一般社団法人

日本作業療法士協会

生涯教育制度

基礎研修制度
現職者共通研修・現職者選択研修
研修シラバス・運用マニュアル
第 4.3 版

2021 年 12 月 1 日

教育部

生涯教育委員会

目 次

はじめに ···································································· 1
ねらい ······································································· 3Ⅰ

現職者共通研修

運用マニュアル ··························································· 4
研修シラバス ······························································ 6
1．作業療法生涯教育概論 ··············································· 7
2．作業療法における協業・後輩育成 ································ 8
3．職業倫理 ································································· 9
4．保健・医療・福祉・地域支援 ····································· 10
5．実践のための作業療法研究 ········································ 11
6．作業療法の可能性 ···················································· 12
7．日本と世界の作業療法の動向 ····································· 13
8．事例報告と事例研究 ················································· 14
9．事例検討 ································································ 16
10．事例報告 ································································ 17
Ⅱ

現職者選択研修

運用マニュアル ·························································· 18
研修シラバス ····························································· 19
身体障害領域の作業療法 ·············································· 21
精神障害領域の作業療法 ·············································· 29
発達障害領域の作業療法 ·············································· 35
老年期領域の作業療法 ················································· 40
Ⅲ

参考資料 ································································ 45

Ⅳ

申請書 ··································································· 53

あとがき ··································································· 59

はじめに2018 年度、現行の生涯教育制度を運用し、3 度目の改定施行を行う。今回の改定は、「将来を見据えた地ならし的改定」あるいはしかるべき時のための「準備的改定」とした。
基礎研修制度に関する主な改定のポイントは、①現職者共通研修の研修シラバスの改定、②現職者共通研修「9．
事例検討」の読替え、③現職者選択研修「身体障害の作業療法」研修シラバスの改定、④基礎ポイント付与の一部
拡大（ファシリテーターのポイント付与）、などである。基礎研修全般の課題の整理や運営を担う士会からの要望など、多くの情報を整理し、今現在から今後 5 年あるいは 10 年先を見据えたときに、どのような見直しを実施すべきかを検討した結果である。
この先、必要に応じて改定作業が生じるものと考える。作業療法士の養成施設の指定規則の改定や臨床実習指導の内容の変更が控えている。当然、そのような養成課程を経て、臨床に出てくる作業療法士の卒後教育、生涯教育については、今のままでは対応不可能と予想する。養成教育からの一貫した教育体制の構築に向けた準備が今まで以上に必要となってきている。今後の制度改定については、メジャーな見直しはこれまでどおり 5 年に一度行い、必要に応じて細かい改定作業を行っていくこととしたい。
また、協会のもつ研修制度については、生涯教育制度だけでなく、臨床実習指導者研修、生活行為向上マネジメ
ント研修、認知症アップデート研修など多くの研修制度が出来上がってきている。作業療法士の実践の場が多岐にわたり、その実践を支えていくための研修制度でもある。多くの研修制度の相互関係の確認とその水準の整備なども今後の必要な作業となるものと考えている。
まずは今回の改定を確認いただき、現在の自身の研修履修を進めていただきたい。同時に、今後の状況の変化に応じて、更なる理解と協力をお願いしたいと考える。
2018 年 3 月吉日
教育部 生涯教育委員会 西出康晴

【第 3.0 版 はじめに】
日本作業療法士協会（以下、協会）は、設立以来、作業療法の質の維持・向上をはかるため様々な研修を開催し会員へ生涯学習の機会を提供してきた。また近年の作業療法士を取り巻く環境は、周知の通り有資格者の急増、職域の拡大、社会的ニーズの多様化などへの対応が求められる時代へと変化してきた。同時に作業療法の質の保証が大きな課題となり、より組織的な生涯教育体制の整備が求められてきた。そこで協会は、2003 年度に現行制度である「生涯教育制度」を創設し、上記の課題への対応を図った。翌年、2004 年度には協会初の資格認定制度である「認定作業療法士制度」を創設し、作業療法士の質の底上げを図った。さらに生涯教育制度創設後 5 年が経過した 2008
年度には制度の充実を目的に生涯教育制度を改定施行した。2009 年度には「専門作業療法士制度」を開始し、より専門性の高い作業療法士の養成を開始した。現行の「生涯教育制度」は、前述のように会員の生涯学習の機会の提供と作業療法の社会的貢献の推進のために資格認定制度を整備してきた。10 年目を迎えた今年度、制度全体の発展と時代の変化にあわせた更なる改定を検討し、2013 年度より施行する。
2013 年 4 月より、生涯教育制度改定 2013 を施行する。改定後の構造を図に示す。今回の改定では、基礎研修制
度、認定作業療法士制度、専門作業療法士制度の 3 つの制度それぞれにおいて改定を行った。特に、基礎研修制度の改定については、多くの会員の基礎研修修了および更新を促進するために、そして認定作業療法士の増加のために大胆な改定も盛り込んだ。基礎研修制度の改定について簡単に概説する。
そして認定作業療法士の増加のために大胆な改定も盛り込んだ。基礎研修制度の改定について簡単に概説する。

1

基礎研修制度は、必修研修である現職者共通研修・現職者選択研修、自由選択である基礎ポイント研修からなる。現職者共通研修の改定のポイントは、①シラバスを最新のものに更新、②生活行為向上マネジメントの内容の紹介、③養成教育委員会が提唱する「臨床実習指導者研修システム：初級」の内容の包含、である。さらに、これまで会員から要望の多かった④現職者共通研修への基礎ポイントの付与も実施することとした。また、制度全体の推進を図る目的で、10.事例報告に関しては、事例発表の機会の拡張のための追加変更を行った。しかしながら、運営におけるテーマ数や時間数などについては、これまでどおりとしている。現職者選択研修でも、運営上の大枠には変更はない。主な改定ポイントは、①これまでのガイドラインを廃止し、各領域の研修のシラバスを作成、②
各領域に「生活行為向上マネジメント」についての解説を盛り込む、などである。さらに、基礎研修修了および更新の促進を目的に、基礎ポイントに関する 5 年間の有効期限を廃止し、50 ポイントに到達した時点で、いつでも基礎研修が更新できることとした。
改定の趣旨をご理解いただき、今後とも自己研鑽に専念し、生涯教育制度を積極的に活用して頂きたい。また、それによる国民の保健・医療・福祉に寄与することを祈念したい。
2013 年 3 月吉日
教育部 生涯教育委員会 西出康晴

2

現職者共通研修・現職者選択研修 研修シラバス・運用マニュアルのねらい【目的】「現職者共通研修」と「現職者選択研修」の２つの必修研修は、各都道府県作業療法士会（以下、都道府県士会）
により企画・運用を行うよう位置づけられています。この研修シラバス・運用マニュアルは、各都道府県士会での企画・運用の水準が大きく隔たることなく実施され、受講する会員が学習の水準を保障することができるよう、学
習目標および講義内容の概要を提示しています。
よって、都道府県士会ではこのマニュアルを参考に企画から運用までを行い、会員に不利益とならないように研修会の水準と内容を一定に保つようお願いいたします。
【研修シラバス】
研修シラバスは、受講者に対し、研修の内容を理解し円滑に学習することができるように、また、研修を運営する都道府県士会においては、受講者に対して適切な講師を決定することができるように作成しました。
【運用マニュアル】
運用マニュアルは、都道府県士会が現職者共通研修および現職者選択研修を企画・運営するために用いてください。特に、研修内容については、学習目標、講義内容および参考文献として示している研修シラバスを原則として、
講師とともに都道府県士会としての水準を維持するよう心がけてください。
【広報】
現職者共通研修および現職者選択研修は、多くの会員に広報され、広く会員に参加の機会を提供できるように配慮する必要があります。都道府県士会においては、広報誌（ニュース）やホームページ等に詳細を掲載してください。
特に、現職者選択研修については、協会誌やホームページに掲載することが可能です。
具体的な方法は、① 都道府県士会で企画を立案する。
② 士会担当者は、
「領域」
「日程」
「場所」
「定員」
「問合せ先」等を協会教育部に報告する。
③ 協会は、定期的に協会誌に研修会案内として掲載するとともに、ホームページの研修会案内の更新を行う。
尚、詳細な掲載はできないため、都道府県士会のホームページなどに掲載するか問合せ先に連絡ください。
不明な点や疑問点は、下記の mail を活用して質問してください。
生涯教育委員会：ot-syougaikyouiku@jaot.or.jp
都道府県士会の問合せ先：生涯教育制度推進担当者

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Ⅰ 現職者共通研修 運用マニュアル
1． 運用の方法
日本作業療法士協会が定めた以下の 10 テーマを実施します。
1）作業療法生涯教育概論
2）作業療法における協業・後輩育成
3）職業倫理4）保健・医療・福祉と地域支援
5）実践のための作業療法研究
6）作業療法の可能性
7）日本と世界の作業療法の動向
8）事例報告と事例研究
9）事例検討10）事例報告・ 各テーマにつき 90 分以上の講義（座学形式での聴講）を実施します。
・ 受講の際には受講履歴を「生涯教育コンピューターシステム（以下、生涯教育システム）」に登録します。
・ 現職者共通研修は必修研修であるため、各都道府県の所属会員だけではなく他の都道府県士会員の受講も考慮してください。
・ 各テーマの内容は、別に例示する「生涯教育制度 現職者共通研修シラバス」に基づき企画運営します。
・ 講師は原則「生涯教育基礎研修修了者、認定作業療法士、専門作業療法士」としますが、該当者がいない
場合に限り、現職者共通研修を修了した経験年数 5 年以上の会員であれば任用可能です。
2． 現職者共通研修「9）事例検討」について「9）事例検討」は、以下のいずれかの履修方法があります。
1） 都道府県士会が開催する「現職者共通研修事例検討・報告会」に参加する。
2） 協会・士会の主催・共催する事例検討・報告会（90 分以上）に参加する。
（例：MTDLP 事例検討会）
なお、運用に関しては、以下の通りとします。
・ 各事例検討・報告会のファシリテーターは、原則「生涯教育基礎研修修了者、認定作業療法士、専門作業療法士」としますが、該当者がいない場合に限り、現職者共通研修を修了した経験年数 5 年以上の会員であれば任用可能とする。
・ 質問の機会を持つことを強く推奨する。
・ 上記 2）は、2018 年 4 月 1 日以降に開催された事例検討・報告会に限る。
・ 上記 2）により申請する会員は、参加を証明する資料と必要事項を記入した「事例検討履修申請書」（本書
57 ページ）を都道府県士会担当部署（者）へ提出する。
・ 都道府県士会担当部署（者）は、上記の申請書等を確認し、受講履歴を生涯教育システムに登録する。
3． 現職者共通研修の「10）事例報告」について「10）事例報告」は、以下のいずれかの履修方法があります。
1） 都道府県士会が開催する「現職者共通研修事例検討・報告会」にて筆頭発表する。
2） 協会学術部事例報告登録制度に登録する。
3） 協会主催の学会および審査のある都道府県士会の学会等で事例研究として筆頭発表する。
4） 都道府県士会が、現職者共通研修事例報告に適した事例検討・報告会を実施していると承認した SIG（他団体の学術集会等における事例発表も含む）にて筆頭発表する。
5） 生涯教育基礎研修修了者、認定作業療法士、専門作業療法士が指導する施設団体等で行われる事例検討・報告会にて筆頭発表する。
46） MTDLP 実践者研修における事例検討会で事例発表する。
この事例発表の基準は、MTDLP 事例検討会運営基準（MTDLP 研修制度 研修シラバス参照）に基づくものとする（ただし、読替える場合はファシリテーターが生涯教育基礎研修修了者、認定作業療法士、専門作業療法士である場合に限る）。
なお、運用に関しては、以下の通りとします。
・ 上記 4）を除き、各事例検討・報告会では基礎研修修了者、認定作業療法士、専門作業療法士以上がファシリテーターを務めることを原則とする。
・ 事例報告の運用に関しては、個人情報に十分配慮する。
・ 上記 2）3）4）5）6）により申請する会員は、発表を証明する資料等と必要事項を記入した「事例報告履
修申請書」（本書 58 ページ）を都道府県士会担当部署（者）へ提出する。協会学術部事例報告登録制度への登録による申請は、加えて公開中と表示される画面をプリントアウトし、都道府県士会担当部署（者）へ提出する。
・ 都道府県士会担当部署（者）は、上記の申請書等を確認し、受講履歴を生涯教育システムに登録する。
・ 発表報告する事例は、報告者自身が担当し、作業療法の評価・実践を行った 1 事例（シングルケース）とする。
・ 上記 2)または 3)により履修した場合は、同じ事例報告を認定 OT 取得の要件としての事例に加えることはできない。
・ 上記 2）3）、2003 年 4 月 1 日移行の登録事例、発表事例に限る。
・ 上記 6）は、2015 年 4 月 1 日以降に開催された MTDLP 事例検討会に限る。
4． 参加者アンケートの実施
研修講義の質を担保するため、参加者の反応をアンケートにより確認し、得られた結果を次回講義に反映させる（講師への助言等）ことを推奨します。アンケート例を本書 48 ページに示しましたので、ご参照ください。

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Ⅰ 現職者共通研修 研修シラバス
1.

研修の概要
作業療法士として臨床実践に臨むにあたり、基礎的・共通な知識の学習と生涯学習の意義や方向性の理解を深め、臨床実践の基礎を学習します。

2.

受講方法
・ 各都道府県士会が開催する現職者共通研修を受講します。
・ 各都道府県士会の案内（広報誌、ホームページ等）を参照し、お申込みください。
・ 研修内容については、これ以降の研修シラバスで確認してください。
・ テーマ「9）事例検討」「10）事例報告」については他に受講読み替えの方法があります。読み替え方法な
らびに読み替え申請の方法については、本書 4・5 ページ『現職者共通研修 運用マニュアル 2．現職者共
通研修の「9）事例検討」について、「10）事例報告」について』をご参照ください。

3． インターネット VOD の活用
テーマ「1）作業療法生涯教育概論」から「8）事例報告と事例研究」については、医療福祉 e-channel にて配信される現職者共通研修の VOD 視聴による学習も可能です。VOD 視聴による履修には医療福祉 e-channel との個人契約が必要であり、契約者本人のみが履修可能です。契約後、対象の番組を視聴後、レポートを作成し、WEB 上にて医療福祉 e-channel へ送信します。講師がレポートを審査し、合格すると受講証明書が返送されるとともに、会員ポータルサイトに受講履歴が反映されます。協会ホームページからご確認ください。
（反映されるまでに 1～2 週間かかります。それ以降も履歴が反映されない場合には協会事務局へお問い合わせください）
4． 現職者共通研修の修了
現職者共通研修の 10 テーマすべてを受講すれば、修了となります。現職者共通研修のすべてのテーマを受講した時点で、基礎研修ポイント 20 ポイント（2 ポイント/1 テーマ×10 テーマと換算）が付与されます（医療福祉 e-channel にて配信される現職者共通研修の VOD 視聴による履修もポイント付与の対象です）。基礎研修ポイントは一括 20 ポイントとし、テーマごとの分割付与はできません。また、生涯教育基礎研修をすでに修了している者や同じテーマを 2 度以上受講してもポイント付与を行うことはできません。

6現職者共通研修

１．作業療法生涯教育概論＜学習目標＞
１）作業療法における生涯教育の意義を理解する（１）倫理綱領に基づく生涯教育の目的を知る（２）作業療法のための研究の意義を知る
２）日本作業療法士協会生涯教育制度を理解する＜講義内容＞
１）作業療法における生涯教育の意義（１）作業療法士の職業倫理指針と生涯教育制度の目的（２）作業療法研究の必要性
２）日本作業療法士協会および都道府県士会の生涯教育制度の構造の理解（１）制度の特徴と構造（２）基礎研修制度の概要（研修・現状等）（３）認定作業療法士制度の概要（創設目的・研修・現状等）（４）専門作業療法士制度の概要（創設目的・研修・現状等）（５）協会の生涯教育制度と所属士会の研修との関連
３）日本作業療法士協会と都道府県士会の組織と部・委員会の役割（定款・規則・規約等）：
協会の事業、組織図、各部・委員会の役割
４）日本作業療法士協会と都道府県士会の渉外活動（１）関連団体との活動（議案書に記載されている関係団体の委員推進先など）（２）診療報酬・介護報酬改定の要望等、各省庁、関連団体との関係
５）日本作業療法士協会に関する資料の理解（１）ホームページ http://www.jaot.or.jp/（２）総会議案書（３）作業療法白書（４）中期計画、重点活動目標、年度達成課題等（５）学術誌作業療法（６）日本作業療法士協会誌＜参考文献＞
１）日本作業療法士協会社員総会議案書．
２）日本作業療法士協会倫理綱領．
３）日本作業療法士協会定款・規約．
４）日本作業療法士協会学術部・編：作業療法ガイドライン．
５）日本作業療法士協会養成教育部：作業療法臨床実習の手引き．
６）学術誌作業療法．
７）日本作業療法士協会誌．
８）作業療法白書 http://www.jaot.or.jp/whitepaper.html
９）関連団体の生涯教育講座案内．
10）政府出版物．
11）杉原素子・編：作業療法学全書第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010．

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現職者共通研修

２．作業療法における協業・後輩育成＜学習目標＞
１）対象者・家族との信頼関係の築き方を学ぶ
２）作業療法・他職種それぞれの専門性を理解し、連携のとり方を学ぶ
３）職場における後輩育成の意義と方法を学ぶ
４）臨床実習指導に必要な知識と学生気質を理解する＜講義内容＞
１）接遇・コミュニケーションスキルと対人関係論の基礎知識を概説
２）対象者や家族との接し方と留意点の説明
３）専門職連携に関する基礎知識と他職種の専門性について説明
４）専門職連携の進め方を実例により説明（院内連携、施設内連携、地域ケア会議等）
５）職場における新任教育の意義の説明と教育システム例の紹介
６）臨床実習指導に有用な教育理論の概説
７）現在の学生の気質や行動特性、学習スタイルの説明＜参考文献＞
１）斎藤孝：コミュニケーション力．岩波新書，2004．
２）諏訪茂樹：対人援助とコミュニケーション．中央法規，2010．.
３）澤俊二，鈴木孝治・編：コミュニケーションスキルの磨き方．医歯薬出版，2007
４）斉藤勇・編：イラストレート人間関係の心理学．第 2 版，誠信書房，2015．
５）鈴木義章：コーチングが人を活かす．ディスカヴァー・トゥエンティワン，2013．
６）ソープ＆クリフォード：コーチングマニュアル．ディスカヴァー・トゥエンティワン，2005．
７）林田正光：ホスピタリティの教科書．あさ出版，2006．
８）埼玉県立大学・編：IPW を学ぶ－利用者中心の保健医療福祉連携．中央法規，2009．
９）澤村誠志，奥野英子・編：リハビリテーション連携論．三輪書店，2009．
10）鷹野和美：チームケア論，ぱる出版，2008．
11）山口裕幸：チームワークの心理学，サイエンス社，2008．
12）鎌原雅彦，竹綱誠一郎：やさしい教育心理学．第 4 版，有斐閣，2015．
13）日本作業療法士協会養成教育部：作業療法臨床実習の手引き．
14）市川和子・編：作業療法臨床実習とケーススタディ．第２版，医学書院，2011．
15）京極真，鈴木憲雄：作業療法士・理学療法士臨床実習ガイドブック．誠信書房，2009．
※本テーマの受講により、臨床実習指導者研修制度（初級研修）：「コミュニケーション・対人関係論」及び「学生気質・レディネス」を修了したものとする

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現職者共通研修

３．職業倫理＜学習目標＞
１）専門職として職業倫理を高める重要性を理解する
２）作業療法（士）に関連する法規や社会保障制度について理解する
３）作業療法士の職業倫理に関する問題解決能力を高める＜講義内容＞
１）日本作業療法士協会の倫理綱領と職業倫理指針の解説
２）個人情報保護法の解釈と守秘義務の考え方、病院・施設の対応
３）「理学療法士および作業療法士法」の意義、作業療法士の法的な権利と義務
４）社会保険、社会福祉、公衆衛生などの社会保障制度の概要
５）作業療法実践における倫理上のディレンマ
６）医療事故の実態（臨床実習学生による医療事故を含む）、リスクマネジメントの概念と方法、作業療法室での対策
７）倫理抵触事案（特定の対象者、職員、臨床実習学生、異性に対するハラスメント等）の実態、防止策の検討
８）医学研究の倫理的原則と倫理審査委員会の設置目的＜参考文献＞
１）杉原素子・編：作業療法学全書 第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010．
２）日本作業療法士協会学術部・編：作業療法ガイドライン．
３）日本作業療法士協会倫理委員会・編：倫理綱領・倫理綱領解説 作業療法士の職業倫理指針，2005．
４）日本作業療法士協会倫理委員会・編：作業療法士の倫理に係る事例集．2008．
５）消費者庁：個人情報の保護に関する法律．
６）厚生労働省：臨床研究に関する倫理指針．
７）全欧安全保障協力会議：ヘルシンキ宣言（全欧安全保障協力会議），1964．
８）アメリカ病院協会：患者の権利章典（人間を対象とする医学研究の倫理的原則），1973．
９）渡部大也：医療・介護個人情報保護ハンドブック－こんなときどうする．法研，2005．
10）日本作業療法士協会保健部・保健福祉部・編：作業療法士が関わる医療保険・介護保険・自立支援制度の手引き．
11）砂屋敷忠・他：医療・保健専門職の倫理テキスト－悩める医療スタッフと学生のための事例集．医療科学社，2007．
12）吉川ひろみ：保健・医療職のための生命倫理ワークブック－本当によいことなのか、もう一度考えてみよう!!．
三輪書店，2008．
13）小木曽加奈子：医療職と福祉職のためのリスクマネジメント－介護・医療サービスの向上を視野に入れて．学文社，2010．
※本テーマの受講により、臨床実習指導者研修制度（初級研修）：「ハラスメント・リスク管理」を修了したものとする

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現職者共通研修

４．保健・医療・福祉と地域支援＜学習目標＞
１） 作業療法士として地域生活支援ができるために保健・医療・福祉にまつわる現状とリハビリテーションとの関連性、支援方法を理解できる（１） 保健・医療・福祉におけるリハビリテーションの枠組みについて理解する（２） 当該地域社会の特性および現状を理解する（３） 地域生活における作業療法（作業療法士）の役割を認識する＜講義内容＞
１） 地域包括ケアシステムと作業療法士の役割について知る
２） 地域包括ケアシステムにおける作業療法の実際や作業療法士の地域支援の活動を知る
３） 健康増進・障害予防とリハビリテーションの関連性について考える
４） 特別支援教育などの教育分野においての支援形態を知る
５） 障害者福祉施策の制度（障害者総合支援法等）について知る
６） 介護保険事業、地域生活支援事業に関連する制度について知る
７） 生活行為向上マネジメント及び作業療法５カ年戦略を知る＜参考文献＞
１） 厚生労働省ホームページ http://www.mhlw.go.jp/
２） 太田睦美・編：作業療法学全書第 13 巻 地域作業療法学．協同医書出版，2009．
３） 小川恵子・編：地域作業療法学（第２版）．医学書院，2012．
４） ＷＡＭ・ＮＥＴホームページ http://www.wam.go.jp/
５） 日本作業療法士協会：作業療法５ヵ年戦略．
６） 日本作業療法士協会：作業療法が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き．
７） 社会保険研究所：医科診療報酬点数表．
８） 社会保険研究所：介護報酬の解釈．
９） 日本地域作業療法研究会 http://www.chiikiot.net/

10現職者共通研修

５．実践のための作業療法研究＜学習目標＞
１）研究を通して、専門知識・技術の創造と開発に努め、作業療法の発展に寄与する必要性を理解する。
（１）作業療法実践におけるエビデンス「科学的根拠」の必要性を学ぶ（２）エビデンスを作り出す研究方法を理解する（３）すでに発表されている研究の重要性を理解する＜講義内容＞
１）作業療法実践とエビデンス「科学的根拠」の関係を知り、その必要性を考える（１）エビデンスを作り出す臨床研究の意義（２）エビデンスに基づく実践の方法（３）エビデンスに基づく実践の報告
２）臨床研究：実践における問題解決としての研究（１）臨床の疑問からリサーチ・クエスチョンに構造化する： PECO（PICO）（２）研究の目的・デザイン・研究手法（３）研究の発表 学会発表・論文発表（４）研究と倫理
３）臨床上の疑問を解決するために、エビデンスを探す・使う（１）臨床上の疑問を抽出する（２）エビデンスを探すツールを知る 文献データベースの利用＜参考文献＞
１）作業療法マニュアル 34 作業療法研究法マニュアル 改訂第 2 版．2016．
２）石川隆志：作業療法の知見（研究）と公表，杉原素子・編：作業療法学全書 第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010．
３）山田孝・編：標準作業療法学専門分野 作業療法研究法 第 2 版. 医学書院，2012．
４）Bailey, D. M.（朝倉隆司監訳）：保健・医療のための研究法入門．協同医書出版，2001．
５）今泉美佳：ポスター発表はチャンスの宝庫．羊土社，2003．
６）佐藤雅昭：流れがわかる学会発表・論文作成 How to 改訂版．メジカルビュー社，2011．
７）中村雄二郎：臨床の知とは何か．岩波書店，1992．
８）清水一・簗瀬誠・辛島千恵子・村田和香：過去 10 年間に掲載された論文の分析と投稿のすすめ．作業療法 26：2007．
９）菅野圭子・他：臨床教育講座 臨床家のための研究のすすめ 第 1 回‐第 11 回．作業療法 33（2）‐34（6）．
2014-2015．
10）鎌倉矩子・他：作業療法士のための研究法入門．三輪書店，1997．
11）文部科学省・厚生労働省：人を対象とする医学系研究に関する倫理指針．

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現職者共通研修

６．作業療法の可能性＜学習目標＞
１）作業療法実践における社会資源を活用した地域生活の支援方法について理解する（１）地域生活支援という観点から作業療法の役割を知る（２）地域生活支援のための社会資源の活用方法を知る
２）作業療法の可能性を知る（１）様々な領域で作業療法士の持つ視点の多様性を知る（２）社会・環境・教育・工学・人間システムなどの観点から作業療法が果たし得る役割を考える（３）作業療法士による地域活動とニーズについて知る
３）災害時の作業療法士の役割を理解する＜講義内容＞
１）「作業療法ガイドライン」における「作業療法技術」の解説
２）各種居宅サービス、住宅改修、福祉用具関連の支給体制と制度の概説
３）社会資源を活用する利点（ADL の自立促進、生活範囲拡大、主観的 QOL 向上など）の説明および実践例の紹介
４）環境デザイン、福祉車両利用（製造・販売・制度活用）、公共施設（駅、公園、宿泊施設等）開設において作業療法士がどのように貢献できるかの説明および実践例の紹介
５）作業療法士による地域活動（起業等）をその背景とともに紹介
６）大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会（JRAT）の活動内容の紹介＜参考文献＞
１）杉原素子・編：作業療法学全書第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010．
２）二木淑子/能登真一・編：標準作業療法学専門分野 作業療法学概論．第 3 版，医学書院，2016．
３）日本作業療法士協会学術部：作業療法ガイドライン．
４）日本作業療法士協会学術部：作業療法ガイドライン実践指針．
５）日本人間工学会：ユニバーサルデザイン実践ガイド．共立出版，2003．
６）日本作業療法士協会：作業療法士が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き．
７）古川宏・編：作業療法学全書第 9 巻 義肢装具学．協同医書出版，2009．
８）木之瀬隆・編：作業療法学全書第 10 巻 福祉用具の使い方・住環境整備．協同医書出版，2009．
９）作業療法マニュアル 23 福祉用具プランの実際．2002．
10）作業療法マニュアル 26 OT が選ぶ生活関連機器．2007．
11）吉田文：ようこそ介助犬！～米国と日本の介助犬事情～．作業療法 30：113-119，2011．
12）高木雅之・他：保育園での作業療法士による評価と相談：School AMPS と COPM を用いて．作業療法 31：32-40，
2012．
13）足立一・他：PFI（官民協働による）刑務所における個別的作業療法の展開．作業療法 32：262-268，2013．
14）古山千佳子・他：発達障害児の課題遂行能力におけるスクール AMPS に基づいた提案の効果．作業療法 33：7580，2014．
15）細川大瑛・他：回復期リハビリテーション病院退院後，簡易宿泊所で独居生活となった事例の生活状況に関する考察．作業療法 35：97-100，2016．
16）長谷川龍一・他：地域包括ケアシステムに向けた継続可能な自主運動グループの構築．作業療法 35：672-680，
2016．
17）
【特集】作業療法士の起業．作業療法ジャーナル，33 巻 4 号，1999．
18）【特集】ビジネスチャンスとしての作業療法．作業療法ジャーナル，35 巻 8 号，2001．
19）大規模災害リハビリテーション支援関連団体協議会（JRAT）ホームページ http://www.jrat.jp/

12現職者共通研修

７．日本と世界の作業療法の動向＜学習目標＞
１）日本の作業療法と作業療法士の現状を理解する
２）世界の作業療法と作業療法士の現状を理解する
３）国際交流・国際協力の役割・実際を理解する＜講義内容＞
１）日本の作業療法と作業療法士の現状を理解する（１）日本における作業療法の確立と発展の歴史を知る（２）統計などから作業療法士の有資格者数や会員動向の実態（有資格者数の推移，年齢や作業療法免許取得後年数などの分布、職域別勤務比率、臨床と教育などの勤務比率、自宅会員の比率、勤務施設別の比率など）を知る（３）日本社会の医療システムにおける作業療法士の職責と職域を知る（４）作業療法の将来を展望し、今後の課題を検討する
２）世界の作業療法と作業療法の現状を理解する（１）世界作業療法士連盟（WFOT）の組織構成や役割・活動を知る（２）日本作業療法士協会と世界作業療法士連盟（WFOT）の関わりを知る（３）世界各地区、各国における作業療法の実態（作業療法の定義の違い、有資格者数、単位人口比率、養成課程と教育基準等）と課題を知り、日本との相違点を確認する（４）世界の作業療法実践のトピックスを知る
３）国際交流・国際協力の役割・実際例を紹介する（１）留学生の受け入れ活動実績（JICA、JIMTEF 等）の報告（２）国際協力支援活動（青年海外協力隊等）の紹介（３）国際交流・国際協力への貢献に必要な資質（語学，コミュニケーション能力、マネジメント能力、文化の理解等）を知る（４）国際交流・国際協力の方法を知る（国際学会への参加，発表の準備と方法を知る）（５）国際学会参加報告の紹介＜参考文献＞
１）作業療法白書．
２）厚生労働白書．
３）杉原素子・編：作業療法学全書 第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010．
４）高橋絵里香：フィンランドの高齢者ケア政策と老いのかたち．作業療法ジャーナル 50：1312-1315，2016．
５）松尾みき：モンゴル国のリハと作業療法．作業療法ジャーナル 50：1036-1038，2016．
６）吉田太樹・他：中国に対する日本人療法士の協力の可能性検討．作業療法 34：696-702，2015．
７）山根寛・他：【特集】世界大会で大いに作業療法を語ろう‐何を語る？何を訊く？in WFOT2014．作業療法ジャー
ナル 48：188-215，2014．
８）鈴木孝治・他：【特集】世界に発信できる日本の作業療法教育のあり方．作業療法ジャーナル 47：298-316，2013．
９）山根寛・他：【特集】世界の作業療法‐その実情と WFOT2014 への期待．作業療法ジャーナル 46：1148-1181，
2012．
10）大塚進：タイ国の大規模障害者施設におけるシニア海外ボランティアとしての活動．作業療法 30：751-756，2011．
11）渡邊乾：精神科病院を全廃したイタリアから学ぶ．作業療法 30：635-642，2011．
12）山根伸吾：カナダへの海外派遣プログラムに参加して感じた日本の文化．作業療法 30：369-375，2011．
13）田中浩二，磯直樹，佐賀里昭：第 15 回世界作業療法学会(WFOT Congress 2010)に参加して．作業療法 29：655659，2010．
14）石塚英恵，冨岡詔子：第 29 回世界作業療法士連盟代表者会議の報告．作業療法 29：562-567，2010．
15）石井清志：パキスタン・イスラム共和国での青年海外協力隊活動．作業療法 29：363-368、2010．
16）セオ プリシラ・ユカリ：日本とブラジルの作業療法について．作業療法 28：317-330，2009．
17）和田峰子：カナダの医療制度と作業療法．作業療法 28：203-209，2009．
18）松島佳苗：パラオ共和国での作業療法実践の経験をとおして．作業療法 28：103-107，2009．
1319）須波雅一：アメリカ研修派遣について．作業療法 27：575-581，2008．
20）ヘンダーソン直子：英国での生活と英国医療システムでの仕事の紹介．作業療法 27：423-428，2008．
21）米持喬：作業療法士による発展途上国支援 タイにおける経験から．作業療法 27：301-306，2008．
22）藤澤聖子：中国での青年海外協力隊の経験．作業療法 27：185-190，2008．
23）橋本弘子：海外事情 特別編 タイの作業療法：作業療法ジャーナル 46：1454-1459，2012．
24）世界の作業療法：その実情と WFOT2014 への期待．作業療法ジャーナル 46：1148-1172，2012．
25）特集 WFOT 学会チリ大会 Report．作業療法ジャーナル 44：1148-1168，2010．
26）特集 世界の中の日本の作業療法．作業療法ジャーナル 44：443-474，2010．
27）上城憲司，小松洋平，太田保之，他：海外事情 英国における高齢者支援と作業療法．作業療法ジャーナル 43：
1396-1398，2009．
28）石倉習子，山岸若菜：海外事情 イギリス見聞録 イギリスにおける早期介入サービスの実際．作業療法ジャー
ナル 42：1181-1183，2008．
29）WFOT ホームページ http://www.wfot.org/
30）WFOT Resource Centre http://www.wfot.org/ResourceCentre.aspx
31）WFOT Bulletin http://www.wfot.org/Bulletin.aspx32）WFOT 出版物

14現職者共通研修

８．事例報告と事例研究＜学習目標＞
１）作業療法における事例報告の重要性を理解する（１）作業療法実践における事例検討の意義を知る（２）事例報告と事例研究の関係を理解する（３）事例報告のまとめ方、方法を知る＜講義内容＞
１）作業療法実践における事例報告・事例研究の意味を理解する（１）エビデンスに基づく実践を展開するために（２）生活機能および作業に焦点を当てる実践のために（３）内省的実践家となるために
２）作業療法のプロセスを確認する
３）作業療法の転帰・帰結と作業療法内容の検討から、「作業療法の成果」について検討する
４）事例報告作成（学会抄録の作成）や発表の方法（口述やポスターなど）について学ぶ＜参考文献＞

１）杉原素子・編：作業療法学全書 第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010，pp.261-275．
２）中村雄二郎：臨床の知とは何か．岩波書店，1992．
３）山田孝・編：標準作業療法学専門分野 作業療法研究法．第 2 版，医学書院，2012．
４）現職者共通研修の事例検討会や研修会の資料．
５）学術誌作業療法に掲載された実践報告．
６）日本作業療法士協会：学術誌『作業療法』投稿規定・執筆要領
https://www.jaot.or.jp/academic_journal/gakujutsushi_toukoukitei/
７）CARE case report guidelines
https://www.care-statement.org/checklist８）清水一・他：臨床教育講座 臨床家のための実践と報告のすすめ 第 1 回‐第 6 回．作業療法 32（2）‐33（1）．
2013-2014．
９）齋藤佑樹（編）：作業で語る事例報告：作業療法レジメの書きかた・考えかた．医学書院，2014．
10）文部科学省・厚生労働省：人を対象とする医学系研究に関する倫理指針15

現職者共通研修

９．事例検討＜学習目標＞
１）作業療法における事例検討の重要性を理解する
２）事例検討に参加する（１）事例報告の様式を知る（２）事例報告を視聴し、その内容を共有する（３）作業療法の展開が、クライアントの作業および生活を焦点としていることを理解する（４）質疑応答の仕方を知る（５）事例検討について、倫理的配慮を知る＜内容＞
１）報告者のリーズニングをおさえながら、視聴する意味を知る
２）作業療法の転帰・帰結と作業療法内容の検討から、「作業療法の成果」について検討する
３）自己の臨床実践と比較する
４）事例検討会などに出席し、発表を聞き、質疑応答をする
５）学会抄録の作成や発表の方法（口述やポスターなど）を知る＜参考文献＞

１）杉原素子・編：作業療法学全書 第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010，pp.261-275．
２）山田孝・編：標準作業療法学専門分野 作業療法研究法．第 2 版，医学書院，2012．
３）現職者共通研修の事例検討会や研修会の資料．
４）学術誌作業療法に掲載された実践報告．
５）清水一・他：臨床教育講座 臨床家のための実践と報告のすすめ 第 1 回‐第 6 回．作業療法 32（2）‐33（1）．
2013-2014．
６）齋藤佑樹（編）：作業で語る事例報告：作業療法レジメの書きかた・考えかた．医学書院，2014．

16

現職者共通研修

10．事例報告＜学習目標＞
１）作業療法における事例報告の重要性を理解する
２）実際に事例検討会等で事例を報告する（１）事例報告の過程を理解し、発表する（２）事例報告を実施するに当たり、まとめ方、資料作成、発表の仕方を学ぶ（３）事例報告において、倫理的配慮に基づき発表する
３）質疑応答の仕方を学ぶ＜内容＞
１）報告のテーマ、目的、意義を考える
２）臨床実践に沿って、作業療法の展開をまとめる
３）作業療法の転帰・帰結と作業療法内容の検討から、「作業療法の成果」について検討する
４）クライアントの作業および生活を焦点とし、成果を示すことができる
５）聞き手に配慮し資料を作成し発表する
６）事例検討会などに出席し、発表し、質疑応答を行う＜参考文献＞

１）杉原素子・編：作業療法学全書 第 1 巻 作業療法概論．協同医書出版，2010，pp.261-275．
２）山田孝・編：標準作業療法学専門分野 作業療法研究法．第 2 版，医学書院，2012．
３）現職者共通研修の事例検討会や研修会の資料．
４）学術誌作業療法に掲載された実践報告．
５）日本作業療法士協会：学術誌『作業療法』投稿規定・執筆要領
https://www.jaot.or.jp/academic_journal/gakujutsushi_toukoukitei/
６）CARE case report guidelines
https://www.care-statement.org/checklist７）清水一・他：臨床教育講座 臨床家のための実践と報告のすすめ 第 1 回―第 6 回．作業療法 32（2）－33（1）．
2013-2014．
８）齋藤佑樹（編）：作業で語る事例報告：作業療法レジメの書きかた・考えかた．医学書院，2014．

17

Ⅱ 現職者選択研修 運用マニュアル
1． 運用の方法
・ 現職者選択研修の受講には、基礎ポイント 2 ポイントを付与します。これは、作業療法士として勤務する
場合に、領域などの対象を再学習する必要がある場合に「研修」としての性格を有するものと位置づけているための便宜です（現職者選択研修については、受講するたびに 2 ポイントを得ることができる）。
・ 1 領域は 6 時間以上の講義（座学形式での聴講）を実施しますが、会員の出席を考慮し 1 日間内とします。
・ 受講費（参加費）は、1 日あたり 4,000 円の日本作業療法士協会の基準を適用します。
・ 1 領域の内容は、それぞれ 4 テーマを別に例示する「生涯教育制度 現職者選択研修シラバス」に基づき企画運営します。但し、個々の講義については、内容の理解を深めるために必要であれば適切な時間配分をする必要があります。
・ 受講する定員は、100 名を原則とします。
・ 講師は、「認定作業療法士、専門作業療法士」が望ましく、強く推奨します。
2． 都道府県士会での運用の方法
都道府県士会において、1 年間にすべての領域の研修会を実施することは困難と思われますが、少なくとも 1
領域は実施してください。もちろん、すべての領域を実施することを妨げるものではありませんが、近隣都道府県士会との協力を基にしたブロック内での分担・持ち回りなどを考慮してください。現職者選択研修は必修研修という性格から、所属会員だけの受講ではなく他都道府県士会員の受講受け入れも考慮してください。したがって、開催などの情報の共有化を図り、日本作業療法士協会誌や協会ホームページでの広報を行ってください。
3． 現職者選択研修の修了について
MTDLP 基礎研修と 1 領域以上の選択研修を修了した会員は、現職者選択研修が修了となります。なお、2008
年 3 月 31 日以前に、「現職者研修」のいずれか 1 領域（2 日間開催）を履修していれば、現職者選択研修修了となります。2016 年度以降入会の会員（会員番号 65877～）の場合、現職者選択研修の修了には、MTDLP 基礎研修（必修研修）と選択研修 1 領域以上の受講が必要になります。2015 年度までに入会した会員の場合、現職者選択研修の修了に関して必修研修の縛りはありませんが、MTDLP 基礎研修・身体障害領域研修・精神障害領域研修・発達障害領域研修・老年期障害領域研修より 2 研修以上の受講が必要となります。なお、2008 年 3月 31 日以前に「現職者研修」のいずれか 1 領域（2 日間開催）を履修していれば、現職者選択研修修了となります。
4． MTDLP 基礎研修の運営
MTDLP 基礎研修の運営およびシラバスは、旧 MTDLP 推進プロジェクト委員会にて定められたもの（本書
46・47 ページ「生活行為向上マネジメント基礎研修シラバス」参照）に基づくこととします。
・ 1 日研修とし、概論 90 分、演習 330 分にて実施します。
・ 参加には、基礎研修ポイント 2 ポイントを付与します。
・ 受講費は、原則として現職者選択研修の金額を適用しますが、これまでの MTDLP 研修運営の経緯から士会の運用に委ねることとします。
・ MTDLP 基礎研修の web 開催方法については、2020 年 7 月教育部生涯教育委員会・MTDLP 士会連携支援室より発信された「MTDLP 基礎研修 Web 研修マニュアル Vr1.0」を参照してください。
5． 参加者アンケートの実施
研修講義の質を担保するため、参加者の反応をアンケートにより確認し、得られた結果を次回講義に反映させる（講師への助言等）ことを推奨します。アンケート例を本書 48 ページに示しましたので、ご参照ください。

18

Ⅱ 現職者選択研修 研修シラバス
1． 研修の概要
研修内容は、まず必修研修として「生活行為向上マネジメント（MTDLP）」についての基礎を学習します。
活動と参加に焦点をあて、その人にとって本当に大切で重要な「やりたい」と思っている生活行為の向上のために必要な要素を分析し、改善のための支援計画を立て、実施する一連のプロセスになります。MTDLP は作業療法そのものですが、作業療法士の包括的な思考過程をよりわかりやすく表したもので、あえて「作業療法」
や「作業」という言葉の代わりに「生活行為」という言葉を用いています。その概要や各種シートの使用方法について演習を通して学習していきます。すべての作業療法士が MTDLP の知識とその使用方法を習得することを目標とします。
また「作業療法ガイドライン」を基礎に、作業療法の専門領域を越え、わが国で働く作業療法士として基本的に知っておくべき各領域に関連する作業療法の理論や現状について学習します。
内容は卒前教育の要点を押さえながらも臨床実践に基づく疑問を整理し、解決の糸口を提供することにより、臨床実践能力の向上につながる内容となっています。特に、臨床実践能力の質の向上については、「作業療法ガイドライン」に掲載されている「作業療法の対象領域」を中心にして、「Ⅱ.作業療法の技術」による「作業療法のかかわる時期」「作業療法のかかわる場所」の理解を促進できるように構成されています。したがって、ある特定の疾患や障害のみを取り上げるものではなく、受講者が自身の勤務する施設での作業療法だけにとらわれることなく、対象となる人々が受ける作業療法全体の流れをイメージできるように配慮する必要があります。
また、作業療法全体の流れを視野に入れ、自分の置かれた立場の役割を再確認することも重要であり、研修会の主としている作業療法の対象領域における「歴史的変遷（疾患や障害の特徴の変化、福祉制度などの変遷など）」や「用いられている作業療法の考え方（特定の治療手技に偏ることない理論やモデル、特に ICF による
理解など）
」
、
「最近の話題や問題点（社会情勢や保健・医療・福祉の変化における作業療法の位置づけなど）」を盛り込んだものなっています。
具体的内容はこれ以降に記載の通り、モデル案の各項目において作業療法士の臨床実践にとって欠かすことのできない評価、介入、関連する制度等を盛り込んだ基礎知識により構成され、前述のように「Ⅱ.作業療法の技術」による「作業療法のかかわる時期」「作業療法のかかわる場所」の流れを通した作業療法の「事例紹介」なども有効な学習目標達成への手段であると考えています。
2． 受講方法
・ 各都道府県士会が開催する現職者選択研修を受講します。
・ 各都道府県士会広報誌、士会ホームページ、日本作業療法士協会誌、協会ホームページ（http://www.jaot.or.jp/post_education/kenshuuunei.html）等、各都道府県士会もしくは協会の案内を参照し、お申込みください。
・ 研修内容については、これ以降の研修シラバスで確認してください。
3． 実施領域
・ 必修：MTDLP 基礎研修
・ 選択：身体障害領域の作業療法
精神障害領域の作業療法
発達障害領域の作業療法
老年期領域の作業療法
・ 必修研修として、MTDLP 基礎研修を受講します。MTDLP 基礎研修のシラバスは、旧 MTDLP 推進プロ
ジェクト委員会にて定められたもの（本書 46・47 ページ「生活行為向上マネジメント基礎研修シラバス」
参照）を確認してください。
・ 4 領域のうち、1 領域以上を選択し受講します。選択は自由ですが、自身が従事する主領域あるいは関連
領域や興味ある領域を選択してください。

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4． 現職者選択研修の修了
2016 年度以降入会の会員（会員番号 65877～）の場合、現職者選択研修の修了には、MTDLP 基礎研修（必修研修）と選択研修 1 領域以上の受講が必要になります。2015 年度までに入会した会員の場合、現職者選択研修の修了に関して必修研修の縛りはありませんが、MTDLP 基礎研修・身体障害領域研修・精神障害領域研修・発達障害領域研修・老年期障害領域研修より 2 研修以上の受講が必要となります。

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現職者選択研修シラバス

身体障害領域の作業療法
テーマ１：身体障害領域の基礎知識
テーマ２：急性期の作業療法
テーマ３：回復期の作業療法
テーマ４：生活期・終末期の作業療法＜受講される皆さんへ＞
身体障害領域の作業療法は、移り変わる医療福祉制度、疾病構造や生活構造の変化に柔軟に対応しながら、専門職としての役割・機能を果たすことを求められており、急性期から地域生活までシームレスなサービスを提供するための資質および知識・技術を身につけておく必要があります。
本研修では、現状の関連サービスや法制度を正確に理解した上で、疾患や障害の特性にも配慮しながら、急性期から
地域生活まで、各ステージにおける作業療法の役割と実践方法・展開方法と他職種連携について学習します。

21

現職者選択研修シラバス

身体障害領域の作業療法
テーマ１：身体障害領域の基礎知識＜学習目標＞
１） 作業療法士が関わる時期・場所・領域を理解する
２） 関連する法制度の歴史と現状を理解する
３） 身体障害領域の作業療法に関連する理論・モデル等を包括的に理解する
４） 就労支援における作業療法士の関わりを理解する＜講義内容＞
１）身体障害領域の作業療法の現状（1） 作業療法のパラダイム転換（医学モデルから地域モデル）を理解する（2） 予防期、急性期、回復期、生活期、終末期の各時期における対象者の生活機能と障害の各要因、および背景因子との相互関係と作業療法の目的を理解する（3） 保健、医療、福祉、教育、職業関連の各領域における作業療法の目的を理解する
２）身体障害領域の作業療法に関連する法制度の歴史と現状（1） 医療保険制度と診療報酬の変遷（2） 介護保険制度と介護報酬の変遷（3） 障害者総合支援法と障害福祉サービス等報酬の変遷
３）身体障害領域の作業療法の考え方（1） ＩＣＦの概念と作業療法の目的、評価、治療・指導・援助内容との対応（2） 生活行為向上マネジメントの概念と実践（3） 作業療法実践の理論とモデル（生体力学モデル、認知行動モデル、作業遂行モデル等）
４）身体障害領域の作業療法における就労支援（1） 就労支援に関わる制度とその変遷（2） 職業リハビリテーションの概念と作業療法の役割＜参考文献＞
1） 日本作業療法士協会：作業療法ガイドライン．
2） 日本作業療法士協会：作業療法ガイドライン実践指針．
3） 日本作業療法士協会：作業療法が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き．
4） 日本作業療法士協会：作業療法白書．
5） 作業療法ジャーナル編集委員会：OT の臨床実践に役立つ理論と技術．作業療法ジャーナル Vol.47 No.7，2013．
6） 作業療法ジャーナル編集委員会：働くことの意義と支援．作業療法ジャーナル．Vol.43 No.7，2009．
7） 菅原洋子・編：作業療法学全書第 4 巻 身体障害．協同医書出版，2008．
8） 平賀昭信・岩瀬義昭・編：作業療法学全書第 12 巻 職業関連活動．協同医書出版，2009．
9） Heidi McHugh Pendleton，Winifred Schultz-Krohn ：身体障害の作業療法．協同医書出版，2014．
10） B. Rosalie Johanna Miller，Kay W. Sieg，Ferol Menks Ludwig，Susan Denegan Shorridge，Julia Van Deusen：作業療法実践のための 6 つの理論．協同医書出版，1995．
11） Gary Kielfohner（山田孝・監訳）：作業療法の理論．医学書院，2014．
12） 松為信雄・菊池恵美子編：職業リハビリテーション学．協同医書出版，2006．
13） 山口昇・玉垣努・編：標準作業療法学 専門分野 身体機能作業療法学．医学書院，2016．
14） 長﨑重信・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 身体障害作業療法学．メジカルビュー社，2015．
15） 大嶋伸雄・編：クリニカル作業療法シリーズ 身体領域の作業療法．中央法規出版，2016．
16） 上田敏：ICF の理解と活用．きょうされん，2005．
17） 障害者福祉研究会・編：ICF 国際生活機能分類．中央法規出版，2002．
18） 日本作業療法士協会：事例で学ぶ生活行為向上マネジメント．医歯薬出版，2015．

22

現職者選択研修シラバス

身体障害領域の作業療法
テーマ２：急性期の作業療法＜学習目標＞
１） 身体障害領域急性期における作業療法の歴史と現状を理解する
２） 身体障害領域急性期における作業療法の実践と展開方法を理解する
３） 身体障害領域急性期におけるチームアプローチの方法、時期別・施設間の連携を理解する
４） 身体障害領域急性期における作業療法を実践する上で注意すべきことを理解する
５） 身体障害領域急性期における作業療法の課題と展望を理解する＜講義内容＞
１） 歴史的経過・制度（1） 医療法改正による平均在院日数の短縮（2） 早期離床やリハビリテーション開始時期の早期化の変遷（3） 疾患別リハビリテーション
２） 作業療法の役割と実践（1） 早期離床に向けたアプローチ（2） 離床前の役割と離床後の作業療法の役割特性（3） 変化に応じた ADL への介入
（4） 住宅改修・福祉用具の導入（5） 就労支援・自動車運転支援
３） チームアプローチ（1） チームにおける作業療法士の役割（2） 関連職種との連携の重要性（3） 他施設・他機関との連携の重要性（4） 現状（治療、リスク管理など）に関する情報交換の方法とツールの活用
４） リスク管理（1） 対象者のリスク管理（2） セラピスト自身のリスク管理（感染症など）（3） 生命維持（4） 疾患（中枢・整形・内部疾患等）による特性（5） 病棟特性（ICU/CCU）など
５） 最近の話題と今後の課題（1） 医療法改正（診療報酬点数の変遷を含む）（2） 急性期病棟・急性期作業療法の課題＜参考文献＞
1） 日本作業療法士協会：作業療法が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き．
2） 作業療法ジャーナル編集委員会：働くことの意義と支援．作業療法ジャーナル．Vol.43 No.7，2009．
3） 作業療法ジャーナル編集委員会：テクニカルエイド．三輪書店，2014．
4） 菅原洋子・編：作業療法学全書第 4 巻 身体障害．協同医書出版，2008．
5） 古川 宏・編：作業療法学全書第 9 巻 義肢装具学．協同医書出版，2009．
6） 木之瀬隆・編：作業療法学全書第 10 巻 福祉用具の使い方，住環境整備．協同医書出版，2009．
7） 酒井ひとみ・編：作業療法学全書第 11 巻 日常生活活動．協同医書出版，2009．
8） 平賀昭信・岩瀬義昭・編：作業療法学全書第 12 巻 職業関連活動．協同医書出版，2009．
9） 太田睦美・編：作業療法学全書第 13 巻 地域作業療法学．協同医書出版，2009．
10） Heidi McHugh Pendleton，Winifred Schultz-Krohn ：身体障害の作業療法．協同医書出版，2014．
11） 矢谷令子・福田恵美子・編：作業療法実践の仕組み．協同医書出版，2014．
12） 松為信雄・菊池恵美子編：職業リハビリテーション学．協同医書出版，2006．
2313） 山口昇・玉垣努・編：標準作業療法学 専門分野 身体機能作業療法学．医学書院，2016．
14） 濱口 豊太・編：標準作業療法学 専門分野 日常生活活動・社会生活行為学，医学書院，2014．
15） 長﨑重信・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 身体障害作業療法学．メジカルビュー社，2015．
16） 木之瀬隆・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 日常生活活動学(ADL)．メジカルビュー社，2016．
17） 山中武彦・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 福祉用具学．メジカルビュー社，2015．
18） 大嶋伸雄・編：クリニカル作業療法シリーズ 身体領域の作業療法．中央法規出版，2016．
19） 小林毅・東祐二・渡辺愛記・編：急性期作業療法マネジメント．文光堂，2015．

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身体障害領域の作業療法
テーマ３：回復期の作業療法＜学習目標＞
１） 身体障害領域回復期における作業療法の歴史と現状を理解する
２） 身体障害領域回復期における作業療法の実践と展開方法を理解する
３） 身体障害領域回復期におけるチームアプローチの方法、時期別・施設間の連携を理解する
４） 身体障害領域回復期における作業療法を実践する上で注意すべきことを理解する
５） 身体障害領域回復期における作業療法の課題と展望を理解する＜講義内容＞
１） 歴史的経過（1） 回復期リハビリテーションの意義（2） 回復期リハビリテーション病棟創設の意義や変遷（3） 医療法改正に伴う施設基準の変遷（4） 回復期リハビリテーション病棟の位置づけ（5） 回復期リハビリテーション病棟の施設基準
２） 作業療法の役割と実践（1） ICF の概念を基軸にした作業療法の役割（2） 自立支援の観点からの介入（3） ADL 介入（できる ADL としている ADL）
（4） アクティビティ導入の意義（5） 住宅改修・福祉用具の利用（6） 就労支援・自動車運転支援
３） チームアプローチ（1） チームにおける作業療法士の役割（2） 関連職種との連携の重要性（3） 家族との連携、家族指導の重要性（4） 在宅復帰へ向けた他施設・他機関との連携の重要性（5） 実際の連携方法とツールの活用
４） リスク管理（1） 感染症や衛生管理など（2） 褥瘡や廃用症候群の予防（3） 病棟での事故防止
５） 最近の話題と今後の課題（1） 医療法改正（診療報酬点数の変遷を含む）（2） 回復期リハ病棟・回復期作業療法の課題＜参考文献＞
1） 日本作業療法士協会：作業療法が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き
2） 作業療法ジャーナル編集委員会：働くことの意義と支援．作業療法ジャーナル．Vol.43 No.7，2009．
3） 作業療法ジャーナル編集委員会：テクニカルエイド．三輪書店，2014．
4） 菅原洋子・編：作業療法学全書第 4 巻 身体障害．協同医書出版，2008．
5） 古川 宏・編：作業療法学全書第 9 巻 義肢装具学．協同医書出版，2009．
6） 木之瀬隆・編：作業療法学全書第 10 巻 福祉用具の使い方，住環境整備．協同医書出版，2009．
7） 酒井ひとみ・編：作業療法学全書第 11 巻 日常生活活動．協同医書出版，2009．
8） 平賀昭信・岩瀬義昭・編：作業療法学全書第 12 巻 職業関連活動．協同医書出版，2009．
9） 太田睦美・編：作業療法学全書第 13 巻 地域作業療法学．協同医書出版，2009．
10） Heidi McHugh Pendleton，Winifred Schultz-Krohn ：身体障害の作業療法．協同医書出版，2014．
2511） 矢谷令子・福田恵美子・編：作業療法実践の仕組み．協同医書出版，2014．
12） 松為信雄・菊池恵美子編：職業リハビリテーション学．協同医書出版，2006．
13） 山口昇・玉垣努・編：標準作業療法学 専門分野 身体機能作業療法学．医学書院，2016．
14） 濱口 豊太・編：標準作業療法学 専門分野 日常生活活動・社会生活行為学，医学書院，2014．
15） 長﨑重信・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 身体障害作業療法学．メジカルビュー社，2015．
16） 木之瀬隆・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 日常生活活動学(ADL)．メジカルビュー社，2016．
17） 山中武彦・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 福祉用具学．メジカルビュー社，2015．
18） 大嶋伸雄・編：クリニカル作業療法シリーズ 身体領域の作業療法．中央法規出版，2016．

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身体障害領域の作業療法
テーマ４：生活期・終末期の作業療法＜学習目標＞
１） 身体障害領域生活期および終末期における作業療法の歴史と現状を理解する
２） 身体障害領域生活期および終末期における作業療法の実践と展開方法を理解する
３） 身体障害領域生活期および終末期におけるチームアプローチの方法、時期別・施設間の連携を理解する
４） 身体障害領域生活期および終末期における作業療法を実践する上で注意すべきことを理解する
５） 身体障害領域生活期および終末期における作業療法の課題と展望を理解する＜講義内容＞
１） 歴史的経過・制度（1） 介護保険法の基本理念とリハビリテーション・作業療法の位置づけ（2） 障害者総合支援法の基本理念とリハビリテーション・作業療法の位置づけ
２） 作業療法の役割と実践（1） ICF の概念を基軸にした作業療法の役割（活動・社会参加の促進・介護予防）（2） 地域リハビリテーションの基本理念と作業療法の位置づけ（3） 本人・家族の要望確認とリスク説明（4） 生活環境・実施形態別作業療法の実践と展開方法（病院、入所施設、通所施設、在宅）（5） 総合事業・健康増進事業等における作業療法士の役割（6） 各自治体・地域における社会資源（職業、教育、住宅などの人的社会資源を含む）、インフォーマルサービスの有効な活用（7） 住宅改修・福祉用具の利用、生活環境の整備、環境制御装置、意志表出支援、アシスティブテクノロジー（8） 就労支援・自動車運転支援（9） アクティビティー（障害者スポーツ含む）、レクリエーション導入の意義（10） 心理的援助
３） チームアプローチ（1） 関連職種（介護支援専門員等の非医療職種を含む）との連携の重要性（2） 家族・介護者との連携、家族指導の重要性（告知、病状およびリスク説明）（3） 他施設・他機関との連携の重要性（4） 実際の連携方法とツールの活用
４） リスク管理（1） 在宅での衛生管理等（2） 医療対応（在宅酸素療法、褥瘡予防等）（3） 医学的禁忌事項の把握（4） 急変時・緊急時の対応（延命処置と尊厳死に関する意思確認、在宅での看取りに関する希望等）
５） 最近の話題と今後の課題（1） 介護保険制度の今後の動向（2） 総合事業・健康増進事業の今後の動向（3） 生活期作業療法の課題（4） 終末期医療・終末期作業療法の課題＜参考文献＞
1） 日本作業療法士協会：作業療法が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き
2） 作業療法ジャーナル編集委員会：介護保険下の作業療法．作業療法ジャーナル．Vol.42 No.7，2008．
3） 作業療法ジャーナル編集委員会：働くことの意義と支援．作業療法ジャーナル．Vol.43 No.7，2009．
4） 作業療法ジャーナル編集委員会：テクニカルエイド．三輪書店，2014．
5） 菅原洋子・編：作業療法学全書第 4 巻 身体障害．協同医書出版，2008．
6） 古川 宏・編：作業療法学全書第 9 巻 義肢装具学．協同医書出版，2009．
27

7） 木之瀬隆・編：作業療法学全書第 10 巻 福祉用具の使い方，住環境整備．協同医書出版，2009．
8） 酒井ひとみ・編：作業療法学全書第 11 巻 日常生活活動．協同医書出版，2009．
9） 平賀昭信・岩瀬義昭・編：作業療法学全書第 12 巻 職業関連活動．協同医書出版，2009．
10） 太田睦美・編：作業療法学全書第 13 巻 地域作業療法学．協同医書出版，2009．
11） Heidi McHugh Pendleton，Winifred Schultz-Krohn ：身体障害の作業療法．協同医書出版，2014．
12） 矢谷令子・福田恵美子・編：作業療法実践の仕組み．協同医書出版，2014．
13） 松為信雄・菊池恵美子編：職業リハビリテーション学．協同医書出版，2006．
14） 山口昇・玉垣努・編：標準作業療法学 専門分野 身体機能作業療法学．医学書院，2016．
15） 濱口 豊太・編：標準作業療法学 専門分野 日常生活活動・社会生活行為学，医学書院，2014．
16） 長﨑重信・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 身体障害作業療法学．メジカルビュー社，2015．
17） 木之瀬隆・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 日常生活活動学(ADL)．メジカルビュー社，2016．
18） 山中武彦・編：作業療法学 ゴールド・マスター・テキスト 福祉用具学．メジカルビュー社，2015．
19） 安部能成・編：終末期リハビリテーションの臨床アプローチ．メジカルビュー社，2016．
20） 大嶋伸雄・編：クリニカル作業療法シリーズ 身体領域の作業療法．中央法規出版，2016．
21） 真寿田三葉：実技・終末期リハビリテーション．荘道社，2003．
22） 大田仁史：終末期リハビリテーション．荘道社，2002．

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精神障害領域の作業療法
テーマ 1：精神障害作業療法の基礎知識
テーマ 2：精神障害作業療法の展開方法
テーマ 3：精神障害作業療法の実践
テーマ 4：精神障害作業療法関連のトピックス【受講される皆さんへ】
現在、わが国の精神保健医療福祉においては、早期の症状改善を図るために入院医療体制の急性期重点化や地域生活を支えるために必要な医療、福祉等の支援を提供する体制の整備が進められています。その中で精神障害に携わる作業療法士は、急性期から地域生活までシームレスなサービスを提供するための技術を身につけておく必要があります。
そこで本研修では、現状の関連サービスや法制度を正確に理解し、日本の精神保健医療福祉における問題点を意識できるよう働きかけます。その上で精神障害作業療法の急性期から生活期までの展開方法、各施設やライフステー
ジでの実践について概説します。加えて、実践に有用な理論、新しいアプローチ法や専門職連携などについての知識を提供します。

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精神障害領域の作業療法
テーマ 1：精神障害作業療法の基礎知識＜学習目標＞
１）精神障害をもつ人を支えるサービスの内容を理解する
２）精神保健医療福祉における作業療法の役割を歴史から考える
３）精神障害作業療法に関連する理論・モデル等を包括的に理解する＜講義内容＞
１）精神保健医療福祉サービスの現状と動向（１）精神医療の現状と動向（２）精神保健福祉の現状と動向（３）精神医療・保健福祉制度の概要
２）精神障害作業療法の変遷（１）精神障害作業療法の成り立ち（歴史的人物とその背景）（２）精神障害作業療法の現状と動向（診療報酬点数の変遷を含む）
３）精神障害作業療法に関連する理論・モデル等（１）心理療法（行動療法、学習理論、精神力動、認知行動療法、森田療法、生活療法*など）（２）ICF と作業療法実践モデル（人間作業モデル、カナダ作業遂行モデルなど）＊使役に関する問題点を説明すること＜参考文献＞
１）冨岡詔子・小林正義・編：作業療法学全書第 5 巻 精神障害．協同医書出版，2010．
２）精神保健福祉白書編集委員会・編：精神保健福祉白書 2012 年版．中央法規，2011．
３）今後の精神保健医療福祉のあり方等に関する検討会：精神保健医療福祉の更なる改革に向けて．厚生労働省，2009．
４）大熊輝雄：現代臨床精神医学．第 12 版，金原出版，2013．
５）日本作業療法士協会：作業療法士が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き．2012．
６）山根寛（「ひとと作業・生活」研究会）：精神障害と作業療法．新版，三輪書店，2017．
７）簗瀬誠：精神障害作業療法入門．協同医書出版，2012．
８）石井良和，京極真，長雄眞一郎：精神領域の作業療法，第 2 版．中央法規，2016．
９）障害者福祉研究会・編：ICF 国際生活機能分類．中央法規，2002．
10）山田孝・監訳：人間作業モデル．第４版，協同医書出版，2012．
11）山田孝：事例でわかる人間作業モデル，協同医書出版，2015．
12）吉川ひろみ，吉野英子・監訳：続・作業療法の視点．大学教育出版，2011．
13）岩瀬義昭，村井千賀，吉川ひろみ，他：“作業”の捉え方と評価・支援技術．医歯薬出版，2011．
14）作業療法マニュアル 31・32・37・41・51・57．

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精神障害領域の作業療法
テーマ 2：精神障害作業療法の展開方法＜学習目標＞
１）各期作業療法の展開方法を復習して理解を深める
２）各期作業療法の展開における共通点と違いを明らかにする
３）施設生活および地域生活支援における作業療法の意義を考える＜講義内容＞
１）急性期作業療法の展開方法（１）急性期における各疾患の状態像と作業療法の目的（２）作業療法評価と方針の立て方（３）作業療法支援と家族支援
２）回復期作業療法の展開方法（１）回復期における各疾患の状態像と作業療法の目的（２）作業療法評価と方針の立て方（３）作業療法支援と家族支援（４）退院支援の考え方と実際
３）生活期作業療法の展開方法（１）生活期における各疾患の状態像と作業療法の目的（２）作業療法評価と方針の立て方（３）施設生活および地域生活での作業療法支援と家族支援（４）ケアマネジメントのプロセスと実際※１）〜３）では代表的な疾患を取り上げて説明すること＜参考文献＞
１）冨岡詔子，小林正義・編：作業療法学全書第５巻 精神障害．協同医書出版，2010．
２）香山明美，鶴見隆彦，小林正義・編：生活を支援する精神障害作業療法 第 2 版．医歯薬出版，2014．
３）小林夏子・編：精神機能作業療法学 第 2 版．医学書院，2014．
４）石井良和，京極真，長雄眞一郎・編：精神障害領域の作業療法 第 2 版．中央法規，2016．
５）山根寛（「ひとと作業・生活」研究会）：精神障害と作業療法 新版，三輪書店，2017．
６）簗瀬誠：精神障害作業療法入門，協同医書出版，2012．
７）太田睦美・編：作業療法学全書第 13 巻 地域作業療法学．協同医書出版，2009．
８）小川恵子・編：地域作業療法学．第 2 版，医学書院，2012．
９）寺田一郎：改訂精神障害者ケアマネジメントマニュアル．中央法規，2003．
10）作業療法マニュアル 31・32・37・41・51・57．

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精神障害領域の作業療法
テーマ 3：精神障害作業療法の実践＜学習目標＞
１）実施施設の違いによる作業療法の特徴を明らかにする
２）精神障害作業療法におけるリスクマネジメント手法を理解する
３）生涯発達全般にわたって作業療法が貢献できることを知る＜講義内容＞
１）作業療法の実施施設別特徴（１）医療施設（外来・訪問を含む）での作業療法の特徴（２）デイケア施設での作業療法の特徴（３）地域生活支援および就労支援施設での作業療法の特徴
２）精神障害作業療法におけるリスクマネジメント（１）医療施設でのリスク管理（２）デイケア施設でのリスク管理（３）保健および福祉施設でのリスク管理
３）生涯発達と精神障害作業療法（１）児童期の精神障害と作業療法（２）初老期・老年期の精神障害と作業療法（３）健常者のメンタルヘルスと作業療法＜参考文献＞
１）冨岡詔子，小林正義・編：作業療法学全書第５巻 精神障害．協同医書出版，2010．
２）香山明美，鶴見隆彦，小林正義・編：生活を支援する精神障害作業療法 第 2 版．医歯薬出版，2014．
３）小林夏子・編：精神機能作業療法学 第 2 版．医学書院，2014．
４）石井良和，京極真，長雄眞一郎・編：精神障害領域の作業療法 第 2 版．中央法規，2016．
５）山根寛（「ひとと作業・生活」研究会）：精神障害と作業療法 新版，三輪書店，2017．
６）簗瀬誠：精神障害作業療法入門，協同医書出版，2012．
７）保坂隆・編：精神科リスクマネジメント．中外医学社，2007．
８）小木曽加奈子：医療職と福祉職のためのリスクマネジメント．学文社，2010．
９）田村良子・編：作業療法学全書第６巻 発達障害．協同医書出版，2010．
10）村田和香・編：作業療法学全書第７巻 老年期.協同医書出版，2008．
11）大熊輝雄：現代臨床精神医学．第 12 版，金原出版，2013．
12）日本精神神経学会精神保健に関する委員会・編：医療従事者のための産業精神保健．新興医学出版，2011．
13）作業療法マニュアル 31・32・37・41・51・57．

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精神障害領域の作業療法
テーマ 4：精神障害作業療法関連のトピックス＜学習目標＞
１）関連法制度や社会状況から日本の精神保健福祉の問題点を考える
２）専門職連携の実践と教育の概要を理解する
３）精神障害作業療法に関連する新しい手法を知る＜講義内容＞
１）関連法制度の動向と問題点（１）関連法制度の動向（２）社会状況とメンタルヘルスの関連（３）日本の精神保健医療福祉の問題点
２）専門職連携の実践と教育の概要（１）専門職連携の実践（Interprofessional Work：IPW）（２）専門職連携の教育（Interprofessional Education：IPE）
３）精神障害作業療法に関連する新しいモデル・アプローチ法（１）Assertive Community Treatment（ACT）（２）ブリーフセラピー、構成主義的心理療法、弁証法的行動療法など（３）信念対立解明アプローチ、作業選択意思決定支援ソフト ADOC など（４）医療観察法と作業療法（５）精神科領域における生活行為向マネジメントの活用＜参考文献＞
１）冨岡詔子，小林正義・編：作業療法学全書第５巻 精神障害．協同医書出版，2010．
２）精神保健福祉白書編集委員会・編：精神保健福祉白書 2012 年版．中央法規，2011．
３）日本作業療法士協会：作業療法士が関わる医療保険・介護保険・障害福祉制度の手引き．2012．
４）岡崎伸郎・編：精神保健・医療・福祉の根本問題．批評社，2009．
５）岡崎伸郎・編：精神保健・医療・福祉の根本問題 2．批評社，2011．
６）埼玉県立大学・編：IPW を学ぶ－利用者中心の保健医療福祉連携．中央法規，2009．
７）澤村誠志，奥野英子・編：リハビリテーション連携論．三輪書店，2009．
８）西尾雅明：ACT 入門−精神障害者のための包括型地域生活支援プログラム．金剛出版，2004．
９）吉川悟：セラピーをスリムにする！ブリーフセラピー入門．金剛出版，2004．
10）児島達美・監訳：構成主義的心理療法ハンドブック．金剛出版，2006．
11）遊佐安一郎，荒井まゆみ・訳：弁証法的行動療法 実践トレーニングブック．星和書店，2011．
12）京極真：信念対立解明アプローチ入門．中央法規，2012．
13）友利幸之介：リハビリテーションにおける意思決定支援ソフトの活用．患者中心の意思決定支援，
中央法規，2011．
14）作業療法マニュアル 31・32・37・41・51・57．
15）日本弁護士連合会刑事法制委員会・編：Q&A 心神喪失者等医療観察法解説．第 2 版，三省堂，2014．
16）Mary Ellen Copeland（久野恵理・訳）：元気回復行動プラン WRAP．道具箱．
17）増川ねてる，藤田茂治・編：WRAP を始める！―精神科看護師との WRAP 入門【リカバリーのキーコン
セプトと元気に役立つ道具箱編】．精神看護出版，2016．
18）デボラ・R. ベッカー，ロバート・E. ドレイク（大島巌，松為信雄，伊藤 順一郎，堀 宏隆・訳),：精神障害をもつ人たちのワーキングライフ―IPS:チームアプローチに基づく援助付き雇用ガイド．金剛出版，
2004．
19）伊藤順一郎，香田真希子：IPS 入門―リカバリーを応援する個別就労支援プログラム (IPS ブックレットシ
33リーズ)．NPO 法人地域精神保健福祉機構，2010．
20）伊藤順一郎，香田真希子：就労支援マニュアル～実践ツール集～ (IPS ブックレットシリーズ) ．NPO 法人
地域精神保健福祉機構，2012．
21）伊藤順一郎，香田真希子：私のリカバリーストーリー～リカバリーと働くこと～ (IPS ブックレットシリーズ) ．NPO 法人地域精神保健福祉機構，2013．
22）アメリカ連邦保健省薬物依存精神保健サービス部（SAMHSA）
・編（日本精神障害者リハビリテーション
学会・訳）：EBP 実施･普及ツールキット，第 5 巻 IMR・疾病管理とリカバリーツールキット Ⅰ.本編 Ⅱ.
ワークブック．日本精神障害者リハビリテーション学会，2008．
23）大島巌・加藤大慈：IMR 入門 疾病管理とリカバリー (IMR ブックレットシリーズ)．認定 NPO 法人地域
精神保健福祉機構，2015．
24）大島巌・加藤大慈：IMR の実践 一人ひとりのリカバリーのために．NPO 法人地域精神保健福祉機構，
2016．
25）斎藤環：オープンダイアローグとは何か．医学書院，2015．

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発達障害領域の作業療法
テーマ１：発達障害領域の基礎知識と作業療法の課題と展望
テーマ２：作業療法の実際①（0 歳～就学前）
テーマ３：作業療法の実際②（就学・学童期・青年期以降：6 歳～18 歳以降）
テーマ４：自閉症スペクトラム障害児に対する作業療法の実際（主に 18 歳未満）
＜受講される皆さんへ＞
発達障害領域の作業療法は、子どもの発達、すなわちライフステージの変化に伴うさまざまな特徴（イベント）にともない作業療法が展開されます。この研修では、子どもの発達が切れ間のない連続性であること、また、それぞれのス
テージでの作業療法支援のあり方とその連続性、他職種との連携のあり方などを学びます。
この研修の内容は、テーマ 1 で、基礎知識の整理と最近の話題、今後の展望等をまとめました。テーマ２及び３では、子どもの発達過程からみた作業療法支援の実際についてまとめました。テーマ４では、作業療法の領域を越えた支援が必要になってきている自閉症スペクトラム障害児に対しての作業療法支援についてまとめました。
子どもの発達を支援する専門職の一つとして、子どもの成長を見守り、養育者とともに喜び、そして子どもとともに育つことを忘れずに、愛情を持って子どもとともに歩みたいと考えています。この研修会がそのきっかけの一つになることになることを期待します。

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発達障害領域の作業療法
テーマ 1：発達障害領域の基礎知識と作業療法の課題と展望＜学習目標＞
１）発達障害領域の現状、社会的変遷、および歴史を理解する
２）作業療法士として子どもとその家族をとらえる視点を理解する
３）発達障害に関わる最近の話題・知見を理解する
４）発達障害領域の作業療法の今後の課題と展望について理解する＜講義内容＞
１）人口動態の変遷と少子化問題
２）障害児処遇の歴史・・・高木憲次と「療育」
３）社会的意識の変化や福祉制度等の変遷、法制度の整備（１）入院や入所から通所や通園へ、地域社会の受け入れ態勢の変化（２）教育体制の変化（障害児教育、統合保育、特別支援教育への対応）
４）障害構造の変遷と障害の二極化（重症化と軽度化）（１）障害の発生率と救命医療の進歩（２）障害の早期発見と早期治療・療育 例）脳性まひ→自閉症スペクトラム障害
５）視点の変化：障害中心の視点から子どもや家族、地域へと変化
６）支援体制の変化・・・早期発見と早期治療、健診体制
７）基礎知識の整理（1）運動・知覚や感覚、認知、コミュニケーション、社会的理解などの発達（2）神経発達的治療（NDT）、精神分析論、感覚統合理論、ピアジェ認知発達理論、認知神経理論等
８）発達障害領域における最近の知見
例：法律や制度の影響、体外受精や出生前診断、治療技術の最近の知見、作業療法の効果判定、特別支援教育制度と作業療法士の関わり
９）発達障害領域における課題と今後の展望（１）作業療法の専門性に関わる事項①作業療法の効果とその判定、作業療法の役割と限界（作業療法の責任）② 両親、家族との面接などからの情報収集と真のニーズの捉え方③ 作業療法士同士の連携、他職種との連携④ 法律や制度に関する事項・・・障害児自立支援法、特別支援費など⑤作業療法での支援機器・・・福祉用具、自助具、遊具、姿勢保持具、電子情報支援機器など（２）診療報酬と関連して・・・「作業療法」という点数の体系①障害児リハ料、「小児科作業療法」料の新設重度障害児対応職種への掲載＜参考文献＞
１） 厚生労働省編：平成 28 年版厚生労働白書２） 田村良子・編：作業療法学全書第 6 巻 発達障害．協同医書出版，2010．
３） 岩崎清隆・編：発達障害と作業療法 基礎編 第 2 版．三輪書店，2015．
４） 作業療法マニュアル 56 子どもに対する作業療法．日本作業療法士協会，2010．
５） 発達障害を含む障害のある幼児児童生徒に対する教育支援体制整備ガイドライン(平成 29 年 3 月)．
６） 作業療法ガイドライン．
７） 作業療法白書 2015．

36現職者選択研修シラバス

発達障害領域の作業療法
テーマ２：作業療法の実際①（0 歳～就学前）＜学習目標＞
１）作業療法士として発達障害の見方を理解する
２）作業療法の実際を理解する（１）乳幼児期の作業療法の実際と医療機関等との関係（２）就学前（幼稚園期）児の作業療法の実際と幼稚園・保育園との連携および支援＜講義内容＞
１）発達障害の把握方法：発達と子どものライフサイクルの特徴による見方（１）子ども主体での視点（２）子どもの発達の連続性を重視する視点（３）子どもの発達に伴うイベントの理解
２）発達にともなう特徴：発達障害をもつ子どもの早期発見とフォローアップ（１）乳幼児期①周産期医療・周産期医療の進歩と変遷、および新生児医療の理解（障害の出発点としての位置づけ）
・NICU のさまざまな問題（行動障害とストレス、愛着形成など）と作業療法②乳幼児検診・子どもの発達支援（運動発達、認知機能、情緒社会性等の発達の遅れの早期発見と作業療法）
・両親、家族への支援：家族の不安とその対応（育児ノイローゼ）・各地域の保健事業（親子教室等）への支援（２）幼稚園期（幼稚園・保育園への支援）① 身辺自立、社会集団への参加、セルフケアと遊び、集団とルール、などを踏まえた作業療法② 保育士等が発達障害の兆候を疑ったときの対応を支援（診断されていない児への支援）③ 幼稚園や保育園での直接的な作業療法支援と間接的な作業療法支援（３）就学前の準備と幼稚園・保育園との連携①学習基礎能力の促進と作業療法②就学に向けた医療機関、各教育機関や行政との相談や連絡③両親、家族への支援＜参考文献＞
１） 田村良子・編：作業療法学全書第 6 巻 発達障害．協同医書出版，2010．
２） 岩崎清隆・編：発達障害と作業療法 基礎編 第 2 版．三輪書店，2015．
３） 岩崎清隆・編：発達障害と作業療法 実践編 第 2 版．三輪書店，2015．
４） 作業療法マニュアル 40 特別支援教育の作業療法士．日本作業療法士協会．
５） 作業療法マニュアル 56 子どもに対する作業療法．日本作業療法士協会．
６） 小西紀一・編：子どもの能力から考える発達障害領域の作業療法アプローチ．メジカルビュー社，2012．
７） 酒井康年・編：発達が気になる子どもを地域で支援！保育・学校生活の作業療法サポートガイド．メジカルビ
ュー社，2016．

37

現職者選択研修シラバス

発達障害領域の作業療法
テーマ３：作業療法の実際②（就学・学童期・青年期以降：6 歳～18 歳以降）＜学習目標＞
１）作業療法士として発達障害の見方を理解する：発達と子どものライフサイクルの特徴による見方（１）子ども主体での視点（２）子どもの発達の連続性を重視する視点（３）子どもの発達に伴うイベントの理解
２）作業療法の実際を理解する。
（１）就学後（小学校・中学校・高等学校等）の子どもの作業療法と学校との連携および支援（２）社会参加に向けた作業療法
３）特別支援教育について理解する＜講義内容＞
１）発達障害の把握方法：発達と子どものライフサイクルの特徴による見方（１）子ども主体での視点（２）子どもの発達の連続性を重視する視点（３）子どもの発達に伴うイベントの理解
２）発達にともなう特徴：学校生活および社会参加を見据えた作業療法（１）小学校・中学校（義務教育の修了）および高校生活の特徴と諸問題①学校生活の特徴
・教科の特徴（体育、図工、音楽等を含む）を踏まえた授業を受けること、学校での ADL・APDL（排泄や食事の問題）、給食当番や掃除などの役割の遂行などを踏まえた作業療法
・各種の行事：運動会、遠足など
・友達や周囲の人との関係の構築② 肢体不自由児、知的障害児等の学校への適応および特別支援学校および訪問教育③ 学校との連携およびコンサルト的役割（学校生活に即した支援のあり方）（２）就労に向けた諸問題①学校から実社会へ向けた移行の準備
・社会的な就職事情
・学校での就労教育の実情②障害者自立支援法
３）特別支援教育の概要と実際および作業療法士の関わり：多職種の支援と作業療法の役割＜参考文献＞
１） 田村良子・編：作業療法学全書第 6 巻 発達障害．協同医書出版，2010．
２） 岩崎清隆・編：発達障害と作業療法 基礎編 第 2 版．三輪書店，2015．
３） 岩崎清隆・編：発達障害と作業療法 実践編 第 2 版．三輪書店，2015．
４） 作業療法マニュアル 40 特別支援教育の作業療法士．日本作業療法士協会．
５） 作業療法マニュアル 56 子どもに対する作業療法．日本作業療法士協会．
６） 作業療法マニュアル 60 知的障害や発達障害のある人への就労支援．日本作業療法士協会．
７） 小西紀一・編：子どもの能力から考える発達障害領域の作業療法アプローチ．メジカルビュー社，2012．
８） 酒井康年・編：発達が気になる子どもを地域で支援！保育・学校生活の作業療法サポートガイド．メジカルビ
ュー社，2016．

38

現職者選択研修シラバス

発達障害領域の作業療法
テーマ４：自閉症スペクトラム障害児に対する作業療法の実際（主に 18 歳未満）
＜学習目標＞
１）自閉症スペクトラム障害の歴史、疫学、医療（治療薬）等を理解する
２）自閉症スペクトラム障害（児）の発達経過について理解する
３）自閉症スペクトラム障害（児）の発達に応じた作業療法の実際を理解する（１）作業療法評価および治療の流れ（２）関連する他職種との連携＜講義内容＞
１）自閉症スペクトラム障害の歴史、疫学、医療（治療薬）などについて（１）自閉症スペクトラム障害の定義：DSM-Ⅳ、ICD-10 など（２）歴史と疫学、現状（３）医療の流れ：最近の知見、治療薬など
２）自閉症スペクトラム障害の発達過程について（１）発達の特徴：定型発達との違い①運動機能、認知機能、コミュニケーション機能、情緒社会性など②ADL や IADL の発達、幼稚園などの集団生活の特徴③知的機能や学業での特徴（２）両親と家族等の育児に対する不安、育児の困難さなど① 両親などが感じている生活の困難さ、悩みの本質など② 兄弟、姉妹児への配慮など③ 保育士や教諭の指導困難さなど
３）作業療法評価および治療について（１）評価：両親や関係機関からの情報とその解釈、各種発達検査、臨床観察（運動機能、認知機能、遊び、ADL、
コミュニケーションなど）、教科学習の状況、問題行動（特徴的行動）の状況等（２）治療、支援：各種治療理論、身辺自立、コミュニケーション能力、社会適応能力などの向上
４）関連職種との連携（１）療育施設、通園施設、特別支援学校、行政諸機関などとの連携＜参考文献＞
１） 田村良子・編：作業療法学全書第 6 巻 発達障害．協同医書出版，2010．
２） 岩崎清隆・編：発達障害と作業療法 基礎編 第 2 版．三輪書店，2015．
３） 岩崎清隆・編：発達障害と作業療法 実践編 第 2 版．三輪書店，2015．
４） 作業療法マニュアル 40 特別支援教育の作業療法士．日本作業療法士協会．
５） 作業療法マニュアル 56 子どもに対する作業療法．日本作業療法士協会．
６） テンプル・グランディン・著，中尾ゆかり・訳：自閉症感覚．NHK 出版，2010
７） 作業療法ジャーナル 43(2) 特集 広汎性発達障害の作業療法実践．三輪書店，2009．
８） American Psychiatric Association DSM-5 精神疾患の分類と診断の手引．医学書院，2014．
９） 融 道男・訳：ICD‐10 精神および行動の障害―臨床記述と診断ガイドライン．医学書院，2005．

39

現職者選択研修シラバス

老年期領域の作業療法
テーマ１：老年期の基礎知識
テーマ２：老年期作業療法の治療的枠組み
テーマ３：地域生活を支援する
テーマ４：老年期の作業療法実践 トピックス＜受講される皆さんへ＞
超高齢社会における作業療法の役割を果たすためには、全ての人にいずれ訪れる特別なものではない老年期を対象とし、それは高齢社会に生きる私たち自身にとっても重要な課題であるという認識が基本となります。
この認識により、年齢や障害によって変化する作業に、どのような評価、治療・援助を行うか、その知識基
盤、理論基盤、技法が求められています。
老年期は人生の集大成の時です。集大成にある高齢者をどのように作業療法が支援することができるのかは
大きな課題です。作業療法は人生をまとめ上げるお手伝いができることを期待し、そのための知識を整理します。

40

現職者選択研修シラバス

老年期領域の作業療法
テーマ１：老年期の基礎知識＜学習目標＞
１）医療・福祉・保健の流れの中で作業療法の歴史を理解する
２）発達的視点から老年期の特徴を理解する
３）死、人生をまとめる意味を考える＜講義内容＞
１）老年期の医療・福祉・保健の歴史（社会制度の変遷を含む）および作業療法の歴史（１）高齢社会の現状（２）医療・福祉・保健制度の変遷（３）老年期作業療法の歴史
２）老年期の特徴（１）ライフステージと作業（２）ライフスタイル（３）老化：運動機能、感覚・知覚・認知機能、心理・社会機能、コミュニケーション機能（４）生活環境：社会的背景、家族関係
３）人生をまとめる（１）老年期の QOL（２）死を考える＜参考文献＞
１） 厚生労働省編：平成 28 年版厚生労働白書．
２） 内閣府：平成 28 年版高齢社会白書．
３） 村田和香・編：作業療法学全書第 7 巻 老年期．協同医書出版，2008．
４） 大内尉義・秋山弘子・折茂肇編：新老年学第 3 版．東京大学出版会 2010．
５） 永六輔：大往生．岩波新書，岩波書店，1994．
６） 養老孟司：死の壁．新潮新書，新潮社，2004．
７） 上野千鶴子：老いる準備．学陽書房，2005．
８） Erik H.Erikson，Joan M. Erikson（村瀬孝雄，近藤邦夫・訳)：ライフサイクル、その完結．みすず書房，2001．
９） 園田恭一・川田智恵子編：健康観の転換．東京大学出版会，1995．

41

現職者選択研修シラバス

老年期領域の作業療法
テーマ２：老年期作業療法の治療的枠組み＜学習目標＞
１）人生のまとめの段階である老年期を支える作業療法の理念と目的を考える
２）老年期にある人の作業遂行を支援する作業療法理論を理解する
３）老年期の特徴とリスク管理から、注意すべきことを理解する＜講義内容＞
１）老年期作業療法の理念と目的（１）人生のまとめの老年期を支える作業療法（２）社会参加のために必要な環境への働きかけ（３）Quality of Life
２）老年期作業療法の治療理論：人・作業・環境（１）作業による介入のための理論（２）クライアント中心のアプローチ（３）日常生活支援の視点（４）死を受け入れる、人生を肯定的にとらえる視点
３）老年期に注意すべきこと：老年期障害の特徴とリスク管理（１）廃用症候群（２）低栄養（３）嚥下障害（４）転倒（５）寝たきり・閉じこもり（６）骨折（７）老年期うつ病（８）認知症（９）終末期＜参考文献＞
１） 村田和香・編：作業療法学全書第 7 巻 老年期．協同医書出版，2008．
２） Gary Kielhofner 編著(山田孝・監訳)：人間作業モデル．改訂第 4 版．協同医書出版，2012．
３） Elizabeth Townsend & Helene Polatajko 編著(吉川ひろみ・吉野英子訳)：続・作業療法の視点．大学 教育出版，2011．
４） 岩崎テル子：高齢期障害の作業療法．作業療法技術ガイド第 3 版．文光堂，2011，pp.875-891．
５） 大内尉義・秋山弘子・折茂肇編：新老年学第 3 版．東京大学出版会，2010．
６） 村田和香：老年期領域のこの 10 年と明日のためにしなければならないこと．作業療法 26：253-261，2007．

42

現職者選択研修シラバス

老年期領域の作業療法
テーマ３：地域生活の支援＜学習目標＞
１）対象者の置かれた生活環境に合わせた作業療法の実践と展開方法を理解する
２）地域生活を支援するチームアプローチの方法、時期別・施設間の連携を理解する
３）福祉機器・環境調整が対象者の生活に与える効果を理解する＜講義内容＞
１）生活環境・実施形態別作業療法の実践と展開方法（１）医療施設（療養病棟等を含む）（２）入所施設（介護老人保健施設、介護老人福祉施設等）（３）通所施設（デイサービス、デイケア等）（４）在宅（訪問）（５）その他（保健センター、保健所、社会福祉協議会等）
２）地域生活を支援するチームアプローチ（１）チームアプローチを実践するための基本的考え方（２）チームとしての作業療法士の役割（３）チームマネジメント、地域連携、情報の共有化
３）環境調整の提案・福祉機器の活用（１）環境調整実施・福祉機器導入のプロセス（２）有効な環境調整の方法・福祉機器の活用＜参考文献＞
１） 村田和香・編：作業療法学全書第 7 巻 老年期．協同医書出版，2008．
２） 太田睦美・編：作業療法学全書第 13 巻 地域作業療法学．協同医書出版，2009．
３） 大田仁史：地域リハビリテーション原論第 5 版．医歯薬出版，2010．
４） Marjorie Scaffa 編著(山田孝・監訳)：地域に根ざした作業療法．協同医書出版，2005．
５） 厚生労働省 HP （分野別の政策一覧：福祉・介護：介護・高齢者福祉）：
http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/kaigo_koureisha/６） チーム医療推進方策検討ワーキンググループ：
http://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r9852000001cnxf-att/2r9852000001copu.pdf７） 日本作業療法士協会・編：作業療法マニュアル 42 訪問作業療法，2011．
８） 日本作業療法士協会・編：作業療法マニュアル 49 通所型作業療法，2011．
９） 木之瀬隆・編：作業療法学全書第 10 巻 福祉用具の使い方，住環境整備．協同医書出版，2009．
10）日本作業療法士協会・編：作業療法マニュアル 6 障害者・高齢者の住まいの工夫，1996．
11）日本作業療法士協会・編：作業療法マニュアル 26 OT が選ぶ生活関連機器，2007．

43

現職者選択研修シラバス

老年期領域の作業療法
テーマ４：老年期作業療法のトピックス＜学習目標＞
１）認知症の作業療法を展開するための基礎知識を理解する
２）終末期の作業療法の役割を理解する
３）地域包括ケアシステムと作業療法士の役割を理解する
４）健康な高齢者に対する作業療法の役割を考える＜講義内容＞
１）認知症（１）認知症の類型・症状（２）認知症に用いるアプローチ法（３）認知症の作業療法の実践例
２）終末期（１）高齢者の終末期医療（２）ホスピスと作業療法（３）終末期作業療法の実践例
３）地域包括ケアシステムにおける作業療法士の役割（１）地域包括ケアシステムの概要（２）地域包括ケアシステムの動向と作業療法士の関わり
４）健康・予防（１）一般高齢者へのアプローチ（２）ヘルスプロモーション（３）生涯学習（４）介護予防事業＜参考文献＞
１） 村田和香・編：作業療法学全書第 7 巻 老年期．協同医書出版，2008．
２） 伊古田俊夫：脳から見た認知症．ブルーバックス．講談社，2012．
３） 日本老年精神医学会編：改訂・老年精神医学講座;総論．ワールドプランニング，2009．
４） 大内尉義・秋山弘子・折茂肇編：新老年学第 3 版．東京大学出版会，2010．
５） 三木恵美，清水一：わが国における終末期作業療法の関わりとその効果の文献による研究．作業療法 26：144154，2007．
６） American Occupational Therapy Association ：Occupational Therapy and Hospice， the American Journal of Occupational
Therapy，59，671–675，2005
７） 立田慶裕・他：生涯学習の理論．河村出版，2011．
８） 健康日本 21 HP：http://www.kenkounippon21.gr.jp/
９） 文部科学省生涯学習分科会 HP：http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chukyo/chukyo2/10）日本作業療法士協会・編：作業療法マニュアル 35・39・59．
11）特集 地域包括ケアシステムの中で OT は何ができるのか．作業療法ジャーナル 49 巻 10 号，2015．
12）特集 今こそ老健での作業療法 地域包括ケア時代に OT の可能性を広げよう．作業療法ジャーナル 49
巻 8 号，2015．
13）地域包括ケアシステムにおける自立支援のあり方‐作業療法士に期待される役割を見据えて‐
http://www.jaot.or.jp/wp-content/uploads/2014/05/seikatsukoui-zenkoku2.pdf

44

Ⅲ 参考資料
1．作業療法マニュアル
2020 年 12 月 1 日現在入手可能な日本作業療法士協会学術部編集による「作業療法マニュアル」です。講義の参考資料としてご活用ください。
31 精神障害：身体に働きかける作業療法
32 ニューロングスティをつくらない作業療法のコツ
35 ヘルスプロモーション
36 脳血管障害に対する治療の実践
37 生活を支える作業療法のマネジメン
41 精神障害の急性期作業療法と退院促進プログラム
42 訪問型作業療法
43 脳卒中急性期の作業療法
45 呼吸器疾患の作業療法①
46 呼吸器疾患の作業療法②
47 がんの作業療法① 改訂第 2 版
48 がんの作業療法② 改訂第 2 版
49 通所型作業療法
50 入所型作業療法
51 精神科訪問型作業療法
52 アルコール依存症者のための作業療法
53 認知機能障害に対する自動車運転支援
54 うつ病患者に対する作業療法
55 摂食・嚥下障害と作業療法 －吸引の基本知識を含めて56 子どもに対する作業療法
58 高次脳機能障害のある人の生活・就労支援
59 認知症初期集中支援 －作業療法士の役割と視点－
60 知的障害や発達障害のある人への就労支援
61 大腿骨頚部/転子部骨折の作業療法 第 2 版
62 認知症の人と家族に対する作業療法
63 作業療法士ができる地域支援事業への関わり方
64 栄養マネジメントと作業療法
65 特別支援教育と作業療法
66 生活行為向上マネジメント 改訂第 3 版
67 心大血管疾患の作業療法 第 2 版
68 作業療法研究法マニュアル 改訂第 3 版
69 ハンドセラピー 第 2 版
70 認知症初期集中支援 －作業療法士の役割と視点－ 第２版
71 生活支援用具と環境整備Ⅰ －基本動作とセルフケア－
72 生活支援用具と環境整備Ⅱ －IADL・住宅改修・自助具・社会参加－
73 精神科作業療法部門 運用実践マニュアル45

2． 生活行為向上マネジメント 基礎研修 シラバス
研修名

生活行為向上マネジメント 基礎研修

対 象

日本作業療法士協会 協会員

研修の目的

本研修では、（一社）日本作業療法士協会発行の「生活行為向上マネジメント」マニュアルを用いて、その概論、各種シートの使用方法について学ぶことを目的とする。
また、臨床実践の準備を行い、対象者への作業療法実践の向上を目指す。
さらに事例報告登録制度に関する情報も学ぶ。
⚫

学習目標（一般目標）

到達目標（行動目標）

講義内容⚫

作業療法実践の 1 つツールとして「生活行為向上マネジメント」を使用する基本的な能力と方法を身につける。
「生活行為向上マネジメント」を用いた実践と事例報告をまとめるにあたっての留意点を確認する。

「生活行為向上マネジメント」各種シートが使用できる

1．生活行為向上マネジメント概論
1）「生活行為向上マネジメントの概要」（1）開発（2）協会の基本方針（3）用語（4）適用範囲2）「生活行為向上マネジメントの解説」（1）背景（2）生活行為の考え方（3）生活行為の障害（4）生活行為向上マネジメントのプロセス（5）シートの活用方法の実際」
3）「生活行為向上マネジメントを活用した事例紹介」
4）「まとめ」
2．生活行為向上マネジメント演習
1）支援の流れと各シートの記入方法（１）生活行為向上マネジメントを構成するシート（2）生活行為向上マネジメントの流れ（3）生活行為の聞き取り演習①②2）グループ演習（1）演習事例紹介（2）生活行為聞き取りシートの作成（3）生活行為アセスメント演習シートの作成（4）生活行為向上プラン演習シートの作成（5）発表と解説
3）事例発表・事例登録に向けて46

研修
スケジュール

研修スケジュール例■1 日目
09:00～10:30 講義「概論」
10:30～10:40 休憩
10:40～
演習
10:40～11:40 シート記入解説
11:40～12:10 聞き取り演習①②
12:10～13:00 昼休み
13:00～13:35 事例紹介・事例読み込み・すり合わせ
13:35～14:55 アセスメントシート作成
14:55～15:05 休憩
15:05～15:35 プランシート作成 工程分析
15:35～16:35 プラン立案
16:35～17:10 発表・解説・まとめ

講師基準

生活行為向上マネジメント指導者

講義教材

講義PPT（生活行為向上マネジメント推進プロジェクト委員会 基本構築チーム基礎研修実行支援
班）

講義資料
（配付）

1．事前配布
1）作業療法マニュアル 66 「生活行為向上マネジメント」＋追加分資料
2）シート一式
生活行為聞き取りシート 2 枚（個人演習用、演習事例用）
生活行為アセスメント演習シート 1 枚
生活行為向上プラン演習シート 1 枚
興味・関心チェックシート
1枚（生活行為申し送り表
1 枚） 無くても可
生活行為課題分析シート
1枚3）演習事例紹介
4）演習事例生活行為課題分析シート
2．演習後配布分
1）演習事例回答例
アセスメント演習シート
プラン演習シート
生活行為申し送り表

企画運営

都道府県士会参考文献

1．日本作業療法士協会：作業療法マニュアル 66 「生活行為向上マネジメント」．2014．
2．日本作業療法士協会：「事例で学ぶ生活行為向上マネジメント」．協同医書出版社，東京，201547

3．現職者共通研修・選択研修 参加者アンケート

一般社団法人日本作業療法士協会生涯教育制度

現職者共通研修・現職者選択研修 参加者アンケート
講義の受講、お疲れ様でした。研修の質の維持・向上を図るために、以下の質問にお答え下さい。
1〜10）は該当する数字に○をつけて下さい。
そ
う
思
う

少
し
そ
う
思
う

ど
ち
ら
で
も
な
い

あ
ま
り
そ
う
思
わ
な
い

そ
う
思
わ
な
い

1） 私はこのテーマを意欲的に受講した

５

４

３

２

１

2） このテーマの学習目標は明確であった

５

４

３

２

１

3） このテーマに対する講師の熱意が感じられた

５

４

３

２

１

4） 講師は十分な講義の準備をしたと感じられた

５

４

３

２

１

5） 講義の内容はわかりやすいものだった

５

４

３

２

１

6） 講義の内容は関心のもてるものだった

５

４

３

２

１

7） 講師の説明は聞き取りやすかった

５

４

３

２

１

8） 講義のスライド，資料はわかりやすかった

５

４

３

２

１

9） 講義の時間配分は適切であった

５

４

３

２

１

10） 講義の内容は全体的に満足できるものであった

５

４

３

２

１

【テーマ名】□ 共通研修□ 選択研修身体障害・精神障害・老年期・発達障害【講 師 名 】

良かったと思う点（自由記載）

講義に対する要望（自由記載）

ご協力、ありがとうございました48

4． 現職者共通研修 新旧テーマ名対照表～2008 テーマ名
（新人教育プログラム）

2008～2013 テーマ名
（現職者共通研修）2013～テーマ名（現職者共通研修）

歴史・組織

作業療法生涯教育概論

作業療法生涯教育概論

作業療法における協業・後輩育成

作業療法における協業・後輩育成

職業倫理

職業倫理

地域医療福祉

保健・医療・福祉と地域支援

保健・医療・福祉と地域支援

科学、研究方法

エビデンスと作業療法実践

実践のための作業療法研究

作業療法の可能性

作業療法の可能性

日本と世界の作業療法の動向

日本と世界の作業療法の動向

症例研究 1

事例検討方法論

事例報告と事例研究

症例研究 2

事例検討

事例検討

症例研究 3

事例報告

事例報告

人間関係論 1
人間関係論 2
臨床実習指導
倫理綱領
関連法規

対象領域
福祉機器・用具
日本の OT
世界の OT

5． 現職者共通研修・現職者選択研修 修了要件免除対象者
会員番号1～31493150～7338

現職者共通研修（旧新人教育プログラム）
免除
必修※旧新人教育プログラム免除申請（申請期間終了済）を行った場合は免除

7339～18721

必修

18722～

必修

49

現職者選択研修（旧現職者研修）

基礎研修ポイント50 ポイント取得

免除

免除※一時退会歴ある場合は必須

必修

必須

6． 基礎研修ポイント付与数一覧※ 基礎研修ポイントには有効期限はありません。
1） 日本作業療法士協会・都道府県作業療法士会主催・共催の学会、研修会等のポイント数
学会・研修会等の役割

90 分以上～1 日

2 日以上

参加

2 ポイント

発表（加算）

1 発表につき 2 ポイント

講師

2 ポイントファシリテーター

2 ポイント取得方法

4 ポイント
4 ポイントシステムに登録（受付時に研修受
講カードを提示する必要あり）

2） 日本作業療法士協会・都道府県作業療法士会主催・共催以外の学会、研修会等のポイント数※主催する団体が日本作業療法士協会ホームページ「他団体・SIG 一覧」に登録されていること
学会・研修会等の役割

90 分以上～1 日

2 日以上

参加

1 ポイント

発表（加算）

1 発表につき 1 ポイント

講師

1 ポイント取得方法

2 ポイント
証明する書類を準備し、システム
から会員個人が申請
2 ポイント大学・大学院等が実施する文部科学省認定
大阪府立大学「在宅ケアを支えるリハビリ専門職の養成」

10 ポイント

兵庫医療大学「職業実践力育成プログラム PT・OT 臨床力ステップアッププログラム」

10 ポイント

長崎大学「高度リハビリテーション専門職の養成」

10 ポイント（１） 協会・士会が主催・共催する事例検討・報告会（90 分以上）のファシリテーターに対して、1 回の事例検討・報告会（90 分以上）につき、発表者数に関わらず、基礎研修ポイント 2 ポイントを付与します。協会・士会以外のものについては対象となりません。ただし、ポイント付与は 2018 年 4 月 1 日以降に務めた場合に限ります。ファシリテーターの役割は、中立的な立ち位置から意見の対立を調整したり、積極的な意見交換を促したりすることであり、座長はこれに該当しません。
（２） 「参加」について：受講料を納付し、参加者名簿に登録されていること。
（３） 「発表」について：筆頭演者のみ。学会形式での発表報告であること。ポスター発表、パフォーマンスな
どは筆頭者に限り発表者と同等に扱う。学会形式でない事例報告会での発表報告は該当しません。学会形
式とは、１日以上の日程で、日本作業療法学会に準じたプログラム（開会式、閉会式、特別講演、セミナ
ー、シンポジウム、パネルディスカッション、一般演題発表など）があり、抄録集あるいは論文集が用意されている形式を指します。
（４） 「講師」について：参加とは別個（参加であれば、受講料を納付し、参加者名簿に登録されていること）。シンポジウムまたはパネルディスカッションは、90 分以上に亘り、決められたテーマについて、登壇者による基調講演と登壇者間または参加者を交えた公開議論で構成されていることを原則とし、その全てに参加したシンポジスト、パネリストは講師と同等に扱うこととします。査読・座長・助手は講師加算に該当しません。なお、「1 日」は 7.5 時間までとし、7.5 時間以上講義した場合に「2 日以上」のポイン
トとなります。
【例】2 日間の研修会で 90 分の講義を 1 日目と 2 日目に行った場合、180 分の講義となり、「90 分～1日」のポイントとなります。
（５） 学会形式の場合のみ、事前録画した動画データのオンライン公開（ライブ配信とのハイブリッドも含む）
により開催された催事への「参加」「発表」「講師」ポイント付与が可能です。
（６） 1 団体が同日同会場で 2 研修を開催する場合、出席者名簿作成、参加受付、受講料徴収が別個にされていなければ、連続した１研修とみなします。
（７） 「証明する書類」は、受講日・研修時間・主催者名の記載、主催者印があるものが望ましく、発表や講師によるポイント取得を申請する場合は、同時に抄録集や講師依頼書のコピー等をご用意ください。
50

（８） 「日本作業療法士協会・都道府県作業療法士会主催・共催以外の学会、研修会等」のポイント申請に関する手続きは、協会ホームページ「他団体・SIG 等のポイント申請運用書」、「他団体・SIG 等ポイント申請操作マニュアル」、「他団体・SIG 等ポイント申請手続き方法」をご参照ください。
3） その他
内容
学術誌「作業療法」投稿論文
事例報告登録制度への登録

ポイント数
1 論文につき 4 ポイント
公開中の 1 事例につき 4 ポイント

臨床実習指導①

2～5 週間程度の実習につき 2 ポイント

臨床実習指導②

6～8 週間程度の実習につき 4 ポイント

士会裁量分
（士会活動への協力等）
医療福祉 e ﾁｬﾝﾈﾙ 視聴・受講

年間最大 2 ポイント
1 番組 1 課題につき 1 ポイント

取得方法
システム自動登録
養成校施設情報担当者がシステムを用いて登録
研修会管理システムにて士会より登録履歴を協会にて登録（１） 臨床実習指導は実習指導責任者１名に対するポイントを複数名で分けることはできません。
（２） 「士会裁量ポイント」について：士会裁量ポイントは、会員の士会活動への参画等に対して、士会長の判断で年間最大 2 ポイントまで所属士会員に付与されるポイントです。士会は、年次ごとに付与方法を定めます。士会裁量ポイントの対象となる事柄の例としては士会事業への協力、上記 1）2）には該当しない士会後援の研修会や研究会への参加などがあります。ただし、士会が主催・共催する研修の参加・講師・発表ポイント付与数については全て 1）に準ずることとします。
（３） 医療福祉 e ﾁｬﾝﾈﾙ視聴・受講は、離島やへき地などで研修会等に参加することが困難な会員に対して学習機会の提供を目的に導入されました。医療福祉 e ﾁｬﾝﾈﾙと契約の上、所定の課題を遂行することにより、現職者共通研修受講や基礎研修の学習として取り扱われます。（http://www.ch774.）51

7．基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体について
協会・士会が認定した「生涯教育制度基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」（https://www.jaot.or.jp/member/sig/）に登録されている他団体および SIG 等が主催する学会および研修会などに参加・受講した場合、「基礎研修ポイント付与数一覧 2）日本作業療法士協会・都道府県作業療法士会主催以外の学会、研修会等のポイント数」（本書 50 ページ）に示される基礎研修ポイントを取得することができます。
「基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」に登録される団体等は、以下の要件全てを満たすものとします。ただし、政治的・宗教的な勧誘目的を有する団体、営利目的（書籍物品販売企業、研修企画運営企業等）を有する団体、病院や施設、法人等において所属職員のみで構成されるカンファレンスおよび勉強会等は SIG に該当しません。なお、学術活動の内容が不適切である場合、認定登録を取り消す場合があります。
「基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」に登録される団体等の種別は下記の通りです。
1. 学会・研究会「（作業療法に関連する）学術研究の向上発達を図ることを主たる目的とし、かつその目的とする分野における学術研究団体として活動しているもの」を指します。
2. Special Interest Group（SIG）「特定の事柄について興味・関心のある人が、知識や情報を交換し、意見交換するグループ」を指します。勉強会等がこれにあたります。
3． 関連・職能団体
4． 国際学会等関連・職能団体
5． その他
上記 1～4 に含まれないもの
6． 大学・大学院等が実施する文部科学省認定協会が認定した大学・大学院等が実施する文部科学省認定プログラム等
7． 養成校臨床実習指導者会議等における研修養成校（同窓会）が開催する研修会、臨床実習指導者会議における研修会等（申請書は別）「基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」への登録要件
・会員数が 20 人以上の専門職集団※・会則がある（上記「1．学会・研究会」「2．SIG」のみ）
・継続的な学術活動がなされている※ 団体に所属する作業療法士人員数ではありません。

これまで協会・士会が認定した他団体および SIG 等の情報は、協会ホームページ上「生涯教育制度 基礎ポイン
ト対象学会・研修会など主催団体等一覧」に広報されます。この情報は協会が集約し、更新して広報されます。
（https://www.jaot.or.jp/member/sig/）
会員は必ず確認の上で、ポイントの申請を行ってください。なお、都道府県士会の各支部などの組織については、「士会」に準じるものとします。各士会は、支部などの活動を指導・支援するように努めてください。ご不明な点は、各士会の生涯教育制度推進担当者か ot-syougaikyouiku@jaot.or.jp にお問い合わせ下さい。
また、「生涯教育制度 基礎ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」に登録されている団体のうち、既に団体が存続していない、「生涯教育制度 基礎ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」への登録要件を満たしていない、学術活動が「作業療法実践に関する知識・技術・態度の研鑽」に値しない、と考えられる場合には、各士会の生涯教育制度推進担当者か ot-syougaikyouiku@jaot.or.jp までご連絡下さい。

52

Ⅳ 申請書
基礎ポイント研修：他団体・SIG 等の認定申請・報告書
これまで協会・士会が認定した「生涯教育制度 基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」（https://www.jaot.or.jp/member/sig/）に登録されている団体が主催する学会および研修会などに参加・受講した場合、「基礎研修ポイント付与数一覧 2）日本作業療法士協会・都道府県作業療法士会主催以外の学会、研修会等のポイント数」（本書 50 ページ）に示される基礎研修ポイントを取得することができます。
本認定申請・報告書は、会員が参加・運営する学会・研修会、SIG 及び養成校関連研修の主催団体を新たに「生涯教育制度 基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」に登録する際に用いる書類です。必要事項を記入し、協会もしくは士会に提出してください。その後、協会もしくは士会にて認定要件を満たしているか認定審
査の上、協会が情報を集約し、一覧に登録・更新して協会ホームページにて広報されます。記入に際し、各項目について次の点にご配慮ください。
なお、「養成校臨床実習指導者会議等における研修」は「2. 養成施設主催研修会等の生涯教育ポイント付与申請書」をご使用ください。
1.

１） 申請団体・研修名：学会・研究会、SIG とその研修名を記載ください。必ず団体名を記載してください。団体
名を変更する際は、必ずご報告ください。団体名称が変更されていない場合、新団体名で主催された学会・研修会に対して基礎研修ポイントを発行することはできません。
２） 申請者名：申請者の氏名・所属・住所・電話・メールアドレスを記載ください。申請者が申請団体の運営に関与していなくても申請は可能です。
３） 種別：いずれかひとつに○をつけてください。種別の詳細については、「基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体について」（本書 52 ページ）をご参照ください。
４） 申請・報告理由：いずれかひとつに○をつけてください。
「新規」は、日本作業療法士協会ホームページ上の「生涯教育制度 基礎研修ポイント対象学会・研修会など主催団体等一覧」に登録がなく、新規認定登録申請を行う場合、「再開」は、休会等から活動を再開するような場合、「変更」は、登録団体名称や活動内容等の変更報告を行う場合、「終了」は登録団体一覧からの登録取り消し申請を行う場合、を指します。
「終了」については、その理由も記載ください。
５） 活動（講義）内容 活動の内容を簡潔に記載してください。
６） 開催日時・頻度：１年間に行われる頻度、時間帯等を記載してください。
７） 会員数：会員数を記載してください。
８） 備考：直近の活動実績、参加人数等を記載してください。
９） 会則の添付の有無：「学会・研究会」、「SIG」を申請する場合は、会則、会規、定款等を添付ください。
必要事項の記入が済みましたら、下記のいずれかに提出してください。
① 各都道府県士会事務局 生涯教育制度推進担当者② OT 協会事務局（〒111-0042 東京都台東区寿 1-5-9 盛光伸光ビル 7 階）
一般社団法人 日本作業療法士協会 教育部 生涯教育委員長※「その他」は、全て②宛てにご提出ください。
・協会もしくは士会での認定日以降に開催された学会・研修会等がポイント付与対象となります。認定審査以前の学会・研修会開催時に既に要件を満たしていれば、認定日をその日とすることが可能です。
・士会にて認定審査を行い、申請内容を認定した際は、速やかに士会生涯教育制度推進担当者より生涯教育制度推進班新規 SIG 登録担当者に報告します。

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年

月

日

一般社団法人 日本作業療法士協会
教育部 生涯教育委員長 殿

他団体・SIG 等の認定申請・報告書
一般社団法人 日本作業療法士協会 生涯教育制度 基礎研修ポイント対象の他団体・SIG 等として下記を申請い
たします。
申請団体名

申請団体連絡先（団体事務局等）

申請者氏名：
団体の運営に関わって（ いる ・ いない ）※いずれかに○をつけてください
所属名：
住 所：
電 話：
メール：
種別（いずれか一つに〇をつけてください）
1．学会・研究会

2．SIG

3．関連・職能団体

4．国際学会等関連・職能団体

5．その他

6．大学・大学院等が実施する文部科学省認定

申請・報告理由（いずれか一つに○をつけてください）
1．新規

2．再開

3．変更

4．終了

（変更内容または終了理由：）

活動（講義）内容

開催日時・頻度

会員数

備考（直近の活動実績、参加人数等）※「学会・研究会」、「SIG」を新規申請・再開申請・変更申請する場合は、会則、会規、定款等のいずれかを添付してください。
54

2.

養成施設主催研修会等の生涯教育ポイント付与申請書

作業療法士学校養成施設
作業療法学科（専攻）教員殿
一般社団法人日本作業療法士協会
教育部
生涯教育委員会
作業療法士学校養成施設主催
研修会等の生涯教育ポイント付与の取り扱いについて
拝啓 時下ますますご清祥のこととお慶び申し上げます。平素より，日本作業療法士協会の活動に対してご理解とご協力を頂き，心より感謝申し上げます。
さて，ご存知の通り，日本作業療法士協会，都道府県作業療法士会主催の研修会等のほか，一定の要件を満たした SIG 主催研修会については，その受講に対して生涯教育ポイントが付与されております。
つきましては，標記の件，下記要領と致しておりますのでご確認の上，ご協力のほど宜しくお願い申し上げま
す。
敬 具
記
対
目
内

象：主として作業療法士が対象であること
的：作業療法の臨床実践や後輩育成に関するものであること
容：内容は特に限定しないが，上記目的と合致し，特定の思想や利益に偏ることのないように配慮されていること
講師資格：作業療法士では「認定作業療法士」または同等の作業療法経験があると認められる者。作業療法士以外の職種にあっては。講義すべき内容の十分な学識経験を有する者
事前連絡：別紙の書式に沿って，協会教育部生涯教育委員会に研修会，公開講座などの企画について郵送にてご連絡下さい。養成施設主催研修会の申請先は協会となります。士会では受付けておりません。
研修会等のポイント対象の判断：
ご連絡いただいた内容を協会教育部生涯教育委員会で確認し，「基礎研修」ポイント該当の可否についてご連絡いたします。
なお，ポイント該当研修会の場合には，主催者は受講者に対し，研修会名，主催者，開催日程，時間等を記載した受講証明書の発行をお願いいたします。受講者は，生涯教育システムにて個人でポイント付与申請することになります。
問い合わせ先：教育部生涯教育委員長 ot-syougaikyouiku@jaot.or.jp

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年

月

日

（一社）日本作業療法士協会
教育部長

殿
作業療法士学校養成施設
責任者 氏

名

下記の研修会等を企画しましたので生涯教育ポイント対象としてご検討下さい．

記
研修会・公開講座などの企画（案）

研修会・公開講座等の名称
開催日時
主催者および連絡先
研修会・公開講座等の目的
研修会・公開講座等の対象者および予定人数
研修会・公開講座等の内容（プログラム概要）

講師氏名および所属と職種の経験年数など（一社）日本作業療法士協会生涯教育制度「基礎研修」のポイントは研修会等の時間により，次の 2 つがあります．
「90 分から 1 日：1 ポイント」，「2 日以上にわたるもの（90 分×5 コマ以上）：2 ポイント」

56

3.

事例検討履修申請書

事例検討履修申請書
会員番号：

申請者氏名：

印

所属施設名：

事例報告・検討会名：

事例検討実施年月日：

年

月

日

※ 各事例・報告会では「生涯教育基礎研修修了者、認定作業療法士、専門作業療法士」がファシリテーターを務めることを原則とします。
※ 参加を証明する資料を添付してください。

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4.

事例報告履修申請書

事例報告履修申請書
会員番号：

申請者氏名：

印

所属施設名：

連絡先：

報告方法（該当の履修方法にチェック☑してくだい）□ 事例報告登録制度への登録□ 協会主催学会・都道府県士会の学会□ SIG で行われる事例検討・報告会□ 施設団体等で行われる生涯教育基礎研修修了者が指導する事例検討・報告会□ MTDLP 事例検討会

事例検討・報告会名（「事例報告登録制度への登録」による履修の場合、記載は不要です）

事例検討・報告年月日（「事例登録報告制度への登録」による履修の場合、記載は不要です）
年月日

事例報告の演題名※ 発表を証明する資料を添付してください。

58

生涯教育制度の最初のステップとなる「一般社団法人日本作業療法士協会 生涯教育制度基礎研修制度 現職者
共通研修・現職者選択研修 研修シラバス・運用マニュアル」を皆様にお届けいたします。本書は、数年間に渡り、作業療法士の生涯教育に貢献してくださいました都道府県士会の関係者等のご意見をもとに、教育部生涯教育委員
会基礎研修制度班を中心に作成されました。
卒後教育の第一歩となる現職者研修を受講される皆様が学習を進めるために、ご活用頂ければ幸いです。今後も会員の皆様からご意見を頂き、より良いものに改定してゆく予定です。
末尾になりましたが、ご意見を頂きました都道府県士会の皆様に心からお礼申し上げます。
2021 年 12 月 1 日

一般社団法人 日本作業療法士協会
教育部 部長 三澤 一登
生涯教育委員会
委員長 高木 勝隆
基礎研修制度班
班長 長井
杉谷
山根
池部
清水

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陽海
武人
伸吾
淳
隆志