松浦ほか：大学体育授業時間外の日常身体活動促進の実態

研究ノート
大学体育スポーツ学研究 ，21: 123-132.
©2024 全国大学体育連合 https://daitairen.or.jp/

大学体育授業時間外の日常身体活動促進の実態：
文献調査および質問票調査から
松浦

稜1、木内敦詞2、加畑

碧3

筑波大学大学院人間総合科学学術院，2筑波大学体育系，

1

仙台大学体育学部

3

要

旨

体育科目は，授業内の身体活動だけでなく，授業時間外の日常生活における身体活動を促す役割も期待されているが，その実態は明らかではない．本研究の目的は，大学体育授業を通した授業時間外の日常生活の身体活動促進に関する取り組み実態を，先行研究に基づく文献調査および教員と学生対象の質問票調査から明らかにすることであった．文献調査は，スコーピング・レビューのための報告ガイドラインに基づいて実施された．日本の大学体育授業で日常生活の身体活動促進のための取り組みを行ない，授業時間外の身体活動量を測定している研究

を，CiNii と J-STAGE 上で「身体活動 OR 運動 AND 体育 AND 日常生活 AND 大学生」をキーワードに検索した．
質問票調査は，首都圏の A 大学と B 大学で教養体育を担当している教員13名と受講学生284名を対象に実施された．結果として，大学体育授業を通した日常生活の身体活動促進に関する以下の課題が明らかになった．１）本研究の調査対象となった論文は11編であり，その学術的な報告が極めて少ないこと，２）その中で日常生活の身体活動を促進する取り組みすべてが「知識ベース」で，身体活動促進のための具体的な運動を実践する「実技ベース」の取り組みがないこと，３）大学体育授業で日常生活の身体活動促進のための取り組みがあると回答した教員は69％に対し，学生は28％であり，学生と教員の認識に大きな差異があること．今後は，活動的な日常生活に直接繋がるような実践的な運動教材を授業内で扱うとともに，その実践内容や学修成果に関する学術的な情報の集積が望まれる．
キーワード

大学生，大学体育授業，日常生活，身体活動促進，スコーピング・レビュー
責任著者：松浦 稜

Email:

matsuura.ryo.sm@alumni.tsukuba.ac.jp

緒言られるものに大学体育授業がある．大学体育の目的の一

現在，人生100 年時代に向かっており（厚生労働省，つとして「健康・安全・体力の保持増進と向上」が挙げ

online），COVID-19を経験した現代社会で心身の健康はられ（松田ほか，2012），大学体育授業による健康づくり

より一層重要視されている（日経 BP コンサルティング，の必要性が主張されている（木内・橋本，2012）．西脇ほ

online；オンウェーブ株式会社，online）．健康のためにか（2014）は，週１回の大学体育授業で実施するスポー

は日常生活の過ごし方が重要であるが，大学生の生活習ツ種目によって「健康づくりのための身体活動基準2013」

慣は他の年代と比べて著しく悪く（徳永・橋本，2002），（厚生労働省，2013）の運動量の基準値を満たすことが可

大学生の生活習慣を改善させる必要性が従来より指摘さ能であることを説明している．しかし，大学体育授業をれてきた．近年では，コロナ禍による大学生の身体活動通した運動量の確保だけでは，生活活動を含めた身体活量の減少（西田ほか，2021）が報告されていることから，動量の基準値を満たすことはできない．そのため，大学

生活習慣の中でも身体活動に着目して改善することが健生の身体活動の一層の充実のためには，大学体育授業を康的な生活を送る上で重要であろう．

通した運動量の確保のみならず，日常生活をより活動的

大学生の身体活動に対して大きな役割を果たすと考えにするといった「授業時間外」の身体活動促進のための123

大学体育スポーツ学研究 ，21：2024

取り組みが必要となるだろう．なお，ここでの身体活動

ビューではなく，研究が行なわれていない重要な範囲をとは，体力の維持・向上を目的として計画的・継続的に特定するスコーピング・レビューを採用することとする．

実施される「運動」と，日常生活における労働・家事・

一方で，文献調査のみでは研究論文として公表された通勤などの「生活活動」に大別されている（厚生労働省，

大学体育授業のみが調査対象となり，実際の取り組み実2013）．

態が得られない可能性のほかに，否定的な結果は報告さこれまで大学体育授業を通した健康づくりに関する研れにくいという出版バイアス（池田・平石，2016）の影

究は進められているものの，授業内容やその効果をまと響も考慮すべきである．また，大学体育授業を通した学めて報告した総説論文は２件（木内・橋本，2012；奈良，習内容に関して，教員と学生を対象に実施した実態調査2015）に留まっている．そして，特に取り組むべき課題

では，教員と学生の間に認識の差があった（松田ほか，である大学生の授業時間外の日常生活における身体活動2012）ことが報告されている．そのため，教員と学生の促進に着目して行なわれた文献調査や質問票調査は確認双方を対象とした質問票調査を実施することで，教員学されなかった．今後大学体育授業で大学生の日常生活の生間の認識の同異を含めた調査が可能となり，詳細な実身体活動を促進するためには，まずは日常生活の身体活

態と今後の課題を明らかにすることができると考えた．

動促進を意図した大学体育授業の実施状況を把握する必そこで本研究は，大学体育授業を通した授業時間外の要がある．そこで，本研究では，大学体育授業を通した

日常生活の身体活動促進に関する取り組み実態を，先行

日常生活の身体活動促進に関する取り組み実態を，文献研究に基づく文献調査および教員と学生対象の質問票調

調査と質問票調査から検討する．

査から明らかにすることを目的とした．なお，本研究で文献調査において，客観的なレビュー方法でこれまでの研究成果をまとめることで，これから取り組むべき研は，実技を含む授業を「大学体育授業」とすることとした．

究を明らかにすることができる．レビュー方法は，大ま方かにナラティブ・レビュー，スコーピング・レビュー，
システマティック・レビューの３つに大別される（友利法１．文献調査の手順

ほか，2020）．ナラティブ・レビューとは，文献検索や文献の収集では，国内の学術論文誌，学会誌，大学紀データ抽出の方法が明確に規定されているわけではなく要のいずれかに記載され，日本の大学生を対象に大学体

著者に一任されている方法（友利ほか，2020）である．

育授業で日常生活の身体活動促進を目指した研究論文をスコーピング・レビューとは，幅広い文献を概観（マッ対象とした．日本国内の大学体育授業のみに限定した理ピング）することで，現在行なわれている研究を網羅的由として，以下の２点が挙げられる．１点目は，日本のに調査し，概念境界の明確化や，研究が行なわれていな

大学体育授業を通した日常生活の身体活動促進に着目しい範囲を特定し将来の研究への提言を目的としたものでた研究の文献調査は報告されておらず，取り組みの内容ある（Peter et al., 2017）．システマティック・レビューについてまとめられた研究が皆無なためである．２点目とは，医療分野を中心に用いられ，研究実施前に厳格なは，今後の日本の大学体育授業を改善していくためには，

プロトコルを作成し，再現可能な形式で文献の検索や選教育システムの異なる他国の状況よりもまずは日本の現択を行なうものであり（友利ほか，2020），特定の研究課状について把握する必要があると考えたためである．

題を解決するために，あらかじめ設定した適格性基準にスコーピング・レビューを行なう際の文献検索方法に合致するあらゆる実証的根拠を収集・統合する方法（卓は，阿部ほか（2021）に倣いオンラインデータベースでほか，2011）である．スコーピング・レビューでも事前の文献検索に限定し，国内で発表される論文を検索できのプロトコルを作成するが，システマティック・レビュー

る CiNii Research と J-STAGE を用いた．大学生に対すとは異なり，バイアスリスクの評価など個々の対象論文

る日常生活の身体活動促進を目指した大学体育授業研究のチェックは任意の項目であるといった違いがある（友を網羅するために，検索キーワードとして「身体活動利ほか，2020）．すなわち，スコーピング・レビューとAND 体育 AND 日常生活 AND 大学生」または「運動は， ナラテ ィ ブ・ レビ ュ ー とシステマテ ィ ッ ク・ レ

AND 体育 AND 日常生活 AND 大学生」で検索した．
「身ビューの中間に位置している方法（友利ほか，2020）で体活動」と「運動」の２つのキーワードを用いた理由は，ある．本研究では，大学体育授業を通した日常生活の身身体活動と運動を区別せずに検討している論文もあると

体活動促進をねらった研究を概観し，今後取り組むべき考えられたためである．検索件数（2023年２月15日時点）

研究課題を明らかにするために，これまでの研究の方法

は，「身体活動 AND 体育 AND 日常生活 AND 大学生」

や結果をまとめて評価・統合するシステマティック・レ

で検索した場合 CiNii Research で24件，J-STAGE で949124

松浦ほか：大学体育授業時間外の日常身体活動促進の実態

件，「運動 AND 体育 AND 日常生活 AND 大学生」で検業が終了する時期に合わせて A 大学で2022年６月〜７月，

索した場合 CiNii Research で29件，J-STAGE で2382件

B 大学で2023年１月〜２月であった．質問事項についてであった．このうち重複する文献を除外した結果，1214

は，①担当・受講している科目，②教員と学生に対して件となった（図１）．

大学体育授業における授業時間外での身体活動促進のた次に，論文選定の基準を，「日常生活の身体活動促進をめの取り組みの有無，③教員と学生に対して取り組みあ

ねらった大学体育授業のうち，アウトカムとして授業時りの場合はその内容，④教員に対して取り組みの有無へ

間外の身体活動量を測定している研究」に設定した．身の理由を全て自由記述で回答させた．また，対象となっ体活動量を測定している研究に限定した理由は，取り組た授業科目は，ソフトボール，水泳，器械運動，ニューみの有効性を判断するためである．また，研究の詳細がスポーツ，フィットネストレーニング，柔道，剣道，体把握できない学会大会の抄録や，学術論文誌などに掲載

操・球技，古武術，ダンスであった．ここで，A 大学・されるシンポジウムやコラムもレビューから除外した．

B 大学の教養体育における教育目標やシラバスを確認し論文選定の基準に従ってタイトルと抄録の内容の確認をたところ，両大学で健康に関する知識や実践方法を身に第一筆者と第三筆者の２名で独立して行ない，意見が割つけることが目指されていた．そのため，指導内容としれた文献も採用することとし，選抜した結果25編となって日常生活の身体活動に関する取り組みを取り扱うことた．最後に，25編の全文を確認し，論文選定の基準に従っは可能であると考えられる．一方で，各授業のねらいなて適格性が確認できた11編を分析対象とした．最終的にどによって取り扱うべき指導内容は異なるため，日常生採択された11編の論文は，著者３名によって確認された．

活の身体活動に関する取り組みの有無による優劣はない．

なお，文献を選択する際のフローチャートについては，

そのため，取り組みのない授業に関する調査結果も１つ

友利ほか（2020）をもとに作成した（図１）．

の実態として報告する．
統計処理については，教員と学生の大学体育授業にお特定データベース検索より特定された文献レコード数（n = 3384）

他の情報源から特定された
追加文献レコード数（n = 0）

重複が除外された後の文献レコード数（n = 1214）
除外されたレコード数（n = 1189）

選
抜

適
格
性

採
用

への回答の比較のために，IBM SPSS Statics Ver. 28を用いてフィッシャーの正確確率検定（両側検定）を実施し，有意水準を５％とした．
なお，研究参加に際して，質問票調査は無記名で実施すること，研究協力は任意であり不参加による不利益がないことを書面にて説明するとともに，回答入力欄に研選抜されたレコード数（n = 25）
適格性が評価された全ての文献数（n = 25）

ける授業時間外の身体活動促進のための取り組みの有無

究協力同意のチェックボックスを作成し，質問票の提出をもって同意を得た．また，本研究は著者の所属する大理由を付して除外された全ての文献数（n = 14）

学の研究倫理委員会の承認を受けて実施された（ 体021-134号）．

採用されたレコード数（n = 11）

図１

PRISMA フローチャート

結果および考察
本研究の目的は，大学体育授業を通した授業時間外の日常生活の身体活動促進に関する取り組み実態を，先行

２．質問票調査について
対象者は，第一筆者の所属大学であり，首都圏にある研究に基づく文献調査および教員と学生対象の質問票調査から明らかにすることであった．

国立の A 大学教養体育（2022 年度春学期）・B 大学教養
体育（2022 年度通年）の授業担当教員（A 大学：９名，

１．文献調査から

B 大学：４名）とその受講学生（A 大学：241 名（回収

表１は，分析対象となった11編の論文の著者，発行年，

率：73％），B 大学：43 名（回収率：21％））であった．

目的，研究対象者，身体活動促進のための取り組み場面

なお，各大学の教養体育授業担当教員の総人数は A 大学の分類，身体活動量に関する調査内容，取り組み内容，

が59名，B 大学が７名であった．調査には，教員と学生取り組みによる効果をまとめたものである．

に別々の Google フォームを用いた無記名による Web 質
問票を用いた．なお，調査時期については，A 大学の授業は半期，B 大学の授業は通年の科目であったため，授125大学体育スポーツ学研究 ，21：2024



表１
著者
（年）

目

的

大学体育授業で身体活動促進を扱った文献11編の要約①研究対象者；②取り組み場面の分類；③身体活動量に関する調査内容

取り組み内容取り組みによる身体活動量への効果

荒井ほか（2005）

13 週間にわたる行動変容技法を用い ①工科系大学において開講された「健た介入プログラム（体育授業）が，大 康体育Ｉ」を履修する大学１年生の学生の身体活動量および運動セルフ・ 男子788名（介入群411名，対照群377
エフィカシーにもたらす効果を検討 名）；②講義授業型・宿題型；③身体すること．
活動評価表（涌井・鈴木，1997）

木内ほか（2005）

日常生活における身体活動促進をね ①工科系大学１年次対象の共通科目 体育実技に加え，宿題として日常生 「運動・スポーツ」「時間の管理」「日らいとした体育授業を大学初年次学 「基礎体育 b」の男子受講者284名（介 活での身体活動状況のモニタリング 常活動性」について，介入群が対照
生対象に試み，その成果を明らかに 入群121 名，対照群129 名）；②宿題 を実施．
群と比較して高まった．
すること．
型；③身体活動評価表（涌井・鈴木，
1997）

木内ほか
（2006）

大学一年生の日常における身体活動 ①工科系大学１年次対象の共通科目 スポーツ活動に加え，授業時間内に 身体活動評価表における「運動・ス
増強をねらいに，「身体活動ピラミッ 「健康体育Ⅱ」を受講する男子322 名 「 身体活動ピラミ ッ ドの概念学習 」 ポーツ」
「時間の管理」について，介ドの概念を行動変容技法とともに学 （介入群166 名，非介入群156 名）；② 「行動変容ワークシートの実践」，宿 入群の受講後の得点が非介入群と比習・実践する健康教育プログラム」 実技授業型・宿題型；③身体活動評 題として「日常生活における身体活 較して有意に高かった．「日常活動を大学体育授業および日常生活の中 価表（涌井・鈴木，1997）
動状況のモニタリング」（歩数記録や 性」について，介入群と非介入群にで実施し，その成果を検討すること．
活動記録）を実施．
統計的な差は認められなかった．

木内ほか（2008）

行動科学に基づく生活習慣改善プロ ①工科系大学１年次対象の共通科目
グラムを体育授業および日常生活の 「健康体育Ｉ」受講者のうち，男子中で実施し，その成果を検討するこ 1090 名（介入群515 名，非介入群575と．
名）；②講義授業型・宿題型；③身体
活動評価表（涌井・鈴木，1997）

講義２回と実技９回で構成．講義の２回目において行動変容技法について取り扱い，宿題として１週間の行動記録，生活習慣改善チェック，行
動変容プログラムの設定・実践・修正を実施．

日常活動性について，介入群において，受講前後で有意に増加しており，対照群と比較して，受講後の得点が有意に高かった．また，非介入群の授業後の日常活動性については，授業前に比べ，有意に低かった．

荒井ほか（2009）

男子大学生を対象として，運動行動 ①工科系大学において開講された「健の各変容ステージに対応して介入す 康体育Ⅱ」を履修する大学１年生のる体育授業プログラムを実施し，対 男子272名（介入群121名，対照群118
象者の運動行動に関連する行動的・ 名）；②講義授業型・実技授業型・宿
認知的側面にもたらす効果を検討す 題型；③身体活動評価表（涌井・鈴ること．
木，1997）

講義１回と実技８回で構成．講義では，変容ステージの考え方についての解説と，所属する変容ステージごとにグループワーク課題を実施．毎回の授業時間内に「行動変容ワーク
シート」を実施．宿題として，日常生活の身体活動・運動に関するセル
フ・モニタリング課題と，学生自身が属する運動行動の変容ステージに適合する課題を実施．

介入群において，日常活動性得点が受講前後で有意に増加しており，対照群と比較して，受講後の得点が有意に高かった．

木内ほか 活動的なライフスタイルの構築を意 ①工科系大学１年次対象の共通科目（2009a） 図した行動科学に基づく介入プログ 「健康体育 II」の受講者のうち男子
ラム（体育授業）が，大学新入生の 993 名（介入群497 名，非介入群496
身体活動関連の変数に及ぼす効果を 名）；②実技授業型・宿題型；③身体検討すること．
活動評価表（涌井・鈴木，1997），区分された身体活動領域の実施頻度（木内ほか，2005）

実技授業の開始約10 分間で身体活動増強のための行動変容ワークシートを実施するとともに，宿題として日常生活での身体活動に関する目標設
定とセルフモニタリングを行なうア
クティブ・ホームワークを実施．

身体活動評価表の運動・スポーツ，
日常活動性の両因子について，介入群において受講前後で有意に増加したとともに，受講後において非介入群と比較して有意に高かった．区分
された身体活動領域の実施頻度の日
常身体活動および健康関連エクササ
イズの実施頻度について，介入群において受講前後で有意に増加したとともに，受講後において非介入群と比較して有意に高かった．

講義２〜３回と実技８〜９回で構成． 日常活動性について，介入群は対照
講義では行動変容法を取り入れ，宿 群と比較して増加する傾向が見られ題を３種類実施．１つ目は，日常生 た．
活活動の行動記録し，生活活動強度指標を求め，生活習慣の問題点のリストアップ．２つ目は，健康行動関連チェックリストへの記録．３つ目
は，行動変容プログラムの実践・記録，ならびに１週間ごとの内容修正．

木内ほか 体育実技終了時の多面的なセルフ・ ①工科系大学１年次対象の共通科目 実技終了時に授業中のスポーツ活動 「運動・スポーツ」「日常活動性」の（2009b） モニタリングが，運動の意思決定バ 「 健康体育Ⅰ 」 の男子受講生869 名 におけるセルフモニタリングを心理 両因子に，対照群との間に差は認め
ランスと身体活動量に及ぼす効果を （介入群398 名，非介入群471 名）；② 的・社会的・生理的側面から実施． られなかった．
検討すること．
実技授業型；③身体活動評価表（涌井・鈴木，1997）のうち，「運動・ス
ポーツ」「日常活動性」のみ測定
山津・
堀内（2010）

実技と講義による大学体育が受講大 ①実技と講義による大学体育を受講 講義８回とスポーツ実技６回によっ学生の身体活動およびメンタルヘル した体育受講群35 名，対照群105 名 て構成．講義内容は，健康，身体活スに及ぼす影響を検討すること．
（ 非 受 講 生 ）； ② 講 義 授 業 型； ③ 動・運動，栄養について．
IPAQ 日 本 語 短 縮 版（ 村 瀬 ほ か，
2002）

松本
（2011）

女子大学生を対象に，体育の宿題を用いて日常生活の身体活動の促進をねらいとした授業を実施し，その効果を明らかにすること．

①女子総合大学において一般教養科 実技授業に加え，宿題として日常生 受講後の日常活動性について，介入目として開講されている「フィット 活における身体活動状況のセルフモ 群が対照群より有意に高かった．
ネス」を履修する女子大学生78名（介 ニタリングと目標設定・自己報酬を入群36名，対照群28名）；②宿題型； 実施．
③ 身 体 活 動 評 価 表（ 涌 井・ 鈴 木，
1997）

中原ほか
（2019）

大学体育における実技と講義の同時受講による大学生の健康度・生活習
慣の変化について検討し，授業形態の違いが大学体育の教育効果に与える影響について明らかにすること．

①体育実技科目である健康科学実習 体育実技科目に加え，講義科目（健 講義受講群と講義非受講群の間に差の受講者166名，講義非受講群50名； 康づくりや生活習慣病について運動・ は認められなかった．
②講義授業型；③ IPAQ 日本語短縮 食事・睡眠と関連づけたもの）を受版（村瀬ほか，2002）
講．

小倉ほか（2021）

日常生活のセルフモニタリングおよび運動課題を中心としたオンライン
体育授業の実践事例を提示するとともに，その効果を検討すること．

①教養教育科目「スポーツ科学 I」の 講義１回と実技２回を４サイクル行 「運動・スポーツ」，「時間の管理」お受講者453 名；②講義授業型・実技 うオンライン授業．講義は，健康・ よび「日常活動性」のいずれも受講
授業型；③身体活動評価表（涌井・ 運動理論に関する内容．実技は，主 後において有意に増加した．
鈴木，1997）にストレッチ運動，ウォーキングなどの有酸素運動，筋力トレーニングの３種類を実施するとともに，運動・
食事・睡眠の生活習慣に関するセル
フモニタリングを実施．

体育受講群・対照群ともに中等度活動量に増加傾向が認められた．歩行
活動量について，体育受講群が対照群と比較して有意に高かった．

「②取り組み場面の分類」の分類方法については，「講義授業型」（日常生活の身体活動促進のための講義を実技授業のほかに実施するもの）「実技授業型」（日常生活の身体活動促進のための取り組みを実技授業の中で実施するもの）「宿題型」（日常生活の身体活動促進のための宿題を授業時間外に課すもの）とした．また，１つの研究で複数の取り組みを実施している場合，それぞれの取り組みを分けてカウントした．

126

松浦ほか：大学体育授業時間外の日常身体活動促進の実態

１）大学体育授業を通した授業時間外の日常生活の身体活動促進のための取り組みの概要

進に繋がる授業を増やすことなどが必要だろう．
宿題型では，日常生活の身体活動状況のセルフモニタ

各研究の日常生活の身体活動促進のための取り組み場

リングや目標・ 自己報酬を設定する宿題（ 木内ほか，面を分類した結果，講義授業型（実技授業のほかに実施

2005；木内ほか，2006；木内ほか，2009a；松本，2011），

する日常生活の身体活動促進のための講義）が６編，実行動変容技法を実践する宿題（荒井ほか，2005；木内ほ

技授業型（実技授業の中で実施する日常生活の身体活動

か，2008），身体活動・運動を実践するセルフモニタリン促進のための取り組み）が５編，宿題型（授業時間外にグと運動行動の変容ステージごとの課題を実施する宿題課す日常生活の身体活動促進のための宿題）が７編であっ（荒井ほか，2009）が課されていた．これらは「体育の宿た．なお，１つの研究で複数の取り組みを実施している

題」（木内ほか，2003）と呼ばれ，あらゆる体育授業に取場合は，それぞれの取り組みを分けてカウントした．

り入れることが容易である．一方で，授業中の実技内容

講義授業型では，健康づくりや生活習慣などに関するに焦点を当てた宿題はなかったため，学生にとって授業

講義（中原ほか，2019；小倉，2021；山津・堀内，2010），

中と授業時間外の学習に繋がりを感じて取り組むことは行動変容技法や変容ステージに関する内容の講義（荒井

難しいと考えられる．

ほか，2005；荒井ほか，2009；木内ほか，2008）を実施

今回の文献調査の結果，大学体育授業を通した日常生

していた．実技授業に加えて講義授業を実施することで，活の身体活動促進に取り組む場面は講義授業，実技授業，実技授業だけでは取り扱いきれない理論や知識に焦点を宿題であったが，すべて理論や知識に焦点を当てた「知当てた内容を十分に取り扱うことができる．しかし，講識ベースの取り組み」であった．また，授業中の実技内義で実技授業の内容に関する情報を提供していた研究は

容はスポーツやトレーニングの実施で，日常生活の身体

６編中１編（小倉，2021）のみであり，学生にとって講活動促進のために実施する運動そのものではなかった．

義と実技に直接的な繋がりを感じて学習を進めることは

すなわち，これまでの大学体育授業を通した日常生活の難しかったと考えられる．なお，小倉（2021）の研究で身体活動促進研究では，授業中に授業時間外の身体活動対象となった授業は，COVID-19 禍で対面の体育授業がを促進するための具体的な運動を実践する「実技ベース

不可能であった当時の社会状況に合わせ，運動機会の確の取り組み」は行なわれておらず，実技内容と日常生活

保や生活習慣の改善を目的にしたオンライン体育授業でとの繋がりは希薄であったことが明らかになった．

あった．

これまで様々な先行研究において，大学体育授業を通実技授業型では，実技授業の始めに日常生活についてした授業時間外の身体活動促進が重要だとされてきた（丸のセルフモニタリング（小倉，2021）や行動変容ワーク

井ほか，2011；益川ほか，2012；内海ほか，1969）．特シート（荒井ほか，2009；木内ほか，2009a），授業中にに，木内・橋本（2012）は，授業時間外の身体活動の促

身体活動ピラミッドの概念学習（木内ほか，2006），実技

進と成人後の活動的なライフスタイル構築を視野に入れ

終了時にスポーツ実技活動についてのセルフモニタリン

た授業構築の必要性を述べている．一方で，本研究で抽グ（木内ほか，2009b）が実施されていた．このうち，実出された2012年以降の論文は２編に留まり，依然として技授業中の実技内容に焦点を当てた身体活動促進のため

大学体育授業を通して授業時間外の身体活動を促進するの取り組みは５編中１編（木内ほか，2009b）のみであっ健康づくり研究が進んでいないことが明らかとなった．

た．木内ほか（2009b）は，毎回の実技に関するモニタ

そのため，今後の研究課題として，授業時間外の日常生

リングが運動実践による恩恵への知覚を有意に向上させ活の身体活動を促進させる運動に取り組む大学体育授業ることを報告し，これによる身体活動全般に対する肯定構築とその効果検証が挙げられる．

的な感情の醸成への発展を示唆している．また，松浦ほ

なお，大学体育授業以外で日常生活の身体活動促進にか（2022）は，日常生活で無理なく実施できる運動を大取り組んだ研究は国内外問わず行なわれている（橋本，学体育授業で実践することで，身体活動への意識が向上

2006； 岡 崎 ほ か，2010；Sallis et al., 1999a; Sallis et al.,

したことを報告している．すなわち，大学体育授業の一1999b；涌井，2001）．そのため，大学体育授業に限らず環として日常生活の身体活動促進に取り組むことで，学大学生の身体活動促進を目指すためには，これらの研究生にとって実技内容を日常生活に活かす意識を持って学の方法や結果を参考にする必要があるだろう．

習することが可能となると考えられる．そのため，大学体育授業で日常生活の身体活動を促進する取り組みをよ２）身体活動量の測定指標と取り組みの効果

り発展させるためには，授業中に身体活動促進を意図し身体活動量の測定方法として挙げられたものは，身体た運動を実施するなど，実技内容が直接的に身体活動促

活動評価表（涌井・鈴木，1997）が９編，IPAQ 日本語
127

大学体育スポーツ学研究 ，21：2024



短縮版（村瀬ほか，2002）が２編であった．取り組みの効果は，11編中９編において，対照群と比較して有効な

表２ 大学体育授業を通した日常生活の身体活動促進のための取り組みの有無に関する質問票調査の結果

結果，あるいは対照群を設定していない場合は日常生活の身体活動量増加が認められた．効果が得られなかった２編について，木内ほか（2009b）は実技授業のスポー

取り組みあり取り組みなし人数

比率

人数

教員（n = 13）

9

69

   4

31

学生（n = 284）

79

28

205

72

比率

ツ活動中について心理・生理・社会的側面からセルフモ
ニタリングを実施し，中原ほか（2019）は実技授業と講たものの学生の多くに伝わっておらず，教員と学生の間

義授業を別の科目として実施していた．そのため，大学に認識の差があったことがわかった．また，中央教育審

体育授業で身体活動を促進するためには，単一科目内で議会大学分科会（2023）は，学修者が何を学び，身に付

身体活動促進に直接関わる内容に取り組むことが必要でけることができるのかを明確にし，学修の成果を学修者あると推察された．

が実感できる「学修者本位の教育の実現」を掲げている．
今回の結果から，「学修者本位の教育の実現」という観点

２．質問票調査からにおいて，教員は日常生活の身体活動促進に取り組んで

１）授業時間外の日常生活の身体活動促進のための取りいることを学生に向けて明確にできていなかったと考え組みの有無られる．そのため，今後は実技内容と日常生活に繋がり

表２は，大学体育授業を通した授業時間外の日常生活を持たせ，学生に伝わるような形での取り組みが必要との身体活動促進のための取り組みの有無についての教員なるだろう．特に，日常生活でできる運動を実践していと学生の回答結果を表したものである．取り組みありとる場合でも，学生にとっては運動と日常生活を結びつけ回答した教員は69％（９名），学生は28％（79名）であって考えることは難しい．したがって，日常生活の動きをた．また，教員と学生の取り組みの有無への回答結果を取り入れた運動など，実践するタイミングも考慮して体比較するためにフィッシャーの正確確率検定を実施した

育と日常生活を関連づけた内容に取り組むことも重要だ

ところ，有意差が認められた（p = 0.03）．さらに，学生

ろう．これは，体育を特定の時間だけでなく生活の全てのうち，教員が取り組みありと回答した授業を受講したの場面で実践し，生涯に渡って心身を育むことを目指す

学生の回答結果は，取り組みありが28％（26名）であっ「生活の体育化」（金原，2005）を具現化する一つの方法

た．松田ほか（2012）は，大学体育授業の成果についてとも言える．

教員と学生双方に教授・学習した程度を回答させた結果，

表３は，日常生活の身体活動促進のための取り組み内教員の教授意識に比べ学生の学習意識が有意に低く，認容について，教員と学生が回答した結果をまとめたもの

識に差があったことを示している．本研究においても，である．記述に複数の内容が含まれる場合は，それぞれ教員は学生の日常生活の身体活動促進を意図して指導しの記述内容に分けてカウントした．最も多かった取り組

表３ 大学体育授業を通した日常生活の身体活動の具体的内容：
学生が学んだ内容（A）と教員が指導した内容（B）の比較
具体的な代表例
A. 学生が学んだ内容
ストレッチング（44件）
有酸素運動（10件）
身体活動に関する情報（７件）
身体活動のモニタリング（６件）
筋力トレーニング（２件）
その他
野外運動（10件）
体の動かし方（６件）
リラクゼーション（２件）
スポーツ種目（２件）
B. 教員が指導した内容（件数）
ストレッチング（５件）
有酸素運動（４件）
筋力トレーニング（３件）
声がけ（２件）呼吸法（２件）
その他（３件）128

ストレッチング
ウォーキング，ジョギング
運動の大切さ，日常的に体を動かすことの推奨
毎日の歩数を気にする，毎日記録をつけること
筋力トレーニング，筋トレ
火おこし，森や林などで活動するときの方法
重心の安定した立ち方，受け身ヨガのポーズ，リラクゼーション
縄跳び，フラフープ
ストレッチング
ウォーキング，ジョギング
基本的なレジスタンストレーニング，体幹補強運動
自発的に運動出来るような声かけお風呂上りに行うと有効であるなどの声掛け呼吸法
姿勢の保持方法，身体と心（意識）の繋がり
フライングディスクやボッチャなど

松浦ほか：大学体育授業時間外の日常身体活動促進の実態

み内容はストレッチングで，教員が５件，学生が44件で

２）教員が授業時間外の日常生活の身体活動促進のための取り組みを指導した・しなかった理由あった．次いで有酸素運動で，教員が４件，学生が10件であった．教員・学生ともにストレッチングの記述が最

表４は，教員が授業時間外の日常生活の身体活動促進も多くみられ，身体活動促進としてストレッチングが教のための取り組みを指導した・しなかった理由をまとめ員にとって指導しやすく学生に伝わりやすい運動である

たものである．記述に複数の内容が含まれる場合は，そことが推察された．松浦ほか（2022）は，日常生活で実れぞれの記述内容に分けてカウントした．指導した理由践している活動そのものを取り上げた運動を考案し，「簡として挙げられたのは，「今の大学生活の間に運動習慣を

単で気軽にできるストレッチング」が学生に継続されや付けることがほぼ最後のチャンスであることから今が非すかったことを示唆している．このことから，今後は身常に重要なタイミングである」といった運動の習慣化を体活動促進のための運動としてストレッチングを中心に理由とした回答が６件，「身体リテラシーを高めるため」取り組むことが，日常生活で継続させるためにも有効でといった身体への意識・理解を理由とした回答が４件，あると考えられる．「健康づくりのための身体活動基準「リフレッシュ」といった運動効果を理由とした回答が３

2013」（厚生労働省，2013）では，18〜64歳の身体活動の件であった．杉山ほか（2001）は大学体育の教育目的・基準として，運動強度が３メッツ以上の身体活動を対象

目標について，生涯スポーツ教育型，身体の教養教育型，としている．しかし，ストレッチングは2.3メッツであり，

健康科学教育型の３つに類型化している．本研究で挙げ運動強度の基準を下回っている．一方で，ストレッチン

られた指導理由（運動の習慣化，身体への意識・理解，グの実施による筋の血液循環の亢進（永澤・白石，2011）

運動効果）も，これら３つの類型にそれぞれ当てはまるやリラクゼーション（酒井ほか，2014）など心身への効と考えられ，日常生活の身体活動促進をねらった取り組果が報告されている．さらに，現代は「座りすぎ」が問みを通して様々な教育効果が期待できると推察される．

題視されており（岡ほか，2013），気軽に実施できるスト

一方，日常生活の身体活動促進のための取り組みを指レッチングが座位行動（1.5メッツ以下）を中断するため導しなかった理由は，スポーツなどの「種目の指導・活にも有効であると考えられる．そのため，推奨される運動に時間をとりたいため」といった授業中のスポーツ活

動強度未満であっても，ストレッチングが健康づくりや動の重視を理由とした回答が２件，「日常生活に生かせる

日常生活の身体活動促進に有効であると推察される．

授業を展開しているが，健康や体力に関することではな

表４

大学体育実技授業を通した日常生活の身体活動促進指導の有無とその理由（教員調査から）
理

由

指導あり
（13件）

運動の習慣化をねらった指導（６件）
・年間20回，週１回の体育授業だけでは運動効果（主に持久力）は十分ではなく，週に複数回運動の機会を確保した方が良いため・限られたスペースで，かつ一人でも継続的に運動する習慣を身に付けさせたいため
・将来的に余暇時間に楽しく運動ができるように意図しているため・社会に出た後も健康維持のために運動を続けることが重要だと考えるため
・今の大学生活の間に運動習慣を付けることがほぼ最後のチャンスであり，今が非常に重要なタイミングだと考えるため
・授業外や卒業後に自身でトレーニングがしたいと思った際，基本的なレジスタンストレーニングを適切な重さ，回数，
フォームで行えるようにすることで，将来健康に意識し始めた際に日常的なトレーニングへの心理的なハードルを下げることが重要だと考えるため
身体への意識・理解をねらった指導（４件）
・自身の身体状態を常に把握しておく意識を持たせるため・姿勢に注視することで身体の内部感覚をより豊かにするため
・身体リテラシーを高めるため
・自分自身の身体というのは一生を共に過ごす唯一の存在であり，豊かな身体であることが人生をより彩のあるものにすると考えているため運動効果をねらった指導（３件）
・ケガを防止するため・リフレッシュのため・運動能力の向上や維持のため

指導なし
（５件）

授業中のスポーツ活動の重視（２件）
・種目の指導・活動に時間をとりたいため
・授業時間の身体活動を重視しているため
身体活動以外の日常生活への指導（２件）
・春学期は体温測定を軸とした体調管理を，秋学期は日常生活の歩数測定を，それぞれ課題としているため・日常生活に生かせる授業を展開しているが，健康や体力に関することではないためコミュニケーションの重視（１件）
・コミュニケーションの実体験を重視しているため

129



大学体育スポーツ学研究 ，21：2024

い」といった身体活動以外の日常生活への指導を理由と文した回答が２件，「コミュニケーションの実体験を重視しているため」といったコミュニケーションの重視を理由とした回答が１件であった．授業中のスポーツ活動の重視について，週１回の大学体育授業が体力向上に寄与す
る（内田・神林，2008；福崎，2021）など，大学体育授業の役割の一つとして運動機会の確保がある．そのため，
大学体育授業で日常生活の身体活動について取り組む際
も，運動量を減らさないような授業を構成することが必要であろう．

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まとめ
本研究の目的は，大学体育授業を通した授業時間外の日常生活の身体活動促進に関する取り組み実態を，先行研究に基づく文献調査および教員と学生対象の質問票調査から明らかにすることであった．
文献調査の結果，大学体育授業を通した日常生活の身体活動促進に取り組む場面は講義授業，実技授業，宿題
であり，それらのすべては理論や知識に焦点を当てた「知識ベースの取り組み」であった．また，質問票調査の結果，大学体育授業で日常生活の身体活動促進のための取り組みがあると回答した教員は69％に対し，学生は28％であり，学生と教員の認識に大きな差異があることが明らかとなった．
以上の結果から，今後は活動的な日常生活に直接繋がる実践的な運動教材を授業内で扱う「実技ベースの取り組み」を学生に学修内容が伝わるように実施し，その実践内容や学修成果に関する学術的な情報の集積が望まれる．
本研究の限界として，文献調査では，国内の研究の実態を把握するために調査対象を国内で発表された論文に限定したことが挙げられる．すなわち，調査対象としていない国際誌に日本の大学体育授業を通した日常生活の身体活動促進に関する研究が掲載されている可能性は否定できない．今後は国際誌を含めるとともに，国外の大学体育授業を通した日常生活の身体活動促進実態の調査を進めることで，日本国内に留まらず世界的な大学体育
授業の発展に寄与できるだろう．また，質問票調査では，対象者が数・範囲ともに限られており，大学体育授業の実態をすべて把握できたとは言い難い．一方で，今回対象とした A 大学と B 大学を合わせると９種類の学部があり，また開講科目も様々あったことから，多くの特性を持った教員と学生を対象に広範な調査を実施できたと判断できる．今後はより多くの大学の取り組み実態を把握することが求められる．

130

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（受付：2023. 8. 15，受理：2023. 12. 8）

131Japanese Journal of Physical Education 大学体育スポーツ学研究
and Sport for Higher Education,，21：2024
21

Matsuura,
et al.

Research Note
Japanese Journal of Physical Education and Sport for Higher Education , 21: 123-132.
Ⓒ2024 Japanese Association of University Physical Education and SportThe present-day situation of promoting
daily physical activity outside of university
physical education class hours:
A literary review and questionnaire survey
Ryo MATSUURA1, Atsushi KIUCHI2, and Midori KAHATA3
1

Graduate School of Comprehensive Human Sciences, University of Tsukuba,

2

Institute of Health and Sport Sciences, University of Tsukuba,

3

Faculty of Sports Science, Sendai University

Abstract
Physical education (P.E.) is expected to promote physical activities in daily life outside the class hours as well as
during the class, but the actual situation is not clear. The objective of this study is to clarify the actual situation of
how the outside-of-the-class physical activities in daily life are promoted by university P.E., through the literature
research of foregoing studies and survey research of faculty and students. The literature research was conductedbased on reporting guidelines for scoping review. Studies measuring the amount of the outside-of-the-classphysical activities under the condition of taking initiatives to promote physical activity in daily life in Japanese
university P.E. classes were searched on CiNii Research and J-STAGE, with the keywords of “Physical Activities”
OR “Exercise” AND “P.E.” AND “Daily life” AND “University Students”. The survey research was conducted with 13
faculty members in charge of P.E. in liberal art and 284 students taking the course at A University and B University
in the Metropolitan area. As a result, the following issues regarding promoting physical activities in daily life throughthe university P.E. classes became clear. 1) The number of hit research papers was 11, and their scholarly reports
were extremely few. 2) Among them, the efforts to promote physical activities in daily life were all based upon“knowledge”, and no efforts were reported to tackle the specific physical activities to promote in daily life based on“practice”. 3) The percentage of faculty members who answered “yes” to the question if there were efforts topromote physical activities in daily life in the university P.E. classes was 69%, whereas that of students was 28%.
There is a substantial difference in awareness between students and faculty members. It is desired from now on
to deal with educational materials for actual physical activities which directly result in active daily life, and in
addition, to accumulate scholarly information on the contents of their actual implementation and results of theirlearning.
Keywords
university students, university physical education, daily life, physical activity prmotion, scoping review

Corresponding author: Ryo MATSUURA

132

Email: matsuura.ryo.sm@alumni.tsukuba.ac.jp