様式第２号の１－①【⑴実務経験のある教員等による授業科目の配置】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の１－②を用いること。
学校名
設置者名

新潟工科大学
学校法人 新潟工科大学

１．
「実務経験のある教員等による授業科目」の数

学部名

工学部

学科名

工学科

実務経験のある教員等による
夜間･授業科目の単位数
通信
学部
制の 全学
等
専門
場合 共通
合計
共通 科目
科目
科目
夜・8
06
14
通信

（備考）

２．
「実務経験のある教員等による授業科目」の一覧表の公表方法
大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/student/various/jitsumukeiken/）

３．要件を満たすことが困難である学部等
学部等名（困難である理由）

4

省令で定める基準
単位数
13配
置
困難様式第２号の２－①【⑵-①学外者である理事の複数配置】※ 国立大学法人・独立行政法人国立高等専門学校機構・公立大学法人・学校法人・準学校
法人は、この様式を用いること。これら以外の設置者は、様式第２号の２－②を用いること。
学校名
設置者名

新潟工科大学
学校法人 新潟工科大学

１．理事（役員）名簿の公表方法
大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/wp-niit/wpcontent/themes/niit/file/outline/riji_kanji_list.pdf）

２．学外者である理事の一覧表
常勤・非常勤の別

前職又は現職

任期担当する職務内容
や期待する役割常勤伊藤忠メタルズ株式会社
2023.4.1～ 広報・学生募集ほ金属リサイクル事業部副2025.3.31 か事業部長 新潟支店長

非常勤

サトウ食品株式会社相談役会長

2023.4.1～
研究・産官学連携2025.3.31

非常勤

株式会社ブルボン代表取締役社長

2023.4.1～
研究・産官学連携2025.3.31

非常勤

株式会社コロナ
取締役上席執行役員
総務部長

2023.4.1～
教育・学生支援2025.3.31

非常勤

柏崎市長

2023.4.1～教育・学生支援
2025.3.31

非常勤

亀田製菓株式会社
常務取締役

2023.6.1～
教育・学生支援2025.3.31（備考）

5

様式第２号の３【⑶厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表】
学校名
設置者名

新潟工科大学
学校法人 新潟工科大学○厳格かつ適正な成績管理の実施及び公表の概要
１．授業科目について、授業の方法及び内容、到達目標、成績評価の方法や基準その他の事項を記載した授業計画書(シラバス)を作成し、公表していること。
（授業計画書の作成・公表に係る取組の概要）
本学では、毎年１月初旬の教務学生委員会においてシラバスの作成指針を検討し、２月初旬までに作成している。その後、２月末までに学内第三者による点検を行った後、３月下旬からＨＰにて公表している。
作成時には特に留意事項として、学修成果の可視化の観点から、各科目の到達目標とＤＰへの繋がり、科目間の連携についてカリキュラムマップと整合性が図れているかを意識しながら作成している。
また、本学の入力事項は次のとおりである。
①授業の目的・概要、②授業計画、③評価方法・評価基準、④必要な準備学
習（予習・復習）及び時間、⑤テキスト、⑥参考書、⑦学生へのメッセージ・備考、⑧実務経験のある教員、⑨到達目標
なお、授業の方法（講義、演習、実験・実習等の別）は一覧を作成している。

大学ホームページにおいて公表
授業計画書の公表方法 （ https://portal.niit.jp/aa_web/syllabus/se0010.asp
x?me=EU&opi=mt0010）

２．学修意欲の把握、試験やレポート、卒業論文などの適切な方法により、学修成果を厳格かつ適正に評価して単位を与え、又は、履修を認定していること。
（授業科目の学修成果の評価に係る取組の概要）
本学では、シラバスに記載された評価方法及び評価基準に基づき、試験（筆記試験、レポート、実技テスト等）により到達目標の達成度を確認し、その度合いにより単位を授与している。
なお、履修した科目の成績評価は、Ｓ，Ａ，Ｂ，Ｃ及びＤをもって表し、Ｓ，Ａ，Ｂ及びＣは合格、Ｄは不合格とし、その基準は次のとおりである。
Ｓ：90 点以上 100 点以下 到達目標を十分に達成し、優秀な成果をおさめているか、または修得した力を展開できる。
Ａ：80 点以上 90 点未満 到達目標を十分に達成している。
Ｂ：70 点以上 80 点未満 到達目標を相応に達成している。
Ｃ：60 点以上 70 点未満 到達目標を最低限達成している。
Ｄ：59 点以下
到達目標を達成していない。
※点数評価によらない科目の成績評価は、別途定めている。

３．成績評価において、ＧＰＡ等の客観的な指標を設定し、公表するとともに、成績の分布状況の把握をはじめ、適切に実施していること。

6

（客観的な指標の設定・公表及び成績評価の適切な実施に係る取組の概要）
本学では、成績評価方法として、ＧＰＡ（グレード・ポイント・アベレージ）制度を導入している。授業科目ごとの成績評価を、以下のＧＰ（グレード・ポイン
ト）に置き換え、１単位あたりの平均値により表す。
Ｓ＝４点、Ａ＝３点、Ｂ＝２点、Ｃ＝１点、Ｄ＝０点（ＧＰＡ算出の計算式）（ＧＰＡ対象科目の単位数 × ＧＰ）の総和
ＧＰＡ対象科目の単位数の総和※点数評価によらない授業科目等の一部を対象外とする。

なお、２０２３年度入学者の成績分布では、下位１／４となるＧＰＡが１．６５以下であり、成績評価は適切に行われていると判断する。

客観的な指標の算出方法の公表方法

大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/wp-niit/wpcontent/themes/niit/file/outline/risyuuguide2024.
pdf）

４．卒業の認定に関する方針を定め、公表するとともに、適切に実施していること。
（卒業の認定方針の策定・公表・適切な実施に係る取組の概要）
本学での学習成果は、厳格に定められた単位認定制度に基づき単位を授与することにより評価し、本学が定める所定の単位（１２４単位以上）を修得した学生に卒業を認定し、学士（工学）の学位を授与する。
卒業までに学生が身につけるべき資質は、以下のとおりである。
Ａ 健康・スポーツ、人文社会科学の諸問題を学び、良き市民となるために社会で応用し得る基礎能力
Ｂ 工学の基盤となる自然科学系の能力、専門分野および将来携わる技術分野の基礎となる英語力
Ｃ 複雑化する工学課題に対応できる基盤となる能力
Ｄ 技術者の社会での役割を身につけ、現実を踏まえて行動できる基礎能力
Ｅ 工学分野での専門知識・技術を修得し、それらを応用し得る能力
なお、卒業判定は、卒業研究発表会及び成績処理後、学長・副学長・学科長・教務学生委員長等に事前に報告した後、教授会にて慎重に審議の上、判定している。

卒業の認定に関する方針の公表方法

大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/wp-niit/wpcontent/themes/niit/file/outline/risyuuguide2024.
pdf）

7

様式第２号の４－①【⑷財務・経営情報の公表(大学・短期大学・高等専門学校)】※大学・短期大学・高等専門学校は、この様式を用いること。専門学校は、様式第２号の４－②を用いること。
学校名
新潟工科大学
設置者名
学校法人 新潟工科大学

１．財務諸表等
財務諸表等

公表方法

・大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/outline/info/disclose/）
・紙媒体による大学事務局での閲覧（要申請）
・大学ホームページにおいて公表
収支計算書又は損益計算（https://www.niit.ac.jp/outline/info/disclose/）
書・紙媒体による大学事務局での閲覧（要申請）
・大学ホームページにおいて公表
財産目録（https://www.niit.ac.jp/outline/info/disclose/）
・紙媒体による大学事務局での閲覧（要申請）
・大学ホームページにおいて公表
事業報告書（https://www.niit.ac.jp/outline/info/disclose/）
・紙媒体による大学事務局での閲覧（要申請）
・大学ホームページにおいて公表
監事による監査報告（書） （https://www.niit.ac.jp/outline/info/disclose/）
・紙媒体による大学事務局での閲覧（要申請）
貸借対照表

２．事業計画（任意記載事項）
単年度計画（名称：対象年度：）

対象年度：）

公表方法：
中長期計画（名称：公表方法：

３．教育活動に係る情報（１）自己点検・評価の結果
公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/wp-niit/wpcontent/uploads/2022/03/a48711b5309f982f713ca4f2e8c6ada5.pdf）（２）認証評価の結果（任意記載事項）
公表方法：

8

（３）学校教育法施行規則第 172 条の２第 1 項に掲げる情報の概要①教育研究上の目的、卒業又は修了の認定に関する方針、教育課程の編成及び実施に関する方針、入学者の受入れに関する方針の概要
学部等名 工学部工学科
教育研究上の目的（公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/wp-niit/wpcontent/themes/niit/file/outline/gakusoku_1_gakubu.pdf）（https://www.niit.ac.jp/wp-niit/wpcontent/uploads/2022/03/a48711b5309f982f713ca4f2e8c6ada5.pdf））（概要）

本学は、教育基本法の精神に基づき学校教育法に定める大学として、本学の建学の精神に則って、工学に関する深い教育を授け、豊かな国際的教養と人格をもつ人材を育成することにより、日本の技術の発展と地域社会の開発に寄与することを目的とする。
卒業又は修了の認定に関する方針（公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/course/policy/））（概要）

本学は、「ものづくり」の視点を重視した工学教育を通じて、未知の分野に果敢に挑戦する創造性豊かな人材を育成することを使命として、地域の産業界、そして社会に貢献できる人材の育成を目指す。このような人材を育成するため、本学では所定の単位を修得することによって、以下の能力を身につけた学生に、学士（工学）の学位を授与する。
Ａ 健康・スポーツ、人文社会科学の諸問題を学び、良き市民となるために社会で応用し得る基礎能力。
Ｂ 工学の基盤となる自然科学系の能力、専門分野および将来携わる技術分野の基礎となる英語力。
Ｃ 複雑化する工学課題に対応できる基盤となる能力。
Ｄ 技術者の社会での役割を身につけ、現実を踏まえて行動できる基礎能力。
Ｅ 工学分野での専門知識・技術を修得し、それらを応用し得る能力。
教育課程の編成及び実施に関する方針（公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/course/policy/））（概要）

本学の建学の精神に基づく教育目標と学位授与の方針を実現するために、次の教育課程編成、教育方法、学修成果の評価について以下の方針を定めている。
１．教育課程の編成
１）「良き市民となる」ために健康・スポーツ、人文社会科学の科目を設置し、「からだ・こころ・よのなか」の諸問題に向き合う教育を行う。
２）「複雑化する工学課題に対応できる基盤となる能力」を育成するための工学共通科目、工学基礎実験・工学基礎総合科目を設置するとともに、工学の基盤技術の変化に応じて設置科目の充実を図る。
３）「工学の基盤となる自然科学系の能力」を育成するために自然科学系科目を設置し、「専門分野および将来携わる技術分野の基礎となる英語力」を育成するために英語科目・英語会話科目を設置する。これら科目は、学生

9

の学修状況に応じた適切な教育を行う。
４）「技術者の社会への役割を修得する」ために技術者教養科目を整備し、「現実を踏まえて、行動できる基礎能力」を育成するために産学協同科目を設置する。産学協同科目は、本学の産学連携を活かし、企業人の視点を導入することによって、より実践的な教育が行えるようにする。
５）「工学分野での専門知識・技術を修得し、それらを応用し得る能力」を段階的に育成するために、各コースにおいて基礎となる学びのためにコー
ス科目Ⅰ類、コースの応用・発展的な学びのためにコース科目Ⅱ類を設置する。これら教育を実践的に行うために、コース実験・コース総合科目を設置し、さらに４年次に各コースの専門的な学修の集大成として、卒業研究をこの科目区分に配置する。
上記に示した教育課程の体系性を明らかにし、学生が適切な履修計画を行うことができるようにするため、カリキュラムマップを導入する。
２．教育方法１）現代のものづくりは、さまざまな工学分野の技術者が一緒になって取り組む。そのために、「深い専門性を究める」、「複数分野の広い知識を修得する」といった要望に応えることが可能な工学教育プログラムによって教育する。１年次では、工学の基礎を中心に学び、主に汎用的な技能を身につける。２・３年次では、選択したコースプログラムを中心にして、専門分野の知識、技能、態度・指向性を育成する。４年次では卒業研究を通じて、これまでに身につけた力を総合的に活用し、課題を解決する能力を育成する。この学びと並行して、１年次から４年次の間に複数分野の広い学びもできるようにしている。
２）実践力や創造力を養成するために、１年次から３年次までの実験科目、４年次までのゼミなどの実習科目に加えて、職業実習などのキャリア形成のための教育を積極的に取り入れる。
３）実験・実習形式の授業を中心にアクティブラーニング（能動的学修）を導入し、学生の主体的な学修を促す。
４）工学の基盤となる自然科学系科目や英語科目などの質問や補習を行うために、担当部署（教育センター）を設置して、学生一人ひとりの学びのサポートを行う。また、１年次から少人数のグループに分けて担当教員を置き、きめ細やかな修学指導を行う。
３．学修成果の評価
１）学修成果の評価は、講義科目は到達目標に対する到達水準を示した成績
評価基準、実験・実習科目などはルーブリック評価を用いて行う。
２）各科目の具体的な評価方法は各科目のシラバスで示し、その方法に則って素点で評価する。
３）ＧＰＡ制度を用いて修得状況の客観的な把握を行い、各種指標として活用する。
入学者の受入れに関する方針（公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/course/policy/））（概要）

本学は、「ものづくり」の技術者を渇望する新潟県内企業約５００社、新潟県、柏崎市をはじめとする市町村などの支援を受けて、１９９５年に設立された大学10である。建学の精神は「ものづくりの視点を重視した工学教育を通じて、未知の分野に果敢に挑戦する創造性豊かな人材を育成する」ことである。
建学の精神を受けて、本学では次のような学生を求めている。
■本学の基本理念である「ものづくり」に強い関心がある人
現代社会を支えるには「ものづくり」が必要不可欠である。身の回りにある、生活を豊かにする住まい、道具、機械などは、「ものづくり」によって生み出される。このような、人と社会を支える「ものづくり」に強い関心がある人を求めている。
■本学で学んだことを活かして、社会で活躍したいと考えている人
本学の使命は、産業界の発展を担う人材育成であることから、自己の知的欲求を満たすことだけを目的とするのではなく、「ものづくり」を支える技術者として、また新しい技術や製品の開発などの「ものづくり」を進化させる技術者として、修得した知識・技術を社会に還元したいと考えている人を求めている。
■本学の特徴を理解し、提供する学習プログラムで学びたい人
現代の「ものづくり」は、さまざまな分野の技術者が一緒になって行われており、企業では「得意分野の深い知識を持つ技術者」だけではなく、「複数分野の幅広い知識を持つ技術者」の両方を求めている。この両方の技術者育成を可能にするフレキシブルなカリキュラムを理解し、自己の目標を持って積極的に学びたい人を求めている。
上記に該当し、本学への入学を希望する人は、以下の能力などを身に付けておくことが望まれる。
（１）知識・技能工学を学ぶ上で必要な高等学校における数学、理科（物理、化学、生物）、英語の基礎学力を修得している。
（２）思考力・判断力・表現力
社会の様々な問題（特に工学分野における課題）について、読む・聞く・話す・書くという基礎的な能力を身につけている。また、持てる知識や情報をもとにして、論理的に自分の考えを説明することができる。
（３）主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ態度
学校でのグループ学習、課外活動やボランティア活動などの経験があり、他の人と協力しながら、課題をやり遂げることができる。
多様な入学希望者の上記能力などを総合的・多面的に評価するため、以下の入学者選抜を実施する。
●総合型選抜
面接（口頭試問を含む。）、出願書類及び調査書により、総合的に評価する。
●学校推薦型選抜
面接（口頭試問を含む。）、出願書類及び調査書により、総合的に評価する。
●一般選抜
本学の筆記試験（Ａ日程:マークシート式、Ｂ日程:記述式）または大学入学共通テストの結果を重視し、出願書類を含めて総合的に評価する。文理融合型については、本学の筆記試験（数学と英語）に加えて、面接または作文、出願書類及び調査書により、総合的に評価する。
●大学入学共通テスト利用選抜
試験の結果による能力を重視し、出願書類を含めて総合的に評価する。

11

②教育研究上の基本組織に関すること
公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/course/）③教員組織、教員の数並びに各教員が有する学位及び業績に関すること
a.教員数（本務者）
学長・副学長

学部等の組織の名称

教授

－

2人

工学部工学科b.教員数（兼務者）

－

准教授

講師

助手
その他

助教

計

2人

－

21 人

18 人

学長・副学長

1人

0人

0人

40 人

学長・副学長以外の教員

計

0人

33 人
33 人
各教員の有する学位及び業績 公表方法：大学ホームページにおいて公表（教員データベース等）（https://www.niit.ac.jp/outline/info/disclose/）c.ＦＤ（ファカルティ・ディベロップメント）の状況（任意記載事項）④入学者の数、収容定員及び在学する学生の数、卒業又は修了した者の数並びに進学者数及び就職者数その他進学及び就職等の状況に関すること
a.入学者の数、収容定員、在学する学生の数等
学部等名

入学定員
（a）

入学者数
（b）

b/a

収容定員
（c）

在学生数
（d）

d/c

編入学
定員

編入学者数

工学部工学科200 人

118 人 59.0％

810 人

588 人 72.6％

5人

4人

合計

200 人

118 人 59.0％

810 人

588 人 72.6％

5人

4人（備考）3 年次編入学入学定員 5 人

b.卒業者数・修了者数、進学者数、就職者数
学部等名

工学部工学科

卒業者数・修了者数

191 人（100％）

191 人（100％）（主な進学先・就職先）（任意記載事項）
合計

進学者数

25 人
（13.1％）
25 人（13.1％）

就職者数（自営業を含む。）

161 人（84.3％）
161 人（84.3％）

その他

5人（2.6％）

5人（2.6％）

就職先：第一建設工業株式会社、株式会社中越興業、株式会社アルプス技研、株式会
社ツガミ、小柳建設株式会社、株式会社アップデート、日本精機株式会社
進学先：新潟工科大学大学院、新潟大学大学院、長岡技術科学大学大学院、富山県立大学大学院、信州大学大学院、北陸先端科学技術大学院大学

12

（備考）

c.修業年限期間内に卒業又は修了する学生の割合、留年者数、中途退学者数（任意記載事項）
学部等名

合計

修業年限期間内
卒業・修了者数人
人（100％）（％）
人
人（100％）
（％）

入学者数

留年者数
（（人％）
人％）

中途退学者数（（人％）人％）

その他
（
（人％）
人％）

（備考）

⑤授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画に関すること（概要）

本学では、毎年１月初旬の教務学生委員会においてシラバスの作成指針を検討し、２月初旬までに作成している。その後、２月末までに学内第三者による点検を行った
後、３月下旬からＨＰにて公表している。
作成時には特に留意事項として、学修成果の可視化の観点から、各科目の到達目標とＤＰへの繋がり、科目間の連携についてカリキュラムマップと整合性が図れているかを意識しながら作成している。
また、本学の入力事項は次のとおりである。
①授業の目的・概要、②授業計画、③評価方法・評価基準、④必要な準備学習（予習・復習）及び時間、⑤テキスト、⑥参考書、⑦学生へのメッセージ・備考、⑧
実務経験のある教員、⑨到達目標⑥学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準に関すること（概要）

本学では、シラバスに記載された評価方法及び評価基準に基づき、試験又はレポー
トにより到達目標を確認し、その達成度合いにより単位を授与している。
なお、履修した科目の成績評価は、Ｓ，Ａ，Ｂ，Ｃ及びＤをもって表し、Ｓ，Ａ，Ｂ及びＣは合格、Ｄは不合格とし、その基準は次のとおりとする。
Ｓ：90 点以上 100 点以下 到達目標を十分に達成し、優秀な成果をおさめているか、または修得した力を展開できる。
Ａ：80 点以上 90 点未満 到達目標を十分に達成している。
Ｂ：70 点以上 80 点未満 到達目標を相応に達成している。
Ｃ：60 点以上 70 点未満 到達目標を最低限達成している。
Ｄ：59 点以下
到達目標を達成していない。
※点数評価によらない科目の成績評価は、別途定めている。

13

また、本学が定める所定の単位（１２４単位以上）を修得した学生に卒業を認定し、学士（工学）の学位を授与する。卒業までに学生が身につけるべき資質は、以下のとおりである。
Ａ 健康・スポーツ、人文社会科学の諸問題を学び、良き市民となるために社会で応用し得る基礎能力。
Ｂ 工学の基盤となる自然科学系の能力、専門分野および将来携わる技術分野の基礎となる英語力。
Ｃ 複雑化する工学課題に対応できる基盤となる能力。
Ｄ 技術者の社会での役割を身につけ、現実を踏まえて行動できる基礎能力。
Ｅ 工学分野での専門知識・技術を修得し、それらを応用し得る能力。
学部名

学科名

卒業又は修了に必要となる単位数

工学部

工学科

124 単位ＧＰＡの活用状況（任意記載事項）

ＧＰＡ制度の採用（任意記載事項）

履修単位の登録上限（任意記載事項）

有・無

単位

公表方法：

学生の学修状況に係る参考情報
公表方法：（任意記載事項）⑦校地、校舎等の施設及び設備その他の学生の教育研究環境に関すること
公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/campuslife/facilities/）⑧授業料、入学金その他の大学等が徴収する費用に関すること
学部名

工学部

学科名

授業料
（年間）

工学科

その他の欄に計上した費用
・実験実習費180,000 円
920,000 円 200,000 円 520,000 円
・施設設備整備費 280,000 円
・休学中の在籍料 60,000 円

入学金

その他

備考（任意記載事項）⑨大学等が行う学生の修学、進路選択及び心身の健康等に係る支援に関すること
a.学生の修学に係る支援に関する取組（概要）

学年ごとに、学生を少人数のグループに分けて助言教員を置き、修学指導を行っている。
助言教員は、履修計画などの修学に関するグループ指導や個別指導を行う。また、学生生活のなかで生じる様々な問題や悩みごとについての相談窓口として、アドバイスを行う。１年次は所属クラスの教員が、２年次から卒業研究指導教員が決定するまでの間は選択した学系の教員が助言教員となる。卒業研究指導教員は、助言教員として修学指導等を引き継ぐこととなる。
b.進路選択に係る支援に関する取組

14（概要）全体的には、キャリア･産学交流推進課が、就職ガイダンスや学内合同会社説明会等により就職活動を支援し、個別的には、就職指導委員による様々な求人情報の提供、特任教授やキャリア・産学交流推進課職員による就職面談等により、学生の資質、能力、志望にかなった就職が可能となるよう支援している。
また、個々の相談については、学生のことを一番良く知っている卒業研究指導教員があたっている。
c.学生の心身の健康等に係る支援に関する取組（概要）○学生サポートルーム
本学では、学生の困り事（勉強、将来、友達等）の解決のため、学生サポートルームを設置している。相談は、専門のカウンセラーによる心理相談と、本学教員による修学相談がある。
○障害のある学生の支援
本学では、障害により学習や学生生活に制限を受ける学生に対し、学生サポートルーム、関係各署、教職員が連携して修学上の支援を行っている。

⑩教育研究活動等の状況についての情報の公表の方法
公表方法：大学ホームページにおいて公表（https://www.niit.ac.jp/outline/info/disclose/）

備考 この用紙の大きさは、日本産業規格Ａ４とする。

15

（別紙）
※ この別紙は、更新確認申請書を提出する場合に提出すること。
※ 以下に掲げる人数を記載すべき全ての欄（合計欄を含む。）について、該当する人数が1人以上10人以下の場合には、当該欄に「－」を記載すること。該当する人数が0人の場合には、「0人」と記載すること。
学校コード（13桁）

F115310105131

学校名（〇〇大学 等）

新潟工科大学設置者名（学校法人〇〇学園 等） 学校法人

新潟工科大学

１．前年度の授業料等減免対象者及び給付奨学生の数前半期
支援対象者（家計急変による者を除く）

内
訳

後半期

年間

82人

79人

第Ⅰ区分

39人

43人

第Ⅱ区分

28人

22人

第Ⅲ区分

15人

14人

第Ⅳ区分

0人

0人

82人家計急変による支援対象者（年間）0人

合計（年間）

82人（備考）※ 本表において、第Ⅰ区分、第Ⅱ区分、第Ⅲ区分、第Ⅳ区分とは、それぞれ大学等における修学の支援に関する法律施行令（令和元年政令第４９号）第２条第１項第１号、第２号、第３号、第４号に掲げる区分をいう。
※ 備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

２．前年度に授業料等減免対象者としての認定の取消しを受けた者及び給付奨学生認定の取消しを受けた者の数（１）偽りその他不正の手段により授業料等減免又は学資支給金の支給を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
年間

0人（２）適格認定における学業成績の判定の結果、学業成績が廃止の区分に該当したことにより認定の取消しを受けた者の数

16

短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間修業年限で卒業又は修了できないことが確定

前半期

後半期

－

人

人

0人

人

人

出席率が５割以下その他学修意欲が著しく低い状況

0人

人

人

「警告」の区分に連続して該当

0人

人

人

計－人

人

修得単位数が標準単位数の５割以下（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の５割以下）（備考）※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

上記の（２）のうち、学業成績が著しく不良であると認められる者であって、当該学業成績が著しく不良であることについて災害、傷病その他やむを得ない事由があると認められず、遡って認定の効力を失った者の数
右以外の大学等短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

0人 前半期

年間

人 後半期

人

（３）退学又は停学（期間の定めのないもの又は３月以上の期間のものに限る。）の処分を受けたことにより認定の取消しを受けた者の数
退学

0人

３月以上の停学

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

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３．前年度に授業料等減免対象者としての認定の効力の停止を受けた者及び給付奨学生認定の効力の停止を受けた者の数
停学（３月未満の期間のものに限る。）又は訓告の処分を受けたことにより認定の効力の停止を受けた者の数
３月未満の停学

0人

訓告

0人

年間計0人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

４．適格認定における学業成績の判定の結果、警告を受けた者の数
短期大学（修業年限が２年のものに限り、認定専攻科を含む。）、高等専門学校（認定専攻科を含む。）及び専門学校（修業年限が２年以下のものに限る。）

右以外の大学等

年間
修得単位数が標準単位数の６割以下

前半期

後半期

（単位制によらない専門学校にあっては、履修科目の単位時間数が標準時間数の６割以下）

0人

人

人

ＧＰＡ等が下位４分の１

－

人

人

出席率が８割以下その他学修意欲が低い状況

－

人

人

計－

人

人

（備考）

※備考欄は、特記事項がある場合に記載すること。

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