令和 2 年度
大学体育ＦＤ推進校表彰制度

FD 優秀校応募書類

大学体育自己点検・評価報告書

十文字学園女子大学

十文字学園女子大学の概要

本学の学部構成を図 1 に示した。本学は人間生活学部、教育人文学部、社会情報デザイ
ン学部の 3 学部からなる女子大学である。その歴史は 1922 年に開校した文華高等女学校
から始まり、1966 年開学の十文字学園女子短期大学を経て、1996 年に 4 年制大学となり、以来数々の改編を経て 2020 年に現在の 3 学部体制になった。栄養士や幼稚園教諭養成の歴史は 50 年を越え、また学園は 2022 年で 100 周年を迎える。本学の母体である学校法人
十文字学園（以下、本学園）の建学の精神は、「身をきたへ 心きたへて 世の中に たちて
かひある 人と生きなむ」で、本学園の始まりとなる文華高等女学校が開校した大正 11 年
2 月以来、今日まで学園歌として歌い継がれている。
本学園の目的は、「教育基本法及び学校教育法に従い、学校教育を行い、当学園の建学の精神に則り社会に役立つ有用な女性を育成すること」である（令和元年度十文字学園女子
大学自己点検・評価報告書より引用）。本学の基本理念は、建学の精神の下、強健な身体と確固たる精神及び自由に活用できる実用的知識をもち、社会に役立つ有用な女性を育成す
ることにあって、それは平成 17(2005)年 1 月の中央教育審議会答申「我が国の高等教育の将来像」が提示している大学の機能別分化における「幅広い職業人養成」に沿うものである。本学では、大学院及びリカレント教育を除き、女子のみを受入れ、教育を提供している。教養科目（共通科目）では、学生が幅広い視野を身に付け、社会人としての生き方・考え方を身に付けていくために、多彩なテーマの講座を設けている。加えて、地域や社会を学ぶ科目、語学教育、キャリア教育など、各種テーマを取り上げ、働く女性に必要な教養を育み、地域に貢献できる人材の育成を目指している。
本学では、全学部の共通科目のなかに保健体育科目が 1 単位選択必修となっており、前期に身体運動Ⅰ、後期に身体運動Ⅱ（それぞれ１単位）を配置している。実質、ほとんどの学生が 1 年前期に身体運動 I を履修している。これは身体運動 I を履修するコマを学科ごとに指定しているからである。また身体運動Ⅱは教育職員免許法施行規則第 66 条の 6 に関連する教職免許や各種運動指導資格を目指す学生の履修が主となっている。現在、体育実技を担当する専任教員（講師以上）は 7 名で、いずれも学科に所属する分属である。所属学
科の専門科目を担当しつつ、保健体育科目の運営のために、保健体育ワーキンググループは所属学科を横断して構成し、綿密な情報交換と円滑な運営を心がけている。

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１．正課（保健体育）に関連して（１）教育（授業）目標に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学の教育目標は、「身をきたへ 心きたへて 世の中に たちてかひある 人と生きなむ」の建学の精神に基づき、社会の要請に応じる学術の理論を備え、学術の応用を実践する能
力と態度を身につけることによって、社会・文化の発展に貢献する人間性豊かな人材を育成することである。この教育目標に定める人材を育成するため、本学は以下の学位授与方
針（ディプロマ・ポリシー）を定めている。
1.

建学の精神に基づき、社会のなかでどのように生きていくのか、また、どのような形で社会に貢献しようとするのかを生涯にわたって探究する意欲と実践力を備える

2.

自らの所属する学部学科において修得した専門的な知識・技能・態度・研究方法を、
社会・地域において進んで活用しようとする意欲と実践力を備える

3.

社会・地域や人間生活における現代的な課題を主体的に探究し、解決しようとする
意欲と実践力を備える

4.

広い視野と豊かな人間性を備え、社会に参画する態度、および人々と連携・協働しようとする意欲と実践力を備える

5.

大学での学修を通じて修得したコミュニケーション力を活用し、人々と柔軟な関係を築きつつ、人間主体の社会を実現しようとする意欲と実践力を備える
共通科目における体育科目は、上記ディプロマ・ポリシーの 1、4、および 5 と関連する。

このことを踏まえ、体育実技では、以下のような授業目標を定めている。


協働する力（自分や周囲の役割を理解し、互いに連携・協力して物事をおこなうことができる）



前を向く力（自分の気持ちを認識し、客観的に自分の言動をコントロールすることができる）



自己を理解する力（他者と自己の違いを認め、自己の強みを認識することができる）、そして心身の健康（心身の健康を増進する手段を学び、運動により人生を豊かにする力をつける）
本学は、平成 19 年度の FD 推進校となっている。前回申請時と本申請年度を比べると、現行の 3 学部 9 学科体制への改組により、１学年の定員が平成 18 年度の 610 名から令和
2 年度 920 名へと 310 名（約 50％増）増加し、科目数も大幅に増加した。しかし体育施設
はフィールド・アスレチック施設の代わりに、サッカーグラウンド（人工芝）が増えたのみである。このような変化をうけ、前回申請時点では通年 2 単位で必修であった体育実技
科目が、半期１単位の選択必修へと縮小を余儀なくされた。

2b) 点検・評価
本学では、専門科目が増加し、学生にとっては専門的な学びを享受できる環境が充実し始めていると考えられる一方で、共通科目の時間を確保することが困難になってきている。
このため、体育実技をはじめとする共通科目の存在感が希薄になっているともいえよう。
建学の精神を体現および教育目標等を達成するためには、共通科目における保健体育科目の拡充が必要と考えられる。
c) 改善方法
本学の学生数とコマ数・施設の容量を踏まえると、現状では平日（月～金曜）の時間割
内に新たに共通科目を組み入れることは極めて難しい。それでも保健体育科目を拡充していくには、夏季や冬季に新たな集中科目の設定する方策が有効であろう。

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（２）授業の方法に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
身体運動Ⅰおよび身体運動Ⅱは 1 年次の実技科目である。これら 2 科目の授業では、2～5 週を単位として、複数の種目をおこなってきた。ただし令和 2 年度は新型コロナウイ
ルス感染症の影響により、前期（身体運動Ⅰ）は全科目で 15 週すべてが遠隔授業、後期（身体運動Ⅱ）は、受講生を学籍番号の奇数偶数で分けた分割登校（半数は対面、残り半数は遠隔授業）で授業をおこなった。その経緯と内容について、以下に概説する。
令和 2 年度前期開始直前、大学から全授業のオンライン実施決定を伝達された。当時、担当教員側はオンライン授業の準備期間が十分でなく、授業の実施方法も手探り状態であった。このため非常勤講師を含む、体育実技担当教員で協力し、身体運動Ⅰの全クラス（全ての 1 年生）に共通の授業内容と課題を提供することとした。1000 人を超えるすべての受講者を、Microsoft Teams（以下、Teams）の一つのチーム（team-身体運動）に登録し、ガイダンスから毎週の資料配布や動画配信、授業に関するアナウンスなど、全ての情報を
Teams に集約した。授業動画は、ストレッチや筋力トレーニング、自彊術体操など学生が自宅で取り組める内容の完全オリジナル動画を専任教員で作成した。学生には毎回の動画と併せて、授業動画の内容を問う問題について回答する課題を課し、Microsoft Forms を活用して提出を求めた。また、各クラスの担当教員と学生、学生同士の交流の場として、
週 1 回、開講コマの時間に各教員が Teams や Zoom を活用したビデオ会議を設定し、学生を集めた（ただし自由参加）。
後期の身体運動Ⅱでは、大学の方針により分散登校によるハイフレックス授業を行った。
本学における分散登校は、全学生を学籍番号末尾の偶数・奇数により 2 グループに分け、グループごとに週替わりで登校する手法であった。具体的には、偶数グループが登校している週は、奇数グループがオンラインで授業に出席し、その翌週は偶数グループがオンラ
イン、奇数グループが登校する、という形式である。学生は分散登校し、教員は対面で授業を行いながら、その模様を遠隔で受講する学生に中継する、というハイフレックス方式
を大学から推奨された。教員の負荷は高いものの、講義系科目であれば、このような対応は可能である。しかし体育実技では、たとえば対面で行う卓球のゲームを遠隔で視聴しても、卓球をする以上の学びは得られない。対面実技における安全管理や、遠隔授業に対する通信の安定性、そして何より学びの質を担保しようとすると、体育実技とハイフレック
ス授業とは、きわめて相性が悪い。少なくとも通信機材や人的資源の限られている本学では、ハイフレックス方式での体育実技は現実的な方策ではなかった。したがって同じコマ
で実技を開講している教員どうしで対面と遠隔とを分担する、90 分の授業時間内で対面対応とオンライン対応の時間を分けるなど、現場では臨機応変な対応をおこなった。
身体運動Ⅱは実質、教職免許をはじめとした各種資格取得希望者や 2 年次以降で体育実
技科目の履修を希望する学生のための科目となっている。身体運動Ⅱのうち、「シーズンスポーツ」（2 泊 3 日のスキーかスノーボードの実習）は、例年、定員の 35 名を超える履修4

希望があり、倍率 1.5〜3 倍の抽選を余儀なくされる。そこで令和 2 年度の「シーズンスポ
ーツ」については、十分な感染対策をとった上での開講を画策した。具体的には、実習前の抗原検査を実施した上で、本学近隣の屋内スキー場での「通い実習」を計画していた。
結果、学校医や学園との相談の上、一時は開講が了承された。教務課の協力を仰ぎ、2020年度後期の当該科目の履修登録を 2020 年 12 月まで引き伸ばし、20 名近くの受講希望者を得た。しかし 2021 年 1 月の緊急事態宣言の発令を受けた大学の方針により、非開講となった。
身体・精神面の理由で実技に参加できない学生については、医師の診断書の提出を求めることとしている。本人の意向と診断書の両方から担当教員が判断し、授業の見学あるいは特別課題の提出をもって出席を認めている。ただし、精神的な理由などで診断書を得にくい場合や個人情報に抵触する可能性がある場合、本人との話し合いの上、診断書がなくとも見学や課題対応を認めている場合もある。また、不整脈などの理由で健康管理センターから連絡を受けた学生の場合は、本人が実技への参加を希望していても、相談の上で柔軟に対応している。
b) 点検・評価
前期の身体運動Ⅰで学生に配信した授業動画の視聴数と課題の提出状況を図 2 に示す。
なお、授業動画は毎週、３〜４本を内容ごとに動画を分けて配信したため、動画ごとの閲覧人数を算出できる。授業期間を通じて、おおむね 800 名程度が各授業動画を閲覧していた（履修者は 1,060 名）。一方、毎回の課題提出者数は 1000 名程度で推移しており、これ自体は望ましい傾向である。ただ、それぞれの動画閲覧者数をみると、全ての授業動画を閲覧することなく、課題を提出していた学生がいる。なお、この図は受講生全員と共有し、期末の課題で「遠隔体育実技への積極的な参加を高める方法を具体的に提案して下さい」と短いエッセイを課したが、非常に赤裸々な意見が多く得られた。
後期のハイフレックス授業では、目の前の学生対応と同時に、PC 等の電子機器を操作してオンライン参加の学生に対応する必要があった。体育実技では、学生の運動機会や運動量を確保しつつ、安全管理を徹底する必要がある。ハイフレックス授業に対応するためには、教員が電子機器を手元に置き、画面を確認しながら授業を実施する必要があるが、これは体育実技の特性上、極めて困難である。したがって、「体育実技授業とハイフレックス
授業は相性が悪かった」と判断できよう。一方で、担当教員が各自で工夫を凝らすだけでなく、教員同士が連携して授業を実施できたことは評価できる。
また、身体運動Ⅱ「シーズンスポーツ」の開講方法については今後の情勢に合わせて検討が必要である。令和 2 年度は非開講であったが、学生がスノースポーツに親しみつつ、集団生活における規律の大切さを実感する機会を確保するためにも、各種対策を徹底した
うえでの開講など、その方法を模索すべきであろう。体育科目では、実技を遠隔に切り替
える、宿泊を含む実習を中止する、など、対面授業を縮小していく過程で多くの工夫が求5められてきた。今後、感染症対策を取りつつ、対面実技を「もとに戻していく」過程には、さらなる工夫が必要となるだろう。
c) 改善方法
改善が必要な項目としては、第一に、体育実技におけるハイフレックス授業への対応方
法であろう。従前のように、学科単位のクラス分けをおこなうと、担当教員が対面とオンライン双方の対応を同時におこなう必要がある。対面授業用のクラスとオンライン授業用のクラスを準備するなど、教員と学生の負担を軽減するよう取り組んでいく。実際、令和３年度は大学と協議の下、前期からの分散登校において奇数／偶数クラスの編成が可能な範囲で認められた。１コマ内に対面あるいは遠隔の学生どちらか一方しか居ないので、対面実技や遠隔授業の運営に集中できるようになった。
「シーズンスポーツ」についても、令和 2 年度に模索した手法のなかで得られたノウハ
ウを活かし、令和 3 年度以降の開講を目指して取り組む必要があろう。ワクチン接種の確認、安価な抗原検査キットの導入など、宿泊を伴う実習のための手立ては少しずつ整って
きている。

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（３）履修の状況に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
体育科目の履修状況を表 1 に示す。身体運動Ⅰは 1 年次前期対象の科目であり、すべての 1 年生が学科単位で決められたクラスを履修する。施設の規模や安全管理上の理由から、
1 クラスの人数基準を 40 名前後としている。このため、学科 1 年生の人数に応じて学科ごとのクラス数を設定している。それでもクラスの人数調整が困難である等の理由で安全な授業を実施が困難と判断された場合には、保健体育ワーキンググループでの話し合いのうえ、学生補助員（以下、SA）として 2 年生以上の学生を雇用することがある。SA は授業
内の安全管理や用具の準備・片付けのほか、良き先輩として履修学生を導くなど、授業の活発な雰囲気づくりに貢献している。
1 年次後期対象の身体運動Ⅱは、教職免許や各種運動指導資格取得を希望する学生が履修する科目となっているが、学部・学科を問わず学生が希望に応じて履修クラスを選択できる。ただし、授業内容や安全管理の観点から 1 クラスの定員を 35 名程度に設定しており、定員を超過した場合には抽選をしている。抽選となった場合にも、身体運動Ⅱを確実に履修することができるよう、学生には希望クラスを複数（第一～第三希望まで）登録するよう求め、抽選作業は平田（心理学科、教授）と教務課が連携しておこなっている。
この抽選作業には、社会情報デザイン学部の北原俊一教授が構築した web 抽選システム（https://www.jumonji-u.ac.jp/sscs/kitahara/）を活用している。この抽選システムに入力するのは、各クラスの定員と、学生の希望クラス（このシステムでは１人が希望するクラス数に制限はないが、運営上、学生には第３希望までを尋ねている）である。独自のアルゴリズムにもとづき、入力情報から①どのクラスにも配属されない学生を減らす、②希望
順位の高いクラスにできる限り多くの学生を割り振る、などの制約条件をみたす全学生のクラス配置が出力される。令和２年度の身体運動Ⅱは 18 クラス、抽選登録者は 501 名であった。このシステムを用いた抽選により 441 名、つまり 88％の学生が第１希望、残り 60
名が第２希望のクラスに配置された。この計算に要する時間は 15 秒程度であった。なお、
このシステムは javascript で記述された Web アプリである。学外者であっても登録不要、かつ無料で上記アドレスから利用できる。
b) 点検・評価
身体運動Ⅰについては学科ごとに履修クラスを指定することで、入学直後に学科内での交流を促し、人間関係を構築する機会として有効に機能している。これが続く大学生活の礎となっていると考える。しかし令和 2 年度は完全遠隔により、このような交流の機会を失った。当時の混乱した状況では考える余裕もなかったが、遠隔に慣れてきた今となっては、身体を動かしながら学生どうしが交流できる仕掛けをもっと工夫できたのでは、と考える。
また学生数を踏まえると、本学では共通の体育実技科目が少ない。特に身体運動Ⅱにつ
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いては最低限の定員枠しか設けられず、「教職履修者、資格取得希望者のみの履修」を学生にお願いしているのが現状である。これは共通科目として、歪な開講形態である。定員を超過した履修希望者が集まるコマがあることを考えると、学生の需要に応えるため、広く履修を認めることも必要かもしれない。しかし身体運動Ⅱは実質、教職免許および各種資格取得希望者のための科目になっている点に課題があろう。
c) 改善方法
身体運動Ⅱについては、実質、教職免許および各種運動指導資格取得のための科目になっているため、当該科目の定員増加など拡充を目指す方策もある。それには人員、設備ともに拡充が求められるため、体育組織を超えた課題となるため、慎重な議論が必要である。
上記の抽選システムは令和３年度にさらなる改善がなされた。すなわち本学特有の分散
登校に対応するため、各クラスにおける奇数・偶数の履修者をできるだけ均等に配置する
制約条件が拡張された。この仕様により、担当教員が 2 名いる曜時では各クラスの定員を合計して抽選にかけ、対面と遠隔で受講する学生数が均等となるので、片方の教員が対面、もう一方の教員が遠隔を担当する、といった運営が可能となった。

（１コマ 90 分）

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（４）カリキュラム構成に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
共通科目として設けられている体育科目は、身体運動Ⅰ、身体運動Ⅱのみである。また「女性の心と身体」という講義科目があるが、これは関連の資格取得に紐付けられている。
本学では、身体運動Ⅰあるいは身体運動Ⅱのうち、必ずどちらか 1 つを選択し履修する（選択必修）としているが、入学直後の履修指導において、1 年生前期に学科ごとに定められたクラスで身体運動Ⅰを履修することを強く推奨している。これには学科内での学生間交流を促す意図がある。１年前期にほとんどの学生が体育実技の単位を取得し終わるので、１年次後期の身体運動Ⅱは現状、資格のために履修制限された科目となっている。
２年次以降に履修可能な、共通科目における体育科目を探すと、身体運動Ⅱの繰り返し受講が唯一の選択肢である。しかしこれは専任教員が担当するコマに限定されている。また、ほとんどの身体運動Ⅱのクラスが１年生で定員が埋まる現況で、繰り返し受講をする学生はほとんど居ない。なお２年次以降には集中科目でシーズンスポーツがあるが、毎年、履修希望者が定員の 35 名を超え、抽選によって履修者を制限せざるをえない。以上をふまえると、本学のカリキュラムは、「身をきたへ…」という建学理念と、教職を主とした資格要件とを満たすために必要最低限の構成である。
b) 点検・評価
本学の建学の精神である「心身を鍛え、世の中の役に立つ女性を輩出する」に照らすと、大半の学科で 2 年次以降に身体を動かす科目が設けられていない点は改善の必要がある。
本学が前回申請した平成 19 年度の報告書にも「運動の機会を在学期間を通じて継続的に提供する見通しが望まれる」と書かれている。この 15 年の間に大きくなった本学の規模と、変化の少ない施設を考えると、状況は改善というより、むしろ厳しくなってきている。
この 15 年間に出来なかったことが今後できるのかを考えると、抜本的な発想の転換が必要であろう。
c) 改善方法
体育実技科目を増設するには解決すべき課題がある。第一に施設による制約である。本学では、雨天時に使用可能な体育施設がサブアリーナとメインアリーナ（施設図参照）に限られているため、原則、同じコマに配置する体育関連科目を 2 科目までとして時間割を設定している。ただ、サブアリーナの面積はメインアリーナの半分に満たないため、サブアリーナを利用する際には、授業の内容が履修人数によって大きく制限される。限られたスペースでも安全かつ運動量を確保できる授業内容の準備が求められる（ストレッチング、
トレーニング、ウォーキングなど）。第二にカリキュラムや時間割編成である。各学部学科
とも学年が上がるにつれ学外実習や実験・実習などの専門科目が増えるため、どの学部学科に対しても受講可能なコマに、体育実技科目を確保することは困難である。
9このため、体育実技科目を増設する場合には、集中科目での設定が有力な選択肢となる。
今後、時間をかけて、学生がどのような実技科目を望んでいるかを調査しつつ、施設や時間割の調整をおこなう必要がある。あるいは正課にこだわらなければ、１限前の時間を活用したサービス・プログラムや、オンラインを活用した資料の提供などが検討候補になる。
近年、スマートフォンやスマートウォッチを活用した、身体活動情報の記録、共有が容易になってきている。これらを活用し、身体活動量を評価の基準とする実技科目の新たな形態を検討する意義はあるだろう。これにより、開講曜時という時間や大学設備という空間の制約に縛られない実技の計画が可能となる。いずれにせよ、本学建学の精神の実現、実践のために、どこまで保健体育 WG が責任を持つべきか、全学的な議論が必要である。

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（５）体力測定に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学では、全学部統一しての体力測定はおこなっていない。人間生活学部健康栄養学科
のみ自主的に、身体運動Ⅰの授業時間内で体力測定をおこなっている（平成 29 年度より毎年実施）。しかし、令和 2 年度は新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止の観点から実施しなかった。
体力測定を全学でおこなっていない理由は、第一に、時間数の不足である。健康栄養学
科では、中学・高等学校の教員免許（保健体育科）や健康運動指導士を取得できるため、2年次以降も学科専門科目として多数の必修実技科目を開講しており、学生が 4 年間の大学生活を通じて運動機会に恵まれている。しかし、それ以外の学科では必修実技科目が 1 年
次の身体運動（15 回）のみである。このような状況で体力測定に時間を割く場合、体力測
定の効果と秤にかける必要がある。必修体育実技の教育目標（身体運動を通じた良好な人
間関係の構築など）を達成するためにも、現状のカリキュラムにおいては、体力測定を実施する意義は限定的であり、その時間を実技に充てる方が有用である。第二に人的資源の問題である。健康栄養学科では体育実技を担当する専任教員が 4 名（教授 1 名、講師 2 名、助教 1 名）在籍しているが、他の学科では 1～2 名であり、安全かつ効率的に体力測定をす
すめることは極めて難しい。体育授業において、定期的に体力測定をおこない、学生の体力の実態について縦断的な資料を得ることは、授業内容を洗練させていく上でも重要である。ただ体力データに頼らずとも質の高い実技内容の設定は可能であると考える。
b) 点検・評価
学生の体力を測定することは、担当教員が指導学生の体力レベルを把握し、安全な授業実施のための基礎資料となりうるだけでなく、学生自身にとっても自らの体力に関する気づきを通じて、運動習慣づくりのきっかけになる可能性は高い。本学において、体力測定
を全学部で実施する場合には、解決すべき課題がいくつかある。まずは、共通科目としての体育実技科目を充足させ、時間を確保することが先決であろう。次に、体力測定の時間を確保できたならば、人的資源を確保しつつ、学生に体力測定の必要性を理解させ、測定に関する知識を深めさせた上での実施が大切であろう。
c) 改善方法
全学的な体力測定は、大半の学科において必修の体育実技が 15 回しかないことから実施が困難であろう。体力測定を実施できない代わりに、簡便に実施でき、即時に結果をフィードバック可能、かつ各学科の専門に近い測定項目（体組成や骨密度、握力、歩数など）からはじめるべきであろう。とくに歩数や睡眠時間、起床時間などの生活習慣は、学生が保有しているスマートフォンでも測定可能である。これらの運動量や生活リズムの記録には、学生の積極的な参加を促すことが肝要である。それには詳細な結果（平均値やばらつ
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き、経年変化など）を速やかに公表することや、伸び率が客観的にわかるように提示・解説するなどの試みが大切だと考える。ただし、このような記録活動が学生の身体活動量の増加や、健康保持・促進に有効であるか、その効果の検証が先決であろう。文献研究や、小規模の調査研究から着手する必要がある。また体力測定をおこなう場合、そのデータは、縦断的な比較にも大きな意義がある。いちど体力測定を始めたら、縦断比較の可能な形式
で少なくとも 10 年は継続したい。

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（６）成績評価に関する項目a) 平成令和 2 年度の状況説明
本学の体育科目において、評価の大きな割合を占めるのは「授業への参加度（主体的な取り組み）」である。すなわち、単に出席しているだけでなく、学生自身が主体的・積極的に授業へ参加し、授業内容に取り組んでいるかを重視している。体育科目の履修者数と評価を下の表 2 にまとめた。本学での評価は、原則 S～D までの 5 段階評価で、C 評価までを単位認定としている。なお、M 判定は出席回数不足（全 15 回の授業のうち 3 分の 2 以
上の出席がない）のため成績評価が不可能であることを示す。
b) 点検・評価
令和 2 年 1 月に中央教育審議会大学分科会による「教学マネジメント指針」により、大学教育の質保証のため、「学習成果・教育成果の可視化」「成績評価の厳格化・適正化」「適切な履修指導・学修指導」が求められている。これを受けて本学でも、成績評価の分布基準を設けることで成績評価の平準化を図ることが進められているが、体育実技科目はこのような枠組みから除外される見込みである。共通科目の体育実技において成績評価の分布基準を設けた場合、学生を評価する基準として個人の体力や技能要素に着目せざるを得な
くなり、運動・スポーツ、ひいては身体を動かすことそのものが有する「楽しさを味わう」
機会を失う危険性がある。協働する力、前を向く力、自己を理解する力を身につけるという体育実技科目の目標を踏まえても、現状の「授業参加」を重要視する評価法は妥当で、成績の分布も適正であると考えている。
令和２年度の前期は完全遠隔、後期は分散登校であったため、例年に比べ、S や A など
高い評価を得る学生が多かった印象がある。通学に時間を使わなくても、実技参加のための体調を整えられなくても、課題提出により評点を得られるからである。このため、完全遠隔授業でおこなった前期の身体運動Ⅰでは、学科を問わず S 評価を得る学生が多くなった。一方で、分割登校とハイフレックス授業でおこなった後期の身体運動Ⅱでは、１週間おきに登校とステイホームとを繰り返す生活の中で、体調を整える必要が生じたため、出席数の確保が前期より困難になり、身体運動Ⅰより S 評価を得る学生が少なくなったのであろう。とくに身体運動Ⅱにおいては、分割登校とハイフレックス授業の対応を各担当教員に一任した。これにより遠隔授業の対応や評価方法に教員間のばらつきが生じた可能性はある。場を共有することで得られる、体育実技ならではの学びを提供できなかった令和２年度には、評価方法の見直しも必要であっただろう。
また遠隔授業では学生が「ずるや手抜き」をして課題を提出しても、それを判定しにくい。そして積極的に遠隔授業に参加して課題を提出する学生と、同等の評点を得られる。
このような学習環境や、そこにおかれた学生の態度について検討すべきか、議論はそこか
ら始めるべきだろう。

13c) 改善方法
体育実技科目において、授業への参加度を主要な成績評価基準としていることから、学生が自身の身体そのものや身体を動かすことに対して興味を持ち、理解を深める機会を提供することも重要であろう。たとえば、授業の予習・復習の時間に活用できる資料の配布などである。また、授業時間内外で学生間の交流を活発な交流を促すような工夫をおこな
うことによっても学生の身体知を高めることに貢献できよう。
表２をみると、教員間で成績評価の差がみられる。これが各教員の評価に対する考え方の違いに起因するのなら、評価方法について情報を交換し、成績についての考えを共有す
る機会を設ける必要がある。いっぽう、各クラスに所属する受講生の態度によって成績がばらつくのであれば、評価法について見直しても、その効果は限られる。表２をみる限
り、全クラスで実技内容と評価方法とが共通していた身体運動１であっても、S評価をつける率は教員間でばらつきがみられる。また身体運動１と２とでS評価をつける率を同じ
教員内で比べても、そこにはばらつきがある。したがって成績評価の差は、各クラスを受講する学生の特性によるものだろう。
遠隔授業の工夫であるが、課題に非常に簡単な選択肢問題を課題に含ませると、課題動画を視聴しない、授業資料を読まないなど「ずる」をする学生を、ある程度は検出できる。ただしどれだけ洗練された教育方法をとっても、消極的にしか参加しない学生は出てくる。そういった学生をみつけ、注意することに注力するのは得策ではないだろう。それよりも意欲的な学生の学びをさらに深めたり、平均的な学生の学ぶ意欲そのものを喚起する工夫が肝要だと考える。

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（７）教育に関するＦＤの項目
a) 平成令和 2 年度の状況説明
令和 2 年度には第 8 回北関東体育学会大会にて「オンデマンド必修体育授業における課
題の提出動向」というタイトルで口頭発表をおこなった（発表者：平田、若葉、山本）。これは、体育実技授業（身体運動Ⅰ）を完全オンラインでおこなった成果を発表したものであり、本学独自の取り組み成果を広く周知し、より良い体育実技授業をおこなうための貴重な機会となった。
学外の委員会については、鈴木教授（幼児教育学科）が東京都教育委員会の総合的な子供の基礎体力向上方策(第 4 次推進計画)作成委員会委員に加え、東京都三鷹市スポーツ推進審議会委員、埼玉県新座市子ども子育て会議委員を務めている。
学外の研修会については、鈴木教授（幼児教育学科）が埼玉県幼稚園等新規採用教員研修講師を担当するとともに、熊本県の体育・保健体育指導力向上研修講師としてテキストを作成し、スポーツ庁に提出した（研修は新型コロナウイルス感染症の感染拡大のため開催せず）。学外の研修会参加については、スノーボード研究会の情報交換会に平田、若葉が事務局および指定発表者として参加した。この情報交換会には、全国の大学で雪上実習を担当する教員が 20 名以上参加し、新型コロナウイルス感染症の流行下における雪上実習の実施についての事例紹介や活発な議論、情報交換をおこなった。平田、若葉はスノーボード研究会の事務局および情報交換会の指定発表者として会に参加した。
b) 点検・評価
教育内容のさらなる向上を図るために、今後も定期的な学会参加・発表が必要である。
本学は専任教員が 8 名、非常勤教員が 5 名の小さい組織であるが、学科の専門科目が増加
し、体育実技担当教員の負担も増えてきており、教員同士が個別に連絡を取り合うことはあっても、情報交換会や勉強会を催す機会は少ない。
c) 改善方法
現在、学内の体育実技担当教員の授業研究は、個々の教員同士の日常会話レベルでおこ
なわれている。今後は、定期的に勉強会や授業検討会を企画・開催することで議論の質を高めていく。その足がかかりとして、直近の学会発表時に他大学とのディスカッションで得た情報を共有する機会を設け、そこでの情報交換をもとに紀要論文としての投稿を進める。

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（８）内部質保証についての項目
a) 令和 2 年度の状況説明
令和 2 年度は、保健体育ワーキンググループおよび体育実技担当教員同士の情報交換はTeams を最大限活用しておこなった。とくに前期は完全オンラインだったため、体育実技
授業の質を維持する方法については、非常勤を含む体育担当教員の Teams で活発な議論がなされた。客観的評価はおこなっていないものの、非常勤講師からも積極的な意見・要望が出され、担当教員同士のやり取りをベースとして企図と実践とのすり合わせを例年以上におこなうことができ、授業の質を担保する取り組みができた。
b) 点検・評価
令和 2 年度、とくに前期は手探りであったものの、専任教員と非常勤講師が密に連携をとることにより、完全オンラインであっても体育実技の質を維持することができたといえよう。今後は、前期の取り組みを整理するとともに、その成果について学生からのコメン
ト、リアクションペーパー等を踏まえて評価していくことが必要であろう。その結果をもとに、1 クラス 40 人を超える多人数遠隔実技の最適な方法について検討を続けるべきである。
c) 改善方法
新型コロナウイルス感染症の感染拡大の終息時期が不明であるため、今後も体育実技の完全オンライン授業に対する需要が発生する可能性は少なくない。そのような場合に備え、オンライン体育実技を実施する際の基本的な留意事項をまとめたガイドラインや、オンラ
イン授業用の基本プログラムなどを作成していく。

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２．教員組織に関連して（１）教員の構成と採用、昇進に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
専任教員の構成を表 3 に示した。本学の体育担当専任教員は 8 名（女性 3 名、男性 5 名）、
うち 4 名が教授である。平成 31 年（令和元）度には若葉が、令和 2 年度には神田が専任講師として着任した。体育担当教員構成も若返りつつある。
本学の教育職員の昇任に関する規程では、助手または助教から専任講師へは博士課程を修了した者で 1 年、助教または専任講師から准教授へは博士の学位を有する者で 2 年、准教授から教授へは博士の学位を有する者で 4 年の教暦年数を満たすことが前提条件である。
その上で、業績審査を含めた審査委員会に諮られる。これらの規定は、学園全体の決定によるものであり、その適切性については判断できない。
b) 点検・評価
体育担当の専任教員構成については、30 代の教員が新規採用されたことにより平均年齢が下がりはじめ、バランスの良い年令分布に近づいている。同時に、世代交代の時期が近づいてきているともいえよう。
c) 改善方法
教員の採用は当然のことながら、昇進についても体育関係部署（保健体育ワーキンググ
ループなど）からは意見を出すことはできない。したがって、我々体育関係教員がこれらの規定を改善するよりは、内部研鑽を積むことのほうが重要であろう。

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（２）授業および校務担当に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
当該年度の担当授業とコマ数、および校務担当を表 4 にまとめた。この表には、学科の専門科目も含めているが、ゼミや卒業研究等は含めていない。体育実技担当教員は、実技科目に加え、講義・演習科目も担当しているため総じて負担は大きい。各委員の担当については、各所属学科にて 1 つ以上委員を務めることが義務付けられており、委員の任期は学科の意向により異なる。
b) 点検・評価
授業・校務担当については、カリキュラムや各学科の意向もあるため、申請者が言及することはできない。ただし、体育実技教員の負担が増えると、授業の質が低下しかねない
ため、保健体育ワーキンググループ内で協力できる体制を整えておく必要があろう。
c) 改善方法
体育実技教員の負担を必要以上に増やさないために、まず、保健体育ワーキンググルー
プ内で体育実技担当教員の役割を明確にしておく必要があろう。授業担当や校務担当については、カリキュラムや各学科の意向もあるため、慎重な対応が必要であるが、実技担当
教員の負担があまりに大きくなる場合には、非常勤講師等の人員確保をおこなうことが適
切である。

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（1 コマ 90 分）

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（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学には講師以上の体育実技担当専任教員で構成される保健体育ワーキンググループ（グループ長：児童教育学科教授、山本）がある。これは、大学全体の体育・運動・スポーツ活動を支援する中枢機関であるカレッジスポーツセンター（センター長：健康栄養学科教授、飯田）内に設置されている。カレッジスポーツセンターの構成員には、学生支援課職員が含まれていることから、学生に関する連絡・報告は迅速に伝達される。さらに、全学の教務委員会を通じてカリキュラムや授業実施に関する連絡・報告は迅速に保健体育
ワーキンググループに伝達される。同様に、保健体育ワーキンググループとしての意向も
教務委員会を通じて、各学科に伝達することができる。施設利用に関しては、保健体育ワーキンググループでまとめて要望を提出するが、突発的な事項（学内の他団体からの使用希望等）があった場合には、該当する教員が個別に施設課および当該団体と連絡・交渉することとしている。これら体育関連の組織運営の概略を図 3 に示した。
学内予算には「カレッジスポーツセンター運営費」としての分類があり、体育実技に必要な用具や教材、シーズンスポーツの補助（外部コーチへの謝礼など）の予算は、この費目から申請・執行している。なお令和 2 年度の予算は、カレッジスポーツセンター全体の運営費として 1701.4 千円、そのうち保健体育ワーキンググループに対して充てられた（体育実技に使用できた）予算は 807 千円であった。
b) 点検・評価
カレッジスポーセンター、保健体育ワーキンググループが設置されていることにより、大学内の連絡・報告が迅速に共有されている。一方で、問題の細分化、役割分担、怪我・トラブル発生時の対応方法等については、定期的に整備が必要であろう。
c) 改善方法
授業内や部活動中の怪我・トラブル発生時の対応については、チャートの作成を進め、改良を重ねている。その詳細については、「５．（２）学内の健康管理業務に関する項目」の項で述べる。

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（４）専任教員と非常勤との関係に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
令和 2 年度の非常勤講師は全 5 名であった。専任教員（8 名）のみで担当したコマ数を合計すると 18 コマ（半期 1 コマで計算。身体運動Ⅰ：9、身体運動Ⅱ：9 コマ）、履修人数が 611 名であったのに対し、非常勤講師に依頼したコマ数は 20 コマ（専任教員と兼任担
当で開講したコマを除く。身体運動Ⅰ：10、身体運動Ⅱ：10 コマ）、履修人数は 777 名であった。コマ数でみると体育関連科目の 47.6%、履修人数で考えれば 49.7%を非常勤講師
のみで担当を依頼したことになる。なお、専任教員と非常勤講師が兼任担当したコマ数は4 コマ（身体運動Ⅰ）で、履修人数は 176 名であった。表１で担当した学生数の多い順に教員を並べると、上位２名は非常勤講師である。つまり本学は一般体育科目の運営において、非常勤講師の先生方への依存が大きい。
非常勤講師は、全て体育担当専任教員の直接の知己、それも「長くお付き合いできる先生」を頼って依頼しており、担当歴も 10 年以上と長いため、非常勤講師と専任教員間だけ
でなく、非常勤講師同士の関係も良好である。
b) 点検・評価
専任教員・非常勤講師の比率については、参考とする指標が見当たらないため、現状が適正かどうかを客観的に評価することはできない。ただ、専任教員は体育以外の科目を多数担当しており、業務の質を向上させるためにも非常勤講師の数が増える自体は望ましいことといえよう。
ただし非常勤講師の先生方とは単年契約である。非常勤の先生方に多くの学生をお任せする現在の体制は極めて脆弱である。幸い３名の非常勤講師の先生方には 10 年以上継続してお力添えを頂いている。今後もそれを続けることになるが、構造としては問題があると認識しておくべきだろう。
また複数の非常勤に担当を依頼することで、授業内容に統一がなされず、本来の教育目
標から逸脱してしまう可能性もあるが、現時点では、体育実技科目が満たすべき要件について、おおよその統一はなされている。これは専任教員と非常勤講師、非常勤同士の密な情報交換の結果と考えられる。大学院生に非常勤を依頼することで、新陳代謝を図ることも可能であるが、現在は定職を有する方のみに非常勤講師を依頼している。これは、新たな非常勤講師が短期間で入れ替わるよりも、長期にわたって安定した授業を学生に提供することを優先したためである。
c) 改善方法
非常勤講師との良好な信頼関係を構築・継続することは本学にとって重要な事項である。
そのためには、窓口となる体育教員だけでなく、体育以外の教員の配慮が必要である。昨24

今の社会情勢を鑑みると、授業の実施方法については対面やオンライン、ハイフレックスなど臨機応変な対応が求められるため、非常勤講師は、専任教員以上に大きな負担を感じる可能性も少なくない。したがって、専任教員と非常勤講師の良好な関係を継続するために密に連絡を取り合う、非常勤講師からの要望や懸念を聞き取る機会を定期的に設けるなど、きめ細かな配慮が必要であろう。本学の場合、非常勤講師による教育が体育科目の運営を安定させる土台となっている。この認識を専任教員のみならず、大学運営側とも共有することが、今後も良質な体育科目を提供する際の鍵となるだろう。

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３．研究状況に関連して（１）研究活動、学会活動に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
各教員の研究活動、学会活動を表 5 に示した。研究活動はそれぞれの環境や状況に大きく左右されるため、その適切性については判断が困難である。現在は、学生教育と研究活
動双方を充実させられるよう、教員それぞれが取り組んでいる。なお、令和 2 年度に体育担当教員が連携しておこなった研究活動の成果として、北関東体育学会での口頭発表のみである。
b) 点検・評価
体育担当教員同士の共同研究がおこなわれていない点は、今後改善すべきであろう。教員同士の良好な関係は構築できているため、この関係を活かし、定期的な研究会の開催や学会発表を目指す取り組みが求められる。
c) 改善方法
運動の発達、身体表現、心理、健康増進、バイオメカニクス、体育史と体育教員の中でも専門分野は多岐にわたる。このため、それぞれの専門を活かした研究を進めつつ、共通の研究テーマを模索することが必要である。共通の研究テーマとしては、女子大学における体育教育の取り組みや成果、教育内容の充実につなげられるようなものが考えられる。

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（２）研究に関するＦＤの項目
a) 令和 2 年度の状況説明
個人研究費は職位（教授、准教授、講師、助教）に関係なく一律に支給されている（学園の方針により、金額は年度で異なる）。科研費を含めた競争的資金への申請者数は 2 名、獲得者数は 2 名であった。また学内の競争的資金については、それぞれが申請し研究を進めた。体育実技担当教員同士の共同研究費は獲得されていない。
在外研修について、本学の規程では「専任教員として 4 年以上の勤続、研修開始日時点
で満年齢 60 才以下のいずれにも該当する者のみが在外研修制度を活用できる」とされている。令和 2 年度は、心理学科の平田教授が在外研修制度に申請をおこなった。
b) 点検・評価研究に関する FD 活動を活発におこなうことは、研究面の推進を図るのみならず、教育内容の充実にも寄与する。研究と教育の両輪をバランスよく動かしていくためにも、この点は本学全体の大きな課題であろう。
c) 改善方法
現在は、体育教員が個々に研究を進めているため、体育に関する研究活動を推進するには、まず、体育教員同士の研究会や勉強会の開催を重ねていくことが重要である。これらを足掛かりに、教員同士の共通の研究テーマを見出し、共同研究につなげるべきであろう。
ただし、質の高い研究を遂行するためには、各教員が時間を捻出することが必要であるが、これは一教員レベルで解決できる問題ではないため、中長期的な課題としたい。

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４．施設・設備に関する項目について（１）施設・設備及びその運営管理に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学の体育施設・設備について、その外観・図面等を図 4～7 に、面積等を表 6 に示した。本学の体育設備は屋外にサッカーのコートが確保できる天然芝と人工芝のグラウンド
それぞれ 1 面、テニスコート 4 面、ゴルフのゲージ 2 面がある。天然芝グラウンドと人工
芝グラウンドには林が隣接（両グラウンドの中間に位置）しており、その中でも授業を展開可能である。この林からは、火気使用実習（焼き芋）で使う枯葉、枯れ枝を調達できる。
なお、芝生の管理は外部業者に依頼している。年に 1 回ほど、芝生の養生などでグラウン
ドでの授業が制限されることもある。人工芝グラウンド、天然芝グラウンドには投光機が設置されており、ナイター練習が可能である。これはサッカー部や大宮アルディージャ
VENTUS トップチーム、ユースチームが利用している。
屋内施設として記念ホール内にメインアリーナ、サブアリーナ、そしてトレーニング場がある。メインアリーナ、サブアリーナにはそれぞれ映像と音響、インターネット回線（有線、無線）設備があり、視聴覚教材を用いた授業が可能となっている。
これら体育施設・設備を授業以外の部活動等で使用する際には、学生の場合には施設・設備使用を希望する学生が学生支援課の担当者に、1 ヵ月～四半期程度の活動予定と活動場所（希望）を記載した「クラブ活動願」を提出することとなっている。各団体から提出された「クラブ活動願」の内容をもとに、学生支援課の担当者が調整をおこなった後、学生支援課から施設課へ施設・設備使用についての情報が共有されている。また、教員が授業・部活動以外で施設を使用する際には、施設課へ申請することとなっている。
b) 点検・評価
本学の天然芝グラウンドは、定期的に整備されており快適に身体を動かしやすい環境が整っている。このような天然芝グラウンドは、同じキャンパスに設置されている本学園の幼稚園の園児が遠足や運動会で利用することもある。その面積も広く、サッカーであれば
1 面、ティーボールであれば 2 面を十分に確保できる。人工芝グラウンドはサッカーコー
ト 1 面分の広さがあるだけでなく、サッカーコート用のラインおよびゴールが常時設置されている。これらは関東近郊の女子大学としては非常に恵まれた環境であろう。実際に、人工芝グラウンドでは少年～大学女子サッカーの公式大会が多数開催されている。
一方、屋内施設である「記念ホール」では体育実技の実施に不自由な点が多い。最も大きな点として、メインアリーナではバスケットボールのゴールは 2 セットあるもののコー
トが 2 面確保できない。また記念ホール内には用具倉庫が 3 箇所あるが、学生数の増加に伴い用具を定期的に買い足しているため手狭になってきている。

29c) 改善方法
本学の体育施設の大きな特徴のひとつである天然芝を良好な状態に保つには、定期的な整備に加え、日常の使用方法にも配慮が必要である。これは体育授業に限らず、サッカー部をはじめとした部活・サークルなどにも徹底する必要がある。屋内施設であるメインア
リーナについては、現状の環境で学生の十分な運動量を確保するために、運動種目のルールを工夫して対処することが必要であろう。倉庫については、定期的に清掃・整理する。
本学の履修希望者の状況を踏まえると、体育施設の規模は十分とは言い難い。現状の履修規模を維持しつつ、保健体育科目を円滑に運営していくためには、大規模な施設改修も検討することが求められよう。具体的には、現状のメインアリーナ規模の面積を有する体育施設の増設やバスケットボールコートが 2 面同時に利用できるような改修がおこなわれることが理想ではあるが、このような施設改修は学園の方針や敷地面積の問題もあるため、保健体育ワーキンググループとして、改善方法を中（長）期的に検討したい。

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５．その他（随意点検項目）（１）課外スポーツ活動支援に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学で活動している運動部はサッカー部、バスケットボール部、バレーボール部など全13 団体である（表 7）。活発な団体では週 3～5 日程度の活動をおこなっており、なかでもサッカー部、剣道部、バレーボール部、フットサル部は学外からコーチを依頼し、練習内容の充実を図っている。体育教員では山本が剣道部、飯田がサッカー部、平田がフットサル部の顧問を務めているものの、常に練習に立ち会って指導しているわけではなく、課外スポーツ活動の責任者としての役割を担っている。
b) 点検・評価
本学の体育関連施設の数・規模では、複数の運動部が同時に活動することは困難な場合が多い。そのようななか、各部が活動時間を互いに調整して活動することができているといえよう。また、競技力の向上だけでなく学部・学科を超えた交流の場としても充実していると考えている。
c) 改善方法
現在では、サッカー部や剣道部、バレーボール部、バスケットボール部などいくつかの運動部が徐々に競技力を高めてきており、優秀な成績を残しつつある。このことを踏まえ、体育担当教員として学生の課外活動を支援し、最善の環境を整えていくよう取り組みたい。
すなわち、外部コーチの招聘、活動費の確保、学内トレーニング施設の充足について、カ
レッジスポーツセンターを通じて大学上層部に働きかけるなどである。

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（２）学内の健康管理業務に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学における実技中の怪我人対応に関するチャートを図 8 に示した。本学の健康管理業
務は健康管理センターが担っている。健康管理センターの体制は、医師 4 名（産業医、内科医、精神科医、婦人科医）、看護師 2 名、保健師 3 名そして非常勤のスクールカウンセラ
ー3 名からなり、日ごろから学生の心身に対する支援をおこなっている。健康管理センタ
ーと保健体育ワーキンググループの関係は良好で、日ごろから密に連携をとっている。その一例が年度初めに実施する健康診断である。健康診断の結果、体育実技に配慮を要する学生がいた場合には、体育実技担当教員へと伝達される。授業期間中について、対面授業
中に学生が怪我をした場合、ただちに健康管理センターに送り、授業後には担当教員が経過を確認している。病院搬送する必要が生じた場合、担当教員が付き添う。なお、オンラ
イン授業中における怪我については、学生から担当教員に連絡をおこなわせている。担当
教員が授業中の怪我であることを確認した後、学生が学生支援課および健康管理センターに連絡することとしている。
b) 点検・評価
本学のキャンパスは小さく、健康管理センターも 5 階建ての建物の 1 階と学生が足を運びやすい場所にある。また、健康管理センターと教員の連携も良好である。
c) 改善方法
実技中に学生が怪我をした場合の対処法については、図に示したチャートを関係部署と担当教員で共有し、迅速な対応ができるよう努めている。人事異動等により、関係部署の担当者が変更になる場合もあるため、チャート内の担当者・連絡先は毎年度確認をおこなうとともに、健康管理センター以外の部署とも良好な関係を継続
していく。

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（３）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
令和 2 年度は新型コロナウイルス感染症の感染拡大のため、すべての企画や行事が中止となった。本来であれば、人間生活学部、教育人文学部ともに例年 4～5 月ごろに学科交歓会（スポーツ大会）を各学科で開催している。企画・運営の主体は、各学科の 2 年生であり、新しく入学してきた 1 年生を歓迎し、学科学生や学科教員の親睦を深めるための催しである。学科交歓会においては、グランドやメインアリーナなど体育施設を利用するため、体育関係教員が企画の確認や当日の運営補助をおこなっている。
また例年 6～7 月ごろには、大学全体の体育・運動・スポーツ活動を支援する中枢機関であるカレッジスポーツセンター主催のバレーボール大会（J バレー）を開催している。J バ
レーは、本学の学生および教職員であれば誰でも参加することができる全学的なスポーツ
イベントで、学生・教職員がバレーボールを通じて交流を深める貴重な行事である。参加者は所属している部活・サークルや部署・学科単位でチームを組むなどして J バレーに参加しており、前回開催時（令和元年度）は 70 名程度の参加があった。
b, c) 点検・評価と改善方法
分散登校が長く続いた結果、学生どうしの交流が希薄になっている。この傾向は入学直後から遠隔授業を受けた 20 年度入学生で特に顕著である。交歓会や J バレーなどスポーツを通じた交流機会は、この傾向を和らげる策として有効であり、今後、特に需要が高まるだろう。感染症をめぐる状況が好転し次第、サービスプログラムの積極的な企画、運営を検討する価値はあるだろう。

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（４）自己点検評価や第三者評価に関する項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学では、中期目標・中期計画を策定し、この目標を達成するための年度計画の進捗状
況を点検・評価することとしている。この自己点検・評価の妥当性と客観性を高めるため、学外の有識者による検証を受けている。これらの結果については、各年度の「自己点検・評価報告書」「外部評価報告書」としてとりまとめ、本学ホームページにて公表している（https://www.jumonji-u.ac.jp/outline/evaluation/gaibuhyouka）。教育面においては、カリキュラム・ポリシーの点検・見直しを定期的におこなうとともに、履修科目や科目ごとのつながりについて学生が理解を深めることができるよう教職員が働きかけている。しかし、これらは共通科目と専門科目を合わせた観点からの試みであり、体育実技に特化した評価としては、学生からの授業評価アンケートのみである。
b) 点検・評価
本学の教育全体として、自己点検評価や外部評価は適切におこなわれており、体育実技科目を含めたあらゆる科目が円滑に実施されている。しかし、体育実技科目に限定した評
価体制については、授業評価アンケートのみにとどまっている。今後は、体育担当教員同士の相互評価、体育担当教員以外の教員からの評価など、その評価体制について網羅的か
つ長期的な視点からの検討が求められよう。
c) 改善方法
体育実技授業の質を維持、向上させるために、授業期間における教員同士の授業見学や学生による授業評価アンケートを複数回、継続的におこなうことが必要である。

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（５）その他の随意点検項目a) 令和 2 年度の状況説明
本学で独自に設定している点検項目はない。
b) 点検・評価c) 改善方法40

資料１

保健体育関連科目のシラバス

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資料２

保健体育関連科目の時間割表

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十文字学園女子大学
所在地〒352-8510
埼玉県新座市菅沢 2-1-28
TEL：048-477-0555(代表) ／ FAX：048-478-9367（代表）E-mail k-wakaba@jumonji-u.ac.jp
作成責任者：所属 若葉京良：人間生活学部健康栄養学科

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