【冠婚】第 1 章 結婚式
1.戦後、とくに平成以後の結婚式の変容と儀礼文化の現在
石井 研士（國學院大學）
はじめに
 戦後の儀礼文化を概観したときに、いくつか顕著な変容を確認することができる。第一には、伝統社会で行われていた儀礼の消滅である。稲作を背景にした常民文化において重要な意味を持っていた儀礼が、産業構造の変動とともに姿を消していった。二つ目は、いまでも残っているかに見える伝統行事の変容である。行事を支えてきた集団に変容が起こったのであるから、儀礼もそのままの意味で継続し続けることはできない。三つ目は、新たな儀礼の創出である。こうしたことは、通過儀礼でも年中行事でも生じていることである（1）。
 本論では、戦後の儀礼文化全体の変容に関して、結婚式を中心に論じるが、伝統社会では結婚と密接な関係を持つ成人式の変容を概観してから中心的なテーマに入ることにしたい。
 成人式は伝統社会において重要な役割を持っていた。以下に引用するのは『日本民俗大辞典 上』の「成年式」の項目の一部である（2）。
子どもから大人への転換点に行われる通過儀礼。学術的には成人式とも、女性の場合は成女式ともいうが、村落社会ではその折りの印象的な行事にちなみ、男子の場合、元服・烏帽子祝い・褌祝い・ヒタイトリ（額取り）、女子の場合はユモジ祝い・鉄漿祝い、その他、双方にあたるものとして十三参りなど、地方によりさまざまな名称で呼ばれていた。成年式の時期は、男子では数えの十五歳ごろで、この儀式を経ることによって労働・行政・婚姻の各面で原則的には一人前の村人として認められた。
 成人式は地方によってバリエーションを有しながらも、村落共同体の構成メンバーになるための儀礼として成立してきた。成人式は、行政が祝うようになり同一の形式が広く定着したが、儀礼としての定着とは裏腹に、「成人」の意味は曖昧になり今日に至っている。
 現在行われている成人式、つまり行政が新成人を招いて行う成人式を始めたのは埼玉県蕨市である。蕨市では「終戦直後の混乱と虚脱感が大きかった昭和 21 年 11 月 22 日、当時の蕨町青年団が、二〇歳を迎えた成人者を招いて、今こそ、青年が英知と力を結集し、祖国再建の先駆者として自覚をもって行動すべき時と激励し、前途を祝しました。その趣旨と意義が高く評価され、昭和 23 年 7 月、国民の祝日として成人の日が制定されました。」と説明している（3）。
満二〇歳をもって成年とすることが定められたのは明治 9 年の太政官布告による。そし-13−5

て昭和 23 年の国民の祝日に関する法律の制定により、1 月 15 日を祝日としたのであった。
これによって二〇歳になると法律上の権利義務が生じることになった。公職選挙法に基づく選挙権を取得し、民法上の婚姻の自由、取引の自由が発生する。そして未成年者飲酒喫煙禁止法の適用を免れる。つまり飲酒と喫煙が咎められることなく行えるようになる。
 他方で、年齢によって「大人」とされたのであるから、青年は自動的に、かつ個人差は無関係に大人となることになった。
 先にも指摘したように、成人式は、一般に成年式と呼ばれる儀礼で、大人として社会的公認を得る通過儀礼である。満二〇歳をもって成年とすることが定められる以前は、また地域によっては実質的に大人と認められるために、多くは 13 歳から 15 歳前後に行われた。
大人の仲間入りするに際して荒行や修行が課され、その中で「死」と「再生」を体験するなどの肉体的試練を受けるなどした。
 歴史学者の芳賀登は、成人式は生活者としての自覚を促す機会であり、成人式を経ることによって一人前の主体性が確立できると述べている。「成人式や成女式は、かつては人生の通過儀礼として必要以上に苦しさを与えており、これに耐える中で自らを鍛錬させた
上で自立・自己修養させる機会となっていた。」（4）成年式を経ると、前髪を切り落として衣類の袖を短くするなど服装や髪型が変わり、若者組や娘組への加入が認められ、神事に参加することが許された。さらには、幼名が替わるなど、外形的にも大人の仲間入りしたことが明確に表示された。成人式は子どもが社会の構成員となったことを本人と社会が認識する儀礼である。
 それでは現在、成人式を経た若者は「大人」なのだろうか。しかしながら、必ずしも本人たちはそう思っていないようだ。ビデオリサーチが実施した調査によると（5）、20 代のうち「大人である」と自覚する割合はおおよそ四人に一人、ということになる。この調査結果は、他の調査においてもかわらない。
図表１
大人であることの認知度（ビデオリサーチ）
図表 1
大人であることの認知度（ビデオリサーチ）-23−6

 地域共同体における社会的承認の儀礼は失われてしまった。他方で行政主催の成人式は、
個人の内面的成熟とは無関係に、二〇歳という画一的な年齢で成人を作り上げていった。
個人の内なる「成人」は、社会的にはどこでも形成され承認されることなく放置され、個人の自己責任にゆだねられている
 ところで、伝統社会では、結婚は成人式を通過しないと認められなかった。結婚は、社会的に一人前であることが大前提であったためである。しかしながら「成人」の意味が曖昧になるにつれて、「結婚」の意味も変わることになった。法社会学者の川島武宜は昭和
29 年に刊行された『結婚』（岩波書店）の前書きで次のように述べている。「結婚や恋愛の問題はこの数年のあいだ新聞や雑誌の大きな話題となっており、また人々－特に若い人々－の話題の中心となっている。人々は旧来の道徳思想や習慣に疑問をいだき或いはこれに挑戦し、「自由結婚」・「恋愛結婚」を賞賛し、旧来の結婚の儀礼を打破しようとし」ている。そして打破した後に待っていたのは、一人前でない若者の結婚であり、結婚をしない（できない）という状況であった。
結婚式の一般化 戦後において生じた変容のひとつは、結婚式の一般化（中流化）である。現在結婚式は、
キリスト教式にしろ神前式にしろ、宗教者が式を司る形態が主流である。また、挙式と披露宴とに分かれているのが一般的であるが、これらは近代による発明である。
 神前結婚式の起源は、江戸中期に記された伊勢貞丈の文献に見出すことができる。また、
明治初期には『五儀略式』などに神社の神前で婚儀をすることが記されている。明治 10
年代には大成教や出雲大社教が結婚式の教本を制作している。明治 33（1900）年には、
皇太子時代の大正天皇の婚儀が、宮中の歴史以来はじめて賢所で行われた。明治 35(1902)
年に、日比谷大神宮（現東京大神宮）において民間人が神式の挙式を行ったのが、一般的に神前式結婚式のはじまりといわれる。明治 30 年代には、仏式の結婚式も考案され、キリスト教の結婚式も雑誌で紹介された。
 神前結婚式は大正から昭和にかけて、上流階級を中心に普及した。明治 42 年代には永島藤三郎が出前式の永島婚礼会を始めた。関東大震災後、帝国ホテルの支配人犬丸徹三は新しい慶事サービスとしてホテル内で結婚式と披露宴をセットにして提供することを考案した。その後、ホテルでの結婚式が増加していく契機となった。
 現在のように多くの日本人が結婚式を行うようになったのは第二次大戦後のことである。神前式の普及は、昭和 20 年代の半ばから始まったと考えられる。第二次大戦後、戦争によって婚期を逸した男女による集団見合いなども行われ、結婚ブームと呼ばれる現象が起こる。明治記念館も「折からの結婚ブームという世相にも適応したもの」（6）であった。それまでの結婚式は、新郎の家に新婦を迎えておこなうのが一般的で、三三九度と親戚縁者への饗応が中心であった。戦後の平和と結婚ブームの中で、しだいに結婚式は多-33−7

くの人を集めた祝宴へと変わっていった。
 神社の集会場や会館も、地域社会に開かれた場所として結婚式の会場に利用される場合が多かった。戦後、法制度や社会状況が大きく変化した。人々の神社を見る目は非常に厳しく、神社からは人が遠のいていったという。「かつては戦勝祈願に、出征兵士の武運長久に殷昌を極めた全国神社の社頭も、一朝にして閑古鳥が鳴き、ペンペン草が生える惨状が続くに至った。」（7）宮地治邦の回想は、宮地ひとりだけのものではなかったであろう。しかしながら、生活の中で関わりのある神社の儀礼は、初宮、七五三など生育・産育にかかわるものが多く、結婚式に関しても慣習的に式後、氏神へ参拝することは行われていたという。心理的儀礼的な面で親近感のあった神社が、披露宴とは異なった挙式を伴う「神前結婚式」を模索し作り上げていた。当時の人々は結婚に際して、披露宴とは異なった何らかの儀礼を求めていたのであり、当時こうした欲求に応えられたのが神前結婚式であったということになる。従来の結婚式と比較して結婚式は、井上や志田が指摘するように簡便でスマートであったかもしれないが、同時に結婚する者たちは自宅での三三九度よりも、より儀礼的なものを求めていたことになる。
 こうした中、明治神宮が、戦後の神前結婚式の普及に果たした役割は少なくない（8）。
詳細は拙書『結婚式－幸せを創る儀式』（日本放送出版協会、2005 年）にゆだねるが、『明治記念館五十年誌』に掲載されている戦後の挙式数の変化を表すグラフを以下に掲載しておく。昭和 22(1947)年に開設された明治記念館では、昭和 29 年に 3 千組、昭和 38 年には 5 千組を超える結婚式が行われ、結婚式数のピークを迎えた。
  図表２ 明治記念館の挙式数の変化     図表３ 神社会館の設立年と件数

 ところで、昭和 40 年代になって、つぎつぎにホテルや会館に式場の設備が設けられるようになって、神前結婚式が挙式の定番となっていった。この点は別の資料からも明らかにすることができる。神社に併設された会館の建設時期を見ると、昭和 20 年代から始まり、30 年代に増加する。そして昭和 40 年代に最も多く建設されていることがわかる。建設の理由は「社務所を改築するにあたって多目的利用の一環として」「地域の人々の求め-43−8

に応じて」「神社の維持運営をするための収益を考えて」が多くなっている。会館の建設
は神社にとって、教化活動の一環として意味づけられる活動であったと同時に、新たな神社の財政基盤になるものと期待されたと考えられる（9）。
 ところで、明治記念館の挙式数と神社の会館の設立数の変化をみると、ほとんど同じような傾向が示されていることがわかる。昭和 40 年代・50 年代は神前結婚式の隆盛時期にあたるにもかかわらず、挙式数は減少している。その理由として、式場自体の問題と、挙式する側の問題を考えることができる。
 ひとつはリノベーションである。結婚式場を選択する理由に交通の利便性と高グレード
施設志向があり、近年はとくに後者の重要性が増しているという（10）。挙式数が昭和４０年代をピークに減少し、同時に結婚式場業に参入するホテルが増加したために、式場はリノベーションが必至となった（11）。もうひとつの要因は、結婚式の曜日の集中による挙式数の減少である。近年結婚式の日取りが週末に集中する傾向が強くなっている。結婚
式会場が一日に対応可能な結婚式数には限界があるため、結果的に結婚式数が減少する。
そして最後に、神前結婚式ではなくチャペルウェディングに対するニーズが急増したのである。
 以上のように、昭和 40 年代・50 年代の神前結婚式の隆盛は、もっぱらホテルや専門式場のそれであって神社のそれではなかった。当然ながら、その後の神前結婚式の減少は、ホテルや専門式場での減少である。
 神前式の増加であるが、高度経済成長期に神前結婚式が、とくに都市において一般化したことには複数の理由が考えられる。地方から都市に移動した者にとって、従来の自宅で行われてきた数日間にも及ぶ挙式とは異なった、外部施設での簡便かつ厳粛な儀礼が必要とされていた。地方から上京する親族にとっては、お祝いさえ包めばフルコースの料理を食べ、東京見物をして帰るという形式は、双方にとって経済的かつ合理的であった。第二に、神前式挙式は、当時まだ社会構造の中に残存していた「家」制度に合致するものと見なされ、明治生まれの両親や親族の納得する様式として受け入れられた。第三に、共同体が崩壊していき、出産や七五三、そして成人式といった集団としての儀礼の意味が失なわ
れていくなかで、個人的側面が強い結婚式の重要性が増していった。神前式結婚式は、以上のような条件を満たすものとして広く受容されていった。そして何よりも結婚数が多かった。
 神前結婚式が当たり前になるとともに、披露宴は消費の拡大につれて華美となり、ゴン
ドラ等での入場など派手な演出が世間の注目を集めるようになった。日取りも従来の吉凶によるものから、来客に都合の良い土日に集中するようになった。
婚姻数の変化 戦後の婚姻件数の変化を把握しておきたい。厚生労働省の調査によると、婚姻件数は終戦直後の「第 1 次婚姻ブーム」には 昭和 23 年で 95 万組となったが、24 年から急激に-53−9減少し 26 年は 67 万組までとなった。その後増加に転じ、「第 2 次婚姻ブーム」を迎えた。47 年には最多の 110 万組にまで増加した。昭和 48 年から急激に減少し続け、63年から増加傾向に転じたが、平成 6 年以降は増減を繰り返しながら減少傾向をたどっている。人口千人に対する婚姻率も、ほぼ同様の傾向を示しており、現在は過去もっとも低い水準となっている。

図表４ 婚姻件数と婚姻率の推移（厚生労働省）

 次に生涯未婚率であるが、2015 年の国勢調査の結果は、かなりの驚きをもって報道された。50 歳まで一度も結婚をしたことがない人の割合を示す「生涯未婚率」について、男性
で 23.8%、女性で 14.2%にのぼったのである。男性のおよそ 4 人に 1 人、女性のおよそ 7
人に 1 人が生涯未婚であることになる。生涯未婚率は 5 年に 1 度の国勢調査を元にして算出される。2015 年の調査では、5 年前の 2010 年に比べて男性で 3.2 ポイント、女性で 3.5ポイントと急増し、過去最高を更新した。男女の伸び率はほぼ同じとなった。明らかに「結婚離れ」が進んでいる。
 図表 5 は『平成 28 年版厚生労働白書』に掲載されている生涯未婚率の予想を含めた推移である。点線より右側は予想値であるが、2015 年の国勢調査の結果は反映されていない。
2015 年の調査結果は、白書が作成された当時の予想値よりは低かったものの、近いうちに男性の生涯未婚率は 3 割、女性は 2 割を超えるという予測はかなり現実味を帯びたものである。つまり、男性の三人に一人、女性の五人から四人に一人は生涯未婚である。
 1999 年頃から結婚式に関して「ナシ婚」という報道がなされるようになる。生涯未婚率-63 −10

と結婚をしたのに挙式や披露宴を行わないということは、まったく別の現象であるが、その背後にある潮流はかなり通底しているのではないかと考えられる。
図表５ 生涯未婚率の変化（厚生労働省）

戦後の挙式形態の変化
 筆者は 2005 年に『結婚式－幸せを創る儀式』（日本放送出版協会）を刊行した。当時の関心は、高度経済成長期における神前式結婚式の普及と、平成になってから挙式形態が急速に変化したこと、つまり神前式の急速な減少とチャペルウェディングの増加にあった。
生涯未婚率が極端に低かった時代に、何らかの儀礼を行うのは当たり前であった。挙式形
態は昭和の終わりから急激に変化するが、そうした変化を通して文化の変容を考えたのである。当時は儀礼の変化であって、「ナシ婚」を含めた文化変容の視野は持っていなかった。
戦後の挙式形態の変化に関しては、戦後の現象であるにもかかわらず、その実態は正確に把握されることなく、神前式の意味についてなど解釈が先行してきた。資料を提示して、事実関係を把握したいと思う。
 次図は、戦後の挙式形式の変化を表したものである。図表 6 は 1979 年以降に実施された、結婚式の実施率に関する複数の調査データをひとつにまとめたものである。それぞれの調査組織が、個々の目的に従って行った調査であり、挙式形態に関するデータだけを抽出して示してある。こうした調査の大半は、いわゆるブライダル業界による調査である。
研究者による調査は行われていない。
-73 −11 二枚目の図は筆者が 2004 年と 2005 年に行った調査の結果である。調査は國學院大學での講義を受講した学生に対するレポートの形で行った。インタビューの内容は、結婚した
年、挙式の様式、挙式の様式を選んだ理由、挙式の様式を決定した人、挙式を行った場所（具体的な名称）である。データは 1945 年から現在まで網羅されている。
 このふたつのグラフは、まったく異なった方法によって集められたデータをもとに作成されている。それにもかかわらず、グラフの形は 1979 年以降、ほとんど同じといっていいほど酷似している。
 戦後の昭和 20 年代、結婚式は家で行われるのが一般的であった。図表 ͹ で戦後の挙式形態を見ると、神前式の割合が高く、自宅での結婚式を意味する人前式は神前式よりも下回っている。昭和 20 年代の神前式という回答は自宅での人前式と混同されたものと考えることができる。
図表６ 神前式とキリスト教式の推移（石井）図表７ 挙式様式の推移（石井）-83 −12 昭和 20 年代の後半から 30 年代の半ばまで、神社での挙式が増加していく。しかしながら神前式の実施割合は、神社での挙式をしだいに大きく上まわるようになる。神社での挙式は「1960～1964 年」をピークにして、以後減少に向かう。そして神社での挙式の減少とは裏腹に、神前式結婚式は急増する。神前結婚式は、挙式場所を神社からホテルや結婚
式場・専門式場へと移していく。神前結婚式は、以後 1980 年代の初めまで、およそ 15 年
から 20 年間高いシェアを維持し続ける。
神前式の実施割合が緩やかに減少を始めたのは 1980 年代半ば頃からで、1990 年代になって、減少傾向は決定的となった。6 割を超えていた実施割合は 15 年間で二割にまで低下した。当然ながら挙式が減ったのは神社での結婚式ではなく、ホテルや結婚式場・専門式
場での神前結婚式である。
 神前結婚式が減少を始めた 1990 年代から、チャペルウェディングは神前結婚式の減少と相反するかのように増加していき、1990 年代半ばで、神前結婚式の実施率とチャペルウェディングの実施率は交差するまでになった。現在チャペルウェディングは、海外でのチャペルウェディングを含めて、70 パーセントを超える結婚式の主流となっている。
 場所に関していま少し言及すれば、日本人の結婚式は戦後、自宅から神社の会館、料亭の広間などを経て、豪華なホテルや専門式場へと場所を移してきた。
 人生の重大な儀礼が「家」から外へと場所を移したのは、出産や葬儀と同様である。昭和 25 年には 95.4 パーセントの赤ん坊は自宅で産声を上げた。25 年後の昭和 50 年にはわずかに 1.2 パーセントの赤ん坊が自宅で生まれたに過ぎない。赤ん坊が自宅で父親や祖父
母や近所の人々に見守られながら生まれてきた、どこにでも見られた光景は、高度経済成
長期に姿を消していく。人間の「生」は「家」ではなく近代的な医療設備を整えた病院に移っていったのである。
 日本人が自宅で生まれなくなって久しいが、やや時間差を伴って、自宅でも死なくなっている。昭和 26 年には亡くなった人の 82.5 パーセントが自宅で最後を迎えたが、平成 13
年には 13.5 パーセントへと減少した。逆に病院や診療所で亡くなる人は 11.7 パーセント
から 81.2 パーセントへと増加したのであった。
 いってみれば、「家」の宗教性の脱落という言い方もできる。「家」は先祖の住むところではなくなり、子供が産声を上げるところでも、花嫁が送られたり迎えられたりする場
所でもなくなった。そして死ぬときも、我々は病院で亡くなるのであって、帰ってくるのはお骨になってから、ということになる。
人前式結婚式であるが、戦後の家庭で行われていた結婚式は昭和 20 年代になって減少
していき一般的ではなくなる。一方で、レストランやホテルでの人前結婚式は、チャペル
ウェディングが増加する 1990 年代から緩やかに増加している。
 後述するように、チャペルウェディングが増加した理由のひとつは、明らかに「個人化」である。結婚式を挙げることが人並みになったときに、挙式するカップルは自分たちの幸せを強調するために、個性的な演出を望むようになっていった。チャペルウェディングが-93 −13増加していくのは平成になってからであるが、すでに昭和 50 年代にその萌芽は現れている。
個性化とハデ婚
 挙式の変化を見ていったときに、話題となったのが「ハデ婚」である。ハデ婚は結婚式の高度消費化であったが、他方では挙式の個人化に対応するものであった。いわゆる「派手婚」は昭和 50 年代になって現れる現象であるが、さらに遡って昭和 30 年代の終わりには、そうした「派手婚」の源流とも見られる挙式形態が新聞や週刊誌で取り上げられている。とくに週刊誌では、当時の主流であった「ジミ婚」とでもいったほうがよい、戦後の窮乏生活を背景にした新生活運動とも歩調を合わせた挙式とは対照的で、「ショー」ともいわれるような形態が誌面に載るようになる。
 昭和 33 年に TBS テレビ（当時は東京放送）で放送されていた 30 分番組「結婚式のプレゼント」（通称テレビ結婚式）は話題を集めた。昭和 37 年 6 月 20 日に行われた飛行機をチャーターしての二組の結婚式、昭和 40 年 1 月 20 日に行われた芦ノ湖の海賊船上での結婚式などがその都度、週刊誌には話題として取り上げられている。
 昭和 40 年には、「流行する”アイデア結婚式”」として特集記事が組まれている。取り上
げられている結婚式は、飛行機結婚式、なぎさの結婚式、高原の結婚式、ロープウエー結
婚式、市電結婚式の五例である（12）。
 こうした結婚式はまだ奇抜で批判の対象ともなったようだ。すでに昭和 34 年には、近頃の「挙式は逆コース？」として簡易挙式が減りデラックス組が増えていると指摘されている（13）。昭和 40 年にはデザイナーの森南海子が「誰がために結婚披露宴はある？」と題して、結婚披露宴はショーであるとして批判している。（『文藝春秋』昭和 40 年 4月号）
 しかしながら「流行する”アイデア結婚式”」が「人間一生のうち必ず迎える三つの祭りがあるといえます。誕生、結婚、死です。なかでも結婚は、当人が意識し、式次第に手を加えることのできるただひとつのもの、そして自分たちで企画し創造的な式にすることで、一生の心の財産になるのです」というように、従来の慣行にならったやり方ではない結婚
式への希求がすでにこの頃から存在したと考えてもかまわないだろう。
 斬新な形式の結婚式への関心は、その後も散見される。スキューバ･ダイビングによる海底結婚式（『女性セブン』昭和 41 年 8 月 3 日号）や、新しい形式の結婚式をプロデュー
スする女性の繁忙という記事での無人島での結婚式、デパートでの世界の結婚式が紹介されている。
 以後、個別の事例を挙げることをしないが、キーワードは「ふたり」「海外」「チャペルウェディング」「ドレス」になる。女性の主張が強く前面に出るようになっていく。

- 10 3 −14

昭和 50 年代－派手婚登場の予兆
 挙式数は昭和 47 年をピークに減少を始める。その結果、式場の淘汰・減少が始まった。
他方で、一部と思われるが、参列者が増加し式の規模が大きくなる傾向が現れ始めた。た
とえば明治記念館は次のようであったと報道されている。
年間挙式 5000 組、日本一の実績を持つ明治記念館が今年から、14 室あった披露室を 13室に減らし、その分だけ部屋を広くした。出席者が年々増えるためである。人数が増えれば、一組当たりの必要時間も伸びる。平均 2 時間 10 分だったのを今年は 2 時間 2，30 分と見込んでいる。結婚式場協議会本部長の紀村武男さんの話だと、5，6 年前にはやった二人だけの結婚式が最近はめっきり下火になったという。（14）
結婚が少なくなるにつれて、披露宴は豪華絢爛になり、費用をかけるようになってきた。
親がかりとなれば、披露宴や支度が派手になってしまう。ご両人じゃなくて両家の“祭典”になってしまう。最初は双方の親が「簡潔にやりましょう」で意見一致しているのだが、式が近づくにつれ、エスカレートしてくる。（15）
新郎のお色直しが普及し、さまざまな演出が登場するようになった。次の記事は昭和 52
年の毎日新聞に掲載された記事の一部である。派手婚というとすぐにも玉姫殿の発明によるもののように思われているが、玉姫殿の演出は、すでにこうした傾向の延長線上に受け入れられたものである。
最近の結婚式にはこれまでと違った特徴が出てきている。そこで、千代田区平河町の結婚
式場マツヤサロンの調査データから新しい傾向をさぐってみた。･････〈相合いガサで登場〉披露宴にいろいろこった演出を考えるカップルが多くなっている。お色直しの後のメモリアルキャンドルなどは、すでに一般化。最近ではカップルが相合いガサで登場したり両家の家紋入りの提灯を持って、長持唄で入場といった新手も。バックグラウンドミュー
ジックとしては、エレクトーンの人気が高く、エレクトーンのない披露宴なんて……というほど。
〈男性のお色直しも当たり前に〉披露宴での男性のお色直しがここ 2，3 年でふえ続け、最近では 10 人のうち 9 人までが、紋付から白のタキシードに着替えるとか。それもほとんどが貸衣装だが、借料の方は 1 万円ほどで、花嫁衣装に比べるとかなり安い。〈費用の平均 85 万円〉招待客の人数は平均 60 人で、年々増える傾向にある。（16）- 11 3 −15

派手婚の誕生と反響
 玉姫殿のさまざまな創意工夫の中で、もっとも一般の関心を引いたのは「ゴンドラ」である。「ゴンドラ」は派手婚の代名詞となったといっても過言ではない。玉姫殿のゴンド
ラは、たんにマスコミによって目新しい、あるいは奇異な装置として映ったために取り上げられたわけではない。実際に、かなりのカップルの関心を惹起した。以下に、いくつかの証言を取り上げておく。

写真：斎藤眞一氏とゴンドラ全盛期のゴンドラ人気はすごいものでした（17）うちは守口、梅田に次いで'79 年にオープンしたんですが、ゴンドラに乗りたいからその会場で、と言うお客さまがかなり多かったです。2 機のゴンドラをフル稼働させても追い付かず、お客さまがゴンドラに乗りたいがために、空いている日を選ぶということもありました(18)
 ゴンドラの発案者である斎藤眞一氏の次女・斎藤理美さん、鈴木智株式会社専務取締役
へのインタビューにおいても（2015 年 12 月 8 日）この点は十分に確認することができた。
玉姫殿グループはその後、15 年間で全国に約百の式場を持つ大グループへと成長していく。
 「ゴンドラ」の発案者は斎藤眞一である。斎藤眞一は昭和 5（1930）年 6 月 8 日、京都
市上京区一条通りに、生業であった食酢醸造業･玉姫酢を営む斎藤近次郞･いつの長男として生まれた。昭和 28 年に関西大学商学部を卒業後、昭和 34 年に父親が創業した（有）京都市冠婚葬祭互助センターの専務取締役に就任した。国内最大規模の結婚式場を完成させたときに、斎藤眞一は「結婚式・披露宴に演出を取り入れなければ将来が危うい」（19）と予見したという。斎藤は次々と新しい意匠を考案していく。
 最初に大ヒットしたのは新郎新婦から両親への花束の贈呈であった。次に考案したのは映像とナレーションによる新郎新婦の生い立ち日記の上映で、両親への感謝の言葉を添える演出は「幸せのメルヘンとして」ブライダル業界で一大ブームを起こした。
- 12 3 −16

昭和 46 年に大阪府守口市に（株）京阪互助センターが設立され取締役副社長に就任した。さらに同市に昭和 52 年 7 月守口玉姫殿を新築したが、斎藤が初めてゴンドラを設けたのはこの玉姫殿であった。同社にはオープン当時の写真が残されている。施設の壁面にリフトのように取り付けられた装置は、背景に大きなハートがあしらわれ白い柵で囲われている。
 設置に当たっては、守口市自体にも関係がありそうである。守口市は当時、三洋、ナショナルといった家電メーカーが集まる電気の街であり、「夢のゴンドラ」プロジェクトは、消防関係の許可をとることに苦労したものの、順調に進んでいった。
 なぜ「ゴンドラ」であったのかについては、複数の説が残されている。毎日新聞は平成5 年に「ショー型披露宴」として玉姫殿を取り上げ、「派手な演出、ルーツは「宝塚」」としている。梅田玉姫殿のドライアイスの白煙の中からゴンドラに乗った新郎新婦の登場
写真をブランコで登場する宝塚歌劇の舞台写真と並べてルーツを強調して見せた。
斎藤眞一のインタビューも掲載し、「『ベルサイユのばら』は見ました。･･･とても参考になりました。･･･ショーとして新しい披露宴演出を考えたとき、宝塚大劇場は大いに参考になった」としている（20）。このほかにも斎藤は、パリのオペラ座など世界の劇場を訪ね、幕あいなしの場面転換や照明の使い方などの演出を研究したという。その結果、グループの 7 号店になる守口の玉姫殿で実験的に始められたのが、ドライアイス、5 色の劇場用照明、そしてゴンドラであった。
 ゴンドラの直接的な発想は、斎藤の娘の言葉であったようだ。次女である斎藤理美は次のように述べている。
私の妹がある時なにげなく、”今度は新郎新婦が両端から歩いて、真ん中で合体して降りるゴンドラなんてどう”っていって。それ、いただき！ってことで誕生したんです（21)。
なぜ関心を集めたのか 斎藤眞一が考案したものは、ゴンドラの他にも、舞台照明と舞台付き会場、立体音響、集中コントロール式ビデオ装置、ステージ付き会場、スモークやドライアイスを使った演出など、数多い。斎藤が目指したのは、たんにショーアップされた披露宴ではないようだ。
斎藤は常々「嬉しい時も涙、悲しい時も涙。我ら儀式業界者はお客さまに涙してもらって初めて料金をいただくことができる」が口癖だったという。関係者からの証言からも明らかなように、斎藤のいう儀式性を求めて、当時は多くのカップルが披露宴を行ったのだった。こうした一見すると、通常は行うことのないようなゴンドラやスモークを利用した披
露宴のあり方は、「イベント」や過度な消費行動であるととらえる者もいる。たとえば、市川孝一は次のように述べている。
披露宴では、70 年代以降結婚産業主導のショー化･イベント化･パフォーマンス化が進み、- 13 3 −17

豪華さを競う見世物的披露宴が一般化している。両親への花束贈呈、キャンドルサービス、新婦のお色直しはもとより、新郎までがお色直しをしたり、ドライアイスのスモーク、レーザー光線、ゴンドラなど様々な小道具を使った派手な演出がなされる。このような多額な費用のかかる派手なポトラッチ的（消尽的）披露宴を支えているのは、生活の芸能化と、根強い世間体への配慮と「人並み意識」であろう。（22）
市川の批判的な指摘の背景には、「人並み意識」つまり 1970 年代に形成されたとされる
一億総中流がある。内閣府は昭和 33 年から「国民生活に関する世論調査」を実施している。昭和 36 年に生活程度が「中」と回答した者は 77 パーセントであったが、昭和 44 年には 89 パーセントに増加した。日本人は所得倍増計画のもとで所得を増やし、国民総生
産が世界第 2 位となるなど、全体的に豊かな生活を獲得していったのである。
 高度経済成長によって所得･消費水準は向上したが、他方で生活様式は平準化していった。生活に人並みであるという余裕が生まれ、地域社会や親族構造といった重大な社会構造に緩みが見られるようになった時点で、指向性に分化が見られるようになる。つまり、集団の中に埋没することに対する抵抗感と、より自分の趣味や趣向を前面に押し出したいと人々は考えるようになっていく。とくに、人生の重大な区切り目である結婚式に個性を反映させたいと考える人々が登場したのである。
すでに 70 年代において、その後結婚式に顕著になるいくつかの指向性を見ることができる。ひとつは「地味」であり、今ひとつは「二人」である。結婚式に多額の費用をかけるよりは、結婚後の新生活にあてたいとするカップルが現れていることが週刊誌等の記述から理解することができる。こうした現実派にとっては、結婚式に多額の費用を費やすカップルは刹那的で無意味な行為をするように見えるかもしれない。「地味」であることを選択することができるようになった、と考えることもできるだろう。
 今ひとつの「二人」は、すでに述べたように、それこそ新郎と新婦の考えが前面に押し出た結婚式や披露宴、あるいは親族を抜きにした海外への新婚旅行などにみることができる。
 どのような様式の結婚式を選ぶにせよ、「家族」ではない新郎新婦、とくに新婦の意見が強く反映されているようだ。伝統的な「家」から解放された花嫁は、結婚式においては個人を象徴する存在であったのではないか。70 年代の派手婚は、結婚式を選ぶことのできるようになった個人が、みずからの個性を発揮するものとして選択したものである。バレンタインやクリスマスにも同様の指摘がされるが、けっして結婚式産業によって踊らされた人たちではないだろう。人生の主役になることが望まれた時代に、結婚式産業は「形=儀礼」を与えたのである。

- 14 3 −18

神前式からキリスト教式へ
平成になって挙式スタイルが大きく変化した。昭和 40 年代、50 年代に７割以上を占めていた神前結婚式が急速に減少した。１割ほどだったキリスト教式結婚式がしだいに増加
し、1990 年代半ばで交代した。その後もこの傾向は続き、海外挙式を含めるとキリスト教
式結婚式は７割ほどになり、神前結婚式は 2 割にとどまるようになった。
 海外での挙式も珍しくなくなり、日本人がハネムーンで訪れることのできる国や場所であれば、ほとんどの場所でチャペルウェディングを行うことが可能である。挙式するふたりにとっては、生涯に一度の思い出にはなっても、教会に通う地元の信者にとっては許し難い行為と映ることもあり、挙式スタイルをめぐるトラブルが生じている。
高度経済成長期に神前式を行っていたのは、主として団塊の世代であった。1990 年代になってチャペルウェディングへの強い志向を示したのは、主として団塊ジュニアと呼ばれる世代であった。親がこぞって神前式で挙式したのに対して、子どもの世帯がチャペルウェディングへと移行したのは、集団的な制約がより緩やかになり、個人の重要性が増したためである。とくに挙式スタイルに関しては、新婦が選択権を持つようになったことがわかる。
 次図は挙式様式の決定者と選択理由の変化を示したものである。

- 15 3 −19図表８ 挙式様式の決定者（石井）図表９ 挙式形式の選択理由の推移（石井）神前式にしろチャペルウェディングにしろ、一般の日本人が宗教式で挙式するのは、当人の自覚的信仰の表明ではない。結婚する二人が育った家庭環境から離れて新たな人生を始めるための儀礼を、いかに幸福のうちに演出するかに重点が置かれている。戦後のアメリカ文化の浸透や社会構造の変化の中で、個人と個人の結び付きを重視する若者が、こうした点をもっとも儀式らしく挙行できるスタイルとしてキリスト教式を選択したものと考えられる、というのが私の分析である。
 こうした親や親戚の意向ではなく「個人の選択」として挙式形態や挙式場所が選択される延長線上に、つまり、親族や地域社会といった紐帯が弱くなり、結婚式に対する外部からの干渉が弱まっていったときに、次に説明するような「ナシ婚」の可能性が生まれてく- 16 3 − 20

る。
「ナシ婚」は半数？
 ｢ナシ婚」という言葉が新聞紙上に現れるのは 1999 年頃である。挙式・披露宴をしない
結婚のあり方が「ナシ婚」と呼ばれるものである。
 「ナシ婚」が急激に増加したといわれる根拠のひとつは以下のようなものである。つまり、2014 年の「婚姻件数」が約 65 万組（厚生労働省：2014 年人口動態統計）だったのに対し、「結婚式件数」は約 36 万件（経済産業省：平成 26 年特定サービス産業実態調査）となっており、約半数近くのカップルが結婚式を挙げていない、というものである。婚姻件数に対する結婚式件数の割合を正確にいうと 55.4 パーセントとなる。この数値における｢ナシ婚」は 44.6 パーセントである。
特定サービス産業実態調査は「各種サービス産業のうち、行政、経済両面において統計
ニーズの高い特定サービス産業の活動状況及び事業経営の現状を調査し、サービス産業の企画・経営及び行政施策の立案に必要な基礎データを得ることを目的」（経済産業省ホームページ）とした調査である。調査は全国の事業所（平成 26 年調査では、平成 24 年経済センサス-活動調査において、以下の日本標準産業分類（平成 21 年総務省告示第 175 号）の小分類に格付けされた事業所（一部業種は企業））が対象となっている。
 結婚式に関しては「冠婚葬祭業」という名称で、「全規模の部」と「事業従事者５人以上の部」に分けて、全数調査である。二つの部の調査結果をひとつにして示すと以下のようになる。
図表 10 結婚式件数（平成 26 年特定サービス産業実態調査・経済産業省）
年間取扱件数（件）
挙式及び披露宴

挙式のみ

披露宴のみ

計
うち、冠婚

うち、冠婚

うち、冠

うち、冠

葬祭互助

葬祭互助

婚葬祭互

婚葬祭互

会を活用

会を活用

助会を活

助会を活

した件数

した件数

用した件

用した件

数

数

全規模

183,246

21,936

171,035

20,556

6,618

事業従事者

179,847

21,931

168,381

20,556

363,093

43,867

339,416

41,112

５人以上

合  計

542

5,593

6,210

537

5,257

838

12,828

1,079

10,8501,676

 これまで「冠婚葬祭業」に対して実施された特定サービス産業実態調査によって判明し- 17 3 − 21838

た結婚式件数と婚姻件数から算出した結果を示すと次のようになる。｢ナシ婚｣率は、過去の方が高く、昨今の「結婚式が減った」という実感とは矛盾している。特定サービス産業
実態調査の結果から「ナシ婚」率を導き出すのは誤りといっていいほどである。

図表 11 結婚式件数の割合

結婚式件数
平成26年
平成22年
平成17年
平成14年

363,093
308,026
327,813388,727

婚姻件数

643,749
700,214714,265
757,331％ ナシ婚率(％)

56.4
44.0
45.9
51.3

43.6
56.0
54.1
48.7

挙式者から見た｢ナシ婚｣ 事業所からではなく、実際に婚姻を結んだ者に関する調査から｢ナシ婚」の実態を伺うことのできる資料が二つある。ひとつは、リクルート･ブライダル総研が実施している「結婚総合意識調査」で、いまひとつは、アニヴェルセル株式会社が行った調査である。
 リクルート･ブライダル総研は、株式会社リクルートマーケティングパートナーズにおける調査・研究機関である。結婚情報誌「ゼクシィ」を企画運営するほか、結婚や結婚式に関する調査･研究を実施している。
 結婚総合意識調査 2016 では、｢挙式または披露宴･披露パーティを実施した割合」として、「挙式･披露宴･披露パーティともに実施」と｢挙式のみ実施」を合わせた 68.0 パーセン
トを結婚式の実施率としている。とすれば｢ナシ婚｣は残りの 32 パーセントとなる。
図表 12 結婚式の実施率（ブライダル総研）      

非実施, 32
披露宴のみ, 1

挙式･披露宴, 57.7

挙式のみ, 9.3
 この調査は、インターネットによるアンケート調査で、回答者は 2015 年 4 月から 2016
年 3 月に結婚したと回答した 20 歳から 49 歳の既婚者である。
（調査時期は 2016 年 4 月 8日から 5 月 30 日）サンプル数は 1500 人である。
アニヴェルセル株式会社は東京、神奈川を中心に全国 14 カ所の結婚式場を経営する会社である。アニヴェルセル株式会社による調査もインターネット調査である。サンプルは全国の 20 代から 30 代の既婚男女 600 人と、婚姻歴のある独身男女 142 人の合計 742 人- 18 3 − 22である。調査期間は 2016 年 3 月 18 日から 23 日である。
図表 13 結婚式の実施率（アニヴェルセル株式会社）

その他, 0.7
何もしていない, 28.7
結婚式･披露宴, 55.5
記念撮影, 6.2
結婚式のみ, 8.9
 調査結果によれば、結婚式を実施しているのは「結婚式･披露宴(会食）共に開催した」と｢結婚式だけ挙げた｣の合計 64.4 パーセントで、｢ナシ婚｣は「何もしていない」と「婚礼衣装を着て記念撮影した」の合計 34.9 パーセントとなる。
｢ナシ婚｣と世代差
この調査では、20 代と 30 代に分けて集計結果が公表されている。｢ナシ婚｣は 20 代で46.7 パーセント、30 代で 32.3 パーセントと圧倒的に 20 代が高くなっている。
図表 14 結婚式の実施率・世代別（アニヴェルセル株式会社）
結婚式･披露宴
0%

全体

20代

30代

10%

20%

30%

結婚式のみ
40%

記念撮影
50%

55.5

49.6

何もしていない
60%

8.9

70%

90%

100%

28.7

6.2

40.9

2.2 5.8

56.9

その他
80%

10.4

6.3

26

二つの調査は 2016 年に実施されたもので、調査方法はインターネット調査である。ブ
ライダル総研調査は 20 代から 40 代と年齢の幅が広い。アニヴェルセル株式会社調査によれば、20 代の｢ナシ婚｣率が非常に高い。
 世代差に関しては、ブライダル総研においても｢挙式の実施率」と「披露宴･披露宴パー
ティの実施率」に分けて、それぞれ 20 代から 40 代まで調査結果が公表されている。しか- 19 3 − 23

しながらこれらの調査結果からは、「挙式」も「披露宴･披露宴パーティ」も行わない｢ナシ婚｣の割合が把握できない。
 おそらく、現時点での｢ナシ婚｣率は、若年層に高く見られることを前提に、「30 パーセ
ントから 40 パーセントの間」が適切な範囲と考えられる。本論の冒頭で引用した｢ナシ婚｣が半数は過度であるとしても、極端にかけ離れた数値ではない。
「ナシ婚」はいつから増加したのか
 本論の冒頭で、｢ナシ婚」という言葉が新聞紙上に現れるのは 1999 年頃であると記したが、主要新聞での初出は毎日新聞「ブライダル･アイデア競争」（23）である。紙面の冒頭は次のようになっている。
 「ハデ婚」「ジミ婚」、最近は「ナシ婚」もハヤるご時世。ジューン･ブライドの季節を前に、結婚式を巡るホテルや業者の新しい動きを垣間見た。自分たちの式が済めば、極端に関心が薄れるのが結婚式。最近の事情「あ～、こうすればよかった」と公開、それともほっとする？」
朝日新聞は 1999 年 6 月 18 日紙面で、「森川さゆり キャリア志向」（夕刊）では「ナシ婚」に言及している。森川さゆりは、結婚情報誌『ゼクシィ』の編集長で、引用文の「同誌」は『ゼクシィ』である。
 ｢ジミ婚｣｢ナシ婚｣などと言われる当世だが、同誌の読者調査では結婚にかける費用は不況でも依然目をむく額で、平均約六百万円。手にとってズシリとくるこの雑誌の重さから、
愛とお金の重さを感じる二人もいるのだろう。
 毎日新聞も朝日新聞も記事の発信地は大阪である。
 もし、｢ナシ婚｣が 1999 年頃からとすれば、その当時の割合はどれくらいだったのだろうか。そして、その割合は現在までどのように増えたのだろうか。あるいは増減があったのだろうか。残念ながらこれらに関する調査資料は、目下のところは発見できていない。
調査結果として経年変化をかろうじて把握できるのは、ブライダル総研のデータであるが、年数はわずかに 2014 年からの三年分である。
調査結果によれば、2014 年から 2016 年までに｢非実施｣が 3 ポイント増加している。この数値を傾向といえるかどうかはまだ判断が難しい。

- 20 3 − 24

図表 15 結婚式の実施率･経年変化（ブライダル総研）
挙
式
披
･露
宴

0%

10%

20%

挙式のみ

30%

40%

50%

披露宴のみ

60%

非実施

70%

80%

90%

2016

57.

93.

1

32

2015

589.

93.

8.0

31

2014

603.

84.

2.2

291.

100%

なぜ｢ナシ婚｣なのか
図表 16 ｢ナシ婚｣の理由：株式会社みんなのウェディング

 株式会社みんなのウェディングは、結婚式場選びの口コミサイト「みんなのウェディング（http://www.mwed.jp/）」を運営する会社である。株式会社みんなのウェディングは、「ナシ婚」を入籍はしたが結婚式はしない形式として、理由を初めとしたアンケート調査を実施している。
この調査によれば、「ナシ婚」となる三大理由は、後に詳述するが、「経済的事情（22.8%）」、- 21 3 − 25

「セレモニー的行為が嫌（18.7%）」、「おめでた婚（18.4%）」となる。
調査はインターネット調査で、調査期間は 2016 年 1 月 27 日から 29 日である。調査対
象が、先の二つの調査と異なっており、全国の 20～39 歳の既婚女性（入籍しているが、挙式・披露宴両方とも行っておらず、現時点でその予定はない女性）316 名である。図表から明らかなように、選択肢は現状から考えられるものをランダムに取り上げたものである。
 この調査は 2012 年から継続されているが、サンプル数が 300 ほどと少ないために実施
年ごとに結果に差が見られる。しかしながらそれでも、主たる理由に大きな変化は見られない。上記の三大理由以外では、「挙式や披露宴以外のことにお金を使いたい」「家庭の事情」｢再婚のため｣が一割ほどというところだろうか。
図表 17 ｢ナシ婚｣の理由・経年変化（株式会社みんなのウェディング）
0

5

10

15

20

25

挙式や披露宴をする資金がなかった
費用が高そう(概算を調べる、見積もりを取るなどはしていない)
費用が高かった(概算を調べる、見積もりを取るなどは行った)挙式や披露宴以外のことにお金を使いたい
おめでた婚のためセレモニー的行為が嫌で、挙式や披露宴自体を行いたくなかった
家庭の諸事情身内の調整に手間がかかりそう
挙式、披露宴を行うことを反対された
再婚のため
地理的事情(遠距離など)
仕事上の事情
挙式･披露宴の準備に手間がかかりそう
同居期間が長いので、改めて行おうとは思わなかった
したい挙式や披露宴を実施できるところがなかった
まわりの友人もやっていない
自分ないしパートナーの年齢が高い
その他

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

先に「ナシ婚」となる三大理由は、「経済的事情」「セレモニー的行為が嫌」「おめでた婚」と記したが、「経済的事情」は株式会社みんなのウェディングが三つの選択肢をまとめたものである。他の選択肢にも経済的に関わる問題が見られるが、「経済的事情」は、いってみ
れば、経済的な問題で挙式を挙げることができなかったという内容である。
 この調査は 2012 年から実施されており、｢ナシ婚｣の三大理由ごとの経年変化をみると
図表 18 のようになる。先にも述べたように、サンプル数が 300 ほどなので、偏差が大き- 22 3 − 26

い。経年の変化を見ることは難しいだろう。

図表 18 ｢ナシ婚｣の三大理由・経年変化：株式会社みんなのウェディング
0

5

10

2012年

2013年

15

20

25

経済的事情

おめでた婚

セレモニー的行為が嫌2014年- 23 3 − 27

2015年

2016年

30

35

結婚式を取り巻く近年の傾向
 矢野経済研究所（「ブライダル市場に関する調査を実施（2017 年）」）によれば、近年のトレンドは二点である。
１．2016 年のブライダル関連市場規模は前年比 99.3％の 2 兆 5,290 億円で縮小の見込、挙式披露宴・披露パーティ市場をはじめ関連市場すべてが縮小
 2016 年のブライダル関連市場規模（主要 6 分野）は、前年比 99.3％の 2 兆 5,290 億円と、前年に続き市場の縮小を見込む。ブライダル関連市場の過半数を構成する挙式披露
宴・披露パーティ市場をはじめ、ジュエリー、新婚旅行などすべての分野において縮小が見込まれることが大きな要因である。
２．2016 年の挙式披露宴・披露パーティ市場規模は前年比 99.5％で微減の見込、招待客数の減少による少人数化などから 1 組あたりの単価が低下
 2016 年の挙式披露宴・披露パーティ市場規模は、前年比 99.5％で 1 兆 4,090 億円の微減と、同市場の縮小は 3 年連続の見込みである。少人数による披露宴へのニーズは高く、事業者側の販売も活発化した一方で、1 組あたりの単価は低下傾向が強まっている。

図表 19 ブライダル関連市場規模推移（矢野経済研究所）- 24 3 − 28

読売全国世論調査から
読売新聞社は、2012 年に冠婚葬祭に関する全国世論調査を実施した（24）。七五三、成人式、結婚式・披露宴、葬式、法要など質問は多項目にわたるが、質問数からいっても関心の中心は「結婚式・披露宴」と「葬式」である。筆者は質問文の作成段階からかかわっており、取り上げる項目を限定しながら、「結婚式・披露宴」の現状の把握としたい。
 「子どもの七五三」「結婚式･披露宴」「葬式」「法要」の四つの行事について、行事を行う場合に「簡素」か「盛大」について聞いたのが図表 20-1 で、行事のあり方について、「慣習やしきたりに従った方がよい」「慣習やしきたりにこだわらなくてよい」を尋ねたのが図表 20-2 である。
 図表を見てわかるように、行事の行う場合の基本的な傾向は「なるべく簡素」である。
四つの行事の中では「結婚式･披露宴」が「なるべく盛大」となるが、図表 20-2 をみると、「慣習やしきたりにこだわらなくてよい」が 8 割ほどで、従来とは異なったやり方への指向性と「盛大」には関係性が認められるだろう。
図表 20-1 行事を行う場合（％）
なるべく簡素なるべく盛大答えない

子どもの七五三86

13

1

結婚式・披露宴

84

15

1

葬式

92

8

1

法要

96

3

1

図表 20-2 行事のあり方
慣習に従う
0%

20%

40%

答えない

60%

45

子どもの七五三

結婚式･披露宴

慣習にこだわらない

80%

54

21

78

葬式

41

58

法要

41

59

- 25 3 − 29100%

図表 21 結婚式･披露宴を行う方がよいか
男性

女性

 「結婚式をする人は、結婚式･

80
70

60

59

60

54

57

50

69

披露宴を行う方がよいと思います
か」という質問に興味深い傾向が示されている。平成に入ってから

63

62

61

51

48

40

70

64

のチャペル式ウェディングの興隆など、新婦が結婚式や披露宴の選

30

択の主導権を握ってきたが、調査

20

結果によれば、20 歳代女性の行事

10への意向がきわめて低い。20 歳代
女性の結婚願望が低いわけではな

0
20歳代

30歳代

40歳代

50歳代

く、行事そのものへの意欲が失わ

60歳代 70歳以上れていることがわかる。

 図表 22 結婚式･披露宴の意味（男）   図表 23 結婚式･披露宴の意味（女）
夫婦の誓い
0

10

両親に感謝
20

30

結婚を伝える

家の繋がり

40

60

50

夫婦の誓い

70

0

80

10

20

両親に感謝
30

結婚を伝える
40

50

家の繋がり
60

70

80

20歳代

20歳代

30歳代

30歳代
40歳代

40歳代

50歳代

50歳代

60歳代

60歳代

70歳以上

70歳以上

                    
上記の図表 22･23 は、「結婚式･披露宴には、どのような意味があると思いますか。二つまで選んでください」の結果である。四つの選択肢を年代別に並べたためにやや見にくくなっているが、いくつか特徴が見られる。第一に、どの選択肢も女性の方が男性よりも回答率が高い。とくに顕著なのは 20 歳代の男女で、20 歳代の男性が「夫婦となることを誓い合う」（45％）であるのに対して、20 歳代の女性は 63 パーセントと著しく高い。「両親などに感謝の気持ちを伝える」についても、20 歳代男性が 53 パーセントであるのに対して、20 歳代女性は 65 パーセントと 10 ポイント以上高い。他方で、「結婚を親戚･友人･同僚などに伝える」「２つの家が親戚になったことを確認する」は女性が男性を下回っている。20 歳代女性は、結婚式･披露宴に参加してもらう人についても消極的で、結婚が「二- 26 3 − 30

人」の間だけで成立すればよいという傾向が確認できる。
 以下は、結婚式を行う際の形式に関する二つの質問である。戦後になって結婚式と披露宴が結婚の定番になるに従って、人並みとしての結婚式が増えていったことは前述した。
この点は回答者の年齢によって確認することができる。
 以下の図表は、「今、結婚式を行うとしたら、どのような形式で行いたいか。「既婚」の方は、実際に行った結婚式の形式をお答えください」の結果である。一見してわかるのは、神前式結婚式の年代別から明らかなように、神前式の減少とキリスト教式への移行が確認できる。とくに女性の指向性の高さが顕著である。この調査結果からは、「ナシ婚」の増加は確認できない。
図表 24 希望する結婚式の形式（男）          図表 25 希望する結婚式の形式（女）

神前式

仏前式

キリスト教式

その他

しなかった

無回答

20歳代

21

4

30歳代

23

4

36

44

4

40歳代
50歳代

28

人前式

29
21
14

61

神前式

仏前式

キリスト教式

その他

しなかった

無回答

2

49

4

13 0

20歳代

3

14 0

30歳代

16

4

16

5 9

7 4

20
30

2

人前式

37

16

2 11 017

1 13 0

2

40歳代

13 3

50歳代

69

7

66

9 3 10 2 9 0

60歳代

67

8 4

13 1 7 0

60歳代

70歳 以上69

9 3 12 23 2

70歳 以上

52

5

52

17

8 2

12 3 11 1621

7 1 8 0
4 8 5

 最後に「結婚式で、神職や牧師らによるおはらいやお祈りなど、宗教にもとづく儀式を行うべきだと思いますか」の結果を示しておく。回答で圧倒的に多いのは「どちらでもいい」であった。結婚式の主導権を握っていると考えられる女性の 20 歳代でも四人に三人が「どちらでもよい」と答えている。
 図表 26 宗教儀式を行うべきか（男）   図表 27 宗教儀式を行うべきか（女）
行うべき
0%
20歳代
30歳代
40歳代
50歳代
60歳代
70歳以上

必要なし

どちらでも

20%

60%

40%

17 13
23 10
21 12
21 14
33
14
38
11

無回答

行うべき

80% 100%

0%

69
67
66
64
53
50

20歳代
30歳代
40歳代
50歳代
60歳代
70歳以上

必要なし
20%

40%

20 7
18 10
20 15
21 9
22 11
24 16

どちらでも
60%

無回答

80% 100%

74
72
65
70
67
58
 

- 27 3 − 31

儀礼文化の縮小は、近年では葬儀関係も同様であるが、すでに述べたように、冠婚においては 20 年ほど早くはじまっていることを考えると、その深刻さはかなりのものである。
死者儀礼に関する深刻で多様な変化に関しては、本論の扱う範囲外であるので、戦後いかに結婚式が変化したのかにテーマを絞ることにしたい。

図表 28 婚姻件数と婚姻率の推移（厚生労働省）

 婚姻数の減少は、当然ながら挙式数の減少に繋がる。さらには、後述するように、生活様式や経済的な問題で挙式自体を行わない「ナシ婚」の増加が指摘されている。先にも見たように昭和の終わり頃までは 5 パーセントだった生涯未婚率は、その後急上昇を描いている（図表 5）。家族社会学者の山田昌弘は将来生涯未婚率が 25 パーセントになると予測している（25）。
なぜ結婚しないのか そもそもなぜ結婚しないのだろうか。近年、少子高齢化は社会的な問題であり、多くの研究者が関心を寄せている。研究者間の認識は概ね同様であるが、力点の置き方や説明が異なっている。以下、専門の異なる研究者の見解を要約しておく。
 マーケティングを専門とする社会学者の大橋照枝は、今から見れば、その時代の、女性の主張を前面に出すような解釈をしている（26）。男性との賃金格差はほとんどなく「女性一人がラクに経済的に自立できることによる。つまり、かつて永久就職といわれた、結婚の経済的メリットが大きく低下した。また家事・育児・介護を女性の仕事と暗黙裡に期待する嫁の立場が、３Ｋ（きつい、きたない、暗い）を嫌う若い女性には全く魅力がない。･･･- 28 3 − 32

有史以来、男性が妻をめとることで、無償で家事・育児・介護を任せられた「結婚というシステム」が、今ゆらいでいる」（27）のであり、少なくとも、今日の女性は、学校卒業と同時に就職し、働き続けていれば、二〇代～三〇代前半では、男女賃金格差も少なく、ラクに経済的に自立できる。それに何といっても、男性の適齢期人口の方が多く、女性は、自ら選んで積極的に結婚モラトリアムをしており結婚難が明らかに男性の方へシフトした今、女性に重くのしかかっていた「適齢期プレッシャー」は女性に関するかぎり死語になり、逆に男性をおびやかす言葉とすらなった。
（28）
 大橋の著作はバブル景気が崩壊し低迷期に入った 1993 年に刊行されているが、バブル期の社会理念を強く反映した考察であるように思える。少子化に関して、女性がわがままになって生まなくなった、と乱暴な議論がされることがあるが、大橋の議論は現在でも女性や社会の一部に支持されている価値観である。
 『歴史のなかの家族と結婚』（森話社、2011 年）のなかで「現代」を担当した家族社会
学者の浅野富美枝は、世論調査で「いずれ結婚するつもり」が 9 割前後いることを前提に、結婚したくてもできない要因を二点指摘している。第一の要因は出会いの場の減少である。
浅野に寄れば、昭和 60 年代までの職場には女性労働者のみに適用される結婚退職制があり、職場結婚した女性が「寿退社」することで新たに未婚の女性が入社した。未婚の女性の定期的な参入により職場は配偶者との出会いの最大の場として機能した。ところがその後の働く女性の増大と男女平等を求める声の高まりにより、「職場結婚」は減少していくことになった。
 第二の要因は若年層の経済的貧困である。若年層の非正規雇用の増大と低収入化が進む
現在、将来の見通しが立たないとして結婚をあきらめる男性がいる。他方女性は希望する仕事に就いた場合、家庭と仕事との両立が依然として厳しく結婚に慎重になる傾向があると述べている。浅野は、他にも社会的な貧困の帰結として、過密労働、長時間労働などで出会いの場と機会がない、結婚につながる関係を紡ぐスキルがないことを列挙している（29）。
 明治期から家族・家庭問題を連続的に考察してきた家庭学者の湯沢雍彦は、千葉県西部の東京湾沿岸にある石油化学工業を扱う会社の社員に対するアンケートと面接調査から、いくつかの要因を抽出している（30）。調査対象となった社員の 97 パーセントは強い結婚の意志があり、周囲からも結婚を勧められている。また、6 割は見合い経験もあった。
それにもかかわらず未婚の状態が続いていた。湯沢が調査から明らかにした第一の要因は、性格的なものであった。「彼らの非社交性、きまじめさ、融通のきかなさ」である。容姿や行動力についての劣等感もうかがわれた。成長過程において異性との交際をトレーニン
グされなかったことにもよると、湯沢は述べている。さらに、未婚者が女性に求める条件（年齢、容姿、価値観）が既婚者よりも厳しいものであった点も指摘されている。
- 29 3 − 33 先に引用した浅野が指摘する職場的要因も指摘されている。興味深いことには、職場に女性がいても、女性が若すぎたり、気軽に話ができる雰囲気ではないことが妨げになっている。推測として、独身寮のサービスの良過ぎ、独身寮の定年制のなさが影響したのではないかと湯沢は推測している。他方で、周囲からの結婚の勧めの有無や家族的要因は結婚の成否にほとんど関係ないことも明らかにしている。湯沢の分析では、結婚できない要因
は、本人たちの個人的要因が大きいということになる。
 近年、家族の変容に関して、現象を表すための造語を用いて積極的な発言をしてきた家族社会学者に山田昌弘がいる。「希望格差社会」「パラサイトシングル」「婚活」は彼の造語である。山田は結婚難に関しても、著作で頻繁に考察している。平成８年には「結婚をタイトルにした『結婚の社会学―未婚化・晩婚化はつづくのか』（丸善、1996 年）を刊
行し次のように述べている。「結婚難は、経済力がない男性層、（父もしくは自分に）経済力がある女性層、異性に対する魅力のない層（特に男性）に集中して生じる。また晩婚化の傾向は、魅力のありすぎる層（特に女性）にも生じる。」
 山田の考察は、いろいろな要因にも配慮しながら、経済的要因が大きいという指摘である。山田は近著の『結婚クライシス』（東京書籍、2016 年）で、男女が「結婚しない」「結婚できない」「結婚したくない」状況を「結婚クライシス」と呼んだ。結婚クライシスの背後には、「人々が感じている「今後、中流生活が送れなくなるかもしれない」という「中流転落不安」が存在しているという主張である。
 山田がどのようは状況の若者が結婚していないかを具体的に説明している。結婚していない男性の第一タイプは「結婚拒否タイプ」である。収入があるにもかかわらず自分の趣味の追求がしたいために独身を続けている男性で、女性にもてるタイプが多く実際に恋人がいるが結婚に踏み出さない。「親と同居して、収入の大部分を使えるパラサイト･シング
ル男性なら、収入の大部分が趣味に使える。車が好きなら高級車に乗れる。ダイビングにも行ける｡趣味のプラモデルもいくらでも買える。家にいれば、家事は元気な母親が全部やってくれる。しかし、結婚すれば、日本では妻に財布を握られるので、趣味に使えるお金はほとんどなくなることを知っている。それを恐れ、結婚を先延ばしにするのである。」（31）このタイプは独身男性の中でも少数派である。
 結婚していない男性の中での多数派は「結婚をあきらめているタイプ」である。1990
年代から雇用の非正規化に従事する若者の増大によって、結婚難の状況が全国的に広まることになった（32）。経済的社会的状況から結婚についての自信を失うことになった。
 他方で女性に関しては、特定のタイプを見いだしにくいという。男性の場合には、学歴、収入、安定した職業が結婚に大きく働く要因であるが、女性にはこれといった基準はみつからない。山田によれば、女性が OK で、相手も OK な男性に出会えるかどうかが鍵で、そのためには二つの要素があるという。ひとつは結婚可能性のある男性に出会う人数が多い場合、いまひとつは自分が OK を出す範囲が広い人、であるという。つまり、相手に求める条件の少ない女性は結婚の可能性が高い、ということになる。
- 30 3 − 34 その他にも山田は、結婚しない理由として、ゲームなどバーチャルな恋愛に浸る若者が増えて「好きになる」という気持ちが満たされてしまう、友人関係に疲れている、を挙げている。
 最後に、研究者とは一線を画して、マーケティング会社の代表を務める牛窪恵の説明を要約して、若者がなぜ結婚しないかに関する考察を終えたいと思う。アンケート調査と若者の生の声を合わせて、研究書とは異なったティストの分析を展開している（33）。
 牛窪は若者から恋愛を遠ざけている阻害要因を５つにまとめている。第一は「「超情報化社会」がもたらした功罪」で、デートの約束もエッチ画像も「いつでもどこでも」のコ
ンビニ感覚、セックスと恋愛への幻想は失われ、裏切らないバーチャル恋愛に比べてリアル恋愛は重い。第二の要因は「「男女平等社会」と「男女不平等恋愛」のギャップとジレンマ」で、若者はいまだに昭和の男女の役割に縛られている。第三の要因は「超親ラブ族の出現と恋愛意欲の封じ込め」で、母と娘、母と息子はどちらもデート感覚、親は子ども離れができない。物わかりの良い親と不況下で進んだ家庭回帰の中で、子離れできない親と母親への過剰な配慮が恋愛意識を封じ込めている。
 四番目の要因は「恋愛リスクの露呈と若者達のリスク回避」である。ストーカー、デー
ト DV、できちゃったらというリスク、そして離婚という不良債権はすべて自己責任とされる。こうしたリスク回避が結婚から若者を遠ざけることになる。最後の要因は、山田昌弘が展開した希望格差社会の論理で、低収入や非正規の男性は恋愛しにくい、というものである。
 上記の説明では、中心的要因としては指摘されていないが、「恋愛」という観点も晩婚化や未婚化の要因として挙げることができるだろう。1957 年生まれの山田は、自分の結婚期の時には、男女が二人で歩いていれば、当事者も周囲も二人は結婚すると思っていたと述べたことがある。実態かどうかは別にしても、戦後の男女の関係を考えたときに、山田の言説はかなり納得のいくものであるように思える。そもそも結婚に至るまでに、どの程度の＜愛情＞が必要なのか、という問題が浮かんでくる。見合い結婚の場合には、必ずしも愛情や好意がなかったとは言い切れないが、他者を介して条件が整えば結婚に至るシス
テムが存在した。
 他方で、他者による結婚への仲介が弱まり（日本社会における地域社会や親族構造の脆弱化による）、自らが愛情を頼りに結婚しようとすると、とたんに結婚は困難なものとなる可能性がある。さらに、性交渉の自由化が進むと、結婚の成立に向けた力は弱くなっていく。
 互助会の活動を概観してみると、ある時期から主たる関心が冠婚から葬儀へと移っていくことがわかる。境目がいつ頃か、地域によっても異なるので明確にはできないが、結婚における費用の担保が重要な目的であった互助会が、現在そうなっているように、葬儀のための費用負担へと変わったことが、端的に日本人の儀礼文化における大きな変化、換言
すれば、日本人の生涯における結婚式の意味の喪失と死者儀礼への関心の高まりを如実に- 31 3 − 35

示している。


図表
図表 29
29 結婚年次別にみた、恋愛結婚・見合い結婚構成の推移
結婚年次別にみた、恋愛結婚・見合い結婚構成の推移（第 15 回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査 2015））
時代のうねりの中で・リスク社会における儀礼文化 こうしてみてくると、結婚式の変化や結婚式そのものの減少は、戦後の家族構造の変化の一部であることが理解できる。さらには、地域社会の変容、産業構造の変化、情報化、高度消費化という世界的な社会変動と深く関わっている。
 家族社会学者の山田昌弘はこの時期の特徴的な変化を６点にまとめて指摘している（山田昌弘『希望格差社会』筑摩書房、2004 年）。①親と同居する成人した未婚者の増大、②離婚数の増加、③できちゃった婚の増加、④フリーターの増加、④引きこもりの増加、⑤
不登校の増加、である。
山田昌弘の指摘の背景には、1990 年代頃を境にして近代社会は新しい局面に突入したとする欧米の社会学者の指摘が存在する。研究者名と主要な著書を挙げるが、大半が翻訳されている。アンソニー・ギデンズ『暴走する世界』（ダイヤモンド社、2001 年）、W・ベッ
ク、A・ギデンズ、S・ラッシュ『再帰的近代化』（而立書房、1997 年）、ジグムント･バウ
マン『リキッド･モダニティ－液状化する社会』（大月書店、2001 年）、ジグムント･バウマ
ン『個人化社会』（青弓社、2008 年）、ウルリヒ・ベック『危険社会』（法政大学出版局、
1998 年）、『世界リスク社会』（法政大学出版局、2014 年）、ボードリヤール『不可能な交換』（紀伊國屋書店、2002 年）などが代表的な論者と著作である。
 彼らは用いる用語や表現は異なっていても、現代社会が向かう方向性については一致した見解を示している。それは、社会の不確実性が増大し不安定になる、というものである。
- 32 3 − 36

ここでは、ギデンズの『暴走する世界』をベースにして、本論に関わる部分を簡単に照会することにしたい。
 ギデンズによれば「世界のほとんどの地域において、グローバリゼーションは、伝統的な生き様と文化を揺るがす圧力と緊張を醸成しつつある。伝統的な家族は、危機にさらされ、変容を遂げつつある。」（7 頁）これまで私たちを制約し、その一方で社会や文化を安定させてきた制度や組織はグローバル化の影響で脆弱さを増すことになった。そして現在、たしかに「私たち一人ひとりの人生には、過去とは比べものにならないくらい、幅広い「選択の自由」が保証されており、それゆえに人生は機会と危険に満ち満ちるようになった。」（62 頁）私たち一人ひとりが危険に直面する、というギデンズの表現に違和感を覚えるかもしれないが、個人が何の緩衝材にも守られることなく、社会や匿名の他者と向き合う状
況はリスク以外の何物でもないであろう。
 「グローバル･コスモポリタン社会は、伝統が終焉したのちに実現する社会でもある。･･･
伝統的な流儀で伝統が生きながらえることは、ますますむずかしくなる。ここでいう伝統的な流儀とは、儀式性や象徴性を盾にして伝統的しきたりを守ること、すなわち伝統が「真理」であることを盾にして伝統を守ることを意味する。」（91 頁）伝統は、家族、血縁といった集団、地域社会、共同体を特徴付けるものであった。儀礼は何らかの集団を母体にしてその意味を形成し、存続が可能となった。今、グローバル化の中で壊れつつあるのはそうした集団である。伝統は我々個々人や集団に連続性を与え、一貫性と正当性を担保してきたが、もはや伝統や儀礼にそうしたことを期待することは難しくなっている。
ギデンズは一章を家族の問題に割いている。「変容を迫られる「家族」」という章の冒頭でギデンズは次のように述べる。
「世界で進行中のありとあらゆる変化のうち、私生活－性、人間関係、結婚、家族など－にかかわる変化ほど重要なものはない。」（108 頁）「伝統的な家族において結婚は、あって当然のことと見なされていた。結婚は、大部分の男女が通過
すべき人生の節目のひとつとされていた。結婚しない男女は、いささかの軽蔑の念を持って疎んじられた。適齢期を過ぎた独身の女性に対してはとくにそうだったし、結婚しない
まま歳を重ねる独身男性に対しても、同じくそうだった。･･･「あなたは結婚していますか」
とう質問よりも「あなたはだれかと関係がありますか」という質問の方が、いまではいっそうの迫真性を帯びるようになったのである。」（122～123 頁）あらためてギデンズに言われるまでもなく、今や日本では当たり前の光景である。
 山田昌弘や鈴木謙介などは、リスク化した社会ゆえに恋愛や結婚の問題、晩婚化率･未婚化率が上昇したと説明する。とくに家族社会学者の山田昌弘は、男女が「結婚しない」「結婚できない」「結婚したくない」状況を「結婚クライシス」と呼び、その背景にある日本人の「中流転落不安」の実態を近著の『結婚クライシス』（東京書籍、2016 年）でわかりやすく説明している。
 山田の指摘を全面的に支持するわけにはいかないが、というのは山田が指摘する①から⑤も時間的な経緯を見ると増加一辺倒ではない事実が存在するからであるが、1990 年代か- 33 3 − 37

らの急速な神前式からチャペルウェディングへの移行と、おそらく 1990 年代半ばからの｢ナシ婚｣の登場と増加は、たんなる経済的問題ではない人々のライフスタイル、恋愛観、結婚観、家族観、社会観の変化に影響を受けていることは明らかである。
 バウマンやベックの言い方にならって、現代社会がリスク化した社会だとすれば、儀礼文化が有するリスク回避、リスク低減の機能は人々によって求められるものだと理論的には考えられても、実際には、株式会社みんなのウェディングの調査結果のように、「セレモ
ニー的行為が嫌」という意見が強く示されている。
 「セレモニー」の忌避は、結婚式がたんなる「形式」上の行為であって、二人の愛情を正確に表現するものではないという意味合いが含まれているのだろう。
「セレモニー」ではない、本来の儀礼としての結婚式が理解されるために、儀礼の意味の変容がなぜ生じたのかを明らかにすることは、現代社会を理解するための重大な課題である。

注
1.石井研士『日本人の一年と一生 変わりゆく日本人の心性』春秋社、2005 年
2.『日本民俗大辞典 上』吉川弘文館、1999 年、931 頁
3. 蕨 市 の ホ ー ム ペ ー ジ に は 当 時 の 行 事 の 様 子 が 詳 し く 記 さ れ て い る 。
https://www.city.warabi.saitama.jp/hp/menu000004600/hpg000004590.htm
4.芳賀登『成人式と通過儀礼 その民俗と歴史』雄山閣、1991 年、3 頁
5.男女 15～74 歳 1,150 人（全国）、インターネット調査、期間 2013 年 12 月 27 日～29
日
6.『明治記念館五十年誌』編纂委員会編『明治記念館五十年誌』2008 年、14 頁
7.宮地治邦「戦後十年の神道界を顧みて」『神道宗教 第十号』1955 年、37 頁
8.明治記念館は平成 14 年に開館 55 周年を記念して、開館から記念館で挙式した夫婦に、
結婚式当時の写真とエピソードを募集した。応募が 529 点あり、記念館に一ヶ月展示されその後 15 冊のアルバムにまとめられた。結婚して多年を過ごした夫婦の回想であるが、いかに結婚式が思い出深いものであったかがよく理解できる。
9.石井研士『戦後の社会変動と神社神道』大明堂、2008 年、129～131 頁
10.平成２年アンケート。『昭和・平成ブライダル総覧』全国結婚式場協会、2007 年、80
～81 頁
11.1994 年調査。同、97～98 頁
12.『女性』昭和 40 年 10 月 13 日号
13.『週刊読売』昭和 34 年 4 月 19 日号
14. 朝日新聞 1976 年 2 月 24 日付
15.読売新聞 1976 年 3 月 21 日付
16.読売新聞 1976 年 3 月 21 日付- 34 3 − 38

17.梅田玉姫殿 川野洋司支配人（『モノ･マガジン情報号』2001 No.426)
18.マリアージュ 彦根玉姫殿 宮本良孝副支配人（『モノ･マガジン情報号』2001 No.426
19. 『モノ･マガジン情報号』2001 No.426
20.毎日新聞、1993 年 1 月 24 日
21.『モノ･マガジン情報号』2001 No.426
22. 市川孝一「結婚式」『大衆文化事典』弘文堂、平成 3 年
23.平成 11 年 5 月 25 日、大阪夕刊
24.紙面は 2012 年 4 月 7 日。クロス集計など詳細は『読売クオータリー 2012 夏号』
25.山田昌弘『「家族」難民: 生涯未婚率 25%社会の衝撃』朝日新聞出版、2014 年
26.大橋照枝『未婚化の社会学』日本放送出版協会、1993 年
27.同、8 頁
28.同、25 頁
29.『歴史のなかの家族と結婚』森話社、2011 年、212～213 頁
30.湯沢雍彦『昭和後期の家族問題』ミネルヴァ書房、2012 年、210～213 頁
31.山田昌弘『結婚クライシス』東京書籍、2016 年、140 頁
32.同、140～141 頁
33.『恋愛しない若者たち』ディスカバー・トゥエンティワン、2015 年- 35 3 − 39