 (21.8%) であり、男

均睡眠時間は 445 分、同年齢女性は 432 分

性 の正 規雇用 率が 有意に 高か った (P <であり 6)、本研究のコールセンター従業員

0.001)。男性の正規および非正規雇用の間に(表 1) の方が短かった。また、全国調査で睡眠時間の有意差は見られず (各々394±

は正規雇用男性の睡眠時間は 441 分 (非正65 分、400±76 分であり、P = 0.586)、女性

規雇用男性は 462 分)、正規雇用女性で 435も同様に睡眠時間に有意差は認められなか

分 (非正規雇用女性は 434 分) であり、男女った (各々384±73 分、378±73 分であり、とも本研究の対象者の方が短かった。これ

P = 0.504)。このため、雇用形態については

は全国集団と秋田県内の特定業種従業員の以下の解析において除外した。

違いによったと考えられる。睡眠時間から睡眠時間に及ぼす職業性ストレスの影響離れ、コールセンター従業員 (男女合計 664

に関する重回帰分析の結果を表 2 に示す。

名) の BJSQ 得点 (仕事の要求度 8.1±2.1、

男性従業員においては｢同僚からの支援｣が仕事の裁量度 6.9±2.0、上司の支援 7.2±2.2、睡眠時間と有意な負の関係を示した。一方、同僚の支援 7.8±2.2) は、北海道に住む看護女性従業員では｢仕事の要求度｣が高いおよ師 (男性 65 名と女性 992 名の合計平均、順

び｢同僚からの支援｣が低いほど睡眠時間がに 9.2±1.9、7.3±1.9、7.4±2.1、8.3±2.0) と比短くなる関連を示し、また加齢および肥満較して 12)、有意に低く (Student t 検定、P <に伴い睡眠時間が短縮する関連も認められ0.05)、職業性ストレスはコールセンター従た。なお、正規/非正規雇用を独立変数に加業員の方が看護職よりも低くかった。

えると (解析サンプルは男性 n=167、女性
18

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

コールセンター女性従業員においては仕に関連した。これに対し、女性従業員

事の要求度が高いほど睡眠時間が短縮する(n=371) では有意な関連が認められなかっ関係が観察されたが、男性従業員ではそのた。すなわち同じ職業性ストレスが、男性関連は認められなかった (表 2)。Chin etでは心臓性自律神経機能に影響したのに対時間未満の睡眠し、女性では心臓性自律神経系に影響しな

時間の女性看護師は、7 時間以上の睡眠をかった。このように、職業性ストレスの心取っている女性看護師と比べ、仕事上のス

臓性自律神経機能や睡眠への影響が男女間

トレス (仕事の要求度・裁量度) によるリス

で異なることは注目に値する。したがって、クが高かった (調整 odds 比 1,8, 95%信頼区

疫学研究においては男女別々に解析するこ間 1.2 ~ 2.7) と報告している。両研究とも横とが望まれよう。実際、表 2 に示したよう断的研究であることから、これら仕事上のに、男女合計にすると同僚からの支援は有ストレスと睡眠時間との間の関係から、一意でなくなった。今回の結果が生理学的必方が原因で、他方が結果であると判断する

然性に基づいたものか、あるいは単なる偶ことは困難である。しかしながら、睡眠時然であったのかについては今後の研究を待間が短くなると仕事上のストレスが高まる

たねばならない。

al.

24) も横断的研究から、6という蓋然性は概して (その逆の場合と比今回の研究において、女性従業員の BMIべ) 低いように考えられることから、仕事は睡眠時間と有意な負の関係を示した。同上のストレスは睡眠時間に影響を及ぼす可様に、肥満が睡眠時間の短縮と関連するこ能性が示唆される。

とは英国国民食事栄養調査でも確認されてコールセンター男性従業員においては同いる 26)。本研究は、前述したように、因果僚から支援を受けていると感じている人ほ関係を特定することは難しい。すなわち、

ど睡眠時間が短いという関連が観察された。

肥満であるために睡眠時間が短縮したのか、一方の女性従業員では、逆に、同僚からのあるいは睡眠時間の短縮が原因で肥満傾向

支援が少ないと感じている人ほど睡眠時間に陥ったのか、結論を出すことができない。

が短縮しており (表 2)、男女で社会的支援にも拘わらず、Potter et al. 26) や清水 27) は成(social support) の受け止め方が異なること

人において、また Sakamoto et al.4) は学童にが示唆された。可能な説明として、例えば、

おいて“短時間睡眠は肥満と関連する”と男性は ｢同僚からの支援が支えとなり、よ述べている。

り仕事に励む｣ 結果として睡眠時間が短縮

本研究で用いた職業性ストレス (BJSQ

するが、女性は ｢同僚の支援がないことに得点) のような主観的評価法においてはサ

より業務に関わるストレスを自らが抱え込

ンプルサイズを可能な限り大きくすることみ｣ 眠れなくなる、などが考えられる。もが望まれる。この点で、本研究の男性サンっとも睡眠時間の短縮 (7 時間/日未満) 者

プル数は女性と比べ半分以下の数であった。

25)、上にも拘わらず、男性の｢同僚からの支援｣は述の結果はコールセンター業務に限られる

睡眠時間と有意な関連を示したので、検出のかもしれない。解釈の妥当性をさらに高力が保てる程度のサンプル数はあったと考めるために心理学的検査等を含む詳細な調えられる。一方、雇用形態 (正規/非正規雇査が必要であろう。

用)28) やスマートフォンやパソコンの使用/割合は業種により大いに異なるので

BJSQ の職業性ストレスを扱っている先

不使用 6) も重要な交絡要因となり得る。今行研究によると 16)、上司からの支援と同僚回の調査では、雇用形態について回答しなからの支援はコールセンター男性従業員い者が比較的多くいたので重回帰分析の説(n=167) の心電図 QT 指標や心拍数と有意明変数から除外したが、回答のあった者の19

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

みで同様の検討をしても結果に大きな影響(5) 髙田真澄. 睡眠と健康－交替制勤務者のは与えていなかった。今回の対象者の場合、

睡 眠 習 慣 の 課 題 － . 日 衛 誌 2018; 73:

パソコンの使用は業務上回避できないもの

22-26(6) 総務省統計局. 平成 28 年社会生活基本調の、家庭でのスマートフォンやパソコンの査－生活時間に関する結果－(結果の概使用については、今後の睡眠研究の際に必要). [http://www.stat.go.jp/data/shakai/2016/

須の調査項目と考えられよう。以上より、

pdf/gaiyou2.pdf]

幾つか研究デザイン上の問題はあるものの、(7) Karasek RA. Job demands, job decision

測定バイアスや交絡バイアスによる影響が

latitude, and mental strain: implication for

本解析結果を脅かしたとする可能性は低い

job resign. Adm Sci Q 1979; 24: 285-309(8) Schnall PL, Landsbergis PA, Baker D. Jobと考えられた。

strain and cardiovascular disease. Annu Rev

結論として、コールセンター業務に携わる従業員において、職業性ストレス (特に、仕事の要求度および同僚からの支援) が睡Public Health 1994; 15: 381-411(9) Karasek RA, Brisson C, Kawakami N,
Houtman I, Bongers P, Amick B. The job

眠時間に影響を及ぼす可能性が示唆された。

content questionnaire (JCQ): an instrument

また、女性では肥満者ほど睡眠時間が短く

for internationally comparative assessment

なるようであった。

of psychosocial job characteristics. J Occup
Health Psychol 1998; 3: 322-355

謝(10) Kawada T, Otsuka T. Relationship between

辞job stress, occupational position and job

本研究のデータ収集にご協力賜りましたsatisfaction

坂本哲也先生に感謝申し上げます。

using

a

brief

job

stressquestionnaire (BJSQ). Work 2011; 40:393-399

文献(11) Inoue N, Otsui K, Yoshioka T, Suzuki A,(1) Watson NF, Badr MMS, Belenky G, Bliwise

Ozawa T, Iwata S, et al. A simultaneous

DL, Buxton OM, Buysse D, et al. Joint

evaluationconsensus

depression in patients with lifestyle-related

statementoftheAmericanofoccupational

stressandAcademy of Sleep Medicine and Sleep

disease. Intern Med 2016; 55: 1071-1075

Research Society on the recommended(12) Saijo Y, Yoshioka E, Kawanishi Y, Nakagi Y,

amount of sleep for a healthy adults:

Itoh T, Yoshida T. Relationships of job

methodology and discussion. J Clin Sleep

demand, job control, and social support on

Med 2015; 11: 931-952

intention to leave and depressive symptoms(2) Chen JC, Brunner RL, Ren H, Wassertheil-in Japanese nurses. Ind Health 2016; 54:

Smoller S, Larson JC, Levine DW, et al.

32-41

Sleep duration and risk of ischemic stroke in(13) Saijo Y, Yoshioka E, Nakagi Y, Kawanishi Y,

postmenopausal women. Stroke 2008; 39:

Hanley SJB, Yoshida T. Social support and3185-3192

its interrelationships with demand-control(3) Shankar A, Koh W-P, Yuan J-M, Lee H-P, Yu

model

factorsonpresenteeism

andMC. Sleep duration and coronary heart

absenteeism in Japanese civil servants. Int

disease mortality among Chinese adults inArch Occup Environ Health 2017; 90:Singapore: a population-based cohort study.

539-553

Am J Epidemiol 2008; 168: 1367-1373(14) Sugawara N, Danjo K, Furukori H, Sato Y,(4) Sakamoto N, Gozal D, Smith DL, Yang L,

Tomita T, Fujii A, et al. Work-family conflictMorimoto N, Wada H, et al. Sleep duration,

as a mediator between occupational stresssnoring prevalence, obesity, and behavioral

and psychological health among mental

problems in a large cohort of primary school

health nurses in Japan. Neuropsychiatr Dis

students in Japan. Sleep 2017; 40: zsw082

Treat 2017; 13: 779-784

20秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

Oishi M, Uetani M, et al. Three-shift system(15) Oh H, Park H, Boo S. Mental health status
centerincreases job-related stress in Japaneseemployees: a cross-sectional study. Nurs

workers. J Occup Health 2005; 47: 397-404

and

its

predictors

among

call

(22) Otsuka T, Kawada T, Ibuki C, Kusama Y.

Health Sci 2017; 19: 228-236(16) Enoki M, Maeda E, Iwata T, Murata K. The

Relationship between job strain and radialassociation between work-related stress andarterial wave reflection in middle-aged maleautonomic imbalance among call center

workers. Prev Med 2009; 49: 260-264

employees in Japan. Tohoku J Exp Med(23) 村 田 勝 敬 , 矢 野 栄 二 . Evidence Based
Medicine のための医学統計－SPBS の活2017; 243: 321-328

用方法. 東京: 南江堂, 2002(17) Deery S, Iverson R, Walsh J. Workrelationships in telephone call centres:(24) Chin W, Guo YL, Hung Y-J, Yang C-Y,

understanding emotional exhaustion andShiao JS-C. Short sleep duration is dose-

employee withdrawal. J Manage Stud 2002;

dependently related to job strain and burnout

39: 471-496

in nurses: a cross sectional survey. Int J Nurs
Stud 2015; 52: 297-306(18) Oh H, Park H, Boo S. Mental health status
center(25) Shockey TM, Wheaton AG. Short sleep

employees: a cross-sectional study. Nurs

duration by occupation group - 29 States,

Health Sci 2017; 19: 228-236

2013-2014. MMWR 2017; 66: 207-213

and

its

predictors

among

call

(19) 下光輝一. III-2. 主に個人評価を目的とし(26) Potter GDM, Cade JE, Hardle LJ. Longer

た職業性ストレス簡易調査票の完成. In:

sleep is associated with lower BMI and加藤正明 (班長). 労相平成 11 年度 ｢作favorable metabolic profiles in UK adults:

業関連疾患の予防に関する研究｣ 労働のfindings場におけるストレス及びその健康影響に

Nutrition Survey. PLoS One 2017; 12:

関する研究報告書. 東京: 東京医科大学,

e0182195

from theNational

Diet

and

(27) 清水徹男. 不眠とうつ病. 東京: 岩波新2000

書, 2015(20) Fukuoka Y, Dracup K, Forelicher ES, Ohno
M, Hirayama H, Shiina H, et al. Do Japanese(28) Tanaka O, Maeda E, Fushimi M, Iwata T,

workers who experience an acute myocardial

Shimizu T, Saito S, et al. Precarious

infarction believe their prolonged working

employment is not associated with increased

hours are a cause? Int J Cardiol 2005; 100:

depressive

29-35

study in care service workers of Japan.

symptoms:across-sectional

Tohoku J Exp Med 2017; 243: 19-26(21) Harada H, Suwazono Y, Sakata K, Okubo Y,

21

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

ひきこもりと生活習慣、心理社会的要因およびソーシャル・キャピタルとの関連
Yong Kim Fong Roseline1)
豊島 優人 2)
藤田 幸司 3)
佐々木 久長 4)1)2)
秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座
秋田県大仙保健所
3)
国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所自殺総合対策研究室4)
秋田大学大学院医学系研究科看護学専攻基礎看護学講座
要旨
目的：ひきこもりとなる背景要因はまだ十分明らかにされていない。本研究は地域におけるひきこもりの生活習慣、心理社会的要因およびソーシャル・キャピタル (以降、SC) との関連について検討することを目的とした。
方法：2015 年 8 月に秋田県 A 町にて、15~89 歳の全町民を対象に実施した質問紙調査に回答した 15~59 歳 989 人 (有効回答率 30.6％) を分析対象とした。ひきこもりは、｢社会参加をしておらず、家族以外との親密な対人関係がない状態が長く続いていることはありますか｣ との質問に対して、｢ある｣｢ない｣ で回答を得た。分析項目は、基本属性 (性別、年齢、婚姻状況、最終学歴、職種)、健康状態 (通院の有無、主観的健康感、精神不調の有無、
不安・うつ症状 (K6)、寂寥感、地域孤立感、希死念慮)、生活習慣 (食事の不規則、運動、
喫煙、飲酒、歯磨き)、SC である。分析にはカイ二乗検定および多重ロジスティック回帰分
析を用いた。
結果：分析対象のうち、ひきこもりは 7.0％ (70 人) となっており、男性 55.7％、女性
44.3％であった。ひきこもりと基本的属性との関連では仕事の有無に統計学的有意差は認められなかった。生活習慣では、昼食を抜く傾向以外は有意差がなかった。また、心理社会的要因との関連では、主観的健康感、精神的不調、寂寥感、地域孤立感、抑うつ傾向 (K6≧9 点) および希死念慮に有意差が認められた。SC に関しては、地域の良さを感じなかった人は、ひきこもりの割合が有意に高かった。ひきこもりを従属変数とした多重ロジステ
ィック回帰分析の結果、有意な関連があったのは、性別 ｢男性／女性｣ OR＝1.909 (95％信
頼区間 1.060-3.438)、仕事 ｢無職／有職｣ OR＝2.407 (1.346-4.302)、最終学歴 ｢高校・専門学校／小・中学校｣ OR＝0.337 (0.115-0.983)、最終学歴 ｢短大・大学以上／小・中学校｣
OR＝0.275 (0.077-0.976)、精神的不調 ｢あり／なし｣ OR＝2.669 (1.383-5.266)、地域孤立
感 ｢あり／なし｣ OR＝2.482 (1.246-4.946) であった。
結論：ひきこもりと関連する要因として、男性、低学歴、無職、精神的不調、地域孤立感が挙げられた。本研究で調べたソーシャル・キャピタルに関する ｢近所の人は互いに助
け合う気持ちがある｣、｢近所の人は子どものみで危険な遊びをすると注意する｣、｢地域に対する愛着がある｣、｢近所の人とよく話をする｣、｢近所の人は年寄りへの優しさがある｣、｢結びつきの強い地域にいる｣、｢人に対する信頼感がある｣の全てでひきこもり有群で得点が低く、ソーシャル・キャピタルが低かった。今後の課題として、研究対象集団を揃える
ことにより、ひきこもりの高齢化が見られるのかどうか検討する必要や、ひきこもり者の22

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

家庭環境や家族との人間関係のあり方を明らかにする必要がある。
緒

言

方

法

(1) 調査方法および対象者

ひきこもりとは、｢様々な原因で社会参加ができず、家族以外の人と親密な関係を持秋田県 A 町にて、15~59 歳の全町民 (入てず、その状態が 6 か月以上続いている状院、入所中を除く) を対象に自記式質問紙態｣ を示す現象であると定義されているを用いた留置法 (健康推進員による配布回。我が国では、ひきこもり状態にある人収) にて実施した。調査時 (2015 年 8 月現がいる世帯数は約 26 万世帯 (全世帯の在) の秋田県 A 町の定年退職する前の総人

0.56％) と推計されている 5)。我が国の 15

口 (15~59 歳) は 3227 人 (男 1704、女 1523)～39 歳の人を対象とした研究によると、であった。調査に回答した 2315 人 (回答率1.9％がひきこもりであったと報告してい71.7％) のうち、全ての調査項目に回答した

6)。さらに、我が国の 20～49 歳の人を対989 人 (有効回答率 30.6％) を分析対象とし

1-4)

る

象とした研究によると、ひきこもりの生涯有病率は 1.2％であったと報告している

た。

1)。

(2) 分析に用いた変数

ひきこもりが長期に及ぶと精神症状や問題

本研究では社会参加について ｢社会参加行動が出てくる可能性があり、精神科治療(学校に行く、職場に行く、地域・自治会のが必要となることもある 2, 3)。また、ひきこ

行事に参加する、ボランティア活動をする、もり状態が長くなると、両親の関係にも問老人クラブ活動をする) をしておらず、家題を生じる可能性がある。このように、ひ族以外との親密な対人関係がない状態が長きこもりは本人だけではなく、家族の精神く続いていることはありますか｣ との質問

的健康に大きな影響を及ぼすことになる。

に対して、｢ある｣｢ない｣ で回答を求め、｢なひきこもりの背景要因として、家族関係、い｣ と回答した人を“ひきこもり群”とし親の精神疾患、親の学歴、育て方、対人関

た。

4-7)、まだ十分に明ら

精神的健康の評価の指標として、Kessler

かにされていない。ひきこもり状態が長期

6-Item Psychological Distress Scale (K6) 日本

間続くと、栄養障害などの障害を生じる可語版を使用した 10)。K6 は過去 30 日間にお能性があると報告されており 8)、栄養摂取

ける抑うつ症状の頻度を問う 6 項目の簡易状況を含めた生活習慣について検討する必的な質問から、｢全くない｣｢すこしだけ｣｢と要がある。また、ひきこもりは、家族以外

きどき｣｢たいてい｣｢いつも｣ の 5 段階評価の他者との交流が失われている状態であるにて回答を求め、それぞれの回答に 0~4 点9)、ひきこもりとソーシャル・キャピタ

を割り付けて合計得点を算出する (得点範ルとの関連についての検討はこれまで行わ

囲：0~24 点)。得点が高いほど不安・うつ症

れていない。

状が強い状態であると評価される。本研究係などの報告があるががそこで本研究では、ひきこもりと心理社

では K6 日本語のパフォーマンスを検証し会的要因、ソーシャル・キャピタルおよびた Furukawa らの報告を参考に、9~24 点を生活習慣との関連について検討した。

“抑うつ傾向あり”とした 11)。
生活習慣については、朝食、昼食、夕食について各々 ｢食事を抜くことがあります________________________________________________________________________か｣ の質問に、｢週に 2~3 回以上抜く｣ と回

受付: 2018.4.9 受理: 2018.5.22〒010-8543 秋田市本道 1-1-1

答した人を“食事不規則群”とした。歯磨きについては ｢毎日磨いている｣｢時々磨い23秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月ている｣｢歯磨きはやらない｣ にて回答を求

習慣 (食事、歯みがき、飲酒、喫煙およびめた。また、週一日以上お酒 (アルコール運動) をモデルに投入した。解析はすべて、

類) を飲んでいる者を“飲酒群”とし、現PASW Statistic 17 を用い、統計学的な有意在たばこを吸っている人を“喫煙群”とし水準は 5％とした。

た。また、週に 2 回以上運動していない人(4) 倫理的配慮を“運動していない群”とした。

本研究は、秋田大学医学部倫理委員会のソーシャルキャピタル (SC) については、
金子らによる ｢地域における SC 測定 5 項目審査を受け承認を得て実施した。調査の実。これ施時には書面にて研究の主旨と方法、個人

は ｢近所の人は、お互いに助け合う気持ち

情報の保護と目的以外のデータの不使用、がありますか｣ (互助と信頼)、｢近所の人は、

回答の部分的な拒否や途中でも参加を拒否

子どもたちだけで危険なことをして遊んでする権利の保障、不参加による不利益はないるのを見かけると注意しますか｣ (社会

いことについて説明し、質問紙への回答をの責任感)、｢あなたは、お住まいの地域にもって調査協力の同意を得たこととするこ

愛着がありますか｣ (地域への愛着)、｢あなとを約束した。個人を特定可能な氏名、住たは、近所の人とよく話をしますか｣ (対人所などの基本属性データについては住民基的つながり) 、｢近所の人は、お年寄りへの本台帳データの提供を受けるため、秋田県

優しさがありますか｣ (地域の優しさ)、｢自A 町とは住民情報取扱に関する契約を締結

分は結びつきが強い地域社会にいると思いし、遵守した。質問紙調査への回答は同意ますか｣ (地域の密着性)、｢たいての人は信が得られた場合にのみ記名とするが、希望

頼できると思いますか、それとも、常に用しない場合は記名する必要がないことを明心したほうがよいと思いますか｣ (信頼感)記した。

に (認知的 SC スコア) ｣ を用いた

12)の 7 つの質問からなり、｢よくある｣、｢まあ結ある｣｢あまりない｣｢ない｣ の 4 件法で回答

果を求め、各々の回答に 0~3 点を割り付けて有効回答を得た 989 人のうち、ひきこも

合計点を算出した (得点範囲、0~15 点)。得りは 7.0％ (70 人) であった (男性 55.7％、点が高いほど認知的 SC が高いと評価され女性 44.3％)。ひきこもりと基本的属性とのる。

関連では統計学的有意差が認められなかっその他の分析項目は、基本属性 (性別、た (表 1)。生活習慣では、昼食を抜く傾向

年齢、婚姻状況、最終学歴)、健康状態 (通以外は有意差が認められなかった。また、院の有無、主観的健康感、精神不調の有無、ひきこもりと心理社会的要因との関連では、

寂寥感、地域孤立感、希死念慮である。

主観的健康感、精神的不調、寂寥感、地域
孤立感、抑うつ傾向 (K6≧9 点) および希死(3) 分析方法

念慮に有意差が認められた。ひきこもりと分析にはχ2 検定を用いて、ひきこもり

SC との関連については、ひきこもり群にお群と非ひきこもり群の特徴を分析した。まいても多くの者が地域の良さを感じていた

た、ひきこもり (あり/なし) を従属変数、(近所の人は年寄りへの優しさがあると思

健康状態および SC スコア (低/高) を説明う (75.7％)、近所の人は互いに助け合う気変数とした多重ロジスティック回帰分析を持ちがある (62.9％)、地域に対する愛着が行い、ひきこもりと健康状態および SC の関

ある (60.0％)) が、ひきこもり群では地域連を分析した。調整変数として、基本属性の良さを感じなかった者の割合が有意に高(性別、年齢、婚姻状況および学歴) と生活

かった。ひきこもりを従属変数とした多重
24

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

考ロジスティック回帰分析の結果、有意な関察連が認められたものは、精神的不調 (あり/本研究では、農村地域の住民においてひな し ) オ ッ ズ 比 ＝ 2.67 (95 ％ 信 頼 区 間

きこもり行動に影響を与える要素として、

1.38-5.27)、地域孤立感 (あり/なし) オッズ

心理社会的要因、ソーシャル・キャピタル比＝2.48 (95％信頼区間 1.25-4.95) であった

および生活習慣をとりあげた。心理社会的(表 2)。SC と健康状態をともに独立変数と要因に関しては、精神的不調とひきこもり

して投入したモデルでは、有意な関連は認との関連が認められた。精神的不調とひきめられなかった。

こもりとの関連を調べた先行研究においても、本研究と同様の結果が報告されている

表１．地域のひきこもりの実態調査 (基本的属性、生活習慣、健康状態、ソーシャル・キャ
ピタル)：2 群間の単純比較
ひきこもり有ひきこもり無P value
基本属性
年齢階級(10 歳)

婚姻状況

最終学歴

仕事職種

15-19 歳
20-29 歳
30-39 歳40-49 歳50-59 歳
未婚
既婚・同居
別居・離婚・死別
小・中学校
高校・専門学校
短大・大学・大学院
所属あり (自営含む)
所属なし (主夫・主婦・自由業・バイト・無職)

4 (5.7%)10 (14.3%)
12 (17.1%)
15 (21.4%)
29 (41.4%)
36 (51.4%)
25 (35.7%)
9 (12.9%)6 (8.6%)54 (77.1%)
10 (12.9%)29 (41.4%)
41 (58.6%)

69 (7.5%)
89 (9.7%)
176 (19.2%)
255 (27.7%)
330 (35.9%)566 (61.6%)286(31.3%)
67 (7.3%)
26 (2.8%)714 (77.7%)
179 (19.5%)
552 (60.1%)367 (39.9%)

朝食抜き傾向あり
昼食抜き傾向あり
夕食抜き傾向あり
運動していない
喫煙している
飲酒している
毎日歯磨き習慣なし

23 (32.9%)
15 (21.4%)
7 (10.0%)48 (68.6%)
19 (27.1%)
35 (50.0%)
6 (8.6%)209 (22.7%)
82 (8.9%)48 (5.2%)
582 (61.2%)
295 (32.1%)
511 (55.6%)
45 (4.9%)

0.075
0.001
0.158
0.218
0.468
0.433
0.289

27 (38.6%)
30 (42.9%)
38 (54.3%)
33 (47.1%)
29 (41.1%)
26 (37.1%)
25 (35.7%)

233 (25.4%)
155 (16.9%)
209 (22.7%)
278 (30.3%)
136 (14.8%)
162 (17.6%)
131 (14.3%)

0.023<0.001<0.001
0.005<0.001<0.001<0.00144 (62.9%)795 (86.5%)<0.00130 (42.9%)585 (63.7%)

0.001

42 (60.0%)35 (50.0%)724 (78.8%)643 (70.0%)

0.001
0.001

53 (75.7%)

828 (90.1%)<0.001

0.510

0.125
0.230
0.003

生活習慣

健康状態
通院中の病気・疾患あり
主観的健康感 不健康
精神的不調を感じる
寂寥感あり
孤立感あり
希死念慮あり不安・うつ症状 (K6 で 9 点以上)
ソーシャル・キャピタル(SC)
近所の人は互いに助け合う気持ちがある
近所の人は子どもだけで危険遊びをしていると注意する地域に対する愛着がある
近所の人とよく話をする
近所の人は年寄りへの優しさがあると思う
結びつき強い地域にいる人に対する信頼感
25

32 (45.7%)

27 (38.6%)

589 (64.1%)

476 (51.8%)

0.003

0.044

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月。また、ひきこもりの背景に広汎性発達障本研究では、生活習慣に関して、昼食を害や統合失調症などの精神疾患がある可能

食べない人は有意でないが、ひきこもりと性が懸念されており 13)、ひきこもりの精神の関連が認められた。ひきこもりと食生活

医学的背景も今後検討する必要があると考との関連について検討した研究は我々の知えられる。

る限りないが、精神的健康と食生活との関

1)

次に、ソーシャル・キャピタルに関して連を調べた先行研究において精神的苦痛はは、ひきこもり有り群では ｢近所の人は互

不健康な食事と関連があると報告されていいに助け合う気持ちがある｣、｢近所の人はる(19, 20)。精神的苦痛がある場合と同様に、子供だけで危険遊びしていると注意する｣、

ひきこもり状態では健康への関心が低くな｢地域に対する愛着がある｣、｢近所の人とよっている可能性が考えられた。

く話をする｣、｢近所の人は年寄りへの優し

ひきこもり有り群で、仕事がある (所属さがあると思う｣、｢結びつき強い地域にいあり) と回答した人が比較的多かった

る｣ および ｢人に対する信頼感｣ の全ての(41.4％)。本研究の対象者は農山村地域の住項目でソーシャル・キャピタルが低かった。

民であり、農林業に従事している人が多い

ソーシャル・キャピタルと精神的健康との地域であるため、実際に働いていないが、関連を調べた先行研究において、ソーシャ仕事があると回答した可能性が考えられる。

ル・キャピタルが低いことは精神的苦痛と本研究の限界は幾つかある。まず、ひき14-18)。本研究

こもりと心理社会的要因、ソーシャル・キ

では、ソーシャル・キャピタルとひきこもャピタルおよび生活習慣との関連性を検討

りとの関連を調べたが、同様の関連が認めした横断的研究であり、因果関係についてられた。ひきこもり有り群では地域の良さは特定できない。次に、本研究の対象は農を感じていない可能性が考えられる。した村地域の住民であり、都市部について検討

がって、ひきこもりの人への地域のつなができておらず、一般化には注意を要する。

りを感じることができる支援策の必要性に

また、本研究ではひきこもり期間を考慮しついて検討する必要があると考えられる。

ないで、社会参加していない人をひきこも関連があると報告されている

表２．ひきこもりの有無に関連する因子のオッズ比：
結果

多重ロジステック回帰分析のModel 1Model 2

健康状態
通院中の病気・疾患あり

1.20(0.67-2.13)

1.17(0.63-2.17)

主観的非健康精神的不調感じる
寂寥感あり
地域孤立感あり
希死念慮あり不安・うつ症状 (K69+)

1.95
2.37
0.86
2.34
0.88
1.14

(1.07-3.58)(1.25-4.49)(0.46-1.63)(1.21-4.54)(0.44-1.74)(0.56-2.33)

1.59
2.67
0.83
2.48
0.87
0.97

(0.84-3.01)(1.38-5.27)(0.44-1.60)(1.25-4.95)(0.43-1.77)(0.43-1.69)

近所の人は互いに助け合う気持ちがある
0.50 (0.24-1.03)
近所の人は子どものみの危険な遊びを注意する
0.65 (0.36-1.17)
地域に対する愛着があるか
0.94 (0.47-1.88)
近所の人とよく話をするか
0.89 (0.47-1.69)
近所の人は年寄りへの優しさがあると思うか
1.00 (0.45-1.69)
結びつき強い地域にいると思うか
1.26 (0.64-2.46)
人に対する信頼感
1.05 (0.58-1.92)
Model 1
独立変数として、健康状態＋ソーシャル・キャピタル
Model 2
独立変数として、Model2＋基本的属性＋生活習慣

0.55
0.62
0.91
0.86
0.97
1.27
1.14

(0.26-1.18)(0.34-1.15)(0.44-1.88)(0.43-1.69)(0.42-2.23)(0.64-2.52)(0.61-2.12)

ソーシャル・キャピタル26

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

りと定義したが、ひきこもり期間を考慮し

因 の 検 討 . 心 理 学 研 究 . 2010; 81(5):た場合、本研究結果に違いが生じる可能性

478-484.
(8) 中垣内正和, 小松志保子, 猪爪和枝, 後が考えられる。しかしながら、香港でおこ

藤公美子. 長期ひきこもりにおける心身なわれた研究では、ひきこもりの自覚症状

機能の変化について. アディクションとがある人は、ひきこもり期間が 3 か月の人

家族. 2010; 26(3): 207-316

は 6 か月の人と同様に、ひきこもっていな(9) 齋藤万比古 編著. ひきこもりに出会っい人と比較して精神的健康状態が悪かった

たら －こころの医療と支援－. 東京：中と報告していることから

外医学社. 2012.

21)、本研究でひきこもり期間を考慮しなかったことによる影(10) Kessler RC, Green JG, Gruber MJ, Sampson

響は殆どないと考えられる。以上のように

NA, Bromet E, Cuitan M, et al. Screening

限界はあるが、本研究は地域住民におけるfor serious mental illness in the general
population with the K6 screening scale:

ひきこもりと心理社会的要因、ソーシャ

results from the WHO World Mental Health

ル・キャピタルおよび生活習慣との関連性(WMH)を検討した初めての研究であり、本研究結

surveyinitiative.

International

journal of methods in psychiatric research.

果は効果的なひきこもり支援を発展させる

2010; 19 Suppl 1: 4-22.

ことにつながると考える。

(11) Furukawa TA, Kawakami N, Saitoh M, Ono
Y, Nakane Y, Nakamura Y, et al. The

文

performance of the Japanese version of the献

K6 and K10 in the World Mental Health(1) Koyama A, Miyake Y, Kawakami N,

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Tsuchiya M, Tachimori H, Takeshima T, et al.

methods in psychiatric research. 2008;

Lifetime prevalence, psychiatric comorbidity

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ーシャル・キャピタルは住民の抑うつ度

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と関連する. 第 65 回日本公衆衛生学会総(2) Teo AR. Social isolation associated with

会抄録集. 2006; 53(10 特別付録): 857.

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KawakamiN,(15) Hamano

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Fujisawa

Y,

IshidaY,

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10(11): e0142629.

りおよびひきこもり親和性を規定する要(17) McPherson KE, Kerr S, McGee E, Morgan

27

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

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HammarstromA.

Disentangling

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health:M, Cheng C, et al. The prevalence andLongitudinal analyses of gender, civic

correlates of severe

engagement(hikikomori)anddepressive

symptoms.

insocialHong

withdrawal
Kong:

A

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cross-sectional telephone-based survey study.

163: 135-143.

The International journal of social psychiatry.

(19) Deasy C, Coughlan B, Pironom J, Jourdan D,

2015; 61(4): 330-342.

McNamara PM. Psychological distress andAssociation between hikikomori (prolonged social withdrawal and isolation) and lifestyle,psychosocial factors and social capital
Yong Kim Fong Roseline1), Toyoshima Masato2), Fujita Koji3), Sasaki Hisanaga4)
1)
Akita University Graduate School of Medicine Department of Public Health2)
Akita Prefecture Daisen City Public Health Center
3)
Japan Support Center for Suicide Countermeasures
4)
Akita University Graduate School of Medicine Department of Health Science
Objective: The purpose of this study was to examine the relationship between hikikomori (prolonged
social withdrawal and isolation) lifestyle habits of psychological stances, psychosocial factors and social
capital (SC).
Methods: A cross sectional study was conducted among 989 people between 15 and 59 years old(effective response rate 30.6%) in a rural municipality of Japan using a self-administered questionnaire
survey. Measurements included hikikomori behavior, basic personal characteristics, health status, lifestyleand habits, social capitals (SC). Chi-square test and multiple logistic regression analysis were used foranalysis.
Results: Prevalence of hikikomori was 7% (n=70, male 55.7%, female 44.3%). A statisticallysignificant difference was found in between the relation of hikikomori and jobless, the habit of skipping
lunch, subjective health, mental uneasiness, feeling of loneliness, sense of isolation, depressed tendency(K6 scores above 9 points) and suicide ideation. Significantly less hikikomori felt good about theirneighborhood. Multiple regression analysis shown that hikikomori was significantly associated with male(OR ＝ 1.909, 95%CI=1.060-3.438), jobless (OR ＝ 2.407, 95 ％ CI=1.346-4.302), high school or
occupational school compared to the compulsory education (OR ＝ 0.337, 95 ％ CI=0.115-0.983),
university level compared to the compulsory education (OR＝0.275, 95％CI=0.077-0.976), mental
uneasiness (OR ＝ 2.669, 95 ％ CI=1.383-5.266), and sense of isolation (OR ＝ 2.482, 95 ％CI=1.246-4.946).
Conclusion: Being a man, lower education level, mental uneasiness, and sense of isolation wereassociated with hikikomori. People with hikikomori may have lower social capital compared to others,
which may impact later life stages. Future studies should examine if the hikikomori symptoms would be
carried on to later stages in life.
Keyword: hikikomori, social withdrawal and isolation, social capital, psychosocial factors, lifestyle,neighborhood, public health, epidemiology

28

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

本邦女子医学生の妊娠・出産に関する意識及び知識調査
金正 めぐみ前田 恵理
村田 勝敬
秋田大学大学院医学系研究科環境保健学講座
要旨

プレコンセプションケアとは、将来生まれてくる子供の健康を守るため、全ての生殖可能
年齢の男女を対象とした健康管理である。わが国では周産期死亡率、妊産婦死亡率は極めて低く、国際的にも最高レベルの周産期医療が提供されているが、低出生体重児の割合が依然高いことや晩産化による不妊症・妊娠・分娩合併症の増加など、母子保健領域にはプレコン
セプションケアの普及で改善が期待できる課題も多い。本研究では、今後プレコンセプショ
ンケアを推進にするにあたって現状を把握する目的で、女子医学生の現在の健康管理状況および妊娠・出産に関する知識を調査した。
秋田県内の大学医学部医学科 1 年次から 4 年次に在籍する女子学生 (203 名) を対象に、基本属性、健康管理状況、妊娠・出産に関する知識について匿名でアンケート調査を行った。
調査期間 (13 日間) 中に 106 人 (52.2%) の回答を得た。いつか妊娠を｢望んでいる｣ 学生は83 人 (78.3%) であったが、妊孕性に関する知識 (カーディフ妊孕性知識尺度日本語版) では平均 57.8 点 (標準偏差 21.7 点) と低く、妊娠前からの葉酸摂取の必要性について正しい知識を持っていた者は 12 人 (29.3%) であった。また、比較的強い月経痛がある医学生は 70
人 (66%) いたが、うち産婦人科の受診経験のある者は 31 人 (30%) と少なかった。
将来的に妊娠の希望が高く、健康意識が高いと考えられる女子医学生においても、産婦人科の受診経験がある者は少なく、妊娠・出産に関する知識も不十分であった。若い世代に対して、プレコンセプションケアの啓発を推進していく必要があると考えられる。
キーワード： プレコンセプションケア, 妊孕性, 葉酸, 産婦人科
緒

言ない男女もケアの対象としている。健康的

プレコンセプションケアとは、将来生まな生活習慣の獲得は、子供を持つ計画の有れてくる子供の健康を守るため、全ての生無によらず、人生を豊かにしてくれること

殖可能年齢の男女を対象とした健康管理でに加え、米国の妊娠の約半数は計画しなか

1)。2008 年からアメリカ疾病管理予防った妊娠であり、子供を持つ計画のない男センター (Centers for Disease Control and

女であってもいつ妊娠に直面するかわからPrevention, CDC) が、2012 年には世界保健ないからである 1, 2)。プレコンセプションケ

機関 (World Health Organization, WHO) がアの具体的な内容としては、各自のリプロ推奨している。プレコンセプションケアは、ダクティブライフプランを作成 3)した上で、妊娠前からの健康づくりを通じて、女性・

最も適切な避妊法を検討すること、妊娠前カップル・将来の子供たちの健康増進するから必要な婦人科および内科、精神科領域

ことに重点を置いているものの、子供を持の検査、治療、性感染症予防と対策、予防

つ計画のある男女だけでなく、計画してい接種、適正体重の維持、葉酸摂取、禁煙指___________________________________________________________________導などが挙げられる。

ある

受付: 2018.4.20
受理: 2018.5.23〒010-8543 秋田市本道 1-1-1

わが国では周産期死亡率、妊産婦死亡率29秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

は極めて低く 4)、国際的にも最高レベルの月経痛の程度 (｢痛みはない｣ から｢耐えら周産期医療が提供されているが、低出生体れないくらい痛い｣ の 5 段階)、月経周期

重児の割合が依然高いこと 5, 6) や晩産化に(月経が無い・21 日より短い・21 日から 35

よる不妊症・妊娠・分娩合併症の増加

な日まで・35 日より長い・不定)、喫煙 (現在ど、母子保健領域にはプレコンセプション

吸っている・吸っていない)、ストレス (｢常ケアの普及で改善が期待できる課題も多い。

に感じる｣ から ｢まったく感じない｣ の 5

わが国でも 2015 年 11 月に初めて国立成育段階)、飲酒頻度 (｢ほとんど飲まない｣ から

医療研究センターがプレコンセプションケ｢毎日飲む｣ の 6 段階)、カフェイン摂取量

アセンターを立ち上げたが、同センターで(一日あたり ｢1 単位未満｣ から ｢7 単位以

は特に、現在持病のある人や小児期に病気上｣ の 4 段階) 等について尋ねた。
さらに、のあった人たちに対する、将来の妊娠・出CDC の推奨するプレコンセプションケアチ

産についての相談、妊娠しづらいカップルェックリスト 1)に基づき、産婦人科受診経の相談、妊娠後の経過が思わしくなかった

験の有無、子宮頸がん検診受診歴の有無、

2)、プラ

子宮頸がんワクチン接種歴の有無、現在のイマリケアとしての普及は今後の課題であ

体重に満足しているか (｢もっと痩せたい｣る。

から ｢もっと太りたい｣ の 3 段階)、定期健

カップルの相談に力を入れており

7)

本研究では、わが国でプレコンセプショ

康診断受診状況 (毎年受診・時々受診・受ンケアの普及に取り組むにあたって、現状

診なし) 等について尋ねた。産婦人科受診と課題を整理する目的で、女子大学生を対経験がない者に対してはその理由について、象としたアンケート調査をし、前述のプレ

8 つの選択肢 (近くに医療機関がない・医療

コンセプションケアに含まれる健康習慣の機関に行く時間がない・医療機関に行く金

実施状況について、記述的報告をおこなっ

銭的余裕がない・普段人には見せないとこた。

ろを見られるのは恥ずかしい・どんなことをされるのか分からず不安・プライベート

方法

なことを聞かれたくない・婦人科で嫌な経

秋田県内の大学医学部医学科 1 年次から験をしたことがある・婦人科に行く理由を4 年次に在籍する女子学生 (203 名) を対象

知り合いに詮索されたくない) と自由記載に、インターネット上のツールである

形式での回答を求めた。8 つの選択肢は、

Google Form を用いて、匿名でアンケート調

複数名の協力者への予備調査を踏まえ作成査を行った。期間は 6 月 14 日から 26 日のした。妊娠・出産に関する知識として、妊

13 日間である。LINE 株式会社が提供する

孕性知識はカーディフ妊孕性知識尺度日本

ソーシャル・ネットワーキング・サービス

語版 (CFKS-J)9, 10)を用いた。CFKS-J は妊孕である LINE を用いて調査への協力依頼を性の事実、リスク、迷信に関わる知識を測し、同意した場合のみウェブページにアク定する 13 項目から構成され、回答者は全てセスして回答する形式をとった。調査項目の項目について、それぞれ｢正しい｣｢間違は、基本属性、健康管理状況、妊娠・出産い｣｢わからない｣ の 3 択で回に関する知識等から構成される 59 項目で答する。正解は 1 点、不正解もしくは｢わかある。基本属性として、年齢 (歳)、身長 (cm)、

らない｣ と回答した場合は 0 点を獲得し、体重 (kg)、パートナーの有無、将来の妊娠

その合計を 13 点満点中のパーセント表示

希望の有無について尋ねた。健康管理状況

した得点で報告する。また、妊娠前からのについては、Bunting らが開発した妊孕性自葉酸摂取の効果に関する知識 11)として、｢妊己チェックリスト (FertiSTAT)8) に基づき、婦が葉酸を十分にとることで赤ちゃんの神

30

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

結経管閉鎖障害を予防できる｣ ことを知って

果

いるか (全く知らない・聞いたことがあ

調査期間中に 106 人 (52%) の回答を得

る・知っている)、そして、いつから葉酸をた。将来妊娠を希望している者は 83 人

とり始める必要があると思うか (妊娠の 1(78%) であった (表 1)。103 人 (97%) が、か月以上前・妊娠超初期・妊娠初期・妊娠

やせまたは標準体重であったが、やせのう

中期・妊娠後期) について尋ねた。

ち 7 人 (47%)、標準体重のうち 70 人 (80%)

本研究は秋田大学大学院医学系研究科・が｢今よりもっと痩せたい｣ と回答した。飲

医学部倫理委員会の承認(承認日：平成 29

酒習慣は、大半が機会飲酒程度であり、喫年 6 月 6 日、
受付番号：1784)を得て行った。

煙者はおらず、定期健康診断を全く受けていない者は 13%であったが、産婦人科の表１

参加者の基本属性と健康管理

年齢 1
BMI
やせ BMI< 18.5
標準 18.5 ≤ BMI < 25.0
肥満 BMI ≥ 25.0
特定のパートナー あり
将来の妊娠希望 2 あり
飲酒
ほとんど飲まない
月 1－3 日週 1－2 日週 3 日以上
喫煙あり
カフェイン摂取量/日
1 単位未満1 単位以上 3 単位未満
3 単位以上 7 単位未満
7 単位以上ストレス 常に感じる～たまに感じる
あまり感じない～全く感じない
定期健康診断毎年受診
時々受診受診していない
月経周期
月経が無い
21 日より短い21 日から 35 日まで
35 日より長い
不定
月経痛
痛みはない
少し痛い
痛い
かなり痛い
耐えられないくらい痛い
産婦人科受診経験あり
子宮頚がんワクチンの接種歴あり
子宮頸がん検診の受診歴あり(n = 76)
欠測回答数：1 n=2、2 n=5.

31

平均 (標準偏差) または人数 (%)
20.6 (1.6) 歳
20.5 (2.0)
15 (14.2)
88 (83)3 (2.8)41 (38.7)
83 (78.3)
29 (27.4)
51 (48.1)
21 (19.8)
5 (3.8)049(46.2)
48(45.3)8(7.5)
1(0.9)
88(83.1)
18(16.9)61 (57.5)
31 (29.2)
14 (13.2)
1 (0.9)2 (1.9)78 (73.6)
8 (7.5)17(16.0)
10 (9.5)
25 (23.8)
27 (26.0)
35 (33)8 (8)43 (40.6)
85 (80.2)
33 (43.4)

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

受診経験がある者は 43 人 (41%) のみであ

健康的な生活習慣であった一方、産婦人科った。特に、月経痛について｢痛い｣～｢耐えの受診をためらう者は多く、強い月経痛のられないくらい痛い｣ と回答した 70 名である者でも 70％が未受診であった。また、は、産婦人科の受診経験がない者は 49 人

健康意識の高い医学生においても妊娠・出(70%) であった。産婦人科を受診しない理産に関する知識は十分ではなかった。

由 (表 2) は主に｢どんなことをされるか分

今回、妊娠・出産に関する知識として、からず不安｣｢プライベートなことを聞かれ

CFKS-J を用いて妊孕性知識を測定した。

るのは嫌だ｣｢普段人に見せないところを見

CFKS は日本を含む 79 カ国での妊孕性知識られるのは恥ずかしい｣ であった。

の国際比較調査で用いられた尺度で、妥当

CFKS-J は平均 57.8 点 (標準偏差 21.7 点)

性と信頼性が認められている 9)。Maeda らであった。妊娠前からの葉酸摂取の必要性

10)は 2013 年にインターネット調査会社が保について、妊婦が葉酸を摂取することによ有する一般国民パネルから抽出された 18って胎児の神経管閉鎖障害を予防すること

歳から 59 歳の一般男女および 18 歳から 50が出来るのを知っていたのは 9 人 (8%)、聞歳までの妊娠を希望している男女を対象にいたことがあるのは 32 人 (30%) であった。

CFKS-J を用いて妊孕性知識を測定したが、知っているまたは聞いたことがあると回答

本研究の女子医学生の得点 (平均 57.8 点)

した 41 人のうち、妊娠する 1 か月以上前かは一般女性 (平均 48.2 点)10)よりは高かった

らの葉酸摂取が必要であることを正しく解ものの (P < 0.001)、妊娠を希望している女答できたのは 12 人 (29%) であった。

性 (平均 56.3 点)10)より高いとはいえなかった (P = 0.49)。さらに、Bunting らによる国考察際比較調査での先進国の女性の平均点

本研究では、女子医学生を対象に、妊娠・(64.3 点)9)と比較すると有意に低かった (P

出産に関する知識とプレコンセプションケ= 0.003)。医学専門教育を完了する前とはいアの実施状況について調査を行った。概ね

え女子医学生の妊孕性知識は不十分と考え

表２ 産婦人科の受診をためらう理由（複数回答）
人数 (%)
7 (10.1)
13 (18.8)
4 (5.8)46 (66.7)
28 (40.6)
25 (36.2)
1 (1.4)
1 (1.4)

近くに医療機関がないから医療機関に行く時間がないから医療機関に行く金銭的余裕がないから普段人には見せないところを見られるのは恥ずかしいから
どんなことをされるのか分からず不安だから
プライベートなことまでいろいろ聞かれるのは嫌だから今までに婦人科・産婦人科で嫌な経験をしたことがあるから
婦人科・産婦人科に行くような理由があると知り合いに詮索されたくないから

表３

妊娠出産に関する知識

平均 (標準偏差) ま
たは人数 (%)
カーディフ妊孕性知識尺度

得点

葉酸と神経管閉鎖障害の関連について

57.8 (21.7)
まったく知らない65 (61.3)

聞いたことがある

32 (30.2)

知っている

9 (8.5)32

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月られ、少子化社会対策大綱で示された｢2020

一層の充実、マスメディアからの正確な情報

12)に及ん

発信、信頼できるサイトの開発と公開 19)に加年に CFKS-J で 70 点｣ の数値目標
でいないことが明らかになった。

え、かかりつけ産婦人科を持ち、個別に専門

神経管閉鎖障害は複合的な要因によるも家に相談しやすい体制を構築することが必要のの、胎児の神経管閉鎖が生じる前に母胎にと考えられる。本研究では、女子医学生さえ十分な葉酸が存在していることにより発症リも産婦人科の受診にためらいを感じているこ

スクを低減できることが広く知られている。

とが明らかとなったが、学校教育等を通じて

厚生労働省は 2000 年の｢神経管閉鎖障害の発産婦人科への心理的な障壁を取り除くことも症リスク低減のための妊娠可能な年齢の女性

今後の大きな課題である。

などに対する葉酸の摂取に関する情報提供要

回答率は 52％と低く、本研究の限界として、領｣ 11) の中で、妊娠の一ヶ月以上前から妊医学生の中でも特に妊娠・出産に関心の高い

娠 3 ヶ月までの間、一日 0.4mg の葉酸摂取に者のみが参加した選択バイアスが否定できな

より神経管閉鎖障害の発症リスクの集団としい。また、サンプル数が少ないため、プレコての低減が期待できるとしている。2012 年にンセプションケアの実施状況や知識レベルに行われた妊婦へのアンケート調査 13)では妊影響を与える要因の分析は実施できていない。

娠前から葉酸を摂取していた者は 4 割未満で今後はより多くの一般女性を対象にした調査あり、厚生省通知から 10 年以上を経ても妊娠も実施していく必要がある。

前からの葉酸摂取の啓発に多くの課題が残さ結れていることが示唆されているが、本研究か

語らも女子医学生でさえ、葉酸と胎児の神経管

プレコンセプションケアの現状を把握する

閉鎖障害について聞いたことがあるのは 4 割

ため、女子医学生の現在の健康管理状況およ

未満で、かつその知識は不確かなものである

び妊娠・出産に関する知識を調査した。女子

ことが改めて確認された。

医学生の生活習慣は概ね健康的であったが、将来生まれてくる子供と自身の健康のため、妊娠・出産に関する知識は不十分で産婦人プレコンセプションケアの普及が期待される科受診をためらう者も多かった。わが国の母が 1)、その方法には課題も多い。過去の教育

子保健のさらなる向上のため、若い世代に対介入研究によれば、妊孕性に関する資料を被して、プレコンセプションケアの啓発を推進

験者に提示すると、被験者の知識を一時的にしていく必要があると考えられる。

改善し 14-16)、ライフプランを変化させた 15,16)が、介入 6 ヶ月後の追跡調査では、直後に文献改善した知識が半年後に元のレベルまで戻っ(1) Centers for Disease Control and Prevention.

ていた 16)。一方、活字での情報提供だけでな[https://www.cdc.gov/preconception/index.ht
ml]

く口頭で個別に説明を補う “テイラーメイ(2) 荒田尚子. プレコンセプションケアと産ド”の情報提供の方が中長期的 (数ヶ月単位)

後フォローアップ: 妊娠前後の母性内科に有効との報告 17)もあり、避妊カウンセリンの役割 (AYUMI 母性内科の最前線). 医グの一環でプレコンセプションケアを行う取学のあゆみ 2016; 256.3: 199- 205.

組 3)や、不妊と診断される前の一般のカップ(3) Stern J, Larsson M, Kristiansson P, Tyden T.

ルの相談を受け付ける Fertility Assessment andIntroducing reproductive life plan-basedCounselling Clinic (デンマーク)18)といった新information in contraceptive counselling: an

しい取組が報告されつつある。日本では多く

RCT. Hum Reprod 2013; 28: 2450- 2461.

の若者がメディアやインターネットから断片(4) Organisation for Economic Co-operation andDevelopment (OECD). Health at a Glance

的な情報を入手しているが 9)、学校性教育の2015: OECD INDICATORS. Paris: OECD33

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

妊婦における神経管閉鎖障害リスク低減

Publishing; 2015.
(5) Yoshida H, Kato N, Yokoyama T. Currentのための folic acid 摂取行動に関する全

trends in low birth weight infants in Japan. J

国インターネット調査. 日公衛誌 2014;

Natl Inst Public Health 2014; 63(1): 2-16.

61(7): 321-332.
(14) Maeda E, Nakamura F, Kobayashi Y, Boivin(6) Ministry of Heath, Labour and Welfare. Vital

J, Sugimori H, Murata K, et al. Effects ofStatistics. 2013.

fertility education on knowledge, desires and(7) Maeda E, Ishihara O, Saito H, Kuwahara A,
Toyokawa S, Kobayashi Y. Age-specific costanxiety

among

the

reproductive-aged

and public funding of a live birth following

population: findings from a randomized

assisted reproductive treatment in Japan. J

controlled trial. Hum Reprod 2016; 31(9):Obstet Gynaecol Res 2014; 40(5): 1338-

2051-2060.
(15) Wojcieszek AM, Thompson R. Conceiving

1344.
(8) Bunting L and Boivin J. Development andof change: a brief intervention increases

preliminary validation of the fertility status

young adults' knowledge of fertility and theawareness tool: FertiSTAT. Hum Reprod

effectiveness of in vitro fertilization. Fertil

2010; 25(7): 1722-1733.

Steril 2013; 100(2): 523-529.
(16) Daniluk JC, Koert E. Fertility awareness(9) Bunting L, Tsibulsky I, Boivin J. Fertility
knowledge

andbeliefsabout

online: the efficacy of a fertility education

fertility

treatment: findings from the International

websiteFertilitychanging fertility beliefs. Hum Reprod 2015;

Decision-making

Study.

Huminincreasing

knowledge

and30(2): 353-363.

Reprod 2013; 28: 385-397.
F,(17) García D, Vassena R, Prat A, Vernaeve V.

Kobayashi Y, Green J, Suka M, et al. A cross

Increasing fertility knowledge and awarenesssectional study on fertility knowledge inbyJapan, measured with the Japanese version

controlled trial. Reprod Biomed Onlineof

2016; 32(1): 113-120.

(10) Maeda

E,

Cardiff

Sugimori

Fertility

H,

Nakamura

Knowledge

Scaletailorededucation:arandomized(18) Hvidman HW, Petersen KB, Larsen EC,(CFKS-J). Reprod Health 2015; 12(1): 10.
(11) 厚生省. 神経管閉鎖障害の発症リスク低

Macklon KT, Pinborg A, Andersen AN.

減のための妊娠可能な年齢の女性等に対Individual

する葉酸の摂取に係る適切な情報提供の

pro-fertility counselling; should this be

推進について.

offered to women and men of reproductive

2000 年 12 月 28 日.

(12) 内閣府. 少子化社会対策大綱. (平成 27 年

fertility

assessment

andage? Hum Reprod 2015; 30(1): 9–15.
(19) 福田 洋, 江口 泰正. ヘルスリテラシー:

3 月 20 日閣議決定)[http://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/la

健康教育の新しいキーワード. 大修館書

w/taikou2.html]

店. 2016/6/3.

(13) 佐藤陽子, 中西朋子, 千葉剛, 梅垣敬三.

34

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

会報
平成 29 年度

秋田県公衆衛生学会学術大会報告

ごあいさつ
本日は、ご多忙中にもかかわらず多数の皆様のご参加をいただきまして、誠にありがとうございます。
本学会は平成 10 年に発足した秋田県地域保健研究会を前身として、平成 15 年 10 月
9 日に設立されました。以降、県内の保健医療関係者、行政、学術関係者、NPO 等の幅広い英知を結集し、学術的基盤にのっとって地域の多様な実情を具体的に分析し、議論し、実践を促進するための活動を行っております。
秋田県では、医療の担い手が少ないことを理由として、とかく臨床医が重宝され、公衆衛生の実務をおこなっている者がないがしろにされている傾向があります。しかし、都道府県レベルのがん死亡率、脳卒中死亡率、平均寿命などの健康指標は、
公衆衛生学的な介入を一番必要としている地域であることを如実に示しております。
とりわけ、秋田県が現在進めている「めざせ健康寿命日本一！」の本質は「医者いらず、年老いても歩けます」であり、延命治療の技術向上ばかりを推進しても、健康寿命には直接結びつくものではありません。これを一層推進するために求められるのは理屈（excuse）ではなく、理にかなった行動（rational action）であり、一人ひとりの高齢者が実践できる具体的な予防方策を提示することが重要となります。
このためにも秋田県公衆衛生学会の活動が益々重要となってきます。
今回の特別講演では、本年 8 月に着任された秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座教授野村恭子先生から、深刻な少子高齢化に直面する本県において、取り組むべき公衆衛生学的課題についてご講演いただきます。また、公衆衛生研究および活動に関する一般演題の発表もございます。本日ご参ｶﾛいただいた皆様におかれましては、新たな情報を得るだけではなく、積極的な討議の場として、議論を深めていただきたいと存じます。学術大会を通じて、今後の秋田県における公衆衛生学分野の更なる発展につなげていただくことをご期待申し上げ、あいさつといたします。
平成 29 年 11 月 22 日
秋田県公衆衛生学会長
秋田大学大学院 教授
村

35

田 勝 敬

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

第 14 回 秋田県公衆衛生学会学術大会プログラム
学会長： 村田勝敬

秋田大学大学院医学系研究科教授

I. 開催概要
1. 日 時 ： 平成 29 年 11 月 22 日（水） （午後１：００～４：００）
2. 会 場 ： 秋田県ゆとり生活創造センター「遊学舎」会議棟（秋田市上北手荒巻字堺切 24－2）
II. プログラム
13:00～13:05 学会長挨拶
13:10～14:40 特別講演

座長 村田勝敬 秋田大学大学院医学系研究科 教授

少子高齢化秋田県における公衆衛生学の課題と人材活用野村 恭子

秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座 教授

14:40～14:50 休憩
14:50～15:25 一般演題１

座長 石川隆志 秋田大学大学院医学系研究科 教授

１．地域公衆衛生の現場：ひきこもり自立支援モデル｢ふらっと｣、研究と実践の循環
ヨン・ロザリン
２． 秋田県と全国の要介護認定率の比較
南園智人
３． 脳卒中発症に関する危険因子の研究
佐々木正弘, 石川達哉, 鈴木明文, SPA(Stroke Prevention at Akita) team
15:25～16:00 一般演題２

座長 鈴木圭子 秋田大学大学院医学系研究科 教授

４．本学作業療法学専攻学生の地域在住高齢者に対する評価法実習の取り組みについて
津軽谷恵，石川隆志，浅野朝秋，高橋恵一，久米裕
５．本邦女子医学生の妊娠・出産に関する意識及び知識調査
金正めぐみ, 前田恵理, 村田勝敬
６．処方総合感冒薬薬剤費の性・年齢・地域分布 ～NDB オープンデータベースから～
南園佐知子, 岩田豊人, 前田恵理, 村田勝敬
16:00

閉会の辞

36

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

特

別

講

演

少子高齢化秋田県における公衆衛生学の課題と人材活用
秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座教授

野村 恭子
の むら

講

師

きょうこ

略 歴

1993 年

帝京大学医学部医学科卒業

同慶應義塾大学内科学教室初期研修医～帝京大学千葉市原病院内科助手

年

1999 年

日本内科学会認定専門医

2002 年

ハーバード大学公衆衛生大学院修士課程修了．公衆衛生学修士号（MPH）取得

2003 年

帝京大学医学部博士課程修了（医学博士取得）

同

帝京大学医学部衛生学公衆衛生学教室助手～講師

年

日本心身医学「内科」専門医
2012 年

帝京大学公衆衛生大学院准教授

2013 年

帝京大学女性医師・研究者支援センター・室長

2014 年

帝京大学医学部衛生学公衆衛生学講座准教授

2014 年

ハーバード冲永客員教授

2017 年 8 月 秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座教授

講

演

要

旨

秋田県は平成 29 年 10 月 1 日現在で人口 995,374 人、65 歳以上人口 33.8％（全国 25％）、15～64 歳人口 55.7％（全国 61.3 ％）、15 歳未満人口 10.5％（全国 12.8％）と超少子高齢県となっている。少子高齢化秋田県における公衆衛生学の課題として、①がん、②生活習慣病、③自殺、④健康格差について現在の秋田県の取組と課題について触れる。具体的には、①がんについては、がんに対する国の取組として、がん対策推進法の流れとその波及効果として秋田県のがん推進連携協議会の取組の現状、がん対策加速化プランと秋田県
医療フォーラムの報告を行う。②の生活習慣病では、脳血管疾患死亡率が高いことを取り上げ、秋田県の栄養調査の概況と減塩のポピュレーションアプローチについて触れる。④
健康格差については、健康寿命と平均寿命を分けて定義し、健康寿命を延伸するための秋田県が掲げている目標について紹介する。それを踏まえて、公衆衛生学的の視点から生活習慣病を例に、健康格差が社会経済因子によって影響を受けている可能性について触れる。
次に、公衆衛生学的なアプローチとしてソーシャルキャピタル（社会資本）の概念を紹介し、実例を紹介する。最後に人材の活用として、少ないマンパワーの中で秋田県で取り組みを展開する上で必要な点を女性活用の視点から提案する。

37

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

一

般

演

題

38

抄

録

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

１．地域公衆衛生の現場：
ひきこもり自立支援モデル｢ふらっと｣、研究と実践の循環
ヨン・ロザリン
秋田大学大学院医学系研究科公衆衛生学講座
本研究では、大仙市におけるひきこもり自立支援モデル｢ふらっと｣に関して、研究と実践の循環について報告する。｢ふらっと｣の支援モデルは筆者の研究活動の結晶である。ひきこもりの社会復帰に関連した、居場所に欠かすことの出来ない要因は、当事者に安心感を与えること、同じ悩みを抱えている仲間の存在、家族以外の他人と接する時間、気づくこと、成長すること、次のステップと繋がること、と考えられる。｢ふらっと｣の支援では、利用者が予約なしで、いつでも立ち寄れる居場所にした。また、利用者同士の同じ目線で、共通の話題を通して、ひきこもりの人の社会復帰をサポートする。

平成 25 年 11 月の設立から平成 29 年 4 月までの約 4 年間で、居場所を年間４回以上利用した利用者は 26 人、そのうち、就職や進学に繋がった利用者は 10 人であった。平成 29 年 5
月から、ピアスタッフシステムをはじめ、7 人の利用者がピアスタッフに挑戦することになった。今回の発表では、利用者の事例を挙げ、現在の支援モデルの効果を検討し、医療関係や福祉支援が少ない地域でひきこもりの地域ケアモデルを実践する可能性について検討する。また、より効果的な支援方法の開発に向け、現在の支援における課題について考察する。

39

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

２.

秋田県と全国の要介護認定率の比較

南園智人
秋田県横手保健所
目的：厚生労働省は、介護保険の要介護 2~5 を不健康な状態と規定し、健康寿命を算定する方法を示している。不健康な状態になる時点を遅らせることは、個人の生活の質の低下を防ぐ観点からも、社会的負担を軽減する観点からも重要であるが、秋田県民の日常生活に制限のある「不健康な期間」についての現状把握は十分でない。そのため、秋田県と全国の要介護認定率を比較し、今後の研究、健康施策に資することを目的とした。
方法：介護保険事業状況報告（2015 年）の結果を用いて、秋田県と全国の性、年齢階級別の要介護認定率（2~5）の状況、男女別の年齢調整値、標準化要介護認定比を算出して比較した。
結果：秋田県の要介護認定率は男性で 65 歳以上、女性も 70 歳以上で全国を上回った（表）。
秋田県の年齢調整値は男女とも全国を上回った（男性：秋田県 8.7%、全国 8.0% 女性：秋田県 11.0%、全国 9.8%）（表）。全国を基準とした秋田県の標準化要介護認定（2~5）比は、
男性 1.08（95%信頼区間 1.06 – 1.10）、女性 1.12（95%信頼区間 1.11 – 1.14）で男女とも有意に高かった。
表 性・年齢階級別要介護認定(2～5)率（％）
男
性

秋田県

女
性

秋田県

全国

全国

65-69 歳70-74 歳75-79 歳

80-84 歳85-89 歳

90 歳以上65 歳以上

年齢調整値

1.9
1.8

3.6
3.2

6.4
6.0

12.0
11.5

22.5
20.6

42.2
38.4

7.9
6.7

8.7
8.0

1.2
1.3

2.7
2.6

6.2
6.0

15.9
14.2

33.2
28.7

64.3
56.2

14.4
11.4

11.0
9.8

考察：秋田県の要介護（2~5）認定率は全国と比較して高かった。年齢階級別要介護認定率
は、65~84 歳までは男女とも全国との差が僅かであったが、85 歳以上では差が拡大した。
平成 28 年国民生活基礎調査によると、85 歳以上の介護が必要になった原因は、第 1 位：高齢による衰弱（23.7%）、第 2 位：認知症（22.4%）、第 3 位：骨折・転倒（13.4%）、第 4 位：
関節疾患（8.9%）、第 5 位：脳血管疾患（8.7%）で、フレイル関連が大半を占める。そのため、秋田県の要介護認定率が高い原因としてフレイルが考えられる。今後は、秋田県の 85
歳以上の介護が必要となった原因の調査と秋田県におけるフレイルの啓発が必要と考える。

40

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

３.

脳卒中発症に関する危険因子の研究

佐々木正弘 1, 石川達哉 1, 鈴木明文 2, SPA(Stroke Prevention at Akita) team3
1 秋田県立脳血管研究センター 脳卒中予防医学研究部、2 地方独立行政法人秋田県立病院
機構、3 秋田県医師会所属協力医師
目的：秋田県における初回脳卒中年齢調整発症率（以下、発症率）は、変化していない。
むしろ、高齢化に伴い、発症数は増加している。一方、脳卒中治療ガイドラインなどにより 2009 年以降は脳卒中再発予防の危険因子管理は標準化されつつある。また、発症予防の
危険因子管理が行われている現状にあっても、発症率に変化がないことは、危険因子管理が不十分であることや未知の危険因子の関与が考えられる。そこで、県内の診療所に通院する患者で前向きに観察研究を行ない、発症に関する危険因子を研究することにした。今
回はその登録時の結果を報告する。
対象と方法：研究は 2012 年から開始された。危険因子を持った脳卒中未発症の診療所通院中で、研究に同意された外来患者を対象として登録を行なった。検査内容は当センター脳ドックの準じ、さらに家庭血圧と早朝尿による 1 日塩分摂取量（塩分量）を受診直近の 10日前より実施してもらった。脳 MRI で所見なし(Ns)と所見あり（白室病変(LA)、無症候性脳梗塞(ACI)、微小出血(MB)、無症候性脳出血(ACH)、混合型(Mix)）とに分類し、年齢、性差、既往歴（高血圧(HT)、糖尿病(DM)、脂質異常(LD)、心疾患(CD)）、生活歴（飲酒(Dr)、
喫煙(Sm)）、血圧（家庭血圧：朝(MBP)、夜(EBP)、診察時(BPC)）、塩分量、推算糸球体濾過量(eGFR)、尿酸、コレステロール、HbA1c について比較検討した。
結果：登録患者は 1053 例のうち 930 例を検討した。Ns に比べ有意差がみられたものは、年
齢では LA、ACI、MB、Mix で高く(p<0.01)、性差では ACI で男性が有意に多く(p<0.05)、既
往では LA と ACI で HT と CD の割合が高く(p<0.01)、生活歴では Dr の 1 合/日未満で MBと Mix の割合が高く(p<0.05)、Sm の 20 本/日未満で LA の割合が高かった(p<0.05)。血圧では、いずれも収縮期で、MBP はいずれも高く(ACH 以外は p<0.01)、EBP は LA 以外が高く(ACH 以外は p<0.01)、BPC は ACI と Mix が高かった(p<0.01)。eGFR は 45 未満で MB と Mixの割合が高く(p<0.05)、高尿酸値は ACH と Mix の割合が高く(p<0.01、p<0.05)、HbA1c 異常は ACH の割合が高かった(p<0.05)。
塩分量とコレステロールには有意差はみられなかった。
考察：今回は単変量解析であるが、脳 MRI で所見なしに比べ、MB、ACH と Mix では多くの危険因子の関与が示唆され、所見ありのいずれでも MBP の収縮期が有意に高かった。しかし、HT の因子である塩分量やコレステロールが脳 MRI 所見に関与していなかったことは興味深い課題となった。
結論：脳 MRI の所見から MBP の収縮期血圧が何らかの発症の危険因子になっていることが推測された。今後は多変量解析やサブ解析を通じて、さらなる危険因子の解明を進めて
いきたい。

41

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

４．本学作業療法学専攻学生の地域在住高齢者に対する評価法実習の取り組みについて
津軽谷恵，石川隆志，浅野朝秋，高橋恵一，久米裕
秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻
はじめに：地域包括ケアシステムの構築に向け，予防的な地域リハビリテーションも重要な位置づけとされているが，本学作業療法学生が実際に地域で生活をしている高齢者の実態について把握する機会はほとんどない。4 年生の老年期領域の総合臨床実習の前に地域高齢者の実態を把握することの必要性を感じ，コミュニケーションのとり方，生活実態の把握，地域での予防を考える機会を提供することを目的に，本学作業療法学専攻 3 年生が地
域在住高齢者に対して評価法実習を実施しているので、その取り組みについて報告する．
取り組みの概要：3 年生後期の科目「発達・老年期障害作業療法評価法実習」の中で実施した．以前から本学の調査研究に協力していただいていた秋田県内の過疎化が進行している
農村地域に，学生が実施する評価実習の説明と協力依頼をし，協力への同意が得られた地
域在住高齢者 8 名を対象とした．この地域までの移動は貸し切りバスを利用し，1 時間を要した．実施場所は，この地域にある生活改善センターの和室を利用した．本学作業療法学
専攻 3 年生 18 名が 2 名の 8 グループに分かれて，高齢者 1 名を担当し，評価実習を午前中
2 時間実施した．評価項目は，生活実態として困っていることを把握することを目的に，生活時間調査を中心に面接をしながら，心身機能，社会生活機能，生活リズム，QOL について質問紙を使用して聴取した．体力測定については教員が実施した．評価終了後は，住民側から，学生と交流をしたいという要望があり，地域の方々に教えていただきながら郷土
料理のだまこ鍋のだまこ作りを体験し一緒に食事をした．食事会後は，学生が企画した介護予防や認知症予防を視点に入れたレクリエーションを一緒に実施した．後日，学内にて担当高齢者の評価結果のまとめと今後のご本人が望む生活を達成させるために必要なプロ
グラムの立案について発表を行った．また，発表した内容については，後日教員が代行してフィードバックをする予定である．
考察：今回の取り組みを通して，学生にとっては，イメージだけの高齢者ではなく，地域で生活する高齢者としての実態を把握することができ，住んでいる地域の課題や介護予防について考える機会になったと考える．今回は，2 時間だけという短い評価時間であったた
め，対象者の全体像を詳細に把握することは難しかったと思うが，評価時間以外の交流会の時間において，リラックスした状況で良好な関係が築かれお互いを知る良い機会になったと考える．あたらためて，評価以外の時間も非常に重要であることを認識した．今後は，評価をする時期や時間，内容，学生による結果のフィードバックなどを検討することが必要と思われる．

42

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

５．本邦女子医学生の妊娠・出産に関する意識及び知識調査
金正めぐみ 1 ，前田恵理 2 ，村田勝敬 21
秋田大学医学部医学科 2 秋田大学大学院医学系研究科環境保健学講座
目的：プレコンセプションケアとは、将来生まれてくる子供の健康を守るため、全ての生
殖可能年齢の男女を対象とした健康管理である。わが国では周産期死亡率、妊産婦死亡率は極めて低く、国際的にも最高レベルの周産期医療が提供されているが、低出生体重児の割合が依然高いことや晩産化に伴う不妊症や妊娠・分娩合併症の増加など、母子保健領域にはプレコンセプションケアで改善が期待できる課題も多い。本研究では、今後プレコン
セプションケアを推進するにあたって現状を把握する目的で、女子大学生の現在の健康管理状況及び妊娠・出産に関する知識を調査した。
方法：秋田県内の女子大学生（医学科 1 年次から４年次までに在籍する 203 名）を対象に、インターネット上のツールである Google Form を用いて、匿名でアンケート調査を行った。
期間は 6 月 14 日から 26 日の 13 日間である。SNS の一種である LINE を用いて調査への協力依頼をし、同意した場合のみウェブページにアクセスして回答する形式をとった。調査
項目は、基本属性、健康管理（飲酒、喫煙、運動、月経痛の程度、健診受診歴、産婦人科
受診歴）、妊娠・出産に関する知識（葉酸摂取に関する知識とカーディフ妊孕性知識尺度日
本語版, CFKS-J）等から構成される 59 項目である。さらに、調査結果については国内外の先行研究との比較を行った。
結果： 期間中に 106 人（52.2％）の回答を得た。妊孕性に関する知識（CFKS-J 得点）は平均 57.8 点（標準偏差 21.7 点）と先行研究の一般女性の得点（平均 59.1 点、標準偏差 24.7点）と比較して高いとはいえなかった（p=0.53）。妊婦の葉酸摂取と胎児の神経管閉鎖障害の予防について知っていた者は 9 人（8.5％）であった。飲酒、喫煙、運動、定期健康診断の受診状況等、基本的健康習慣については、いずれも医学生は概ねリスクが低かったものの、自分の体重について 81 人（76.4％）が「もっと痩せたい」と回答した。月経痛について 5 段階で尋ねたところ、「(3) 痛い」（27 人、26%）、「(4) かなり痛い」（35 人、33%）、「(5)
耐えられないくらい痛い」（8 人、8%）と 6 割以上の医学生が比較的強い痛みを訴えていたにも関わらず、そのうち産婦人科の受診経験がない者が 70％にのぼった。
考察：健康意識が高い女子医学生においても、産婦人科の受診経験がある者は少なく、妊娠・出産に関する知識も不十分であった。若い世代に対して、プレコンセプションケアの啓発を推進していく必要があると考えられる。

43

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

６．処方総合感冒薬薬剤費の性・年齢・地域分布～NDB オープンデータベースから～
南園佐知子, 岩田豊人, 前田恵理, 村田勝敬
秋田大学大学院医学系研究科環境保健学講座
目的: 急速な高齢化が進み、国民医療費は今後も大きな増加が見込まれている。医療需要の増大をできる限り抑えつつ、「国民の健康寿命が延伸する社会」を実現するため、我が国でもセルフメディケーションが推進され、平成 29 年 1 月からセルフメディケーション税制（医療費控除の特例）が導入された。一方、総合感冒薬は古くから OTC 薬として一般薬局、ドラッグストア等で購入可能であるが、医療機関において以前より保険診療として処方が行われている。しかし、医療機関で処方されている総合感冒薬の処方状況は明らかにされていない。
方法: 厚生労働省にて公開されている第 2 回 NDB オープンデータ（レセプト情報・特定健診等情報データベース）のうち、平成 27 年度に院内・院外で外来処方された総合感冒薬について集計を行った。幼児・小児用を除いたカテゴリーの総計に薬価を乗じて、性・年齢
階級別に合計し、総合感冒薬剤費を計算した。また、都道府県を単位として間接法にて年齢調整を行い、一人当たりの年齢調整総合感冒薬剤費を従属変数として地域相関分析を行った。
結果： 平成 27 年度の処方総合感冒薬剤費は 234 億円であった。性別では、女性が 139.8 億円と男性より多かった。年齢が高くなると一人当たりの総合感冒薬剤費は多くなり、20 代と比較し、70 代以上では約 2 倍の差を認めた。一人当たりの年齢調整総合感冒薬剤費は地域で異なっており、少ない順から、山形、岩手、鳥取、…和歌山、広島、山口で、一番少ない県と多い県では、2.5 倍の差があった。秋田県は、6 番目であった。また、地域相関分
析として重回帰分析を行った結果、診療所勤務医師数（人口 10 万人対）と一人当たりの県民所得（対数）と有意な関連が認められた。
考察： 処方総合感冒薬剤費には性別・年齢、地域で偏在が認められた。セルフメディケー
ションによる OTC 薬移行を推進するためには、今後、医療アクセス、多疾患併存などの個
人的要因、医療提供者側の要因を調べる必要がある。また、平成 29 年度から始まったセル
フメディケーション税制による OTC 薬への移行効果についても今後検討を行う必要があると思われる。

44

秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

平成 29 年度

秋田県公衆衛生学会

世話人名簿（平成 29 年 10 月 1 日現在）
氏

監

事

学会長
編集委員長

名

所

属

役 職

飯島

純夫

日本赤十字秋田看護大学

教 授

石川

隆志

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

教

授

伊藤 千鶴

秋田市保健所

所

長

伊藤 善信

秋田県健康福祉部

参

事

佐藤

浩

秋田県歯科医師会

理 事

佐藤

道子

秋田県看護協会

副会長

杉山

徹

秋田県健康環境センター

所 長

鈴木

明文

秋田県医師会

常任理事

鈴木

圭子

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

教 授

永井

伸彦

秋田・山本地域振興局福祉環境部

部 長

野村

恭子

秋田大学大学院医学系研究科医学専攻

教 授

畠山

賢也

秋田県健康福祉部 健康推進課

課 長

保坂

学

秋田県健康福祉部

部 長

村田

勝敬

秋田大学大学院医学系研究科医学専攻

安田哲弘

秋田県薬剤師会

教

授専務理事（50 音順、敬称略）

秋田県公衆衛生学会会費について
秋田県公衆衛生学会の会費は、4 月 1 日より翌年 3 月 31 日まで、以下のとおりです。
A 会員（団体会員）1 口 10,000 円
B 会員（個人会員）1000 円(振込先)

郵便振替の場合

記号 18670 番号 16557901

銀行振込の場合

銀行名：ゆうちょ銀行
店名：868（ハチロクハチ）店番：868
口座番号：普通 1655790
口座名義：アキタケンコウシュウエイセイガッカイ
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秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

秋田県公衆衛生学会運営要項
第一条 本会は秋田県公衆衛生学会（Akita Society for Public Health）と称する。
第二条 本会は秋田県の公衆衛生の向上に寄与することを目的とする。
第三条 本会は前条の目的達成のために次の事業を行う。
1. 学術大会、セミナー等の開催
2. 会員間の相互交流
3. その他本会の目的達成に必要な事業第四条 本会の目的に賛同する個人は誰でも会員になることができ、学術大会に発表し討議に参加することができる。
第五条 本会の運営に関して必要な事項を討議するため学会世話人を置く。
第六条 学会世話人会は秋田県内の公衆衛生・医療分野の関係者、秋田県の衛生行政担当者、国の厚生労働行政経験者、学識経験者等から成る若干名の者で構成する。
第七条 学会世話人の任務を次のように定める。
1. 学会世話人は世話人会に出席し、本会の運営に必要な事項を討議する。
2. 学会世話人の任期は２年とし、再任を妨げない。
3. 学会世話人会は原則として年１回、学術大会開催に際して招集される。
4. 学会長は学会世話人会において決定する。
第八条 学会長はその年の学術大会の運営及び諸般の事項を担当する。学会世話人会議長
は学会長が担当する。
第九条 学術大会は原則として年１回開催される。学術大会では会員の研究発表と討議を行う。
第十条 必要に応じて、セミナー等を行うことができるが、本会の名において行われるセミナー等は学会世話人会の承認を受けなければならない。
第十一条

本会は学術大会やセミナー等の開催にあたって、必要な経費を参加費として徴収することができる。
第十二条 本会の事務局の所在は、秋田大学大学院医学系研究科環境保健学講座に置く。
附則 本運営要項は平成 15 年 10 月 9 日より発効する。
平成 20 年 6 月 9 日改正
平成 22 年 6 月 4 日改正
平成 28 年 7 月 25 日改正

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秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

秋田県公衆衛生学会運営要項細則
（会員）
第一条

会員の種別は次のとおりとする。

１． A 会員は、この学会の趣旨に賛同する団体を対象とした会員である。
２． B 会員は、この学会の趣旨に賛同する個人を対象とした会員である。
（年会費）
第二条

会員の年会費は次のように定める。

１． A 会員の年会費は一口 10,000 円で一口以上とする。一口につき、１名が学術大会に参加し、学会誌３部の配布を受けることができる。
２． B 会員の年会費は 1,000 円とする。B 会員は学術大会に参加し、学会誌１部の配布を受けることができる。
３． 会費を滞納した者に対しては２年間，案内などの送付を継続するが，学会誌は送付しない。
（学術学会の参加費）
学術大会の参加費は会員 500 円，非会員 1,000 円とする。

第三条（会計年度）
学会の会計年度は 4 月 1 日から翌年の 3 月 31 日までとする。

第四条（監事の選任）
第五条

学会世話人会の中に監事１名を置く。監事の職務は、学会の財産の状況を監査す
ること、学会世話人の業務執行の状況を監査することである。

（編集委員会）
第六条

本学会に秋田県公衆衛生学雑誌を編集するために編集委員会を置く。

第七条

編集委員会の任務は次の事項とする。

１． 投稿原稿の査読結果の検討および採否の決定
２． 投稿原稿の依頼
３． 投稿規定の作成
４． その他編集に関すること
第八条

編集委員会の組織・構成は編集委員長１名ならびに編集委員１０名以内とする。
編集委員長は学会世話人会の議を経て、学会世話人会が委嘱する。編集委員長および編集委員の任期は２年とし、再任を妨げない。

第九条

編集委員会は年１回以上開催する。

（付則）
本細則は、平成 16 年 7 月 10 日より施行する。
平成 18 年 6 月 9 日改正
平成 20 年 6 月 9 日改正
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秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

秋田県公衆衛生学雑誌投稿規程
１．秋田県公衆衛生学雑誌は秋田県公衆衛生学会の機関誌であり、公衆衛生全般にわたる
総説、原著論文、短報、報告、その他の投稿を受け付けます。
1) 総説： 公衆衛生に関する諸問題を客観的な資料・考察に基づいて広い視点から論じたもの。
2) 原著論文： 独創性のある理論的または実証的な研究で、完成度の高いもの。
3) 短報： 独創性、緊急性のある萌芽的研究で、発展性の期待できる研究を手短にまとめたもの。
4) 報告： 公衆衛生活動に役立つ実践報告や事例報告など
5) その他： 論壇、随想、意見など編集委員会で必要性を認めたもの。
２．原稿は邦文でも英文のいずれも受け付けます。
３．投稿論文は未発表・未掲載のものとします。
４．ヒトおよび動物を対象にした研究論文は、1975 年のヘルシンキ宣言（2000 年修正）の方針に従い、必要な手続きを踏まえたものとしてください。
５．投稿原稿の査読、採否および掲載順序などは編集委員会において決定し、編集委員長の名で著者に連絡します。
６．原則として、投稿原稿は別に定める「執筆要項」に従って下さい。
７．投稿原稿は、秋田県公衆衛生学雑誌編集委員会宛に送付して下さい。また、書面に総説、原著、短報、報告、その他のいずれのカテゴリーとして投稿するのかを明記して下さい。
８．掲載された現行の著作権は秋田県公衆衛生学会に属します。ただし、執筆者が使用する場合、本会の承諾を必要としません。冊子体刊行後，電子化および公開を行います。
原稿中に他の著作権者による図版、写真、記事等がある場合はその著作権者に電子化
公開の許可を得てください。
９．投稿先
秋田県公衆衛生学雑誌編集委員会事務局
秋田大学大学院医学系研究科環境保健学講座内〒010-8543 秋田市本道１－１－１(E-mail) hygiene@med.akita-u.ac.jp(TEL) 018-884-6085 (FAX) 018-836-2608

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秋田県公衆衛生学雑誌 第１４巻 第１号 2018 年 5 月

執

筆

要

項

１．原稿はワープロソフトを用い、A4 版、横書き、新かな使い、常用漢字の明朝体で記載する。句読点および括弧は一字とする。ワープロソフトはワード等の Windows 系のソ
フトで送付すること。段組など特別な書式は用いないこと。
２．外国語の人名、地名、学名はカタカナでもよい。
３．和文・英文のいずれの原稿でも、氏名、所属、連絡先を英文でも記載する。原著論文の場合には緒言（Introduction）、方法（Methods）、結果（Results）、考察（Discussion）
として見出しをつけて記載すること。
４．原稿の１頁目には、表題、著者名、所属機関名、別刷請求先、連絡先住所、表および図の数などを記載すること。
５．図表は必要最小限にとどめること。図は白黒とする。図表は不都合なときには、使用ソフトなどについて編集委員会がその都度指示する。図説明文は別頁とする。
６．本雑誌の単位符号は原則として SI 単位を用いる。（JIS Z8203 参照）
例：長さ、面積、体積km, m２, cm３

７．引用文献は引用順，肩括弧数字（1)，2,3-5)など）とし、末尾文献表の番号を両括弧数字で記す。
雑誌の場合、全著者名 (7 名以上の場合は 6 名まで記し、以下は英文の場合 et al.、日
本語の場合 他. とする). 表題. 雑誌名 年号; 巻数: 頁-頁. の順に記す。
(1) 田島静, 千々和勝己. 初夏に某小学校で発生した小型球形ウイルス（SRSV）による集団食中毒事例. 日本公衆衛生雑誌 2003; 50: 225-233.
(2) Adamson J, Hunt K, Ebrahim S. Socioeconomic position, occupational exposures,and gender: the relation with locomotor disability in early old age. J Epidemiol
Community Health 2003; 57: 453-455.
単行本の場合、編・著者名．書籍名．所在地: 発行所, 発行年: 頁．の順に記す。
引用頁は全般的な引用の場合には省略することができる。
(3) 川上剛,藤本瞭一,矢野友三郎．ISO 労働安全・衛生マネジメント規格．東京: 日刊
工業新聞社, 1998.
(4) Detels R, McEwen J, Beaglehole R, Tanaka H. Oxford Textbook of Public Health.
The Scope of Public Health. Fourth Edition. Oxford: Oxford University Press,
2002.
(5) 川村治子. リスクマネジメント. 高野健人他編, 社会医学事典. 東京: 朝倉書店.
2002; 98-99.
(6) Detels R, Breslow. Current scope and concerns in public health. In: Detels R,
McEwen J, Beaglehole R, Tanaka H. Oxford Textbook of Public Health. The
Scope of Public Health. Fourth Edition. Oxford: Oxford University Press, 2002;
3-20.

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秋田県公衆衛生学雑誌編集委員会
編集委員長 ：村田勝敬（秋田大学大学院医学系研究科教授・環境保健学講座）
副編集委員長：石川隆志（秋田大学大学院医学系研究科教授・作業療法学講座）
編集委員：伊藤善信（秋田県健康福祉部参事）
鈴木圭子（秋田大学大学院医学系研究科教授・地域生活支援看護学講座）
前田恵理（秋田大学大学院医学系研究科助教・環境保健学講座）

秋田県公衆衛生学雑誌
第 14 巻第 1 号
平成 30 年 5 月 31 日発行

発行人

秋田県公衆衛生学会編集委員長 村田 勝敬

事務局

秋田大学大学院医学系研究科 環境保健学講座内〒010-8543 秋田市本道 1-1-1
Tel: 018-884-6085（ダイヤルイン）
Fax: 018-836-2608

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