平成２０年度
社団法人全国大学体育連合
大学体育ＦＤ推進校表彰制度応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

青山学院大学【はじめに】青山学院大学は、2008 年度 4 月現在、11 学部（文学部、経済学部、法学部、経営学部、理工学部、国際政治経済学部、社会情報学部、総合文化政策学部、第二部文学部、第二部経済学部、第二部経営学部）、１１大学院（文学研究科、経済学研究科、法学研究科、経営学研究科、国際政治経済学研究科、総合文化政策学研究科、理工学研究科、社会情報学研究科、国際マ
ネジメント研究科、法務研究科、会計プロフェッショナル研究科）から構成される総合大学である。
それぞれの教育組織において、独自のカリキュラムを有しているが、学部・学科の全学共通教育
課程として「青山スタンダード科目」がおかれ、健康、体育関連の科目はそのなかの「身体の技能（領域Ｇ）」に配置されている。
従って、本報告書は青山スタンダード科目の身体の技能（領域Ｇ）における科目を対象として自己点検・自己評価を実施した結果について示した。
また、本学は相模原キャンパスと青山キャンパスという２キャンパスを有している。理工学部と社会情報学部は４年間相模原キャンパスに在籍するが、それ以外の学部に関しては、1，2 年次
が相模原キャンパス、3，4 年次が青山キャンパスという配置である。また第二部は４年間青山キャンパスに在籍している。

1目次
はじめに････････････････････････････････・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・････1
目次････････････････････････････････・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・････・2
１．教育目的・目標に関連して（１）教育目的・目標に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・3
２．正課（保健体育）に関連して（１）教育（授業）目標に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・6（２）授業方法に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・7（３）履修状況に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･・11（４）カリキュラム構成に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･・17（５）体力測定に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･18（６）成績評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･19（７）授業に関する FD の項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･21
３．教員組織に関連して（１）教員の構成と採用、昇進に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･26（２）授業および校務担当に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･28（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目・・・・・・・・・・・・・・･･30（４）専任と非常勤との関係について・・・・・・・・・ ・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･･31
４．研究状況に関連して（１）研究活動、学会活動に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･・・32（２）研究に関する FD の項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･・33
５．課外スポーツ支援に関連して（１）課外スポーツ支援に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･34
６．健康管理業務に関して（１）学内の健康管理業務に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･39
７．各種サービスプログラム業務に関連して(１)学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・41
８．点検評価活動に関連して（１）過去の自己点検評価や第三者評価に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･42（２）現在の点検評価活動と今後についての項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・･･44
９．その他（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・46

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1．教育目標・目的に関連して（１）教育目的・目標に関する項目①当該年度の状況説明
学校法人青山学院は、宣教師ドーラ・Ｅ．スクーンメーカー女史による女子小学校（1874 年創立）、宣教師ジュリアス・ソーパー博士による耕教学舎（1878 年創立）、宣教師ロバート・Ｓ．マクレ
イ博士による美會神学校（1897 年創立）の３つの源流に発し、青山学院大学は、戦後の学制改革により 1949 年に発足し、今日に至っている。
本学の理念・目的には以下のものがある。
１．大学設置時の申請書には、教育の特色を次のように記している。
「（一）豊かな基督教の雰囲気のなかで教育を行ふことによって学生に専門の智識、技能を授くると同時に平和思想を涵養して社会人類に対する奉仕的人生観を体得する機会を与ふる。
（二）専門の如何を問はず英語の高度の読書、作文力を養う外、国際語たる英語を語る諸国民との応接交渉に不自由なき実際英語の技能を授け世界の市民たる自信を与へる。」
２．「青山学院大学学則」第１章第１条には、本学の目的を次のように記している。
「青山学院大学は、青山学院の一貫した教育体系の最高の機関として、キリスト教精神に基づき人格を陶冶しつつ、高度の教養を授けるとともに、学術の理論及び応用を教授研究し、もって社会に奉仕し、文化の伸展に寄与する人物を養成することを目的とする。」
３．1964 年の青山学院創立 90 周年を機に「青山学院教育方針」が成文化され、1995 年にこの「青山学院教育方針」に立脚して「青山学院大学の理念」が成文化された。
青山学院教育方針
青山学院の教育は
キリスト教信仰にもとづく教育をめざし、神の前に真実に生き
審理を謙虚に追求し愛と奉仕の精神をもってすべての人と社会とに対する責任を進んで果たす人間の形成を目的とする。

青山学院大学の理念
青山学院大学は、「青山学院教育方針」に立脚した、神と人とに仕え社会に貢献する「地の塩、世の光」としての教育研究共同体である。
本学は、地球規模の視野にもとづく正しい認識をもって自ら問題を発見し解決する智恵と力をもつ人材を育成する。
それは、人類への奉仕をめざす自由で幅広い学問研究を通してなされる。
本学のすべての教員、職員、学生は、相互の人格を尊重し、建学以来の伝統を重んじつつ、おのおのの立場において、時代の要請に応えうる大学の創出に努める。
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４．1999 年の青山学院創立 125 周年を期に、「青山学院のスクール・モットー」が制定された。
青山学院のスクール・モットー「地の塩、世の光」
The Salt of the Earth, The Light of the World(（聖書 マタイによる福音書 第 5 章 13〜16 節より）
この「スクール・モットー」の示す意味は、次のとおりである。
「塩」は調味料として、また食物の腐敗を防ぐものとして欠くことのできないものであり、また、その色の白さは、純粋な信仰や神の誠実のシンボルでもある。「光」は、この世に来られたイエス・キ
リストをあらわし、イエスに従う者は「世の光」と呼ばれる。暗闇に押し潰されることなく、「地の塩」
として世の中の荒廃に作用し、正しさを照らし続ける「世の光」として生きる人間を指し示している。
この「スクール・モットー・は、「青山学院教育方針」を簡潔に表現し、将来にわたって学院に関わるすべての人の心をひとつにすることを目的として制定されたものである。
５．2005 年には、「青山学院大学アドミッションズ・ポリシー」を制定した。
青山学院大学アドミッションズ・ポリシー
青山学院大学は、青山学院のスクール・モットーである「地の塩、世の光」を体現し、公正な立場から社会の要請に応え、社会に貢献する人材の育成を教育の目標とする。
すなわち、青山学院大学は、豊かな知識や完成を養成する教育プログラムを用意して、生活や文化、価値観、考え方の違う世界の人々と共生し、自らの創造力や可能性を発揮し、時代を超えて社会の一構成員として活躍することのできる人材の育成を目ざす。
このため、青山学院大学は、旺盛な探求心をもち、単に正解や結果を導こうとするのではなく、その過程努力を惜しまず、常に自分と社会との接点を探り、新しい自分を発見しようとする意欲ある学生を求める。
また、青山学院大学は、優れた学力を有するばかりでなく、青山学院の教育方針や青山学院
大学の理念を理解したうえで、キリスト教活動やボランティア、あるいはスポーツ・文化・芸術・科学など様々な分野で積極的に活動した人材で、青山学院大学で学びたいという熱意を有する学生を求める。
この「青山学院大学アドミッションズ・ポリシー」は、本学として受け入れる人材や育成する人材を社会に対して解りやすく理解してもらうために、制定されたものである。
以上のように、様々な形で教育理念、教育目標、目的が示されているが、その基本的なコンセプ
トは愛と奉仕の精神をもって、社会に貢献する人材の育成を使命としているとまとめることができよう。
また健康・体育系科目を含む全学共通教育課程である「青山スタンダード科目」は、教養教育
に関する理念として「青山学院大学の卒業生であれば、学部・学科に関わりなく、一定の水準の技能・能力と一定の範囲の知識・教養を備えているという社会的評価を受けることを到達目標とする。」としている。この理念のもとに、健康を維持、増進するために必要な技能・能力の獲得、運動習慣の獲得、健康的な生活をクリエイティブするための運動技能の獲得などを目的として、身体の技能（領域Ｇ）が設置された。
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②点検・評価
愛と奉仕の精神をもって、社会に貢献できる人材を育成するという理念・目標は、キリスト教信仰に基づく教育をめざす青山学院大学において適切であるといえよう。また、全学教養教育課程
である「青山スタンダード科目」に関しても、学部・学科の専門を問わずに身につけるべき一定水準の技能、能力、知識・教養というコンセプトを明確に打ち出している点は評価できる。また、その中に身体をキーワードとして、健康や身体、運動に関わる領域を設定していることも、全学の教育理念・目標に合致している。
③改善方法
身につけるべき一定水準の技能、能力、知識、教養とは何か？という教育内容については、十分な議論がなされているとは言い難い。多くは担当者、あるいは領域担当者に一任されているのが現状である。この理由として、議論をおこなうべき組織が脆弱であることがあげられる。今後は、組織の体制を強化し、教育理念目標に合致する教育内容を明確にしていく必要がある。

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２．正課（保健体育）に関連して（１）教育（授業）目標に関する項目①当該年度の状況説明
いわゆる健康、保健体育分野は本学においては、青山スタンダード科目の身体の技能（領域Ｇ）において開講される科目として位置づけられている。青山スタンダード科目は、「およそ青山学院大学の卒業生であれば、どの学部・学科を卒業したかに関わりなく、一定の水準の技能、能力と一定の範囲の知識・教養をそなえているという社会的評価を受けることを到達目標とする」こ
とを理念とし、相模原キャンパスの開学に合わせて、2003 年度から導入されている。
この青山スタンダード科目の理念、あるいは本学の教育理念・目標を考慮した、身体の技能（領域Ｇ）の目標は、医学的な見地から見た健康科学・保健体育の諸問題を自己との関わりで理解し、各種スポーツの運動能力や身体技法を修得すること、あるいは自分の健康をセルフプロデ
ュースする能力、技能を身につけることである。社会に貢献できる人材となるためには、まずは心身ともに健康な身体を獲得し、維持していくことが必要であろう。そのためには、衣食住を含め、日々の生活を自己管理する能力が必要である。また、身体は個体差も大きいため、自己の状態
を自らが把握し、コントロールしていく必要がある。
以上より、身体の技能（領域Ｇ）においては、体力測定を実施し、自己の体力を把握したうえで、健康に関する知識を習得し、運動習慣を身につけるというねらいの「健康・スポーツ演習」、フィッ
トネストレーニング・ゴルフ・テニスなどの生涯スポーツにつながる種目の修得をねらいとする「スポーツ運動実習」、その他スポーツ科学の知見を学び、健康やスポーツに関する幅広い知識や教養を身につける事をねらいとして「スポーツ生理学」「スポーツ心理学」「スポーツバイオメカニク
ス」「スポーツ人間学」などの科目を開講している。
②点検・評価
本学の教育理念・教育目標である「社会に貢献できる人材の育成」という観点からみて、健康を
セルフプロディースする能力は、必要不可欠であると考えられる。その点から、身体の技能（領域Ｇ）における科目群の目標は適切であろう。また、青山スタンダード科目の理念である、「学部・学科を問わずに必要最低限身につけるべき技能・能力を養う」という観点からも、健康の維持増進
は実り多い大学生活や社会生活を支える重要なファクターであるため、目標は適正であると評価できよう。
具体的な個々の科目の目標は、担当教員によってシラバスによって周知されている。シラバス
は、全学で統一されたフォーマット（授業概要・授業計画・教科書・テキスト・成績評価基準等を含む）を用いて作成し、学生ポータルシステム上において公開されている。

③改善方法
身体の技能の科目群は、ほとんどが半期科目として設置されている。しかし、実質 12 回程度の授業では、生活習慣を変容させたり、運動習慣を身につけるまでは至らない。健康をセルフプロ
ディースするためには、知識や技能を生かしながら、自己に適した生活習慣を作り上げる事が課題であるが、現段階ではそこまでを達成目標とするのは難しい。今後の課題としては生活習慣の改善、変容を促すための方策を、授業のなかで展開していく方法を検討する事である。

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（2）授業方法に関する項目「現状」
本学では、「健康・スポーツ演習（半期 2 単位）」、「スポーツ運動実習（半期 1 単位）」、「スポーツ A1, A2, B（各半期 1 単位）」、「特別クラス（半期 1 単位）」、「講義科目 4 科目（半期 1 単位）」を体育関連の授業として開講している。第二部の学生を対象とした「スポーツ A1, A2, B（各半期 1 単位）」を除いた科目は、全て「青山スタンダ
ード科目」に属している。「青山スタンダード科目」とは、2003 年度から開講され、これまでの学部教育において重要な位置を占めていた教養教育をさらに抜本的に改革して、教養教育と専門教育のつながりをこれまで以上に密接にしたものである。
「青山スタンダード科目」は、「フレッシャーズ・セミナー」、「コア科目」、および「テーマ別科目」の３つに区分され、「コア科目」は、「教養コア科目」と「技能コア科目」に区分されている。どの学部・学科を卒業したかに関わりなく、「一定の水準の技能・能力」を保障するものとして「技能コア科目」が、「一定の範囲の知識・教養」を保障するものとして、「教養コア科目」が置かれている。そして、そこへの導入を容易にするために「フレッシャーズ・セミナー」が置かれ、「コア科目」をさらに発展させるものとして、「テーマ別科目」が置かれている。「技能コア科
目」、「テーマ別科目」それぞれに「身体の技能」という領域があり、体育関連の授業はどちらかの科目の「身体の技能」に属している。
〈青山スタンダード科目の構成と詳細について〉
1. フレッシャーズ・セミナー
選択科目として、本学に入学したすべての学部の 1 年次生を対象におこなう少人数（1 クラス約 20 名）のセミナー（演習）形式の授業である。
2. コア科目
どの学部・学科に所属しているかに関係なく、青山学院大学で学ぶすべての学生に求められる教養や技法・技能を学ぶ科目。
3. テーマ別科目「コア科目」の理解に関連する科目の応用的かつアドバンストな科目で、基本的に２年次以降の学生の履修を想定して設定されている。したがって、「テーマ別科目」は、やや個別的なテーマや、各学部の専門基礎
もしくは専門導入的な内容になっている。

表 1 青山スタンダード科目の構成〈体育関連科目の開講形態と授業内容について〉
1. 健康・スポーツ演習（技能コア科目）① 開講形態：半期（前期・後期それぞれ 39.5 コマ開講）② 履修対象：健康・スポーツ演習を履修していない学生（文学部教育学科、経済学部、経営学部、総合文化政策学部、社会情報学部の学生は必修）③ 認定単位：半期（週 1 回）で 2 単位
④ 授業内容および目標
講義と実習で構成され、健康とスポーツに関する基礎知識を学ぶ。実習は体力診断テストとスポーツ
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5.

種目２種目以上で構成される。
・ 自己の身体に対する関心、認識を深める。
・ 生活の中に運動やスポーツを取り入れる方法を学ぶ。
・ 生涯にわたって健康な生活を営むための知識を身に付ける。
・ 運動やスポーツを通して、学部や学科を越えた人間関係を構築する。
・ 技術の向上が主要な目的ではなく、運動すること、経験することに主眼をおく。
⑤ スポーツ種目内訳
サッカー、フットサル、バレーボール、卓球、バドミントン、テニス、フィットネストレーニング、ゴルフ、ア
スレティクス、バスケットボール
スポーツ運動実習（テーマ別科目）① 開講形態：半期（前期・後期それぞれ 24 コマ、夏季及び春季集中で 3.5 コマ開講）② 履修対象：全学部の 2 年生以上の学生（教育職員免許状取得のためには 2 単位必要）③ 認定単位：半期（週 1 回）あるいは集中で 1 単位
4 単位まで重複履修可能。
④ 授業内容および目標
実技中心で構成され、以下の目標のもと行われる。
・ 生涯にわたって親しむことの出来るスポーツ・運動と出会う機会を作る。
・ 週 1 回の運動時間を確保し、健康な大学生活を送るためのリズムを作る。
・ 運動やスポーツを通して、学部や学科を越えた人間関係を構築する。
⑤ スポーツ種目内訳
サッカー、フットサル、バレーボール、卓球、バドミントン、テニス、フィットネストレーニング、ゴルフ、バ
スケットボール、ボウリング、スキー、スノーボード、スケート、エアロビクス
スポーツ A1, A2, B（第二部カリキュラム 全学共通科目）① 開講形態：半期（A1：前期 4.5 コマ、A2：後期 4.5 コマ、B：夏季及び春季集中 3.5 コマ開講）（教育職員免許状取得のためには 2 単位必要）② 履修対象：第二部の学生③ 認定単位：半期（週 1 回）あるいは集中で 1 単位
・A1(前期)・A2(後期)を卒業までに 1 単位ずつ履修することができる。
・B（集中）は年間 2 単位までとし、卒業までに最大 8 単位の重複履修が可能。
④ 授業内容および目標
実技中心で構成され、以下の目標のもと行われる。
・ 生涯にわたって親しむことの出来るスポーツ・運動と出会う機会を作る。
・ 週 1 回の運動時間を確保し、健康な大学生活を送るためのリズムを作る。
・ 運動やスポーツを通して、学部や学科を越えた人間関係を構築する。
⑤ スポーツ種目内訳
フットサル、卓球、バドミントン、テニス、フィットネストレーニング、ゴルフ、水泳、ボウリング、スキー、
スノーボードアドバンストスポーツ実習（テーマ別科目）① 開講形態：前期＋夏季集中（2 コマ開講）② 履修対象：全学部の 2 年生以上の学生③ 認定単位：半期（週 1 回）と集中で 2 単位
④ 授業内容および目標
スポーツ技術のレベルアップを目指す学生を対象とした授業。
⑤ スポーツ種目内訳
テニス、ゴルフ特別クラス（テーマ別科目および全学共通科目）① 開講形態：隔年開講、「スポーツ運動実習（半期 1 コマ）」、「スポーツ A1, A2（半期 1 コマ）」と合同開講。
② 履修対象通常のスポーツ運動実習の授業を受講することが健康上の理由により困難な学生。年度初頭の健
康診断の結果、校医の面接を行い保健管理センターにて許可された学生のみが受講できる。
③ 認定単位：半期（週 1 回）で 1 単位
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④ 授業内容および目標
上記「スポーツ運動実習」、「スポーツ A1, A2, B」における同項目内容と同様。
⑤ スポーツ種目：履修した学生の身体状況に応じて種目の選定する。
6. 講義科目（テーマ別科目）
スポーツ心理学、運動生理学① 開講形態：後期のみ（各 0.5 コマ開講）② 履修対象：全学部の 2 年生以上の学生③ 認定単位：2 単位
動きの人間学、スポーツバイオメカニクス、スポーツの科学① 開講形態：半期（各 0.5 コマ開講）② 履修対象：全学部の 2 年生以上の学生③ 認定単位：2 単位〈開講キャンパスについて〉
本学は、渋谷区の『青山キャンパス』と相模原市の『相模原キャンパス』の 2 つのキャンパスを保持している。
『相模原キャンパス』は全学部の 1、2 年生（第二部の学生を除く）が所属し、『青山キャンパス』には理工学部と社会情報学部を除いた学部の 3、4 年生と第二部の学生が所属している。
『相模原キャンパス』では「健康・スポーツ演習（39.5 コマ）」と「スポーツ運動実習（24 コマ）」、「アドバンストス
ポーツ実習（2 コマ）」、そして「講義科目（3 コマ）」を開講している。『青山キャンパス』においては「スポーツ運動
実習（2 コマ）」、「スポーツ A1、A2、B（11 コマ）」を開講している。また学外において集中授業「スポーツ運動実習（2 コマ）」「スポーツ B（1.5 コマ）」を開講している。
〈1 クラスあたりの学生数について〉① 実習、演習科目について
すべての種目において定員を設けて履修人数を制限している。その制限は、主に実技場所の大きさ（コート面数等）と授業の展開方法を考慮して決定している。おおよそ現在では、「健康・スポーツ演習」については 1 クラス 30〜40 人、「スポーツ運動実習」については、30〜48 人程度としている。制限方法については、申し込み時における抽選により制限している。
② 講義科目について「講義科目」においては、教室の大きさに応じて定員数を決定している。履修申し込みにおいて、教室の定員数を超えた場合に抽選により制限している。
〈時間割について〉
時間割については、季節や時間帯を考慮して配置している。また、各種目専用の施設を確保し、他の種目とブッキングすることが無いよう配慮している。雨天時やグラウンドコンディションによって屋外種目の授業実施が不可の場合で、屋内において代替種目に変更されたとしても、他の種目とブッキングすることが無いよう配慮している。
（表２参照）〈授業の展開方法について〉
各科目、また種目における主な授業の具体的な展開方法は、各担当教員に委ねられている。技術性が高い
種目（ゴルフやテニス等）においては、様々な学生のレベルに対応した指導が出来るよう、担当教員の他に専任教員が授業補助として入り、指導効率を上げている。またサッカーのような広範囲の施設で行う学生の管理が困難になりやすい種目においても同様に授業補助の教員を配置している。これにより、学生の怪我等の事
故時においても迅速に対応することが可能である。
本学の時間割では 1 時限に同時に最大 4 コマの授業が実施されるケースがあるが、怪我等への対応が迅速に行うことが出来るよう、キャンパス内での連絡のため PHS を導入している。
「健康・スポーツ演習」においては、「青山スタンダード科目 技能コア科目」としてどの学部・学科に所属しているかに関係なく、青山学院大学で学ぶすべての学生に求められる教養や技能が求められる科目の 1 つである。そのため健康とスポーツに関する基礎的知識の統一を図るために、体育の専任教員他で構成される「身体の技能領域担当者会」によって監修された「Health and Fitness」というワークブックを作成、出版し、使用している。
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〈再履修者への対応について〉「健康・スポーツ演習」においては、文学部教育学科、経済学部、経営学部、総合文化政策学部、社会情報学部の学生は必修となっている。再履修者のためのクラス設置等は行っていないが、現在主に 1 年次に履修するようガイダンスしており、不合格となった場合においても 2、3、4 年次に履修できるよう、毎年未履修者の数を分析し､十分なコマ数を確保できるよう検討している。また、履修期間時においても学務グループの協力のもと、履修漏れが無いよう個別に学生への対応をおこなっている。また、定員数を上回った場合に抽選科目となることから、落選した場合においても個別に対応し履修できるよう対処している。
〈障害者への対応について〉「スポーツ運動実習」、「スポーツ A1, A2」を対象に、隔年で「特別クラス」を開講している。本学キャンパスは両キャンパスともに「点字ブロック」や「バリアフリー」、そして「車椅子用エレベーター」が設置されている。体育
施設、設備においても、障害者への対応が出来ている。「特別クラス」は『青山キャンパス』で開講されているが、
平成 19 年度は 1 名、平成 17 年度は 1 名履修している。平成 17 年度に履修した学生は下半身に障害を持った車椅子の学生であった。当時の主なスポーツ種目は「車椅子テニス」を行っている。このように様々な障害の学生に対応できるよう、スポーツ用の車椅子などのハード面の充実はもちろん、授業の展開方法といったソフト面においても充実を図っている。
学部学科選択必修である「健康・スポーツ演習」については、「特別クラス」は開講していない。対象の学生には個別に対応し、学生が最も可能であると思われる種目において履修し、可能な範囲でスポーツを行うよう指示している。
「点検評価」
実習および演習科目において、授業の具体的な展開方法を考慮して定員数を設定していることは、学生への効果的な指導の享受や、運動量確保につながることが考えられ非常に評価できる。これは専門性を有した教員を各種目に配置していること。また、教員間における問題点や改良点を日々吸い上げ、検討・改善を施しているからであると考えられる。同様に授業で使用するテキストの出版や用具の購入を含めソフト面の充実を図っているが、これも指導効率を大きく向上させる要因であると考えられる。実技中心である「スポーツ運動実習」は、同じ種目において重複履修できることで、1 つの種目を深めて学びたいといった学生のニーズに応えることができ、評価できる一方でリピーターのニーズに応えることができるよう、教員の専門性が必要になってくると考えられる。今後も専門的な教員のスキルを教授しあえる機会や環境づくりをすることで、本学の“どのレベルにも対応した、専門性豊かな授業が展開される”という特色を残していく必要性がある。
時間割等における各種目の配置について、通常時だけでなく天候不良時にも、授業の実施場所がブッキングすることが無いよう配置していることは学生の「運動したい！」というニーズを満たすことができ評価できる。しかしながら、『相模原キャンパス』におけるグラウンドは起伏、凹凸が激しく、グラウンドを使用するサッカーではバウンドが安定しなかいために、学生のスキル発揮に大きく影響を与える他、体力診断テストで行う
50m 走や持久走でも足場の悪さから足首の捻挫を引き起こす可能性があり、至急改善されなければならな
いと考えられる。また、同じく『相模原キャンパス』においては、屋外運動施設のためのナイター設備が設置されていない。このことは、冬季の 5 時限以降において、屋外での授業実施を阻むこととなり、この時間帯において施設の不足が問題として挙げられる。
ハード面での問題点が挙げられる中、障害者のための授業実施に対して、対応した施設やソフトが充実されていることは評価できるが、今後も担当教員は障害者スポーツ指導に関する方法やスキル修得を続けていかなければならない。
「改善方法」① 教員相互の連携を深め、各科目における授業の展開方法の教授や有益な情報を共有するための機会をより増やす。
② 現在開講されているスポーツ、運動種目が学生のニーズにあっているかどうか調査・検討する。
③ 障害者への対応として、有効な指導方法の検討や、保健、医療的知識を深めるために講習会等への参加を促す。
④ グラウンドの整備やナイター設備などの施設改善のための方策を検討する。

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(３)履修状況に関する項目＜現状の説明＞
平成 19 年度における身体の技能領域関連科目の履修状況は以下の通りである（表 参照）。演習科目および実習科目に関して、実施場所および使用教材等の環境条件に従って、定員を設定している。履修希望者数
が定員数を超えた場合に抽選を行い、履修者数を制限している。履修者数は、健康・スポーツ演習 2,148 名（前期 1,083 名、後期 1,065 名）、スポーツ運動実習 2,474 名（前期 1,014 名、後期 999 名、集中 461 名）、アドバン
スト・スポーツ実習 45 名、第二部スポーツ 1,042 名｛A1（前期）355 名、A2（後期）334 名、B（集中）353 名｝であった。また、定員に対する履修率は、健康・スポーツ演習 100.4%（前期 99.8%、後期 100.9%）、スポーツ運動実習
97.2%（前期 98.1%、後期 98.8%、集中 92.2%）、アドバンスト・スポーツ実習 75.0%、第二部スポーツ 92.5%｛A1（前期）93.4%、A2（後期）85.2%、B（集中）99.4%｝であった。
講義科目に関して、実施場所および使用教材等の環境条件に従って、定員を設定している科目としていな
い科目がある。定員を設定している科目は、講義系科目と同様に抽選を行い、履修者数を制限している。履修者数は、前期 1,600 名、後期 1,347 名であった。
＜点検・評価＞
演習科目および実習科目については、全種目において多くの学生が履修していることが分かる。また、両科目とも、必修科目とする学生だけでなく、必修科目でない学生も多く履修している。多くの学生がスポーツや運動に対して興味や関心を抱き、健康や運動、ライフスタイルについて学ぶことは、大学体育において意味があるものと考えられる。
講義科目に関しては、科目によって履修者数のばらつきがある。履修者数の少ない科目に関して、曜日・時限や他の必修科目と重なっていないかなど履修方法の見直しや、授業内容の検討を行い、改善していく余地があると考えられる。
＜改善方法＞
演習科目および実習科目について、抽選に外れた学生が履修できるように、施設や用具、教員数など環境面を考慮した上で、コマ数や定員数を可能な限り増加させていくことを検討し、多くの学生が体育やスポーツを学べる環境を作っていく。
講義科目について、コマの曜日・時限の設定が適切かどうかを調査し、時間割の変更を検討することで、学生が履修しやすい状況を作っていく。それと同時に、授業内容について、随時検討し、学生が多くの興味・関心を持つような工夫をしていく。
表２ 履修時間割■演習科目○健康・スポーツ演習
前期
曜
日

時
限
1

月
3

2

火

3

4

種目

募集定員

登録者数

履修率

ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ゴルフ・卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
テニス・卓球ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
テニス・卓球ゴルフ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ゴルフ
テニス・卓球

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30
35
40
40
30
35

35
40
30
29
35
40
35
30
35
40
30
35
40
40
30
35

100.0
100.0
100.0
96.7
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0

11

2
水
3

1
木
2

4
金
5

テニス・卓球ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
アスレティクス
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ・卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ・卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
テニス・卓球ｻｯｶｰ・ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ・卓球
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
計

40
30
30
40
40
30
35
40
30
35
35
35
35
35
35
1085

40
29
30
40
40
30
35
41
30
35
35
35
35
35
34
1083

100.0
96.7
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
102.5
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
97.1
99.8

募集定員

登録者数

履修率

35
40
30
40
35
35
30
35
40
30
35
40
40
30
35
40
30
30
40
40
30
35
40
35
30
35
35
35
35
35
1055

36
40
30
40
35
36
30
35
40
31
35
40
40
30
35
40
30
30
40
43
30
35
43
36
30
35
35
35
35
35
1065

102.9
100.0
100.0
100.0
100.0
102.9
100.0
100.0
100.0
103.3
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
107.5
100.0
100.0
107.5
102.9
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.9

後
期
曜日

時限
1

月
3

2

火

3

4

2
水
3

1
木
2

4
金
5

ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
テニス・卓球ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
テニス・卓球ゴルフ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ゴルフ
テニス・卓球
テニス・卓球ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
アスレティクス
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ・卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ・卓球
ｻｯｶｰ・ﾌｯﾄｻﾙ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
テニス・卓球ｻｯｶｰ・ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ・卓球
ﾊﾞﾚｰﾎﾞｰﾙ・ﾊﾞﾄﾞﾐﾝﾄﾝ
計12

■実習科目○スポーツ運動実習
前期
曜
日

時
限

2
月

4

火

5

水

1
2

木

3

4

2
金
3
土

5

種目

募集定員

登録者数

履修率

サッカー（女子）
サッカー（男子）
卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
バレーボール
テニス
バレーボール
卓球
フットサル（女子）
フットサル（男子）
テニス
テニス
バレーボールテニス
バドミントンテニス
バドミントン
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
サッカー
バドミントン
卓球
バドミントン
サッカー
テニス
バドミントンゴルフ
テニス
バドミントン
特別クラス
計

10
30
40
35
45
40
45
52
10
15
40
40
45
20
40
40
20
35
40
48
40
48
40
40
48
40
40
48
−
1034

10
30
39
35
45
40
45
52
10
14
40
40
45
20
40
39
20
37
40
50
42
47
19
40
48
39
40
47
1
1014

100.0
100.0
97.5
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
93.3
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
97.5
100.0
105.7
100.0
104.2
105.0
97.9
47.5
100.0
100.0
97.5
100.0
97.9
98.1

種目

募集定員

登録者数

履修率

サッカー（女子）
サッカー（男子）
卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
バレーボール
テニス
バレーボール
ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ（女子）ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ（男子）バドミントン
テニス
テニス
バレーボールテニス
バドミントンテニス
バドミントン
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
サッカー
バドミントン
卓球

10
30
40
35
45
40
45
15
15
40
40
40
45
20
40
40
20
35
40
48
40

10
29
41
34
44
40
45
15
15
40
40
39
46
18
38
39
20
35
40
50
42

100.0
96.7
102.5
97.1
97.8
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
100.0
97.5
102.2
90.0
95.0
97.5
100.0
100.0
100.0
104.2
105.0

後
期
曜日

時限

2
月

4

火

5

水

1

木

2

3

4

13

2
金
3

バドミントン
サッカー
テニス
バレーボールゴルフ
テニス
バレーボール

48
40
40
40
40
40
40
1011

48
32
40
40
38
41
40
999

100.0
80.0
100.0
100.0
95.0
102.5
100.0
98.8

種目

募集定員

登録者数

履修率

ボウリング

100

100

100.0
100.0

系

集
中
種目

夏期集中

スケート

60

60

ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ（女子）

50

49

98.0

ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙ（男子）

50

50

100.0

エアロビクススキー
スノーボード
スキー

30
40
70
100
500

30
20
68
84
461

100.0
50.0
97.1
84.0
92.2

募集定員

登録者数

履修率

30
30
60

30
15
45

100.0
50.0
75.0

冬期集中
計

○アドバンスト・スポーツ運動実習
前期＋集中
曜日

時限

火
金

1
2

テニス
ゴルフ
計

○スポーツ A1/A2/B（第二部）
A1（前
期）
曜日

時限

水

7

木

7

4
5

土

6

7

種目

募集定員

登録者数

履修率

ゴルフ
テニス
フットサル
テニス
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
バドミントン水泳
バドミントン
フットサル
卓球
ゴルフ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
バドミントン
卓球
計

20
16
30
16
20
30
20
30
20
30
30
24
20
20
30
24
380

10
16
29
16
19
30
20
30
20
29
30
13
19
20
30
24
355

50.0
100.0
96.7
100.0
95.0
100.0
100.0
100.0
100.0
96.7
100.0
54.2
95.0
100.0
100.0
100.0
93.4

14

A2
（後
期）
曜日

時限

水

7

木

7

4
5

土

6

7

種目

募集定員

登録者数

履修率

卓球
テニス
テニス
フットサル
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
卓球
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
バドミントン水泳
バドミントン
フットサル
卓球
ゴルフ
ﾌｨｯﾄﾈｽﾄﾚｰﾆﾝｸﾞ
バドミントン
卓球
計

24
20
20
30
20
30
20
30
20
30
30
24
20
20
30
24
392

9
15
14
22
15
29
20
30
19
27
30
13
19
20
30
22
334

37.5
75.0
70.0
73.3
75.0
96.7
100.0
100.0
95.0
90.0
100.0
54.2
95.0
100.0
100.0
91.7
85.2

募集定員

登録者数

履修率

ボウリング

100

100

100.0

ゴルフ

45

44

97.8

テニス

20

20

100.0

バドミントン

40

40

100.0

フットサル

40

39

97.5

水泳
スキー
スノーボード

50
20
40
355

50
20
40
353

100.0
100.0
100.0
99.4

授業科目

募集定員

登録者数

履修率

身体の仕組みと病気Ａ
身体の仕組みと病気Ａ
動きの人間学
健康の科学
健康の科学
医療社会学
健康医学
健康医学
健康医学
健康医学
健康医学
健康の科学
健康医学
健康医学
スポーツの科学ｽﾎﾟｰﾂﾊﾞｲｵﾒｶﾆｸｽ
計

170
120
70
250
120
120
120
120
46
-

103
118
65
17
83
43
120
238
104
205
107
52
112
118
70
45
1600

60.6
98.3
92.9
17.2
100.0
86.7
93.3
98.3
97.8
-

B
（集
中）
種目

夏期集中

冬期集中
計

■講義科目
前
期
曜日

月

時
限
1
2
3
6
7
2
3

火

木
金

4
5
6
3
4
6
1

15

後
期
曜日

月

時限

授業科目

募集定員

登録者数

履修率

1
2
3
6
7
2

身体の仕組みと病気Ｂ
身体の仕組みと病気Ｂ
動きの人間学
健康の科学
健康の科学
医療社会学
健康医学
健康医学
健康医学
スポーツ生理学
健康医学
健康医学
健康の科学
スポーツ心理学健康医学
健康医学
スポーツの科学ｽﾎﾟｰﾂﾊﾞｲｵﾒｶﾆｸｽ
計

170
120
70
250
120

71
113
69
30
22
30
114
76
110
140
116
20
17
89
111
119
36
64
1347

41.8
94.2
98.6
12.0
95.0
91.7
82.4
52.4
92.5
99.2
91.4
-

3
火

水
木
金

4
5
6
4
3
4
6
2

16

120
170
170
120
120
70
-

２．正課（保健体育）に関連して（４）カリキュラム構成に関する項目①当該年度の状況説明
本学のカリキュラム構成は、学部・学科によってそれぞれ異なる。科目の種類としては、青山ス
タンダード科目、外国語科目、学科科目あるいは専門科目、自由選択科目があり、卒業要件単
位数は 128〜141 となっている。青山スタンダード科目の卒業要件単位は学部学科によって異なり、22〜26 単位となっている。
青山スタンダード科目は、コア科目とテーマ別科目から構成されている。コア科目は１年次に配置されている科目で、教養コアおよび技能コアに分類される。教養コア科目には「キリスト教理
解関連科目（領域Ａ）」「人間理解関連科目（領域Ｂ）」「社会理解関連科目（領域Ｃ）」「自然理解関連科目（領域Ｄ）」「歴史理解関連科目（領域Ｅ）」の５領域がある。技能コア科目には「言葉の技能（領域Ｆ）」「身体の技能（領域Ｇ）」「情報の技能（領域Ｈ）」の３領域がある。
テーマ別科目は２年次以上に配置されている科目で、上に示した８領域の応用的かつアドバン
ストな科目で構成され、やや個別的テーマや、各学部の専門基礎もしくは専門導入的な内容となっている。
身体の技能（領域Ｇ）においても、コア科目とテーマ別科目を開講している。コア科目としては「健康・スポーツ演習」（半期 2 単位）を、相模原キャンパスにおいて 39.5 コマ開講している。この科目は、文学部教育学科、経済学部、経営学部、社会情報学部、総合文化政策学部で必修である。それ以外の学部・学科は選択であるが、履修単位は青山スタンダード科目としてあるいは自由選択科目として卒業要件単位にカウントされる。
テーマ別科目として設置されている「スポーツ運動実習」は半期 1 単位の科目で、相模原キャンパスと青山キャンパスで合計 30 コマ開講している。この科目は、教育職員免許状取得のための必修科目（2 単位）となっている。また、４回までの重複履修を認めている。その他テーマ別科
目として、「健康医学」（半期２単位）、「身体の仕組みと病気Ａ・Ｂ」（半期２単位）「スポーツ生理学」（半期２単位）、「スポーツバイオメカニクス」（半期２単位）、「スポーツ心理学」（半期２単位）、「動きの人間学」（半期２単位）、「医療社会学」（半期２単位）、「アドバンストスポーツ実習」（半期２単位）が開講されている。これらの取得単位は、青山スタンダード科目あるいは自由選択科目として卒業要件単位に含まれる。
②点検・評価コア科目、テーマ別科目ともに、数多く配置し、全学的な履修を可能にしている。また、Web による抽選を導入しているため、履修者の決定に際して公平性が確保できている。教育職員免許取得希望者に対しては、１年次からのテーマ別科目「スポーツ運動実習」の履修を認めるなど、学生の履修計画を考慮し、柔軟な対応をしている点も高く評価できる。
③改善方法
学生の要望、社会のニーズなどを考慮し、時代に即した科目・運動種目の採用を常に検討する必要があろう。また健康や体力の諸問題を自己との関わりで理解するための教材や方法論についても、時代や学生に合わせて新しいものを取り入れる努力が必要であると考える。

17

(5)体力測定に関する項目＜現状の説明＞「健康・スポーツ演習」において履修者全員を対象に体力診断テストおよび体組成測定を実施している。学生
が自分の体力の現状を把握することや自分のからだと向き合うことを目的とし、授業期間を通して体力の向上・維持や、運動への意欲的な取り組みを促している。体力診断テストの測定項目は文部科学省の新体力テストに基づいており、握力、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、持久走（男子 1500m、女子 1000m）、50m 走、
立ち幅とび、ハンドボール投げの 8 項目を実施している。体組成測定は、TANITA の体組成計を使用し、測定項
目は体重、体脂肪率、脂肪量、除脂肪量、筋肉量、体水分量、推定骨量、基礎代謝量、体内年齢、内臓脂肪レ
ベル、脚点、BMI の 12 項目を実施している。これらの結果は、学生に配布する提出用ノートに添付されている
記録用紙に各自が記録する。また、学生へ配布するワークブックには、体力診断テストの項目別得点表や総合評価基準表、過去 3 年間の本学学生の平均値、全国平均が記載されており、自己評価することができるようになっている。
原則として、授業オリエンテーション後の 2・3 回目の授業で実施し、止むを得ず参加できなかった学生に対しても、再体力診断テストを実施している。4 回目の講義の中で、自己点検・評価を行い、ワークブックなどを用いて学生へフィードバックしている。
また、体力診断テストおよび体組成測定を行った全学生の記録を集計し、次年度のワークブックの中で、本学学生の体力の傾向を、毎年継続して公表している。
＜点検・評価＞
体力診断テストおよび体組成測定を実施することで、学生が自己のからだや体力に興味を持ち、授業を展開していくことができる点は評価できるだろう。また、ワークブックや提出用ノートの中で、健康や体力に関する資料を提示することで学生が体力やからだについて自己点検・評価することができ、自主性を持って授業に望めるという効果が期待できるだろう。さらに、学生の自己点検・評価に留めず、教員側からのフィードバックや、測定結果を今後の資料として活用するなど、意味のある体力測定となっている点も評価できる。
＜改善方法＞
今後も体力測定を継続して実施する。また、学生の、体力測定に対する意欲・関心を高めていくために、施設や用具の整備、実施方法の工夫を行うことを検討していく。

18

(6) 成績評価に関する項目
現状
本学では、成績評価について AA（90〜100 点）、A (80〜89 点)、B（70〜79 点）、C（60〜69 点）
XX：不合格（0〜59 点）、X：欠席という成績評価が使われている。
評価基準については、授業の 3 分の 2 以上の出席が単位認定の最低条件となり、その他の各科目の詳細な評価基準は各授業のシラバスに記載されている。なお、実技科目に関する授業については、理解、技術、態度の 3 項目から総合的に成績を評価している。
また本学では GPA 制度を採用し、修得した科目の単位数と Grade Point を乗じたものを合算し、修得単位で割った数値から GPA を算出している。それぞれの評価に対する Grade point は、AA
(4)、A (3)、B (2)、C (1)と決められている。（なお、教職課程科目・認定科目は GPA 算出基準に含まない）
平成 19 年度における成績評価については、実技科目をおこなう健康・スポーツ演習、スポーツ
運動実習、アドバンストスポーツ実習、スポーツ A１（第二部）において AA 評価の学生が 30%を超えていた。（表３）、一方、健康やスポーツに関する講義においては AA 評価の学生が 10%に満たない科目で 6 つであった。
これらの結果から、本学の学生は、身体の技能関連科目の講義科目で評価に繋げられないとしても、実技科目において積極性を発揮し、各教員の高評価へと繋げていると推察された。
点検・評価
シラバスには評価基準を明記し、学生は事前に授業内容を把握した上で履修登録ができる。
実技科目においては、第一回のオリエンテーション時には、授業を履修する上で必要な情報を示した資料を配布する（受講カードの作成、授業内容説明、使用施設の紹介と更衣室等の使用方
法、紛失物・盗難などの防止方法、健康診断受診の確認、既往症の確認など）。このような資料を用いることで各教員が説明する内容に関して共通化を図っている。
改善方策
・評価基準をよりシラバス等で明確化し、各教員の評価基準が事前に理解できるように提示する。
・演習科目では、レポート課題を共通化し、評価・提出方法等を統一することで、担当教員が異なってもある程度共通した課題評価を行う様にする。
・授業目標を明確化にするため、非常勤講師も含めて共通認識をもつ機会をより設ける。

19

表３ 平成 19 年度の成績評価における人数と割合
科目名
健康・スポーツ演習
割合(%)
ス ポーツ運動実習
割合(%)
アドバンストスポーツ実習

実技

割合(%)
ス ポーツＡ１
割合(%)
ス ポーツＡ２
割合(%)
ス ポーツＢ
割合(%)
健康医学
割合(%)
身体の仕組みと病気Ａ
割合(%)
身体の仕組みと病気Ｂ
割合(%)
ス ポーツ生理学講義

割合(%)
ス ポーツバイオメカニクス割合(%)
ス ポーツ心理学
割合(%)
動きの人間学
割合(%)
医療社会学
割合(%)
医療社会学
割合(%)
健康の科学
割合(%)
ス ポーツの科学
割合(%)

AA
747
34.3
1084
43.5
25
53.2
140
36.8
85
24.6
92
25.8
169
9.6
38
9.8
37
10.8
10
6.4
34
36.2
17
14.8
7
5.2
1
1.1
5
5.3
78
31.1
28
23.7

A
673
30.9
642
25.8
5
10.6
75
19.7
57
16.5
63
17.7
564
31.9
47
12.2
45
13.1
103
66.0
22
23.4
25
21.7
24
17.9
17
19.1
6
6.4
37
14.7
44
37.3

20

B
356
16.3
223
8.9
2
4.3
56
14.7
38
11.0
21
5.9
412
23.3
56
14.5
43
12.5
26
16.7
13
13.8
28
24.3
27
20.1
24
27.0
10
10.6
29
11.6
9
7.6

C
124
5.7
54
2.2
2
4.3
18
4.7
13
3.8
1
0.3
339
19.2
60
15.5
62
18.0
9
5.8
7
7.4
15
13.0
32
23.9
9
10.1
12
12.8
26
10.4
1
0.8

XX
120
5.5
80
3.2
6
12.8
15
3.9
13
3.8
12
3.4
148
8.4
47
12.2
25
7.3
8
5.1
9
9.6

19
14.2

1
1.1
11
4.4

学生数合計
X
123
2178
5.6
388
2492
15.6
5
47
10.6
49
380
12.9
121
346
35.0
164
356
46.1
132
1767
7.5
138
386
35.8
132
344
38.4
156

9
9.6
30
26.1
25
18.7
38
42.7
60
63.8
64
25.5
31
26.3

94
115
134
89
94
251
118

(7) 授業に関する FD の項目
現状
本学では、2003 年度後期から全学的に「授業改善のための学生アンケート」を実施している。
「授業改善のための学生アンケート」については、過去の全学自己点検・評価委員会において、幾度にわたり実施の必要性について議論がなされてきたが、本格的な検討開始には至らなかった。しかし、昨今の高等教育において、FD がより一層重要視されていることを背景に、全学自己点検・評価委員会や学部長会、教授会での了承を経て、2003 年度後期から実施することとなった。
実施目的は、従来学部によって実施の有無や実施形態が異なり、統一が取れていなかった授業評価アンケートを見直し、大学として体系的に授業改善を図り、学生により良い授業を提供することとしている。なお、身体の技能においては、講義科目においてのみ授業評価アンケートが実施されている。
アンケート項目は、全学部統一した様式を使用することとし、授業評価検討ワーキンググルー
プ及び全学自己点検・評価委員会にて精査の上決定し、「選択回答式項目」と、学生が自由に意見を記述することができる「自由記述項目」から構成されている。（資料１，２）実施方法やアンケート項目については、毎年議論を重ねており、徐々に改良がなされ、定着しつつある。アンケート項目がほぼ定型化されたことで、2005 年度後期からは OMR 用紙による運用も開始し、コスト削減に努めている。
点検・評価
本学で実施されている授業評価アンケートのうち、身体の技能に関する講義科目における評価
レーダーチャートをみると、平均値がほぼ 4 ポイント前後であり、各指導力に関して偏りが少なく、おおむね高い評価といえる。（資料１，２）
身体の技能領域に所属する教員は、毎年、様々な学会や研修会（夏季、冬季の実技研修会も含む）に参加し、専門教育に対する学習と専門実技の技能向上を積極的におこなっている。これ
らの活動をより深く継続することが、学生の授業評価へと繋がるものと考えられる。
改善方策
本学では、2005年3月に学長直属の組織としてFDプロジェクトチームを設置した。その目的は、「大学全体のFDのあり方について随時提案し、積極的に実行すること」としている。機動性のあるFD活動を行うために学長直属の組織とし、委員は学長が直接指名を行い、予算執行も臨機応変に行うことができる体制をとったことは、本学のFD活動に対する積極性を示している。この組織を中心として、本学のFD活動が以下のように着実に実行されつつある。
１．大学新任教職員オリエンテーションの開催
２．青山学院大学 FD 公開シンポジウムの開催
３．FD 合宿研修会の開催
４．授業公開の実施
５．学生モニターからの意見聴取
６．学生モニターとの意見交換懇談会の開催
今後は身体の技能において、実技科目においても授業評価アンケートを実施するべきであろう。
そして公開シンポジュウムや授業公開など、地域貢献と大学関係者等への授業公開等を進めることが必要ではないかと考えられる。

21

資料１−１ 授業改善のためのアンケート22資料１−２ 授業改善のためのアンケート23資料２−１ 科目別授業評価結果

24

資料２−２ 科目別授業評価結果

25

３．教員組織に関連して(1)教員の構成と採用、昇進に関する項目（教員構成と採用、昇進に関する基準等とそれらの適切性）①教員の構成現状※資料は 2008 年 3
専任教員構成
月現在
所属学
性 年
氏名
役職
専門分野
部
別 齢

出身大学
（最終学歴）

長谷川 輝紀

理工学
部

井上 直子

文学部
教育学
科

教授

宮崎 純一

経営学
部

准教
授

安井 年文

文学部
教育学
科

准教
授

男

41

一川 大輔

文学部

助教

男

31

副島 秀治

文学部

助教

男

27

コーチ学（サッカー）

筑波大学大学
院

北村 哲

文学部

助教

男

28

トレーニング科学、
コーチ学（テニス）

筑波大学大学
院

高畠 瑠依

文学部

助教

女

27

コーチ学（陸上競技）

東京学芸大学
大学院教授

67

コーチ学（ トラン
ポリン）

天理大学

女

46

スポーツバイオメカ
ニクス,
スポーツ
生理学

東京学芸大学大学院

男44

スポーツマネジメント,
スポーツ心理学筑波大学大学院

男スポーツバイオメカニ
クス、
コーチ学（陸上競技）
スポーツバイオメカニ
クス、
コーチ学（陸上競技）

筑波大学大学院
筑波大学大学院・職性別 教授：2 名（25％）、准教授：2 名（25％）、助教：4 名（50％）
・年齢別 60 歳代：1 名（12.5％）、50 歳代：0 名（0％）、40 歳代：11 名（45.5％）、30 歳代：5 名（12.5％）、20 歳代：1 名（12.5％）
・専門分野別（複数回答含む） コーチ学:6 名、スポーツバイオメカニクス:3 名、スポーツマネジメ
ント、スポーツ心理学、トレーニング科学：1 名
・実技分野別 陸上競技：3 名、テニス：2 名、サッカー：2 名、トランポリン 1 名・性別 女性：2 名、男性：6 名
非常勤講師構成 2４名
・職性別 教授：8 名（33％）、准教授：8 名（33％）、その他：8 名（33％）
・年齢構成 60 歳代：1 名（4％）、50 歳代：6 名（25％）、40 歳代：11 名（46％）、30 歳代：5 名（21％）、
20 歳代：1 名（4％）
・専門分野別（複数回答含む） コーチ学:20 名、運動学、スポーツマネジメント、スポーツ心理学、
トレーニング科学：1 名
・実技分野別 陸上競技 5 名、サッカー5 名、バレーボール 3 名、スキー競技 3 名、体操競技 2
名、バスケットボール 2 名、ラグビー1 名、テニス 1 名、ダンス 1 名、水泳 1 名・性別 女性 5 名(21％)、男性 19 名（79％）
26

評価及び改善の方向性
本学において、体育関連科目は｢青山スタンダード教育｣における技能コア科目として身体の技能領域に配置されている。2003 年より採用されたこのシステムでは全学協力体制（全ての専任教員が、所属学部に関わりなく本学教員として、学生に対してその学識に基づき共通教育を支える体制）のもと各学部より専任教員及び非常勤講師により科目が担当されている。
体育関連科目の専任教員は、表の通り各学部学科に分属し身体の技能領域担当者として組織を形成している。学内には、この領域の講師控室（研究室）が設けられており、非常勤講師と専任教員との連携は滞りなく保たれていると考えられる。
また、各教員は学部に分属しているため、校務分担及び授業科目が過重負荷となる恐れがあるため担当者会では常に気を配り適正な仕事量が維持されているよう監視、助言する必要があるであろう。年齢構成は、40 歳代に偏りがあり教授職レベルの教員及び 30 歳代の准教授レベルの教員の補充により、授業担当負荷及び校務担当の均等化が図られることが予想される。後述
するが、これは学部分属による人事権の直接的行使ができないことによる弊害と考えられ今後解決すべき課題であると思われる。助教は、現在 4 名が在籍し 5 年任期で分野内の職務に従事している。大学院修士課程あるいは博士課程の修了者が対象となるが任期中に教育活動の経験を重ね、研究活動を推進するなどの研鑽を積み、任期終了後は他大学の専任教員として奉職しているものが多い。教育研究活動の実地研修期間としても意義あるものと考える。
担当専門分野に関しては、実験・科学系に偏りがあるが青山スタンダードにおける科目担当には支障は無くそれぞれの専門分野に特化した科目を開設し指導に当たっている。
②採用と昇任現状
体育関連科目の人事に関しては、領域担当者会の発議により青山スタンダード機構会議にて検討が行なわれる。関連する人事に関しては機構会議で検討を行ない、学部長会を通じて各学部教授会に対して参考意見を提出し検討を依頼している。その結果、学部においては審査委員会が発足し、その決定を尊重し学部教授会が決定するという流れが通常である。
任用基準及び承認に関する基準も各学部により詳細は異なるものの｢青山学院大学専任教員の任用及び昇任に関する規則｣に従い第 2 条には大学設置基準の定めるところに従い明記されている。
評価及び改善の方向性
教員は各学部に分属するため青山スタンダード教育機構は人事権を持たない。その権限と活動内容は領域担当者会の要望が必ずしも全面的に採用される保証は無く改善を要する課題であると考える。今後、退職者の後任が同分野で補充されるよう、機構内の領域関連科目に対する評価を維持向上する努力を施すとともに、担当者会及び学部に常に働きかける努力が必要と
なろう。

27

(2)授業および校務担当に関する項目（担当授業とそのコマ数、委員会等の校務担当の状況とその適切性）
現状

専任教員校務分担
氏名

領域内校務分担学内校務分担長谷川 輝紀コンビーナ（主任）、
青山スタンダード運営委員

保健管理センター運営委員、体育施設運営委員、体育部長会副会長、ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞｰｸﾞﾙｰﾌﾟ

井上 直子

会計委員

学生部副部長（第二部担当） 、体育施設運営委員

宮崎 純一

総務委員

安井 年文

図書委員

一川 大輔

図書委員

副島 秀治

施設教材委員

北村 哲

会計委員

高畠 瑠依

教務委員

相模原祭実行委員、体育施設運営委員、体育部長会副会長、ｱﾄﾞﾊﾞｲｻﾞｰｸﾞﾙｰﾌﾟ
保健管理センター運営委員、体育施設運営委員、体育部長会副会長

教員別担当授業及びコマ数※半期 0.5 コマ、助教は担当コマ以外に授業補助あり
氏名

青山スタンダード関連科目

コマ数

学部関連科目

コマ数

合計

長谷川輝紀

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習、ｽﾎﾟｰﾂ A1/A2/B

5.0

井上 直子

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習、ｱﾄﾞﾊﾞﾝｽﾄｽﾎﾟｰﾂ、ｽﾎﾟｰﾂﾊﾞｲｵﾒｶﾆｸｽ、ｽﾎﾟｰﾂ A1/A2/B

6.0

体育実習

0.5

6.5

宮崎 純一

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習、ﾌﾚｯｼｬｰｽﾞｾﾐﾅｰ、ｽﾎﾟｰﾂ A1/A2/B

4.5

経営総合基礎、経営総合演習

3.0

7.5

安井 年文

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習、ｱﾄﾞﾊﾞﾝｽﾄｽﾎﾟｰﾂ、ｽﾎﾟｰﾂﾊﾞｲｵﾒｶﾆｸｽ、ｽ
ﾚｯｼｬｰｽﾞｾﾐﾅｰ

5.0

体育教材研究、体育実習

1.0

6.0

一川 大輔

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習

3.0

3.0

副島 秀治

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習

3.0

3.0

北村 哲

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習

3.0

3.0

高畠 瑠依

健康ｽﾎﾟｰﾂ演習、ｽﾎﾟｰﾂ運動実習

3.0

3.0

5.0

校務に関しては、領域担当者会と学内全般、学部内でそれぞれ分担されている。同様に分属の現状を反映して授業担当も各学部のニーズに合わせて担当コマが決定される。授業担当者に科
目開設、運用の自由度があるため個人レベルあるいは担当者会レベルでその調整が可能である。准教授以上の教員が全て複数の学内校務を担当している。
評価及び改善の方向性
准教授以上の教員４名のうち３名が責任コマ数の５コマ以上を担当している。これは、領域の科
目のみならず、学部割り当ての専門科目を担当していることに起因する。一部の教員に関しては
28

過剰負担と考えられることから、教育と研究の両面を充実するためにも改善の必要性があると考えられる。
担当者会における助教の業務分担は、助手当時の執行方法を継続していることから単一授業の補助業務を主体としている。そのため、業務が専門化されておらずジェネラリストとして業務遂行が出来るというメリットがあるものの詳細を検討し、改善するという姿勢に欠けるというデメリッ
トが存在する。今後、業務に関しては一般化と専門家の二層構造を持って実施される事が望まれる。また、学部業務と領域内業務のバランスを監視し、過度の労働負担を強いることの無いシステム構築が望まれる。

29

(3)組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目（学部及び全学的審議形態と体育教員の関わり、体育に関する運営方法とその適切性）
現状本学において、体育系列の教員は青山スタンダード機構の身体の技能領域担当者会に所属する。しかし、いずれの教員も各学部に分属していることから所属籍は学部にある。そのため意思決定に際しては学部教授会と担当者会双方から意見を述べることが可能である。
授業カリキュラム作成、担当者の決定等、教学関連の決定事項は担当者会の協議結果が青山スタンダード機構会議に充分に反映し運営されている。この会議には体育分野を代表してコン
ビーナ（主任）が構成員として出席している。また、青山スタンダード機構会議には、各学部から選出された構成員も出席しており学部教授会と同等の位置付けであると学則により規定されている。
全学出動体制を敷くこの青山スタンダードにおいて、体育系列の教員もカリキュラム運営に寄与すべく任意の担当科目であるフレッシャーズセミナーを２教員が担当し、新入生に対して体育専門分野の研究、実践に関してのゼミナール形式の授業を実践している。
健康スポーツ演習は、実技のみならず健康と身体科学に関する見識を深め、理論に基づいた身体活動を生涯スポーツとして継続実践していく基盤作りを目的に実施されている。スポーツ運動実習及びアドバンストスポーツは実技の技能向上に主眼を置いた発展的スポーツプログラムを実践している。

学部教授会

青山スタンダード教育機構会議
身体の技能領域担当社会（体育科目分野・保健科目分野）

学部

学部

学部

学部

評価及び改善の方向性
現状では、これらの組織は、特に問題なく運用されていると考える。前述したが担当者会、機構
会議ともに人事権を持たず、この案件に関しては直接的な意見を反映しにくい現状がある。今後、退職者に対する後任人事が発生する際に同分野の専任教員が補充されるべく意思決定に関わる手続きを改善する余地があると考える。これには組織的な変更を伴うためさらに柔軟な対応策を検討していく必要がある。
30

（4）専任と非常勤との関係について「現状」
体育関連の授業が配置されている青山スタンダード科目は、2003 年度よりスタートした「青山スタンダード教育機構」という全学的な組織により実施されている。「青山スタンダード機構」の構成員は青山学院大学に所属する全教員である。従来の全学共通科目担当教員が主に担当するという体制ではなく、全学の教員がそれぞれの専門性や経験を教養教育に活かす事が出来るような体制となっている。主に体育関連の科目については、各学部に所属している体育を専門とした教員が「青山スタンダード 身体の技能領域担当者会」を組織し、この担当者会と、「青山スタンダード教育機構」で認められた非常勤講師により担当されている。
平成 20 年度について教員数や担当コマ数について状況を整理すると、教員数とその割合は、専任教員が 8名（25%）、非常勤講師 24 名（75%）である。また体育関連の全開講コマ数 85.5 コマ（半期 0.5 コマで計算）における専任教員と非常勤講師の担当コマ数の割合については、専任教員が 32.5 コマ担当で 38%、非常勤講師が 53
コマ担当で 62%である。一人当たりの平均コマ数は専任教員が 4.1 コマ、非常勤講師が 2.2 コマである。
表４ 専任教員と非常勤講師の科目別にみた担当コマ数とその比率
専任教員
非常勤講師
計

健康・スポーツ演習 （比率）スポーツ運動実習 （比率） アドスポ （比率） スポーツA1,A2,B （比率） 講義 （比率）13.5 (34.2%)
12 (43.6%)
2 (100%)4 (32%)
1 (25%)
26 (65.8%)
15.5 (56.4%)
0 (0%)
8.5 (68%)
3 (75%)
39.5 (100%)27.5 (100%)
2 (00%)
12.5 (100%)
4 (100%)※アドスポ：アドバンストスポーツ実習の略

計37.5 (38.2%)
59 (61.8%)
96.5 (100%)「点検・評価」
体育関連の授業において、専任教員と非常勤講師の担当コマ数の比率は約 2 対 3 であり、非常勤講師に依存しているところは半数以上と大きい。しかし、専任教員も責任コマ数以上を担当しており、体育関連科目を重視、充実している意味で評価できる。ゆえにバランスのとれた開講分担であると考えられる一方で、やはり、非常勤講師への負担が大きいことも否めない。
また、どの科目においても専門性を有した教員を採用しており、学生に対しても充実した授業を展開していると考えられる他、各種目、講義についての指導方法や知識を教授しあうことができるといった利点も挙げられる。
教員数の比率でみると、専任教員と非常勤講師が 1 対 3 と、多くの非常勤講師を採用しているが、科目方針
や成績管理等について、年に 1 度懇親会を催し説明会を行う他、授業期間中に助教以下の専任教員が授業、授業準備等の補助につくなど、指導体勢の統一を図る機会を得ており、連絡や授業の問題点、改良点などの意見交換を密に行なうことができる。また、研究室で昼食を一緒にとるなど教員間のコミュにケーションをとる機会も豊富である。このため、教員間の関係も非常に良好であると考えられる。
「改善方法」
非常勤講師への依存度が高いこと、専任教員のコマ数、校務を増やすことができないことから、専任教員を増やすことを検討する。

31

4．研究状況に関連して（1）研究活動、学会活動に関する項目
現状
研究活動
現在、本学の教員は研究成果を学内外の学術論文誌等に発表している。論文発表は審査のある学会誌に掲載された学術論文と単行本等に掲載された論文、総説、解説である。また、本学にはいくつかの研究組織が設置され、各学部・研究科単位には学会が設けられている。論集の発行など研究成果を発信している。その論集の中で「青山スタンダード論集」は、毎年創刊され、青山学院大学における青山スタンダード科目の実践に伴う研究あるいは報告、ならびに専任教員の研究成果の発表にあてるとしている。また、本学教員の研究活動状
況は、毎年「大学教員経歴業績書」の提出により内容を更新して管理しており、大学ホームページ上でも公表されている。
身体の技能領域研究室の教員が平成 19 年度に発表した研究成果は、共著・共同発表を含めて学術論文 5編、著書 1 編、学会発表 7 回（国内 4 回、海外 3 回）、招待講演 1 回であった。
学会活動
身体の技能領域研究室が年次大会に出席・発表を行なった所属学会・団体名は表 に示す通りである。
表 5 所属学会名一覧
バイオメカニズム学会
日本テニス学会
国際応用スポーツ心理学会（AASP）
日本トレーニング学会
日本運動生理学会
日本人間工学会
日本ゴルフ学会
日本バイオメカニクス学会
日本スプリント学会
日本フットボール学会
日本スポーツ運動学会
日本陸上競技学会
日本スポーツ教育学会
日本レーザー・スポーツ医学会
日本スポーツ心理学会
陸上競技研究日本スポーツ方法学会
スポーツ運動学会
日本体育学会
the International Society of Biomechanics
日本体力医学会
点検・評価
各教員が専門分野だけでなく、様々な研究分野において活動を行なってきたことは、数々の論文、学会発表
から評価できる。また、毎年「健康・スポーツ演習」の受講者を対象とした体力診断テスト、アンケートを兼ねた
健康、運動、生活習慣に関する研究も重ねて行なわれている。学会活動に関しては、多岐な分野にわたっており研究の広さを示している。これから先、身体の技能領域研究室としての共同研究や共同の発表の場を設けることで、研究室全体のさらなる発展につながるものと考えられる。
改善方法
身体の技能領域研究室の共同研究を積極的に推進する。
国内での学会活動だけでなく、国際学会で活動する場所を拡げる。
研究活動における個人差をなくし、全体としての研究業績をさらに増やしていく。
学問・研究領域により、目に見えて成果が表れる分野や、研究成果が現れるまでに時間がかかる分野など多様であるが、今後も授業担当時間や管理運営に関わる負担とそれぞれの研究分野に合った適切な研究活
動と研究環境との両立に配慮して、全体の体制を整えていきたいと考える。全学的方針の下で本学独自の研究を発信していくとともに、研究成果の社会への還元にも一層努力していくことが求められる。

32

(2)研究に関する FD の項目(個人研究費、共同研究費、外部資金等の獲得状況、在外研修などの制度とその適切性)
現状
１．研究費について（１）個人研究費
教授，准教授，専任講師，それぞれで一律に支給されている。ただし、理工学部について学長は研究状況を勘案し、一定額を加算することができるとする規則もある。体育教員でこの規則を適用した例はない。
職名
教授、准教授、専任講師
助教

金額（年額）
420,000 円
210,000 円（２）共同研究費
各学部に専任教員は分属しているため、その学部での共同研究費として活用ができるものも存在している。
（３）外部資金の獲得
2001/4〜2002/3 に「フィットネス・トレーニングの大学体育実技としての有効性について」（安井年文代表）として(社)全国大学体育連合より大学体育研究助成金の交付を受けた。また、「トレーニング手段としての300m 走における疾走動作の変容について」という題目で安井准教授が日本体育学会体育方法専門分科会より 2008 年度研究助成を受けた。
（４）学外研修
在外研修及び国内研修の制度があり、期間が下記の２種類ある。
(1)長期 ４月１日又は９月１日から、それぞれ１年間(2)短期 ４月１日又は９月１日から、それぞれ３ヶ月以上６ヶ月以内
この制度には以下の要件を満たしていなければならない。
開始日において満 55 才未満の専任教員であること
出願時において、専任教員として継続して満５年以上勤務していること
本法人における在外研修、国内研修又はその他の研修若しくは研究の制度を適用されたことがある者は、最後に適用された制度の期間終了日の翌日から起算し、出願時において満 7 年以上継続して勤務していること
直近５年以内でこの研修制度を適用した体育関係の教員はいない状態である。
点検・評価
教員の個人研究費については学会などへの出張旅費を含んだ額であるということを鑑みると体育の分
野は総合領域の分野でもあり、人文社会学系のそれと同額であることは決して潤沢な研究費であるとは言い難い。
共同研究費に関して教員個々は学部に分属しているため汎用性のある使用は困難である。
外部資金の獲得状況は芳しくないといえる。殊に文部科学省の科学研究費の申請に関して申請はするものの、採択された例はなく、非常に厳しい状況であるといえる。
学外研修については制度としては十分なものがあるといえるが実際の体育教員が適用した例はなく、残念な状況である。研究の推進面において、ＦＤ活動の活性化は今後の大きな問題ではある。
改善方策
個人研究費の増額並びに学外への出張費の別立てを要求していきたい。
文部科学省の科学研究費などの外部資金調達の数が少ないので、より獲得率を高めていくことが必要である
学外研修の制度自体を体育教員は積極的に活用していくべきであろう。
33

５． 課外スポーツ支援に関連して(1) 課外スポーツ支援に関する項目
現状
本学には、学友会学友会組織のもとに数多くの部会（クラブ・愛好会）がある（資料３参照）。課
外スポーツ活動は、以下の体育連合会所属団体に所属する 71 団体（表５−１参照）、その他にも、文化連合会所属団体は 65 団体（表５−２参照）、学友会直属団体は 5 団体（表５−３参照）、附属委員会は 2 団体（表５−４参照）、卒業委員会は 2 団体（表５−５参照）ある。いわゆるサークルである公認愛好会（表５−６参照）は 65 団体ある。
身体の技能領域研究室に所属する教員は、部長、監督、顧問として様々な学友会組織の役員を務めており、主に国内外の大会で活躍している学生の課外スポーツ活動支援に取り組んでいる。それらは、※印に示した通りである。専門としている実技種目のみならず幅広い団体の役職に携わっている。 なお、本学には、アドバイザー・グループ（通称「アド・グル」）という、ゼミでもサークルでもクラブでもなく、教員と学生が交流の輪を広げられる、本学ならではのシステムがある。
この趣旨は、教員と学生とが、学部・学科・学年を超えて幅広く交流することで、学生に人間形
成の面で成長し、豊かな個性を育んでほしいと願い、設置されたものであり、これは、アドバイザーとなる教員が、年度の初めにそれぞれの活動内容を提示し、学生は興味や関心のある教員を選んでアドバイザー・グループの一員となるものである｡
参加は自由であるが、毎年多くの学生が積極的に参加している｡その最大の理由は、様々なテーマのもと、ゼミやサークルとは違った面から、教員や学生と親しい関係が築けることにある｡研究や勉強会のアド・グル、留学や国際交流を目的としたアド・グル､ボランティアや社会貢献に参加するアド・グル、旅行やスポーツを楽しむアド・グルなど、その活動内容も多彩である｡学生たち
は自主的にアド・グル活動の企画や運営に参加する。ゼミやクラブ・サークル活動と並び、本学独自の人間交流の場として、人生や社会問題をはじめ様々なテーマについて自由に意見を交換できることが、大きな魅力になっている。
本研究室では、長谷川教授、宮崎准教授の 2 名が担当教員として活動している。
＜体育施設の使用方法について＞
身体の技能領域研究室では、基本的に体育連合会所属団体に所属する団体のみに体育施設の利用許可を与えている。施設利用に関しては、本研究室の授業（通常・集中）を優先とし、利用希望の団体は、学生生活グループに申請書を提出することで利用が可能である。
その他、本学専任教員がアドバイザーとなり教員と学生とが、学部・学科・学年を超えて幅広く交流する、アドバイザーグループ制度におけるスポーツレクリエーションや、教職員スポーツ大会などにおいても本学体育施設は使用することが可能である。
点検・評価
本学は、「本学は、地球規模の視野にもとづく正しい認識をもって自ら問題を発見し解決する知恵と力を持つ人材を育成する。」という理念を持っており、各教員は、専門とする団体において高い指導実績を積み重ねている。またその他の団体の役職においても安全管理の徹底を促すなど
学生指導の面で評価できると考えられる。
施設利用に関しては、学生生活グループと連絡を密にし、身体の技能関連科目における授業に支障が出ないように配慮している。また学生が使用施設を使用する場合にも事前に道具の使用方法、ならびに片付けに至るまで直接指導するようにしている。
改善方策
・ 体育施設のうち、天候に関わらず安全に施設を利用できるようにするために、照明施設の充実や、授業用グラウンドの整備等を進める。
・ 施設管理方法や用具の貸し出し方法に関するマニュアルを作成する。
34

資料３ 学友会組織図35

表５−１ 青山学院大学 体育連合会所属団体
1 体育会学生本部
36
2 合気道部37
3 アイスス ケート部（ホッケー部門）
38
4 アイスス ケート部（フィギュア部門） 39
5 アメリカンフットボール部
40
6 居合道部
41
7 空手道部
42
8 弓道部
43
9 剣道部
44
10 拳法部45
11 航空部
46
12 硬式庭球部（男子）※47
13 硬式庭球部（女子）※
48
硬式野球部
14
49
15 ゴルフ部※
50
16 サッカー部※
51
山岳部
17
52
自動車部
18
53
射撃部
19
54
柔道部
20
55
21 準硬式野球部
56
22 少林寺拳法部
57
水泳部
23
58
24 スキー部
59
25 漕艇部
60
26 ソフトテニス 部（男子）61
27 ソフトテニス 部（女子）62
28 卓球部（男子）63
29 卓球部（女子）64
30 チアリーディング部
65
31 軟式野球部
66
32 ハイキング部
67
33 馬術部
68
34 バスケットボール部（男子）69
35 バスケットボール部（女子）70

バドミントン部（男子）※
バドミントン部（女子）※
バレーボール部（男子）
バレーボール部（女子）
パワーリフティング部
ハンドボール部
フェンシング部
ボクシング部
洋弓部
ヨッ ト部
ラグビー部
陸上競技部※
レスリング部
ラクロス同好会
体育連合会理工支部
理工部弓道部
理工ゴルフ部
理工サッカー部
理工テニス部
理工軟式野球部
理工フィールドアーチェリークラブ
理工ブリガンドスキークラブ
理工ヨット セーリングクラブ
理工ゴルフ部
理工ワインディングローカス スキークラブ※
体育連合会二部支部
二部硬式庭球部
二部ゴルフ部※
二部準硬式野球部
二部卓球部
二部軟式野球同好会
二部バスケットボール部
二部バドミントン部
二部バレーボール部
二部フリースタイルスキー部※
71 二部ワンダーフォーゲル部※：身体の技能領域研究室に所属する教員が監督、部長、顧問を務める団体

36

表５−２ 青山学院大学 文化連合会所属団体
1

文化連合会本部

35

長唄同好会

2

アイセック

36

ビートルズ訳詞研究会

3

青学マスコミ研究会

37

美術部

4

青山キリスト教学生会（A.C.F.）

38

文学散歩の会

5

青山クリエイティブチーム （A.C.T.）

39

法学研究部

6

青山子ども会40

放送研究部（A.B.S.）

7

青山フォークウェイズ（A.F.W.）

41

漫画研究会

8

青山ミュージックソサエテ ィ（A.M.S.）

42

ユースホステルクラブ

9

アナウンス研究会

43

落語研究会

10

E.S.S.

44

リズムマンドリーノ

11

囲碁同好会

45

ロイヤルサウンズジ ャズオーケストラ

12
13

英語研究会
演劇研究会

46
47

文化連合会理工支部
理工宇宙科学研究部

14

オーケストラ部

48

理工応用数学研究部

15
16

オラトリオ・ソサエティ合唱団
音楽芸術研究部

49
50

理工海洋調査研究部
理工軽音楽研究会ア ミューズ

17

海外渡航研究会

51

理工茶道部

18
19

華道部
歌舞伎研究会52
53

理工電子工学研究部
文化連合会二部支部

20

競技ダンス部

54

二部青山ジャムセッション（A.J.S.）

21
22

ギターアンサンブル
グリーンハーモ ニー合唱団

55
56

二部E.S.S.
二部泉の会

23
24

経済研究部
広告研究会

57
58

二部合唱部コールフロッシ ュ
二部ギター部A.C.M

25

古美術研究会59

二部教育研究会26
27

サイクリングクラブ
茶道部

60
61

二部散策会
二部写真部

28

自然研究会

62

二部手話部

29

写真研究部

63

二部文芸部

30

商業英語研究部

64

二部緑ヶ岡広告研究会

31

書道研究部

65

二部ヨーロッパ研究部

32

軟式野球部

33

筝・尺八研究部

34

チェックメイト表５−３ 青山学院大学 学友会直属団体
1
2
3

応援団
吹奏楽バトントワリング部※
白馬ヒュッテ運営委員会

4
5

新聞編集委員会
英字新聞編集委員会※：身体の技能領域研究室に所属する教員が監督、部長、顧問を務める団体
37

表５−４ 青山学院大学 附属委員会
1
2

青山祭実行委員会
相模原祭実行委員会

表５−５ 青山学院大学 卒業委員会
1
2

第一部卒業アルバム委員会
第二部卒業委員会

表５−６ 青山学院大学 公認愛好会
1
2
3
4
5
6
7
8
9
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24
25
26
27
28
29
30
31
32
33

青山学院大学レッツテ ニス愛好会
アップル硬式テニス愛好会
アリス硬式庭球愛好会
WINDY硬式テニス愛好会
ELLEテニスチーム愛好会
エレウテリアローンテ ニス愛好会
JUNE硬式庭球愛好会
シルバーウイングステニス愛好会
TEVEC硬式テニス庭球愛好会
ハーミッツテニス愛好会
パピー硬式庭球愛好会
パンプキンテ ニス愛好会
PLACERソフトテニス愛好会
プレイスメント硬式テニス愛好会
青山学院大学サッカー愛好会
AZUMOフットサル愛好会
Partidaサッカー
バーフィートサッカー愛好会
pixieフットサル
ビッグバードSoccer愛好会
フッ トサル愛好会
フレフェイト サッカー・フットサル愛好会
ミウフォーリア フットサル愛好会
ラピアーズ軟式野球
軟式野球COOLS
イフ基礎スキー愛好会
ESスノーボード愛好会
クラフト スキー愛好会※
シルニースキー愛好会
デュアルレーシングスキー愛好会
LESSKI愛好会
ARMYバスケットボールサークル愛好会
SCRAPSバスケットボール愛好会

34
35
36
37
38
39
40
41
42
43
44
45
46
47
48
49
50
51
52
53
54
55
56
57
58
59
60
61
62
63
64
65

Be-friend愛好会
青山学院大学バレーボール愛好会
ALL Volley's 愛好会
WILLスポーツ
エスポアールスポーツ愛好会
FIVEオールラウンドスポーツ
青山ダンシングラバーズジャズダンス愛好会
NACKダンス愛好会
青山学院クリケットクラブ愛好会
青山学院バドミントン愛好会
青山陸上愛好会
アスレテ ィックトレーナー愛好会※
ウインドサーフィンチーム FLEET愛好会
エンジェルス軟式野球愛好会※
スカッシュラケット愛好会
撞球倶楽部愛好会
Park Jack Double Dutch愛好会※
HARP SEAL スキューバー・ダイビング
BlueMountainWheels青山学院大学ｲﾝﾗｲﾝﾎｯｹｰ愛好会
RIMバドミントン愛好会
amigo amiga
ボランティアサークルNine States愛好会
United Rhythm Carriers （URC） 愛好会
青山ディスカッションソサエティ愛好会
A-ficビジネスオールラウンド愛好会
FC INTL国際交流愛好会
Aux Cerisesジャグリング愛好会
たびぶ旅行愛好会※
トライアングル・ボランティア愛好会
ナショグルお笑いサークル愛好会
FOTOGRAFIA
Libertaボランティア愛好会※：身体の技能領域研究室に所属する教員が監督、部長、顧問を務める団体

38

６． 健康管理業務に関して（1）学内の健康管理業務に関する項目「現状」①保健管理センターの組織について
本学における保健管理センターは、青山キャンパス（センター）、相模原キャンパス（分室）の２ヶ所に設置されている。青山キャンパスセンターには、所長の他に副所長１名、保健管理医師（嘱託）４名（内科２名、精神科２名）、看護師４名、嘱託看護師３名、事務職員３名（事務長含む）、
委託事務員（窓口業務）を配している。青山キャンパスでは、二部（夜間部）の学生が在籍しているため、昼間・夜間の二部体制（時差勤務）をとっている。また、青山学院診療所（保険医療機関）も兼ねており、その職員はセンター職員が兼務している。 相模原キャンパス分室においては、
副所長１名、保健管理医師（嘱託）４名（内科２名、精神科２名）、看護師３名、派遣看護師１名、事務職員２名（他部署を兼務する課長を含む）を配し、各々健康管理に当たっている。青山キャン
パスのセンター同様に分室も診療所を兼ね、職員も兼務する。また、所長、副所長 2 名、また健康管理医師 1 名の計 4 名は、青山スタンダードにおいて、「健康医学」、「健康の科学」、「身体の仕組みと病気」等の医学・健康分野の講義を受け持っており、体育の専任教員 8 名と供に「青山スタンダード身体の技能領域担当者会」を構成している。また保健管理センターでは業務及び運営の円滑化を図るため、運営委員会を置いている。この組織は、所長、副所長、保健管理医師(専任)、各学部から選出された教員、体育担当専任教員の互選による者、学生相談センター所
長、学生部長、生部副部長、事務局長、庶務部長、事務長、その他所長が委嘱する本学教職員によって構成されている。
②保健管理センターの主な業務について
両キャンパスにおける保健管理センターの活動（業務）は、学生や教職員の定期健康診断や事後処理、また年間報告書の作成などの定期的業務、病気やケガの救急処置、健康相談や精神衛生相談などの通年業務、救急車対応などの臨時的業務、各種保健・業務データ処理などの一般業務等を行っている。
③体育との関連業務について
体育との関連業務としては、主として体育の授業中における学生の怪我の処置、重傷時の救急車の呼び出しといった対応処置を行っていることが挙げられる。また、体育研究室には、保健管理センターから、授業中の軽症の怪我や急病者に対して応急処置を行なうための救急箱が常設されている。
体育側からの関連業務としては、保健管理センターが毎年発刊している報告書において、青山
スタンダードコア科目「健康・スポーツ演習」を履修いている一年生を対象とした「文部科学省 新体力テスト」の結果をまとめ、例年の体力レベルとの比較検討し青山学院大学学生の体力の変化について報告している。また、2007 年度については、「社団法人 全国大学保健管理協会」が主催する「全国大学保健管理研究集会」において、保健管理センターの協力のもと、学生の生活
習慣と体力の関係について発表するなど、お互いの知識財産の共有を図っている。
「点検評価」
体育と保健管理センターの連携業務とその関係性について、授業中の怪我等の処置について
は、お互いに申し送り等を作成していること、また毎年運営委員会でその状況を確認していることもあり良好であると考えられる。また、互いのコミュニーケンションの状況について、「青山スタン
ダード 身体の技能領域担当者会」において懇親会を催していること、また「保健管理センター運営委員会」、「全国大学保健管理研究集会」等、コミュニケーションをとる機会が多いことは、体育
教員の保健分野に対する意識の向上や、学生の健康・安全に対しての方策について検討する機会の増加につながることから評価出来る。
39

特に、「全国保健管理研究集会」については、昨年度以降、毎年参加する方針である。これにより、体育教員が保健分野の専門的知識をより得ることが出来ると考えられる。
また、本学では AED を各棟に設置しているが、AED についての知識やその扱いについて心得ている体育教員はいないのが現状である。これでは、授業中の「もしも…」の場合に救急処置が遅れてしまう。大学に設置してある状況を踏まえても、体育教員が扱える資質を持つことは急務であると考えられる。
「改善方法」
保健管理センターの医師により、上記で挙げられた AED の扱い方や、また昨今増加している熱中症等の応急処置についてのセミナーを実施してもらい、体育教員のスキルアップを図る。

40

７．各種サービスプログラム業務に関連して(１)学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目＜現状＞
学内サービスプログラム
全学部対象に年に 2 回、学生球技大会が開催される。学生主体で運営されるが、用具の貸し出し、会場設営補助などのサポートを行っている。
相模原キャンパスフィットネスセンターにおいて、一般学生や体育会学生、教職員が利用できるスペースを開放している。フィットネスセンターには、トレーニング専門のスタッフが常駐し、利用者をサポートしている。サ
ポート業務としては、安全面・効率を考えたトレーニングメニューの作成、トレーニングサポート、栄養相談、ケガのリハビリ相談・サポート、からだに関する相談などを行っている。
地域社会への貢献
相模原市サッカー協会に所属する相模原 FC のジュニアチーム（小学生）を対象に、体育会サッカー部の学生・スタッフと協力し、緑ヶ丘グラウンドにおいて、年に 2 回サッカースクールを開催している。
相模原市民を対象に、体育会硬式テニス部の学生・スタッフと協力し、緑ヶ丘グラウンドテニスコートにおいて、テニス教室を開催している。
＜点検・評価＞
学内サービスプログラムに関して、施設の開放や、用具の貸し出しを行うことで、学生が運動できる環境を提供している点は評価できる。また、利用者が体育施設や用具を使用する前に指導を行うことは、安全管理面における貢献として評価できるだろう。
地域社会への貢献において、地域の小学生から大人まで幅広くスポーツに関わる場を提供し、市民間や市民と学生の交流の場として価値のある活動として評価できる。また、体育会の学生が指導を通して、多くのことを経験し、学習することができるため、教育的な活動として評価できる。
＜改善方法＞
スポーツ施設や用具の利用を促進するために、利用システムの改善や用具の拡充を検討していく。また、地域に対して、健康増進を目的としたサービスの提供や、スポーツ教室の発展・拡大を検討していく。

41

８．点検評価活動に関連して(1)過去の自己点検評価や第三者評価に関する項目(学部や大学全体の自己点検評価や第三者評価における体育関連の点検評価とその適切性)
現状
本学で自己点検・評価を実施するにあたり、1993 年７月１日付けで「青山学院大学学則」及び「青山学院大学大学院学則」が改正施行され、それぞれ第１章第１条の２に自己点検・評価の実施が規定された。
また、その改正施行に基づき、｢青山学院大学自己点検・評価規則｣（以下「自己点検・評価規則」という）及び「青山学院大学自己点検・評価委員会規則」(以下「自己点検・評価委員会規則」という）が制定施行された。 ｢自己点検・評価規則｣には、自己点検・評価を適切に実施するために、全学自己点検・評価委
員会（以下「全学委員会」という）、部局等自己点検・評価委員会（以下「部局等委員会」という）の設置を定めている。部局等委員会は、「自己点検・評価委員会規則」により、(1)大学管理運営自己点検・評価委
員会、(2)キリスト教教育・活動自己点検・評価委員会、(3)学部自己点検・評価委員会(６学部)、(4)研究科
自己点検・評価委員会(６研究科)、(5)図書館自己点検・評価委員会、(6)総合研究所自己点検・評価委員会、(7)情報科学研究センター自己点検・評価委員会、(8)国際交流センター自己点検･評価委員会、(9)外国語ラボラトリー自己点検・評価委員会、(10)学生関係自己点検・評価委員会の計 20 の委員会をおくこととしている。全学委員会及び部局等委員会が行うべき自己点検・評価の範囲、点検項目等の内容については、「自己点検・評価規則」の別表として「１．大学の自己点検・評価項目と部局のマトリックス表」、「２．
大学院の自己点検・評価項目と部局のマトリックス表」を定め、自己点検・評価項目及びその担当を明らかにしている。
本学では、2000 年３月には大学基準協会より相互評価認定を受けているほか、法人全体として 2004・
５・６年にはスタンダード＆プアーズ社（S＆P）による格付（AA -）を、また 2005・６・７年には日本格付研究所（JCR）による格付（AA+）をそれぞれ取得している。2007 年度には認証評価申請を行った。が、例えば企業や卒業生による評価システムを全学的には実施しておらず、今後は多面的な視点により、教育・研究
活動を点検・評価し、不断なくその質的向上を行う必要がある。また、現在３年に１回発刊することとなっている自己点検・評価報告書は、刊行時に学内外関係各機関に送付するとともに、学内においては誰でも閲覧可能となっており、大学ホームページ上にも掲載している。
全学委員会では、教員の略歴、所属学会、専門分野、研究業績、社会的活動、学内行政等の詳細を掲載した『教員活動報告書』を３年ごとに発刊しており、最近では、『教員活動報告書 '00- '02』を発刊し、大学の内外に公表した。しかし、３年ごとの発刊により直近の業績などが反映されないという問題点もあり、2005 年度から大学ホームページ上に「専任教員紹介」として公開することとなり、これに伴い『教員活動報告書』の発刊は中止することとした。刊行物から大学ホームページへの掲載へとその媒体を変更したことにより、教員の教育研究活動の外部への発信は格段に広がることとなった。
その他、本学では 2003 年度より全学部に共通した「授業改善のための学生アンケート」を実施しているが、全学委員会はその実施計画立案から運営方法の改善について継続的に議論を行ってきており、学生の視点も取り入れた授業改革に取り組んでいる。これらのように体育関連科目独自での点検・評価活動は実施されてはいないのが現状である。
点検・評価
自己点検・評価結果の活用について、「自己点検・評価規則」第７条第１項では、「本学の構成員及び各機関は、自己点検・評価の結果を尊重し、教育研究及び管理運営等の各分野において、それぞれの活動の質的水準の向上と活性化に努めるものとする。」と定めている。また、同条第２項では、「学長は、理事
会と協議の上、自己点検・評価の結果に基づく各構成員及び各機関が行う改善に対する取り組みを可能にする人的、物的及び財政的な条件の整備に努めるものとする。」と定めている。本学の規則において、上述のような努力規定が明示されていることは極めて異例であり、このことは、本学で自己点検・評価結果の活用が重要であると認識していることの表われとなっている。
また、法人全体としても、評価を受けることの重要性を認識している。現理事長は 2005 年 11 月より就任したが、運営方針として掲げた「４つの柱」のなかの１つに「社会の様々な評価に応え得る学校の構築」をあ42

げており、評価を進んで受けることを明言している。この点については、前理事長の方針を引き継いだものであるが、青山学院全体として以前より、社会に貢献することのできる運営を心がけてきていることを示している。
2007 年度には認証評価申請を行った。しかし、例えば企業や卒業生による評価システムを全学的には実施しておらず、学外者が検証するシステムは確立されていないという問題点もある。ましてや体育関連科目も同様であり、その必要性があると考えられる。
改善方策
本学の自己評価制度は大学の理念に照らしても理想的な形態であると思われ、今後は学部構成員の主体的努力により、その機能が失われることがないようにすることが望まれる。
今後は、本学の教育・研究活動、とりわけ体育関連科目などの自己点検・評価結果について、第三者的な立場である雇用主や本学の卒業生等から客観的に評価を受け、分析を行うシステムを確立することが課題である。
大学の自治とは、学問の自由を制度的に保障するためのものであり、外部勢力による大学への不当な干渉がなされ、学問の自由が侵されないようするためのものである。もちろんそのためには大学構成員による厳しい自己規律、構成員間での厳しい相互批判が不可欠である。

43

８．点検評価活動に関連して(2)現在の点検評価活動と今後についての項目(体育独自の授業評価や大学全体の点検評価等の状況とそれらの適切性)
現状「自己点検・評価委員会規則」では、全学委員会に事務室をおき事務職員若干名を配置すると定めているが、現在は、大学執行部の改革の意向を反映しやすいように、学長室がこの業務を担当している。現在
は、第５次自己点検・評価活動の期間にあたり、本学では全学委員会を中心として、恒常的に自己点検・評価を実施している。
各事務部局から、自己点検・評価に必要と思われる基礎的なデータを収集することを目的として『大学資料集』を毎年作成している。この『大学資料集』では各部署のデータ約 200 種類を１冊にまとめており、また最近では学院全体のデータとも一部共有している。2003 年度からは冊子での刊行を中止し、学内の事務ポータルサイト上で公開しており、部署を超えたデータを利用しての自己点検・評価活動を可能としている。体育独自の授業評価はないものの、体育関連科目は青山スタンダード教育というカテゴリーに身体の技能領域として位置づけられ、青山スタンダード教育の点検および評価を行っている。
ここで本学の体育関連科目が含まれる青山スタンダード教育機構としての現状を述べる。機構の自己点検・評価の制度システムとして、教育面では、教育評価委員会がある。教育評価委員会は委員長（機構
役員会構成員となる１名）、学長指名委員（５名以内）から構成され、教育評価の実施及びその報告書原案ならびに改善提案原案の作成を行っている。また、機構では、教育面以外についても機構会議、役員会、領域連絡会、領域担当者、兼任教員も含めて開催する全体フォーラム開催など、あらゆる機会を捉えて恒常的に自己点検・評価を行うシステムとなっている。2003 年度発足から３年が経過した一昨年は、運営方法やカリキュラム構成の見直しの時期にもあたり、青山スタンダード科目の自己点検・評価について
は精力的な活動が行われ、2006 年度の再スタートを迎えている。本委員会が、青山スタンダード科目の構成や履修上の諸問題については機構独自の学生アンケートや教員アンケートを実施し、その結果を分析して活用している。
点検・評価
2004 年度までは、学生アンケートや教員アンケートをもとに教育評価委員会が取りまとめた『教育評価報告書』の客観性・妥当性を確保するため、教育評価に実績のある学外の委員２名に評価を依頼していた。『2004 年度教育評価報告書』に関しては、「青山学院のユニークさを伝えるべきである」、「専任教員の関与の度合いを高めるべきである」、「学部の裁量権を拡大してはどうか」などの有益な指摘を受けた。
これらの指摘は、「青山学院大学の歴史」といった科目を開講するなど一部実現された点もあるが、今後の改善へ反映させる方針で受け止めている。これらの状況から、現状では学外者による検証が有効に機能していると考えている。学外評価委員からも継続したアンケートの実施が提言され、2005 年度は、青山スタンダード１期生の現３年次生に対して、その有効度を問うアンケートを実施した。その結果、受講態
度の良し悪しに有効度が左右されるという顕著な傾向があらわれ、青山スタンダードを見渡した修学の必要性の周知ならびに授業科目ごとの修学目標の明示への一層の努力が求められる、情報の技能科目の拡充、テーマ別科目の刷新の３点が提言され、さらに、継続的なアンケート実施についてもその必要性が報告された。
これらのアンケートなどはある程度、平均的な項目であり、体育という特化された項目を明らかにする
ことが完全実施できたとは言い難い。したがって、体育独自の項目を作成し、点検、評価を行うことが必要であろう。
機構では、関係する教員が専任で約 150 名、兼任教員を含めると 500 名にも達する。このような規模で、自己点検・評価結果を改善・改革に有効活用するために、組織上の工夫が重要である。そこで、活動の中心である役員会を機構長、副機構長（２名）、カリキュラム開発室長、予算委員長、教育評価委員会委員
長の計６名と少人数で構成して役員間の連携を深め、自己点検・評価結果を次年度以降のカリキュラム
や予算に反映し、改善・改革を進めるための活動方針を短期間で立案できるような組織としている。一方
で、各学部との連携も不可欠であり、副学長が機構長を兼務することにより各学部長との連携を進めるとともに、領域担当者会を通して実務グループとの情報交換をはかる組織としている。現状では、領域担当
者会コンビーナーの負担が大きいなどの問題点が指摘されているが、おおむね有効に機能していると考44

えられている。

改善方策
機構は、「青山学院大学の卒業生であれば、学部・学科に関わりなく、一定の水準の技能・能力と一定の範囲の知識・教養を備えているという社会的評価を受けることを到達目標とする。」を掲げてスタートしたが、一定水準の定義が必ずしも明確でないこと、理念に踏み込んだ見直しも必要であること等の理由により、他大学にない特色や「活力」についての具体的な検証は、まだ行われていない。ただし、青山スタン
ダード科目の特徴の１つであるフレッシャーズ・セミナー、大学理念に即したキリスト教理解関連科目、現在を理解するために歴史への理解を促す歴史理解関連科目などは明らかに本学の特色であり、今後その検証を進めたい。また、情報の技能で活用している情報アシスタント（IT-A）や全領域の総合科目を支援しているスチューデントアシスタント（SA）など、学生グループの活動の盛り上がりを見ると、学生参加型の活動の重要性が明らかになっており、これらを含めたカリキュラムや機構運営の見直しを行い、「活力」
についての検証も進めたい。
特に体育関連科目独自のアンケートの作成、実施、評価、点検、改善の速やかな実施を行っていきたい。

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９．その他（1）施設・設備及びその運営管理に関する項目
現状
青山キャンパス
体育施設としては、体育館、プール、フィットネスルーム、卓球場が設置されており、授業に使用するだけでなく課外活動にも大いに利用されている。
相模原キャンパス
体育施設としては、可動式観覧席（1 階 766 席）、固定式観覧席（2 階 1017 席、3 階 196 席）を備えたアリーナがあり、バスケットボール、バレーボール、バドミントンなどの室内種目が行なわれ、公式試合のほか、各種イベントにも利用されている。また、アリーナの地下 1 階には卓球場、実技室が設置されており、その他、野球場、フットサル場、砂入り人工芝テニスコート（5 面）があり、授業に使用するだけでなく課外活動にも大いに利用されている（野球場は課外活動のみに利用）。
施設利用に関する管理は、青山キャンパス・相模原キャンパス共に、本学学生生活グループが行なっている。
施設利用の優先性がある大学行事や授業を予め申請し、それ以外の空き時間を体育会部活動が課外活動を行なっている状況である。また、施設利用方法に関する管理は、学生生活グループ、記念館体育研究室、身体の技能領域研究室、施設グループ、庶務グループ、各棟管理室が連携して指導を行なっている。各施設の解錠・施錠管理は、借用申請をした団体、警備員が行なっており、管理を徹底している。
点検評価
青山キャンパスでは、体育館の老朽化が進み、整備や修繕そして新しい施設の建設が望まれる状態にある。
相模原キャンパスでは、グラウンド、テニスコート等の屋外体育施設に夜間照明が設置されていない。後期は日照時間が短くなるため、5 限開設の授業において屋外種目を実施することは不可能である。夜間照明の設置により、5 時限目に屋外種目のコマ数増加、開設種目の増加が可能となる。学生の履修状況から、必修科目との重複の可能性も低くなり、種目の選択幅が広がるということが考えられる。また、グラウンドの整備がいい状態ではない。具体的には、凹凸があり平坦ではない状態である。サッカーや陸上競技の授業、そして健康・
スポーツ演習の授業における体力診断テストでは、走る種目（50ｍ走、持久走）を実施している中で、転倒してしまう可能性が高いため、整備することによって転倒の危険が軽減され、授業の安全確保がされることと考える。
また、相模原キャンパス内はすべてバリアフリーとなっている。また各体育施設に付随する更衣室やシャワールーム、しょうがい者用トイレなども整備されていることは高い評価ができる。維持管理費を極力削減可能な施設を実現するべく包括的なエコキャンパスをめざした。数々の環境配慮対策を取り入れたキャンパスである。
改善方法
老朽化している施設の整備、修繕の実現を図る。
相模原キャンパスへのトラックの新設の実現を図る。
一般学生や教職員等の多様なニーズに応えられるような施設の整備や利用方法の検討を図る。
体育関連予算平成 19 年度の身体の技能領域研究室の予算は、青山スタンダード教育機構が予算部署となり、12,000,000円の予算が組まれており、実際の執行累計額は 14,416,171 円であった。執行累計額の内訳は、身体の技能関連消耗品 2,528,494 円、用品 60,690 円、備品 2,993,550 円、図書新聞費 2,032,020 円、旅費交通費 2,819,023円、人件費 3,749,600 円、リース料 228,564 円、委託費 4,230 円等の項目ごとに分けられている。郵便費、印刷
製本費、会議費、謝礼費、修理・保守点検費の項目の執行はなかった。
施設・設備の管理方法とそれらの適切性
本学は、幼稚園から大学、大学院及び専門職大学院まで設置され、その学部は学校法人の下に併設している。これらの各部に共通している施設・設備、土地、建物、給排水、電気、電話、ガス、冷暖房等は一括して法人が維持・管理している。個々に使用を認められた施設・設備の運用について担当しており、大学では庶務部
施設課及び相模原キャンパスの施設グループが、大学内の担当部署として位置づけられている。維持・管理・運営に関わる業務は、双方の意志疎通が十分に図られており、相互の役割が遵守され、適切に運営されている。
授業を行なうにあたっては、備品や消耗品（道具）の予算が確保されており、円滑に進んでいるものと考えられる。しかし、さらなる授業の場所、施設の整備面を充実することが大学の価値評価を高めることと考えられ46

る。
青山キャンパスにおける施設の老朽化への対応や新しい施設の設立・維持のための予算配分を行ない、いかにして予算獲得していくかが大きな課題である。
一層の経費削減を図る。
体育関連施設の維持や管理、修繕に関わる費用の要望を学部当局へ行なう。
現状の施設利用をより有効的に活用するための授業プログラムの創意工夫を図るように努める。

体育施設の面積一覧
表６−１ 青山キャンパス体育施設に関する面積
施設名
屋外施設
プール
体育館
体育測定室
屋内施設
トレーニングルーム
卓球場
表６−２
施設名
屋外施設

面積（㎡）
1076.00
2493.78253.50121.40337.93相模原キャンパス体育施設に関する面積
面積（㎡）
グラウンド
テニスコートフットサル場
A 棟アリーナ

屋内施設
H棟

1 階アリーナ
実技室（卓球場）
実技室
1 階ジムナジウム
2 階フィットネスルーム

体育施設の略図 別紙資料参照

4710951.2
3219.00
741.002566.92
429.48210.07759.00281.31

資料４ 相模原キャンパス見取り図資料５−１ 青山キャンパス記念館（体育館）地下見取り図

1

資料５−２ 青山キャンパス記念館（体育館）１階見取り図2

資料６ 青山キャンパステニスコート見取り図3

4

資料７−１ 相模原キャンパス A 棟（体育館）２・３階見取り図

資料７−２ 相模原キャンパス A 棟（体育館）１階見取り図

1

資料７−３ 相模原キャンパス A 棟（体育館）地下１階見取り図

2

資料８ 相模原キャンパスＭ棟１階見取り図3

資料９−１ 相模原キャンパスＨ棟１階見取り図

資料９−２ 相模原キャンパス H 棟２階見取り図

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