（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年 7月31日※１（前回公表年月日：令和3年 10月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日校長名専門学校
名古屋ビジュアルアーツ

昭和52年4月1日

清水 禎徳

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人Adachi学園
分野

所在地〒102-0081
安達 暁子
東京都千代田区四番町１１（電話） 03-5283-6288
認定学科名

昭和58年4月1日
認定課程名

工業

所在地
〒460-0008
愛知県名古屋市中区栄4-16-23（電話） 052-263-0906

工業専門課程

音響学科

専門士

高度専門士

平成19年文部科学省
告示第21号━

学科の目的

本学、音響学科は音響エンジニア業界等の順次性のある体系的なカリキュラムを編成する。学生にとって音響現場と繋がっている授業カリキュラムや必要な汎用性技能を職業教育の場として企業と共に振興していき高水準の授業カリキュラムの提供と人材育成することを目的とする。

認定年月日

平成25年 4月 1日(職業実践専門課程)

修業年限

昼夜

2

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

120単位

36単位

32単位

40単位

━

36単位

昼間

年単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

240人

363人

1人

3人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期： 4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
個別学習支援・場合によっては、家庭訪問

人■就職希望者数
：

141人

■就職者数
：

141人

100％

86％

■卒業者に占める就職者の割合
：
■その他
・進学者数

37人

進級要件：所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及び素行を勘酌して認める。

課外活動

164：

34人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
各科目について課題制作・作品提出・期末試験評価・出席評価・授業内平常評価を総合し、所定の基準を満たした者について単位を認める。

■課外活動の種類
地域イベントのボランティア参加

■卒業者数
：

■就職率

総教員数

卒業要件：所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及び素行を勘酌して認める。

■学年始：4月5日■夏 季：7月26日～9月5日まで■冬 季：12月20日～翌年1月9日■学年末： 3月19日■春 季：3月20日～4月4日まで

無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（平成２８年度卒業生）
音響業界 株式会社三光、四季株式会社、デライト株式会社
等■就職指導内容
個別面談・履歴書添削・面接練習 またキャリアガイダンス
授業にて就職活動のやり方・就職意識を培うと共に、グループワークを通じ協調性コミュニケーション力を高める指導を行

就職等の状況※２

兼任教員数（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

主な学修成果
（資格・検定等）※３

資格・検定名種

受験者数

合格者数

映像音響処理技術者資格認定試験

③15人

10人

舞台・テレビジョン
照明技術者資格認
定試験

③7人

7人

サウンドレコーディ
ング技術認定試験③27人

4段階ランク認定

Pro Tools技術認定試験③38人

4段階ランク認
定※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）

1名■自由記述欄━（令和3 年度卒業者に関する令和4年5月1日 時点の情報）■中途退学者

26名■中退率

令和3年4月1日時点において、在学者375名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者349名（令和4年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

進路変更・経済・病気■中退防止・中退者支援のための取組
担任活動による家庭訪問、三者面談・心理カウンセラーによる「こころの相談室」設置

経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有
安達学園グループ名古屋地区校友会主催学費支援金制度→入学後10月申請、書類・面接結果に応じて、認定者は、5万円から30万円給付する制度。
・経済支援・・・学費支払い困窮者対象
・学業支援・・・自己研鑽による個々の活動で必要とする対象■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価： 無
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

http://www.n-visual.net/course/pa/

6.9 ％１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各分野のエキスパートになるための専門知識・技術の習得と教養豊かな人間を形成する境域により、社会人基礎力・人間力・基礎学力を基本とし、専門知識・技術の習得と実務への適応力、自己啓発・自己形成の意欲向上、社会貢献できる人材を育成する授業カリキュラムの編成をおこなう。授業カリキュラムの編成にあたり、本校の職員のみならず、外部の企業・業界の有識者と連携し、より実践的な授業科目の開設や業界の動向を含めた授業内容の改善をおこなうことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け
学科運営の取決事項係る会議体において、本委員会での事案を審議する位置付けとする。
＜教育課程編成委員会の位置づけ＞
校長の下に組織され、教育基本法、学校教育法及び専修学校設置基準、専門学校名古屋ビジュアルアーツの定める諸規定に基づき、教育カリキュラムを編成する。
＜委員会審議が採用されるプロセス＞
1.教育課程編成委員会における提案・改善等の事項↓
2.校長は、学科長に対して、教育課程編成委員会における提案・改善等の事項を踏まえた授業カリキュラムを作成↓
3.校長は、2.で作成した改定案のとりまとめを行う↓
4.校長は、評議会・理事会（学科運営の取決事項係る会議体）において、事案の審議要求を行う↓
5.議決（採用内容は、学則等へ反映し、授業カリキュラムを変更）（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和3年2月4日現在

名 前

所

属

任期

種別

岩田好功

公益財団法人日本照明家協会

令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）

①

重水満仁

株式会社ピットレー

令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）

③

西出裕貴

有限会社ステージコラボレーションIGA

令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）

③

清水禎徳
山田佳毅
南野想
平松慧一
富永充
秋田紗世

名古屋ビジュアルアーツ学校長
名古屋ビジュアルアーツ事務長
名古屋ビジュアルアーツ学務責任者
名古屋ビジュアルアーツキャリアサポートセンター室長

名古屋ビジュアルアーツ音響学科教員
名古屋ビジュアルアーツ音響学科教員※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期
年２回（３月下旬・9月下旬）を基本とする。但し、開催時期の変更・追加開催を行う場合がある。
＜開催日時 令和３年度実績＞
第1回 令和3年9月29日 14:00～15:00
第2回 令和4年3月29日 13:00～14:00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
卒業後の即戦力が求められるため、各専攻コースに特化した授業の時間数の増加及びレベルアップを図ります。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
近年の技術・仕事の多様化に伴い高度職業専門人に求められる業務領域は無限大である。このような社会情勢に学生が対応すべく、業界の知識を第一線で活躍している企業等より「現場力」を養うことを基本方針とする。
＜業界の動き＞ ⇒ 企業人による授業指導を通じて指導・評価 ⇒ 専門教育へ反映（実践授業） ⇒ 「現場力」を養う授業展開→情報提供→知識・技術指導（２）実習・演習等における企業等との連携内容

次世代を担う技術関係人材の育成に向け、学生の実践学習環境を充実するために企業等との連携内容を下記の通りとする。
①校外での実習・演習カリキュラムは職業現場で実施。
②産学連携における学生にとっての到達目標とコアカリキュラムの作成。③校外での実習として舞台裏見学を実施、現場体験を実施。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要
照明現場における技術、コミュニケーション、チームワークなど総合
電子音楽基礎的な照明エンジニアのスキルを実践にて学びます。

連 携 企 業 等
株式会社三光ＰＡ実習

ＰＡ現場における技術、コミュニケーション、チームワークなど総合的なＰＡエンジニアのスキルを実践にて学びます。

ties

ベーシックゼミ

劇場での実習を通じて舞台機構について学び、実際に実施するイベントを見据えた舞台に関する必要スキルを身につけます。

株式会社制作舎

音楽録音制作実習

基本的な録音の技術とスタジオレコーディングにおけるスタッフワー
クの基礎を録音スタジオでの実習を通じて学びます。

Vox Box Studio

イベント制作実習

プランしたイベントを実行するためにすべき事柄の把握と、実施に向けた準備を行い、実際に実施・運営します。

四季株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
教職員研修規定・第6条「教職員の研修」 に基づく。 企業と連携した研修は、教員に対して職務の遂行に必要な知識、技能等の修得と、学生指導や学生に対しての各種個別カウンセリング能力の向上により、教員の資質等の向上を図ることを基本方針とする。また、研修は、校長により計画・実施され、教員の勤務年数や性行、学生アンケート結果、学生の退学率や就職率等により判断し、当該教員に必要と思われる研修を受けさせるよう努めなければならない。また、教員はその研修に対し企業の指導が効果的に実施されるよう従い、自身の知識、技術の修得や学生指導力等の向上に努めなければならない。
＜研修等計画の具体＞
・年度計画・・・基本として、毎年度作成により実施※但し、学校運営の進行において、校長が必要と判断した場合、以下のプロセスを経て実施
1.「学科長は、企業等からの業界情報および教育編成委員より指摘事項の共有」→2.「学科長は、研修等案（対策・対応案）を作成」→3.「定期週内会議にて報告し、当該教員の研修時期と内容を定める」→4.「校長の承認」→5.「研修・講習等の参加」→6.「定期週内会議報告（進捗含む）」→7.「状態に応じて教育反映の精査（校長判断による）」（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「JAPRS 専門学校向けセミナー（オンライン）」 （連携企業等：JAPRS）
期間：令和4年 2月25日 対象：音響学科専任教員
内容：コロナ禍におけるレコーディングスタジオの現状と変化について、これから求められる人材等の共有。

②指導力の修得・向上のための研修等（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「舞台音響技術ワークショップ「胡弓を知る」」 （連携企業等：一般社団法人日本音響家協会中部支部）
期間：令和5年1月24日 対象：音響学科専任教員内容 第1部基礎講座「胡弓の基礎知識」 第2部専門講座「胡弓を聴く・録る」
胡弓をマイクで取り囲み、どの位置の音が良いかの聞き比べを行う。

②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「メンタルヘルス研修」 （連携企業等：株式会社インソース）
期間：令和4年10月3日〜7日 オンラインで実施（1時間程度）
対象：音響学科専任教員を含む、本学園教職員一同
内容：企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。近年、教育現場において学生のメンタルケアの重要性が増している。メンタルヘルスに関して、教職員が正しい知識を習得し、学生のケア・指導の一助とする。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「学校点検・自己評価」をもとに企業・業界、卒業生や地域住民を含めた「学校関係者評価」を実施しホームページ上で公開を行うとともに、その結果を踏まえた学校運営の改善に取組み本校学生が質の高い実践的な職業教育を享受できるよう学校運営の改善と充実を目指す事を基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
1 学校の理念・目的・育成人材像はさだめられているか
2 学校における職業教育の特色は何か（１）教育理念・目標

3 社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか
4 学校の理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが学生保護者等に周知されているか
5 各学科の教育目標、育成人材像は学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか
1 目的等に沿った運営方針が策定されているか
2 運営方針に沿った事業計画が策定されているか
3 運営組織や意志決定機能は規則等において明確化され有効に機能しているか（２）学校運営

4 人事、給与に関する規定等は整備されているか
5 教務・財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか
6 業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備 されているか
7 教育活動等に関する情報公開が適切になされているか
8 情報システム化等による業務の効率化がはかられているか
1 教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか
2 教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に応した教育到達ﾚﾍﾞﾙや学習時間の確保は明確にされているのか
3 学科等のカリキュラムは体系的に編成されているのか
4 キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫開発などが実施されているか
5 関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携によりカリキュラムの作成・見直し等がおこなわれているか
6 関連分野における実践的な職業教育（産業連携によるインターンシップ実技、実習等）が体系的に位置づけられているか（３）教育活動7 授業評価の実施・評価体制はあるか
8 職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか
9 成績評価・単位認定、進級、卒業判定の基準は明確になっているか
10 資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
11 人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
12 関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務兼務含む）を確保するなどﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄが行われているか
13 関連分野における先端的な知識・技能等を習得するための研修や教員の指導力育成など資質向上のための取組が行われているか
14 職員の能力開発のための研修等が行われているか
1 就職率の向上がはかられているか
2 資格取得率の向上がはかられているか（４）学修成果

3 退学率の低減が図られているか
4 卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
5 卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか
1 進路・就職に関する支援体制は整備されているか
2 学生相談に関する体制は整備されているか
3 学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
4 学生の健康管理を担う組織体制は整備されているか（５）学生支援5 課外活動に対する支援体制は整備されているか
6 学生の生活環境への支援はおこなわれているか
7 保護者と適切に連携しているか
8 卒業生への支援体制はあるか
9 社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか
10.高校高等専修学校との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか
1 施設・設備は教育の必要性に十分対応できるよう整備されているか（６）教育環境

2 学内外の実習施設、インターンシップ海外研修等について十分な教育体制を整備しているか
3 防災に対する体制は整備されているか
1 学生募集活動は、適正に行われているか（７）学生の受入れ募集

2 学生募集活動において教育効果は正確につたえられているか
3 学納金は妥当なものとなっているか
1 中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか（８）財務

2 予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
3 財務について会計監査が適正におこなわれているか
4 財務情報公開の体制整備はできているか
1 法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか（９）法令等の遵守

2 個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか
3 自己評価の実施と問題点の改善をおこなっているか
4 自己評価結果を公開しているか
1 学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行なっているか（１０）社会貢献・地域貢献

2 学生ボランティア活動を奨励、支援しているか
3 地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか
1 留学生の受け入れ・派遣について戦略を持っておこなっているか（１１）国際交流

2 留学生の受け入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続き等がおこなわ
3 留学生の学修・生活指導等について学内に適切な体制が整備されているか
4 学修成果が国内外で評価される取り組みをおこなっているか※（１０）及び（１１）については任意記載。

（３）学校関係者評価結果の活用状況(２）学校運営 「8 情報システム化等による業務の効率化がはかられているか」●委員評価 ⇒ 時代の順次性にあった情報システムの導入を依頼○学校活用 ⇒ 評価後 Adachi学園グループ統一の求人情報閲覧システムを開発(３) 教育活動 「13 関連分野における先端的な知識・技能等を習得するための研修や教員の指導力育成など資質向上のための取組が行われているか」●委員評価 ⇒ 指導力には問題ないが、実務を反映できる授業カリキュラム作成を産学連携で行うよう依頼○学校活用 ⇒ 企業との連携を深め、より実践に近い授業への改変（５）学生支援 「8 卒業生への支援体制はあるか」●委員評価 ⇒ キャリア支援などで学校へ来校する卒業生はいるか○学校活用 ⇒ 卒業生が学内ギャラリーでの展示を行うなど卒業後の交流はあるが、転職・キャリア支援での利用も促していく。
(６)教育環境 「2 学内外の実習施設、インターンシップ海外研修等について十分な教育体制を整備しているか」●委員評価 ⇒ 学校と産業界がグローバル社会に参加するにあたり、海外実習の導入は不可欠である○学校活用 ⇒ 海外研修については検討中であるが、Adachi学園グループ全体としてオンライン英語レッスンを導入し準備を行う。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和４年7月31日現在

名 前

所属

任期

種別

重水 満仁

公益社団法人 日本照明家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

土屋 敏朗

社団法人 日本広告写真家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

株式会社 シーシーワーク

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業

田島 治郎

地域住民代表令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

二宮 孝

専門学校名古屋ビジュアルアーツ 卒業生代表

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

久保田 一成会計士

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

和田 圭一※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL: http://www.nag.ac.jp/evaluation/nva.html）

）

地域住民
卒業生代
表
法人会計士

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等関係者に情報提供することで相互の対話が促進され、学校内外の実習・就職指導など企業等との連携による活動の充実や産業界のニーズを踏まえた教育内容・方法の改善をする意図がある。 その他、地域住民等に情報公開することで地域に関わる取組みの理解支援を得る。また入学検討者等に対し希望する進路・将来進む業界へ合致しているか明確に示すことや進路指導の活用に資することを基本方針とする。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法

1 校長名
2 所在地
3 連絡先
4 沿革
5 施設・設備
6 組織図
1 定員数
2 目指す資格
3 取得資格4 主な卒業後の進路1 教職員人数・構成
1 就職支援等の取組
1 学校行事1 心のケア
1 学費
2 修学支援1 貸借対照表
1 自己評価報告書
2 学校関係者評価報告書-（ホームページ）

本学ホームページにて、下記8項目について情報を公開しています。
・学校概要
・学生納付金・修学支援
・募集学科・募集定員
・組織図・自己評価報告書
・学校関係者評価報告書
・財務・職業実践専門課程の基本情報
トップページ → 情報公開（最下部右） → 各項目ごとに公開 ・ pdfファイルにて閲覧可能
http://www.nag.ac.jp/evaluation/nva.html
URL: http://www.n-visual.net/

授業科目等の概要（工業専門課程音響学科）平成29年度
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要配
当年
次・学期

授業方法 場所 教員
企実
単業
験業
講 演 ・ 校 校 専 兼 等と位実時の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
数携実
技授

○

照明の基礎とステージを作るまで。灯台の1
電子音楽基礎 正しい取り扱いから証明の基礎、光と色の64
通演出について学びます。

○

音楽

音楽の基礎を歴史より学び、ミュージシャンとの共通言語である楽譜の読解力を高め 164る、エンジニアとして最低限の楽器の知識 通を高めることが目的である。

○

表現発表研究簡単なENG制作、スタジオ番組制作を行いな 2
128 8
がら、スタジオ照明技術を学びます。
通○○ △ ○○

業界標準である PROTOOLS による卒業制
1
電子音楽実習 作のレコーディング、ミキシングまでの習128 8通得。PROTOOLS101合格を目指します。

○

○

○

○

DTM基礎

○

○

○

○

1
ミックスワー 卒 業 制 作 の レ コ ー ディ ング 、ミ キシ ング
・ 256 16
ク
PROTOOLS101合格を目指します。
2○ ○

○

PA基礎

基本的な技術の習得。
マイクからスピーカーまでの信号の流れ。
オペレーション。

△ ○ ○ △○○○○PROTOOLS 内にある音楽の打ち込みに関し1ての基礎実習。音楽制作（音楽理論）を実64
通習を通じて学ぶ。

164
通

レコーディングスタジオでのマナーテープ
音楽録音制作 を使っての録音実習です。スタジオ内機材 1
実習の 使 い 方 か ら ４ リ ズム の録 音が 出来 るま 通で。
舞台に関して座学を中心とした内容。現在
ベーシックゼ でも古くからある尺貫法等、舞台用語に関 1
ミ
し て 知 識 を つ け る 。イ ベン ト前 では 現場 通（ホール・会館）での実習を含む音響（PA)技術の習得と、繰り返し実践することでチームワークを学ぶ。作業の目的、
2
PA実習
目標を具体的にし、チームの中の自分の位通置づけ、コミュニケーション能力を身につける。
音響概論では音に関する補助単位から講義をおこない学期中間にはスピーカー原理を 2電気工学学ぶ。そして、授業後半にはデジタル録音 通といった幅広い分野を学ぶ授業である。

4○4 ○

44○

○

○

〇

○

○

○

128 8○ ○○ 〇128 8 ○

△ ○ △

○ 〇

64

464

4 ○

△ ○ ○

○

○ 〇

○

音楽作品やドキュメントを見て、内容から
2
作 品 の 伝 え よ う と して いる 意味 をく み取
通り、考察分を書けるまで。
卒業制作を始めとする各種のイベントと通じ 、 イ ベ ン ト 制 作 に必 要な 作業 のノ ウハ
2
楽器音源研究 ウ、トラブルシューティングを学んでもら通う。最終的には卒業制作を無事遂行させることを目標とする。
本講義では「年間行事」、「卒業制作」といったイベントに向けて、プランを実行す
イベント制作
2
るためにすべき事柄の把握と、実施に向け実習
通た準備（制作）を行い、計画したイベントを実施・運営する
アイデアを出して音での表現や形を作る。
まずは「内容の制作」そして「チームで伝2
効果音楽研究 達する能力」、最後に「制作する技術」と通いうことになります。「考え、伝え、共同制作を目指す」
コ ン ピ ュ ー コンピューターを利用して、簡単な映像作
1
タ ー ミ ュ ー 品を作り、音を付けて作品にする。マルチ通ジック
オーディオ実習

○

作品研究○

○

○

○

128 8 ○

64

4128 864

○

○

○ △ ○

○

△ ○ ○ △

4○ ○○8△ ○ ○

○

○ ○

○

○

ドラマ制作実 企画（アイデア）からパワーポイントを使 1
習い（具体的な）書類作成を学びます。
通8 △○サウンドグラ 卒業制作の窓口となります。各専攻学科と1
フィックス研 のコミュニケーションの確立。学生の自主
通究性、積極性を持った取り組み方の育成。

4 ○ △

○○

○

この授業では、学生それぞれが「A&R」と「アーティスト（バンド、ソロ、ミュージエフェクト
2シャン、ソングライター）」のポジション
ワーク通に別れ、アーティストの発掘からデビューまでのシュミレーションをする

4 △ ○○ △○ ○舞台監督に必要な舞台知識、実習を通じて2SRミキシング 習得していきます。講義もありペーパーテ通ストを行う。
音楽産業においての業種の役割と必要性を学ぶことにより多岐にわたり複雑に作用し2
音楽ビジネス あう産業構造を体系的に捉え、全体像を掴通む。著作権や原盤権に代表される各種権利関係を学ぶ○○○

インターンシップ

<8>

合計

22
卒業要件及び履修方法科目

8△ ○ ○ △

8 ○

○

○

○

○

○

○

単位時間( 144単位/2304時間)
授業期間等

卒業要件：所定の課程を修了し、試験に合格した者について平素の成績及び素行を勘酌して認 １学年の学期区分める。
履修方法：2年間4期制の授業を受講、所定の単位を取得しなければならない。また、選択科目
１学期の授業期間においては学生の進路希望などに応じ学生が希望選択する。

（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○ ○企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

２期
16週