Japanese Journal of Applied Psychology
2016, Vol. 41, No. 3, 323–324

短報

詐欺場面における被害者への原因帰属が脆弱性認知に及ぼす影響

後，被害者への原因帰属と詐欺に対する脆弱性認知を測定

大 工 泰 裕 *・釘 原 直 樹 *することが実際に欺瞞的説得に対する抵抗力となるのかも

Do Causal Attributions to Fraud Victims
Affect the Perception of Vulnerability to
Scams?
Yasuhiro DAIKU* and Naoki KUGIHARA*
In this study, we investigated whether the attribution of causes
to fraud victims relates to an individual s perception of vulnerability to scams. We presented a fraud case to undergraduate students and asked them to rate the victims responsibility for being
defrauded and their own vulnerability to scams. The result
showed that participants perceived themselves to be less vulnerable to frauds, as they attributed more causes to the victims forbeing defrauded. The real-world implications of this finding are
discussed.
key words: scam, causal attribution, vulnerability, risk perception
問

題

日本における詐欺被害は年々増加の一途を辿っている。
国家公安委員会・警察庁 (2015) によれば，2014 年の特殊
詐欺被害額は約 560 億円と過去最悪であった。警察や報道機関は詐欺被害事例を報道することでさらなる詐欺被害を防ごうとしているが，現在その効果は明確には見られていない。その原因として，ある詐欺被害事例を見聞きしても，「自分は大丈夫」といった認知を抱いているということが考えられる。
そのような認知が生じる理由として，被害者に過度の原因を帰属させているということが挙げられる。従来から人間が他者の行動を内的に帰属しがちであるということは度々指摘されており (e.g., Jones & Harris, 1967)，この傾向は詐欺被害者という他者を理解する際にも現れると推測される。つまり，詐欺被害事例を見聞きしても，見聞きした当人は騙された原因を被害者自身に帰属してしまうため，自分も騙されるという認知が生じず，詐欺被害に遭っている可能性がある。
そこで本研究では，この被害者への内的帰属と自己の脆弱性 (vulnerability) 認知に関連が見られるかを質問紙調査によって検討した。具体的には，詐欺被害事例を提示した* 大阪大学大学院人間科学研究科
Graduate School of Human Sciences, Osaka University,
1–2 Yamadaoka, Suita, Osaka 565–0871, Japane-mail: u913800i@ecs.osaka-u.ac.jp

してその関係を検討した。さらに，脆弱性認知を詐欺への抵抗のための必要な要素と考え，自己の脆弱性を高く認知検討した。そのため，架空の広告を読ませた後にその操作的意図の推論を評定させ，脆弱性認知との関連を検討した。仮説は以下のとおりであった。
仮説 1： 被害者に対する内的帰属が高く，外的帰属が低いほど自己の脆弱性認知が低くなるであろう。
仮説 2： 自己の脆弱性認知が高いほど広告の操作的意図を高く見積もるであろう。
方

法

対象者
2014 年 6 月下旬，18 歳から 21 歳の男女大学生 92 名（男性 56 名，女性 36 名，平均年齢 18.50±0.72 歳）に対して調査を行った。
質問紙
質問紙は以下の 2 つのセクションから構成されていた。
詐欺被害事例を読ませること自体による脆弱性認知の喚起を防ぐため，欺瞞的広告の提示と評定を行った後に詐欺被害事例の提示と評定を行った。
欺瞞的広告の提示と評定

飲料水の広告と称した架空の広告を読ませ，その広告文について評定を行わせた。広告を読ませた後，商品の購買意図（この商品を試してみた
い・この商品を将来買うと思う・この商品を買いたい），
操作的意図の推論（この広告は強引に商品を薦めてくる・
この広告は正当な方法で宣伝をしている（逆転）・この広告の作成者は商品を買わせるために必死だ），商品への評
価（この商品は好ましく感じる・この商品は品質が高いと思う・この商品はおいしいと思う）に対してそれぞれ「そう思う」から「そう思わない」の 7 件法で回答を求めた。
詐欺被害事例の提示と評定

大学生（A さん）が被害者になったマルチ商法詐欺の被害事例を読ませた後，内的帰属（この被害の原因は，A さんの考えが浅かったことにある・他人を簡単に信じた A さんに被害の原因がある・A
さんは非常に間抜けである），外的帰属（この被害の原因
は，会社の手口の巧妙さにある・誰でも同じ状況に置かれれば騙されるであろう・友人から紹介されれば信じてしま
うのは仕方がない），脆弱性認知（私ならこんな手口では騙されない・私が詐欺に遭うことはないだろう・同じ状況でも私なら詐欺だと見抜けるであろう）に対してそれぞれ
7 件法で回答を求めた。また，詐欺被害事例は国民生活センターに届いた相談事例（国民生活センター，2007）を読
みやすいように改変したものを利用した。

（ 324 ）応用心理学研究

Figure 1

結Vol. 41, No. 3

帰属傾向が脆弱性認知に影響を及ぼすパス解析のモデルと結果

果

分析対象者

で原因帰属が変化することを指摘している。このような知見を応用し，なるべく被害者が悪いといった認知が起こりにくいような記事の書き方を模索するなどの対策が考えら

回答を得られたうち，調査票の不備等により 4 名を分析から除外した。最終的な分析対象者は 88 名（男性 54 名，れよう。
帰属傾向と脆弱性認知との関連が示された一方で，脆弱

女性 34 名，平均年齢 18.49±.71 歳）であった。

性認知が操作的意図の推論に影響を及ぼすという仮説 2 は尺度の信頼性

不支持となった。その原因としては，本研究で測定してい尺度の信頼性に関しては，商品の購買意図 (α＝.90)，操た脆弱性認知は本研究で扱った事例に特有の脆弱性認知で作的意図の推論 (α＝.68)，商品への評価 (α＝.87)，内的帰あったということが考えられる。つまり，ある詐欺につい

属 (α＝.69)，脆弱性認知 (α＝.73) では十分な値が得られてての脆弱性認知が高くても，他種の欺瞞については対応でいたため，そのまま採用した。外的帰属については「このきないということが示唆されたと言えよう。このことか

被害の原因は，会社の手口の巧妙さにある」を削除し，ら，様々な手口についての報道を行うことも重要であると

残った 2 項目 (α＝.65) を採用した。なお，脆弱性認知得点

考えられる。同一の手口の報道に偏るのではなく，なるべは高いほど，「自分は騙されやすい」という意味になるよ

く多種の手口を報道するということで実際の抵抗へと繋がうに逆転を加えている。平均値と標準偏差は Figure 1 に示ることが予測される。

した。

また，本研究にはいくつかの問題点も見受けられる。本研究で測定していた脆弱性認知が事例に特有のものであっ仮説の検討
モデル (Figure 1) を立ててパス解析を行ったところ，十たとすると，本研究の結果は今回使用した事例であるマル

分な適合度が得られた。このモデルにおいては，内的帰属

チ商法詐欺に対してのみ適用されるという可能性を否定出が上がり，外的帰属が下がるほど，脆弱性認知が下がると来ない。今後は，他種の詐欺被害事例を用いても同様の結いう結果が示されており，仮説 1 が支持された。一方で，果が見られるかなどの確認が必要とされる。

脆弱性認知から広告の操作的意図の推論へのパスは有意ではなく，仮説 2 は不支持であった。
考察

仮説 1 が支持されたことから，内的帰属や外的帰属といった原因帰属が脆弱性認知に影響を与えることが明らかになった。このことは，詐欺被害事例の原因が誰にあるかという知覚が，自分が詐欺に騙される可能性があるかという認知に繋がっていることを示している。したがって，現
実場面において詐欺被害が減少しない原因の 1 つとして，被害者に過度の原因を帰属してしまうために自己の脆弱性を高めることができていないということが示唆された。このことから，詐欺被害の啓発においてはまず，被害者への原因帰属を減らすような努力が必要であると言えよう。そのための 1 つの方法としては，言語的なアプローチが考えられる。例えば，岡本 (2014) は述語の記述を変えること

さらに，被害者への原因帰属が脆弱性認知を説明していたものの，その説明率は必ずしも高いわけではない。今後
は，リスク認知傾向などの他の変数も考慮にいれつつ，さらなる分析モデルの拡張が期待される。
引用文献
Jones, E. E., & Harris, V. A. 1967 The attribution of attitudes.
Journal of Experimental Social Psychology, 3, 1–24.
国家公安委員会・警察庁 2015 平成 27 年度版警察白書 日経印刷
国民生活センター 2007 大学生がもうかると勧誘され，契約 し た 連 鎖 販 売 取 引 http://www.kokusen.go.jp/jirei/
data/200708.html（最終アクセス日： 2015 年 10 月 1 日）
岡本真一郎 2014 言葉によるレッテル貼り 釘原直樹（編）スケープゴーティング―誰が，なぜ「やり玉」に挙げられるのか― 有斐閣 pp. 81–100.

（受稿： 2015.10.9; 受理： 2016.1.27）