教育課程、履修案内（博士前期課程）

１．教育課程及び担当教員
生産開発工学専攻（博士前期（修士）課程）
区分

授 業 科 目単 位 数
必修

機能性材料科学特論

ー機
械
グ・
ル材
料
プ・化学

知能機
械グ
・ル
電気
プ
電子
情報
ー

専門
科
目ー

建築
グ
・ル
都
市
プ
環
境

教 授

博 士 (理 学)

日下部征信

環境調和材料特論2

教 授

学 術 博 士

藤木 一浩

化学工学特論2

教 授

博 士 (工 学)

竹園

微生物工学特論2

准教授

学 術 博 士

小野寺正幸

シミュレーション工学特論2

教 授

博 士 (理 学)

笹川 圭右

食品機能解析学総論2准教授

博 士 (学 術)久保田真敏

分散システム構成論

2

教 授

博士(情報科学)堀

酵素利用学特論2

准教授

博 士 (工 学)

仁平 高則

高温構造材料強度学特論

2

教 授

工 学 博 士岡崎 正和

移動ロボット工学特論2准教授

博士(情報科学)池田 英俊

ロボット制御論2

教 授

博 士 (工 学)

李

計測制御工学特論2

准教授

博 士 (工 学)

大金 一二

動的システム特論2准教授

博 士 (工 学)

渡邊 壮一

先端生産システム特論

2教 授

博 士 (工 学)佐藤 栄一

電磁気学特論2

教 授

工 学 博 士

金井靖

電気電子回路特論2

教 授

博 士 (工 学)

今田剛

恵

雅和

虎奎

通信・ネットワーク工学特論2

准教授

博 士 (理 学)

海老澤賢史

知能情報工学概論

2

教 授

博士(情報科学)中村

生体信号処理特論2

教 授

博 士 (工 学)

伊藤 建一

サイバネティクス

2教 授

博 士 (工 学)

村上医用・福祉工学2

教 授

博 士 (工 学)

寺島正二郎

メディア情報応用2

教 授

博 士 (理 学)

山岸 芳夫

無線システム特論2准教授

博 士 (工 学)

沢田 健介

建築材料学特論2

准教授

博 士 (工 学)

五十嵐賢次

建築構造学特論2

教 授

工 学 博 士

田村 良一

建築計画学特論2

准教授

博 士 (工 学)

黒木 宏一

都市計画学特論2

准教授

博 士 (工 学)

倉知肇

徹

2

教 授

博 士 (工 学)

飯野 秋成

建築環境制御学特論2

教 授

博 士 (工 学)

富永 禎秀

建築防災学特論2

准教授

博 士 (工 学)

涌井 将貴

都市防災学特論2

教 授

博 士 (工 学)

樋口

2

准教授

博 士 (法 学)

前田 実紀

2

准教授

博 士 (法 学)

前田 実紀

教育工学 修士
教育学 修士博 士 (理 学)

須貝 文弘
小湊 彩子
竹野 茂治

博 士 (理 学)

吉田 宏二

※1

知的財産戦略論

秀

実践英語

2

応用数学特論

2准教授
准教授
准教授

物性工学概論

2准教授

2

博士前期課程生産開発工学専攻長

地域連携プロジェクト
特別演

習 Ⅰ

3

特別演

習 Ⅱ

3

特別研

究 Ⅰ

4

特別研

究 Ⅱ

4

修了要件

選択
１２単位以上誠建築環境設備設計特論

知的財産概論
共通科
目

2要件

担当教員

選択

選択
４単位以上
※2

６単位
８単位
合計３０単位以上(注) ※1：各々1科目を隔年開講とする。
※2：実践英語、応用数学特論、物性工学概論はいずれか1科目を修得すること。

- 1 -２．履修方法及び修了要件（１）履修方法について
授業科目の履修指導及び研究指導は、主指導教員が中心となって行い、副指導教員がこれを補佐します。入学から修了までの流れは、図１に示すとおりです。
①指導教員の決定指導教員として、学生１人について主指導教員１人と１人以上の副指導教員を置きます。
主指導教員及び副指導教員は、研究計画書を参考にして、研究科委員会において決定されます。
主指導教員及び副指導教員の任務については、6 ページにある「５．主指導教員及び副指導教員について」を参照ください。
②履修計画書の作成
学生は、入学当初に主指導教員の指導を受けて、修了までの履修計画書を作成して提出します。主指導教員は、学生の研究内容に関連する専門授業科目及び広い範囲の工学知識を修得するための授業科目を提示するなどして、履修に関する助言を行います。
また、毎学年の始めには、履修計画書に基づいて、当該学年において履修する授業科目を選定し、所定の期日までに事務局学務課へ履修登録票を提出してください。
③授業科目の履修
大学院博士前期課程では、高度な専門的基礎力とともに、視野の広い総合的な工学知識を有する高級技術者を養成することを目的としています。従って、専門的な基礎学力を修得するために専門科目を１２単位以上、高度な技術者に相応しい素養を身につけるために共通科目を４単位以上、選択履修しなければなりません。
なお、単位には関係ありませんが、学外者による特別講義を聴講し、幅広い識見を習得するようにしてください。
④特別演習の履修｢特別演習Ⅰ｣３単位及び｢特別演習Ⅱ｣３単位を必修科目として履修します。
特別演習は、学生の研究課題に関係した内外の研究論文などの講読を行い、併せて技術的問題等の討議を通じて学生の研究開発能力を高めること、英語論文や英文マニュアルを読み上げる力及び知的財産などのスキル向上を目的としています。学生は、主指導教員と相談の上、主指導教員又は副指導教員の特別演習を履修してください。
⑤特別研究の履修｢特別研究Ⅰ｣４単位及び｢特別研究Ⅱ｣４単位を必修科目として履修します。
特別研究は、修士論文作成のための課程として行われるものです。主指導教員は、副指導教員と共にその指導にあたります。
修士論文は、指導教員の助言と指導に基づき決定した研究課題について、履修した講義・演習の内容及び特別研究の成果を取り入れて作成します。
⑥成績評価について履修した授業科目については、学期末又は学年末に定期試験等が行われます。成績は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、認又はＤで評価され、合格した者には所定の単位が与えられます。
判定評

価合格

不合格

Ｓ

Ａ

ＢＣ

認

Ｄ

100～90 点

89～80 点

79～70 点

69～60 点

888

59 点以下（注１）「Ｕ」は出席日数の関係から受験資格がなかった科目の評価外記号です。
（注２）「認：888」は、他の大学院において修得した単位等の認定記号です。

- 2 -

評価外
「Ｕ」

⑦課程の修了
３０単位以上の授業科目を修得し、学位論文をまとめた学生は、学位論文と論文要旨を添えて論文審査出願書を主指導教員へ提出します。そして、提出した学位論文について、公開による口頭発表を行い、論文審査委員会による審査及び最終試験を受けます。これらに合格した学生は、修了となります。
⑧修了の要件修了の要件は、２年以上在学し、研究科が開設する授業科目の中から３０単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、学位論文の審査及び最終試験に合格する必要があります。上記修了要件には、以下の必修科目等の単位を含むものとします。
なお、修了に要する標準修業年限は２年ですが、特に優れた業績を上げた者の在学期間については、当該課程に１年以上在学すれば足りるものとします。（大学院学則第３４条
第１項参照）
・専門科目（選択）

１２単位以上

・共通科目

（選択）

４単位以上

・特別演習Ⅰ（必修）

３単位・特別演習Ⅱ（必修）

３単位・特別研究Ⅰ（必修）

４単位・特別研究Ⅱ（必修）４単位⑨学位の授与
博士前期課程を修了した者には、修士（工学）の学位を授与します。
（２）他の大学院において修得した単位の取扱いについて教育研究上有益と認められた場合に限り、他の大学院において修得した単位について１０単位を超えない範囲で課程の修了に必要な単位に算入することができます。
また、本学は、現在、長岡技術科学大学及び長岡造形大学と単位互換の協定を結んでいます。これに係る履修の手続方法等については、ポータル等で周知します。
（３）他の大学院等における研究指導について教育研究上有益と認められた場合に限り、他の大学院又は研究所等で研究指導（１年以内）を受けることができます。
（４）長期にわたる教育課程の履修について職業を有している等の事情により標準修業年限内での修学が困難な学生に対して、標準修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的な教育課程の履修を認める制度があります。許可された場合は、通常の修業年限（２年）において支払う授業料などの総額を、長期履修期間として認められた期間に学期毎に按分して支払うことになります。
この履修を希望する場合は、入学時は入試広報課へ、入学後は学務課へ照会してください。
［出願時］

［４月］
・履修計画書・研究計画書入学・履修科目登録票

【提出】

【提出】
履 修
（１～２年）

修了

・修士論文発表会

・論文審査出願書

・修士論文審査

・論文要旨

・最終試験

・学位論文
［２月］

図1

入学から修了までの流れ
- 3 -

【提出】

履

修

計画書
年

新潟工科大学大学院研究科長

月日

殿

工学研究科

専攻学籍番号氏

名印
印

主指導教員

印 副指導教員印

下記のとおり履修計画を立てましたので、提出いたします。
記区分

履

修科

目

単位数

専
門科目
共 通 科 目

特特特特研

別別別別演
演研研

究

テ

習習究究ーⅠⅡⅠⅡ

３３４４

マ- 4 -

担当教員名

備考

３．学位論文の審査及び最終試験について指導教員の研究指導を受けて作成する学位論文については、その内容を発表会において公表し、論文審査委員会の審査を受けなければなりません。また、同時に、口頭試問による最終試験が行われます。
学位論文の審査及び最終試験は、次の要領により実施されます。
（１）提出書類
学位論文の審査を願い出る者は、主指導教員の承認を得て、次の書類を修了年次の所定の期日までに主指導教員へ提出してください。
なお、学位論文の提出に当たっては、その内容に関する論文（学会の論文誌、全国大会、支部大会、研究会など）を１編以上公表していなければなりません。（公表の時期については、修了年の４月頃までに発表予定のものも含めます。）①

論文審査出願書（別記様式２）：１部②

論文要旨（別記様式３）：正本１部、副本（審査委員数×１）部③

学位論文：正本１部、副本（審査委員数×１）部（２）学位論文審査
学位論文の審査は、次の要領で論文審査委員会により行われます。
１）主指導教員は、指導する学生１人ごとに論文審査委員会の主査及び委員（案）を定め、論文題目及び発表日時と共に、「学位論文審査委員会委員（予定者）及び学位論文発表届」（別記様式１）を１月末日までに学務課経由で研究科長へ提出する。
２）１）により、研究科委員会は、学長からの付託を受けて論文審査出願者１人について３人以上の大学院担当教員（うち１人を主査とする。）をもって組織する論文審査委員会を設ける。
３）論文審査委員会は、審査委員会ごとに学位論文の発表会、審査及び最終試験を行い、主査は、その結果について、「修士学位論文審査及び最終試験結果報告書」及び「論文審査委員及び所見」（別記様式５，６）により研究科長に報告する。
（３）学位論文発表会
学位論文の発表会は、論文審査委員会の設置後、各審査委員会ごとに行われます。
論文発表会は、次の要領により実施されます。
１）論文発表会は、論文審査委員会が実施し、その主査が司会進行を行う。
２）発表は口頭で行い、発表時間２０分及び質疑応答時間１０分とする。
３）発表形式は、専門分野により異なるところがあるため、論文審査委員会が学部の習慣などを参考に決める。
４）発表者は、発表に当たりＡ４判２枚以内の発表内容の梗概を用意し、発表会参加者に配布する。
５）論文発表会は、公開で実施し、審査委員、教員、大学院学生、学部学生、学外者など誰でも参加できるものとする。
６）論文発表会の実施に当たっては、学務課において、発表者全員について論文題目、日程、会場等をまとめ、学内に掲示するとともに、本学ホームページに掲載し周知する。

- 5 -（４）最終試験
最終試験は、次の要領により実施されます。
１）最終試験は、論文審査委員会が実施する。
２）最終試験は、学位論文の内容を中心として、これに関連のある専門科目について、口頭試問により行う。
（５）修了判定
工学研究科委員会において論文審査委員会の報告に基づき、課程修了の可否について決議します。
（６）学位論文の保管提出された学位論文は、審査終了後、本学附属図書館及び指導教員のもとに１部ずつ保管されます。

◆学位論文審査等の日程（３月修了例）
日

程実

施者

実

施事

項

入学～修了予定年度末

学位論文提出予定者（学生）

・主指導教員の承諾を得る。
・以下の合計３０単位以上を修得する。
専門科目 １２単位以上 共通科目
４単位以上
特別演習Ⅰ ３単位
特別演習Ⅱ ３単位特別研究Ⅰ ４単位
特別研究Ⅱ ４単位・学位論文に関係する論文を１編以上公表する。

1 月末日

主指導教員

「学位論文審査委員会委員（予定者）及び学位論文発表届」（別記様式１）を学務課経由で研究科長へ提出する。

2月1日

学位論文提出者（学生）

下記書類を主指導教員へ提出する。
・論文審査出願書（別記様式２）：１部
・論文要旨：正本１部、副本（審査委員数×１）部（別記様式３）
・学位論文：正本１部、副本（審査委員数×１）部～2 月 7 日※

2 月 7 日※主指導教員

「論文審査出願書」（別記様式２）を学務課経由で研究科長へ提出する。

2 月上旬

工学研究科委員会

論文審査委員会を設ける。

2 月中旬

論文審査委員会

・論文発表会を行う。
・学位論文の審査及び最終試験を行う。

2 月下旬

論文審査委員会（主査）

下記書類を学務課経由で研究科長へ提出する。
・修士学位論文審査及び最終試験結果報告書（別記様式５）
１部
・論文審査委員及び所見（別記様式６）
１部
・論文要旨（別記様式３）
１部
・学位論文
１部

3 月上旬

工学研究科委員会

論文審査委員会の報告に基づき、課程修了の可否について決議する。

3 月(修了式)

学修士（工学）の学位を授与する。

長(注) ※印の期日は、年度により多少変更されることがあります。

- 6 -４．学位論文等の作成について学位論文及び論文要旨については、所定の提出期限を厳守の上、次の要領にしたがって作成してください。
（１）学位論文①

仕様体裁は、Ａ４判用紙を縦型に使用し、左側綴代（余白部）は 2.5cm とする。

②

文字は横書きとし、和文又は英文とする。

③

正本は、文書作成ソフトを用いて作成し、長期保存に耐え得るものとする。

④

副本は、複写（乾式複写）でも構わない。

⑤

論文に写真、統計図表、図版、製図（湿式複写可）等を添付する必要がある場合には、鮮明なものとし、台紙に貼付、あるいは折り込みをする等、全てＡ４判大に仕上げる。
⑥

論文には、目次及び下部中央部に通し頁を付ける。

⑦

論文の表紙は、所定様式（別記様式４）により作成し、表面に論文題目、専攻名、学籍番号、氏名を記載する。
⑧

論文は、表紙、論文要旨、目次、本文の順に綴じ、原稿に穴を空けずに所定のバインダー等のファイルに綴じ込んで提出する。
（２）論文要旨①

仕様体裁は、Ａ４判用紙を縦型に使用し、文字は横書きとする。

②

作成に当たっては、所定様式（別記様式３）により作成し、論文題目、論文提出者氏名、専攻、要旨を記載する。
③

枚数は１～２枚とし、記載する文字は 1,500 字程度とする。

④

文書作成ソフトを用いて作成する。

⑤

論文要旨は、学位論文の巻頭に綴じ込む。

- 7 -新潟工科大学大学院工学研究科における修士の学位に関する取扱細則
（趣旨）
第１条

新潟工科大学大学院工学研究科（以下「本研究科」という。）における修士の学位に関する取扱いについては、新潟工科大学大学院学則（以下「大学院学則」という。）、新潟工科大学学位規程（以下「学位規程」という。）及び新潟工科大学大学院工学研究科委員会規程に定めるもののほか、この細則の定めるところによる。
（定義）
第２条

この細則において「学位申請者」とは、学位規程第５条第１項の規定に基づき、修士の学位授与の申請をしようとする者をいう。
（学位論文の提出資格）
第３条

本研究科の博士前期課程（以下「修士課程」という。）に在学する者で学位論文の審査を受けることができる者は、修士課程に２年以上在学し、専門科目の中から１２単位以上、共通科目の中から４単位以上、特別演習６単位及び特定研究８単位を修得しなければならない。
ただし、特に優れた業績を上げた者の在学期間については、当該課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
２

学位論文の提出に当たっては、その内容に関する論文（学会の論文誌、全国大会、支部大会及び研究会等）を１編以上発表していることを必要とする。この場合において、論文の公表については、４月頃までに発表予定のものを含むものとする。

３

大学院学則第３４条第１項に規定している「特定の課題についての研究の成果」については、その分野のしかるべき機関の評価を得ることにより、前項の公表に代えることができる。
（学位論文の提出）

第４条

前条の要件を満たしている学位申請者は、指導教員の研究指導を受けて作成する学位論文について、次の各号に掲げる書類を主指導教員の確認を経て学長に提出するものとする。
（1）論文審査出願書（別記様式２）

１部（2）論文要旨（別記様式３）

正本 1 部

副本（審査委員数×１）部（3）学位論文

正本 1 部

副本（審査委員数×１）部（学位授与の申請時期）
第５条

前条の学位申請書類等の提出する時期は、原則として次のとおりとする。（土曜日、日曜日及び祝日を除く。）（1）３月に学位を受けようとする者
２月１日から２月７日まで（2）９月に学位を受けようとする者
７月 25 日から７月 31 日まで（学位論文審査委員会委員の選出）
第６条

主指導教員は、指導する学位申請者１人について学位論文審査委員会（以下「論文審査委員会」という。）の主査及び学位論文審査委員予定者を「学位論文審査委員会委員（予定者）及び学位論文発表届」（別記様式１）により研究科長に提出するものとする。

- 8 -２合教員）でなけ
審査委員予定者は、主査を含む３人以上の研究指導及び講義担当適格者（Ｍ◯ればならない。
（学位論文審査委員会）

第７条

研究科委員会は、学位授与の申請のあった論文を審査するため、学位申請者１人ごとに論文審査委員会を設置する。
２

論文審査委員会は、前条の届出に基づき、研究指導及び講義を担当する教員３人以上の審査委員をもって構成する。ただし、主指導教員が必要と認めたときは、論文審査等に研究指導の補助並びに講義担当適格者（Ｍ合教員）をオブザーバーとして加えることができる。

３

論文審査委員会は、各審査委員会ごとに学位論文の審査及び最終試験を行い、主査はその結果について、次に掲げる書類をもって研究科長に報告するものとする。
（1）修士学位論文審査及び最終試験結果報告書（別記様式５）

１部（2）論文審査委員及び所見（別記様式６）

１部（3）論文要旨（別記様式３）

１部（4）学位論文

１部（学位論文発表会）
第８条

学位論文の審査の一環として、論文審査委員会は論文発表会を次の各号に掲げる要領により実施するものとする。
（1）論文発表会の司会は、論文審査委員会の主査が司るものとする。
（2）学位申請者の発表は口頭により行い、発表時間は２０分とし、質疑応答時間を１０分とする。
（3）発表形式は、専門分野により各論文審査委員会が定めるものとする。
（4）学位申請者は、発表に当りＡ４判２枚以内の発表内容要旨を用意し、発表会参加者に配付するものとする。
（5）論文発表会は、公開で実施し、他の審査委員、教員、大学院学生、学部学生及び学外者等が参加できるものとする。
（6）論文発表の実施に当っては、学位申請者全員の論文題名、日程及び会場を学内に掲示するとともに、本学のホームページに掲載し周知するものとする。
（最終試験）
第９条
２

学位申請者は、論文審査とともに最終試験を受けなければならない。

最終試験は、学位論文に関連する専門分野について、口頭試問により行うことができる。
（学位授与の審議及び議決）

第１０条

研究科委員会は、各審査委員会による「修士学位論文審査及び最終試験結果報告書」（別記様式５）に基づいて作成された「工学研究科修士課程修了判定資料」により課程修了の可否について議決する。
（学位の授与等）第１１条

学長は、前条の研究科委員会の議決に基づいて、学位を授与すべき者には、修士（工学）の学位を授与し、学位を授与できない者にはその旨通知する。
２

前項の学位記の授与は、３月及び９月に行う。

- 9 -（学位論文等の保管）
第１２条

提出論文は、論文審査終了後、図書館及び指導教員のもとに各１部を保管するものとする。
２「学位論文審査出願書」とともに提出された「特定の課題についての研究成果」の写真・記録等は、前項と同様に保管資料とする。ただし、論文審査委員会が資料提出に該当しないと認めたときは、これを保管しない。
（事務）

第１３条

学位に関する事務は、学務課において処理する。

（雑則）
第１４条

この細則に定めるもののほか、本研究科における修士の学位に関し必要な事項は、研究科委員会の議を経て、学長が別に定める。

附則（平成 16 年９月 15 日制定）

１

この細則は、平成 17 年４月１日から施行する。

２

大学院工学研究科修士課程の学位論文審査並びに最終試験実施要項（平成 11 年７月 21 日実施）は廃止する。
附則（平成 17 年３月 17 日一部改正）

この細則は、平成 17 年４月１日から施行する。
附則（平成 20 年３月 27 日一部改正）

この細則は、平成 20 年３月 27 日から施行し、平成 19 年４月１日から適用する。
附則（平成 21 年６月 17 日一部改正）

この細則は、平成 21 年６月 17 日から施行し、平成 21 年４月１日から適用する。
附則（平成 22 年２月 23 日一部改正）

１

この細則は、平成 22 年４月１日から適用する。

２

平成 21 年度以前に入学した学生の論文の提出資格については、なお従前の例による。
附則（平成 31 年２月 12 日一部改正）

１

この細則は、平成 31 年４月１日から適用する。

２

平成 30 年度以前に入学した学生の論文の提出資格については、なお従前の例による。

- 10 -

別記様式１
年
新潟工科大学大学院工学研究科長

月日

殿
生産開発工学専攻
主指導教員

印

学位論文審査委員会委員（予定者）及び学位論文発表届

学生

氏

名

学

籍番

号

論文

題

目

論文審査委員（３人以上）

専攻

主査

委員

委員

委員

委員

委員
発

論文発表会日時等

表年

年

月

月

論文

名

日

場日（時生産開発工学専攻所）
分
発

公 表 論 文（予定を含む。）

表

機

関

発表年月日
年月日

年月日

年月日

年月日

年月日

※上記の論文には、大学院学則第 34 条に規定する特定の課題についての研究の成果を含む。

- 11 -

別記様式２

論文審査出願書
年
新潟工科大学大学院工学研究科長

月日

殿
年度入学
工学研究科
申

請

生産開発工学専攻者

印

このたび新潟工科大学学位規程第５条１項の規定に基づき、下記の学位論文を提出いたします。

記

論文

題

目

※上記の論文には、大学院学則第 34 条に規定する特定の課題についての研究の成果を含む。

- 12 -

別記様式３

論論

文

題

文

要旨

目

論文提出者氏名専

攻生産開発工学専攻※上記の論文には、大学院学則第 34 条に規定する特定の課題についての研究の成果を含む。

（1,500 字程度）

- 13 -

別記様式３の２

論文提出者氏名専- 14 -

攻

生産開発工学専攻

別記様式４○○年度

新潟工科大学大学院工学研究科修士学位論文○○○○○○○○○○○○○○○の研究

専

攻名

生産開発工学専攻

学籍番号
氏

名

※上記の論文には、大学院学則第 34 条に規定する特定の課題についての研究の成果を含む。

- 15 -

別記様式５年
新潟工科大学大学院工学研究科長

月日

殿
氏

名

印

主査
委員
審査委員

委員
委員
委員

修士学位論文審査及び最終試験結果報告書
論文提出者

学

位

修士（工学）

学籍番号

専

攻

生産開発工学専攻

論文題目

成学位

論

文

最終試

験論文

審

査

最終試

験年

月日～年月

績

審査月日

月日

日

(注)成績欄には「合格」、「不合格」の評語で記入すること。
修得単位数※

単位修得見込単位数※

単位計※

単位(注)※は、記入しないこと。
論

文

名

発 表 機 関公表論文

※上記の論文には、大学院学則第 34 条に規定する特定の課題についての研究の成果を含む。

- 16 -

発 表 年 月年

月

年

月年

月

年月年月

別記様式６

論文審査委員及び所見（修士学位論文審査及び最終試験の結果の要旨）

氏

名

論文審査委員専

攻生産開発工学専攻

主査

印

委員印

委員印

委員印

委員印

委員

印

論文題目

※上記の論文には、大学院学則第 34 条に規定する特定の課題についての研究の成果を含む。

（500 字程度）- 17 -

５．教職課程の履修について高等学校教諭専修免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則に基づき、本大学院に設置する教職課程所定の単位を修得しなければなりません。
詳細は、学年始めに教職課程履修ガイダンスを行いますので、取得を希望する学生は必ず出席してください。
（１）教育職員免許状
本学で取得できる教育職員免許状の種類及び免許教科は次のとおりです。
学部【高等学校教諭一種免許状 「工業」：工学科】

大学院【高等学校教諭専修免許状「工業」】（２）基礎資格
教育職員免許法等の規定により、本学において教育職員免許状取得の所要資格を得られる者の要件は、次のとおりです。
①

一種免許状については、学士の学位を得ること。

②

専修免許状については、修士の学位を得ること。

③

本学において教育職員免許状取得に関するそれぞれの所定の授業科目の単位を、修得すること。
（３）高等学校専修免許状取得に必要な単位①高等学校教諭一種免許状取得者または所要資格を有する者の場合
大学院博士前期課程において、大学が独自に設定する科目を 24 単位修得しなければなりません。
②高等学校教諭一種免許状の所要資格を有しない者の場合
教科及び教科の指導法に関する科目 36 単位、教育の基礎的理解に関する科目 10 単位、道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目 8 単位、教育実践に関する科目 5 単位、教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に定める科目 8 単位及び大学院博士前期課程において、大学が独自に設定する科目を 24 単位単位修得しなければなりません。

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（４）教職免許状取得に必要な単位専

攻

免許教科
（種類）

大学における最低修得単位数（一種免許状取得時の最低修得済単位）

修士課程における最低修得単位・教科及び教科の指導法に関する科目

・大学が独自に設定

36 単位 する科目
・教育の基礎的理解に関する科目

24 単位

10 単位
生産開発
工学専攻

工 業
（専修）

・道徳、総合的な学習の時間等の指導法及び生徒指導、教育相談等に関する科目
8 単位・教育実践に関する科目

5 単位・教育職員免許法施行規則
第 66 条の 6 に定める科目

8 単位（５）教育課程（大学が独自に設定する科目）
生産開発工学専攻
免許法施行規則に定める
科目名及び最低修得単位

開講科目名及び単位大学が独自に設定する科目

機能性材料科学特論2

生体信号処理特論

2（教科及び教科の指導法に環境調和材料特論

2

サイバネティクス

2

化学工学特論2

建築環境設備設計特論2

微生物工学特論2

建築構造学特論2

ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝ工学特論

2

建築環境制御学特論2

医用・福祉工学2

建築計画学特論2

計測制御工学特論2

建築材料学特論2

動的システム特論2

建築防災学特論2

先端生産システム特論

2

都市計画学特論2

電磁気学特論2

応用数学特論2

電気電子回路特論

2

物性工学概論2

通信・ﾈｯﾄﾜｰｸ工学特論

2関する科目）

24 単位- 19 -