新潟工科大学大学院学則平成11.2.26制定
第１章
（目第１条

総則的）
本大学院は、本学の建学の精神に則り、学術の理論及び応用を教授研究し、その深奥を究めて、ひろく文化の進展に寄与することを目的とする。
（自己評価等）第２条

本大学院は、その教育研究水準の向上を図り、大学院の目的及び社会的使命を達成するため、大学院における教育研究活動等の状況について、自己点検・自己評価及び外部評価を行う。
２

前項の自己点検・自己評価及び外部評価の実施に関し、必要な事項は別に定める。
（研究科）

第３条
（課第４条
２

本大学院に、工学研究科（以下「研究科」という。）を置く。
程）
研究科に置く課程は、博士課程とする。

博士課程は、前期２年の課程及び後期３年の課程に区分し、前期２年の課程は、これを修士課程として取り扱う。

３

前項の前期２年の課程は「博士前期課程」といい、後期３年の課程は「博士後期課程」という。

４

博士前期課程は、広い視野に立って精深な学識を授け、専攻分野における研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を養うものとする。

５

博士後期課程は、専攻分野について、研究者として自立して研究活動を行い、又はその他の高度に専門的な業務に従事するに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を養うものとする。
（専攻及び収容定員）第５条

研究科に置く専攻並びに入学定員及び収容定員は、次の表に掲げるとおりとする。
博専

士
攻前

期課

程

博

入学定員

収容定員

生産開発工学専攻

１２人２４人

計

１２

２４

専

士

期課

程入学定員

収容定員

生産開発工学専攻

４人

１２人

計

４

１２

1-4-1

攻後

第２章

運営組織

（研究科長）
第６条

研究科に研究科長を置き、学長をもってあてる。

（研究科委員会）
第７条
２

大学院に研究科委員会を置く。

研究科委員会に関し、必要な事項は別に定める。
第３章

修業年限、在学期間、学年、学期及び休業日（標準修業年限）第８条

博士前期課程の標準修業年限は２年とし、博士後期課程の標準修業年限は３年とする。

（在学期間）
第９条

博士前期課程の在学期間は４年、博士後期課程の在学期間は６年とし、これを超えて在学することはできない。
２

前項の規定にかかわらず、第３３条の規定により、計画的な履修を認められた学生の在学期間は、別に定める。
（学第１０条
（学第１１条年）
本大学院の学年は４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。
期）
前条の学年を、次の２学期に分ける。
前学期
後学期

２

４月１日から９月３０日まで

１０月１日から翌年３月３１日まで必要がある場合、学長は、前学期の終期及び後学期の始期を変更することができる。
（休業日）

第１２条

本大学院の休業日は、次のとおりとする。

一

日曜日及び土曜日

二

国民の祝日に関する法律（昭和 23 年法律第 178 号）に規定する休日

三

春期休業日

四夏期休業日五冬期休業日２必要がある場合、学長は、前項の休業日を臨時に変更することができる。

３

第１項に定めるもののほか、学長は、臨時に休業日を定めることができるものとする。

４

第１項第３号から第５号の休業日の期間は、別に定めることとする。
1-4-2

５

第１項にかかわらず、必要がある場合には、休業日において授業を行うことができる。
第４章

入学、休学及び退学（入学の時期）
第１３条

本大学院への入学の時期は、学年の始めとする。ただし、次条第３項及び第４１条に規定する外国人留学生並びに特別の事情があり、かつ、教育上支障のないと認められた者については、後学期の始めとすることができる。
（入学の資格）第１４条

博士前期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

一

学校教育法（昭和２２年法律第２６号）第８３条に定める大学を卒業した者

二

学校教育法第１０４条第４項の規定により学士の学位を授与された者

三

外国において、学校教育における１６年の課程を修了した者

四文部科学大臣の指定した者

五

学校教育法第８３条に定める大学に３年以上在学し、又は外国において学校教育における１５年の課程を修了し、研究科委員会の議を経て、学長が所定の単位を優れた成績をもって修了したものと認めた者

六

本大学院において、個別の入学資格審査により、第１号に定める者と同等以上の学力があると認めた者で、２２歳に達した者

七

その他研究科委員会の議を経て、学長が第１号に定める者と同等以上の学力があると認めた者

２

博士後期課程に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。
一

修士の学位を有する者

二

外国において、修士の学位に相当する学位を授与された者

三

文部科学大臣の指定した者

四

本大学院において、個別の入学資格審査により、第１号に定める者と同等以上の学力があると認めた者で、２４歳に達した者

五その他研究科委員会の議を経て、学長が第１号に定める者と同等以上の学力があると認めた者（入学の出願）第１５条

前条の資格がある者で本大学院に入学を志願する者は、入学願書に所定の検定料及び別に定める書類を添えて願い出なければならない。
（選第１６条２考）前条の入学志願者について、別に定めるところにより入学者の選考を行う。

前項の入学者の選抜における合格者の決定は、研究科委員会の議を経て学長が行う。

1-4-3

（入学手続き及び入学許可）
第１７条

選考の結果に基づき、合格の通知を受けた者は、指定の期間内に所定の入学手続きをしなければならない。
２

学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（再入学及び転入学）

第１８条

本大学院を退学した学生が再入学を志願したとき、又は他の大学院の学生が本大学院に転入学を志願したときは、選考の上、学年又は学期の始めに入学を許可することがある。ただし、懲戒による退学者の再入学は認めない。
２

前項の規定により、再入学及び転入学を許可された者の既修得単位と在学期間の取扱いについては、研究科委員会の議を経て学長が定める。
（休学）

第１９条

病気その他やむを得ない理由により２か月以上修学することができない者は、学長の許可を得て休学することができる。
２

病気のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は休学を命ずることができる。

３

休学期間は、１年以内とする。ただし、特別の理由がある場合は、１年を限度として休学期間の延長を認めることができる。

４

休学期間は、通算して２年を超えることができない。

５

休学期間は、第８条に定める修業年限及び第９条に定める在学期間に算入しない。
（復学）

第２０条
（転第２１条休学期間中にその理由が消滅した場合は、学長の許可を得て復学することができる。

学）
学生は、他の大学院に転学を志望しようとするときは、あらかじめ学長の許可を得なければならない。
（留第２２条学）
学生は、外国の大学院で修学しようとするときは、学長の許可を得て留学することができる。
２

留学の期間は、１年以内とする。

３

留学の期間は、第９条に定める在学期間に算入する。
（退第２３条（除学）
本大学院を退学しようとする者は、学長の許可を得なければならない。
籍）1-4-4

第２４条

次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。

一第９条に定める在学期間を超えた者

二

第１９条第４項に定める休学の期間を超えた者

三

学校納入金を滞納し、督促してもなお納付しない者

四

休学期間満了の後、所定の手続きをしない者

五

死亡又は行方不明の者（復籍）第２４条の２

前条第３号に該当し除籍となった者から当該除籍の事由となった学校納入金を納入して復籍の願い出があったときは、学長は復籍を許可することができる。
２

前項の規定による復籍の時期は、学期の始めとする。

３

前２項の規定により復籍を許可した者の復籍後の在学期間は、除籍前の在学期間に通算する。
第５章

教育課程及び履修方法(教育方法）
第２５条

本大学院の教育は、授業科目の授業及び学位論文の作成等に対する指導（以下「研究指導」といい、これに当たる教員を「指導教員」という。）によって行う。
２

授業は、文部科学大臣が別に定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。

３

指導は、主指導教員及び副指導教員により行う。主指導教員は研究指導及び講義を担当する者とし、副指導教員は研究指導及び講義を担当する者又は研究指導の補助並びに講義を担当する者とする。

４

学長は、学生の入学後、当該学生の指導教員を決定する。主指導教員は学生の所属する教育研究分野の教員とし、副指導教員は所属する教育研究分野又は他教育研究分野の教員とする。
（授業科目等）第２６条

博士前期課程及び博士後期課程の授業科目及び単位数、研究指導の内容並びにこれらの履修方法等については、別表第１及び別表第２のとおりとする。
（履修科目の選定）
第２７条

学生は、指導教員の指示に従って、入学当初に履修計画書を、また毎学年の始めに当該学年において履修する授業科目を選定し、所定の期日までに学務課に届け出なければならない。
（単位の認定）第２８条

履修した授業科目の単位の認定は試験により行う。ただし、試験を行うことなく1-4-5

平常の成績又はレポ－ト等によることができる。
２

試験の成績により、合格と認定されたものには所定の単位を与える。
（学習の評価）第２９条

履修した科目の評価は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、認及びＤの６種類の評価をもって表し、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ及び認は合格とし、Ｄは不合格とする。
（他の大学院における授業科目の履修等）
第３０条

学長は、教育研究上有益と認めるときは、他の大学院との協議に基づき、学生に当該他の大学院の授業科目を履修させることができる。
２

前項の規定により履修した授業科目の単位については、研究科委員会の議を経て博士前期課程にあっては１０単位、博士後期課程のあっては４単位を超えない範囲で、修了の要件となる単位として認めることができる。

３

前２項の規定は、学生が外国の大学院に留学する場合においても準用する。ただし、修了の要件として認めることのできる単位数は、前項の単位数と合わせて博士前期課程にあっては１０単位、博士後期課程にあっては４単位を超えないものとする。

４

本条の実施に関し必要な事項は、別に定める。
（他の大学院等における研究指導）

第３１条

学長は、教育研究上有益と認めるときは、他の大学院又は研究所等（以下「他の大学院等」という。）との協議に基づき、学生に当該他の大学院等において研究指導の一部を受けることを認めることがある。ただし、学生が当該研究指導を受ける期間は、１年を超えないものとする。
２

前項の規定により、研究指導を受けた場合は、研究科委員会の議を経て本大学院において受けた研究指導とみなす。
（入学前の既修得単位等の認定）

第３２条

学長は、教育研究上有益と認めるときは、学生が本大学院に入学する前に本大学院博士前期課程の授業科目を履修し修得した単位、他の大学院及び外国の大学院において履修した授業科目について修得した単位（大学院設置基準（昭和４９年文部省令第２８号）第１５条に定める科目等履修生として修得した単位を含む。）を、本大学院における授業科目により履修したものとみなすことができる。
２

前項の規定により、修得したものとみなすことができる単位数は、転入学の場合を除き、博士前期課程にあっては１０単位、博士後期課程にあっては４単位を超えないものとする。

３

本大学院に入学する前における、本大学院博士前期課程の授業科目の修得については、別に定める。
（長期にわたる教育課程の履修）

第３３条

学生が、職業を有している等の事情により、第８条に定める標準修業年限を超え
1-4-6

て一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修し修了することを希望する旨を申し出たときは、その計画的な履修を認めることができる。
２

前項の規定により計画的な履修を認められた学生に関する必要な事項は、別に定める。
第６章

課程の修了及びその認定（課程修了の要件）
第３４条

博士前期課程の修了要件は、その課程に２年以上在学し、第２６条に定める授業科目３０単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、当該課程の目的に応じ、修士学位論文又は特定の課題についての研究の成果の審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、特に優れた業績を上げた者については、その課程に１年以上在学すれば足りるものとする。
２

博士後期課程の修了要件は、その課程に３年以上在学し、第２６条に定める授業科目８単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士学位論文を提出してその審査及び最終試験に合格しなければならない。ただし、在学期間に関しては、特に優れた業績を上げた者で、次の各号の一に該当する者については、その各号に定める期間を在学すれば足りるものとする。
一

大学院設置基準第１６条第１項ただし書の規定により、優れた業績を上げた者として修士課程を修了した者については、その修士課程の在学期間を含めて３年以上

二大学院設置基準第１６条第１項本文の規定により、修士課程を修了した者、又は学校教育法施行規則（昭和２２年文部省令第１１号）第１５６条の規定により、本大学院の入学資格に関し、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者については、１年以上

３

学位論文の審査及び最終試験については、新潟工科大学学位規程（以下「学位規程」という。）の定めるところによる。
（課程修了の認定）

第３５条

本大学院の課程修了の認定は、研究科委員会の議を経て学長が行う。

第７章

学位

（学位の授与）第３６条

博士前期課程を修了した者には修士（工学）の学位を、博士後期課程を修了した者には博士（工学）の学位を授与する。
２

その他学位の授与に関する事項は、学位規程の定めるところによる。
第８章

研究生、科目等履修生、特別聴講学生、特別研究学生及び外国人留学生

（研究生）
1-4-7

第３７条

本大学院において特定の専門事項について研究することを志願する者があるときは、教育研究に支障がない場合に限り、選考の上、研究生として入学を許可することがある。
２

研究生として志願することのできる者は、修士の学位を有する者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
（科目等履修生）

第３８条

本大学院において特定の授業科目を履修することを志願する者があるときは、教育研究に支障がない場合に限り、選考の上、科目等履修生として入学を許可することがある。
２

科目等履修生として志願することのできる者は、大学を卒業した者又はこれと同等以上の学力があると認められた者とする。
（特別聴講学生）

第３９条

他の大学院又は外国の大学院の学生で本大学院において授業科目を履修することを志願する者があるときは、当該他の大学院又は外国の大学院との協議に基づき、特別聴講学生として入学を許可することがある。
（特別研究学生）
第４０条

他の大学院の学生で、本大学院において研究指導を受けることを志願する者があるときは、当該他の大学院と協議の上、特別研究学生として研究指導を受けることを認めることがある。
（外国人留学生）
第４１条

外国人で大学において教育を受ける目的を持って入国し、本大学院に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として入学を許可することがある。
（その他）
第４２条

研究生、科目等履修生、特別聴講学生、特別研究学生及び外国人留学生に関し必要な事項は、別に定める。
第９章

雑則（教育職員免許状）
第４３条

高等学校教諭一種免許状の所要資格を有する者で、当該免許状に係る高等学校教諭専修免許状の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法及び同法施行規則に定める所要の単位を修得しなければならない。
２

博士前期課程において所要資格を取得することのできる教員の免許状の種類及び免許教科は、次のとおりとする。

1-4-8

研究科
工学研究科
３専

攻

生産開発工学専攻

免許状の種類（免許教科）
高等学校教諭専修免許状（工業）

教育職員免許の取得に関する必要な事項は、別に定める。
（新潟工科大学学則の準用）

第４４条

検定料、入学金及び授業料等学校納入金並びに賞罰については、新潟工科大学学則（以下「大学学則」という。）第４２条から第４８条及び第６０条から第６１条の規定を準用する。
２

この大学院学則に定める大学学則の準用規定を除くほか、必要な事項は大学学則及び新潟工科大学学生規則（以下「学生規則」という。）の学生に関する規定を準用する。
（読み替え）

第４５条

大学学則及び学生規則の関係規定を準用する場合は､「大学」を「大学院」に、「教授会」を「研究科委員会」に、それぞれ読み替えるものとする。
（学則の改正）第４６条
附

この学則の改正は、研究科委員会の議を経て、理事会が行うものとする。
則（平成11年２月26日制定）

この学則は、平成11年４月１日から施行する。
附

則（平成12年２月28日一部改正）

この学則は、平成12年２月28日から施行し、平成12年２月１日から適用する。
附則（平成13年２月28日一部改正）

１

この学則は、平成13年４月１日から施行する。

２

工学研究科修士課程は、改正後の第４条第１項の規定にかかわらず、平成13年３月31日に当該課程に在学する学生が当該課程に在学しなくなる日までの間、存続するものとする。
附則（平成14年２月26日一部改正）

１

この学則は、平成14年４月１日から施行する。

２

平成13年度以前に入学した学生の課程修了の要件については、なお従前の例による。

３

平成13年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成15年３月７日一部改正）

１

この学則は、平成15年４月１日から施行する。

２

平成14年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成16年３月４日一部改正）
1-4-9

１

この学則は、平成16年４月１日から施行する。

２

平成15年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成17年３月４日一部改正）

１

この学則は、平成17年４月１日から施行する。

２

平成16年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成18年３月22日一部改正）

１

この学則は、平成18年４月１日から施行する。

２

平成17年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成18年５月29日一部改正）

この学則は、平成18年５月29日から施行し、平成18年４月１日から適用する。
附則（平成19年３月26日一部改正）

１

この学則は、平成19年４月１日から施行する。

２

平成18年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成19年９月27日一部改正）

１

この学則は、平成19年９月27日から施行し、平成19年４月１日から適用する。

２

平成18年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成20年３月27日一部改正）

１

この学則は、平成20年４月１日から施行し、平成20年４月１日から適用する。

２

平成19年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成21年３月16日一部改正）

１

この学則は、平成21年４月１日から施行する。

２

平成20年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成22年３月15日一部改正）

１

この学則は、平成22年４月１日から施行する。

２

平成21年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。ただし、授業科目及び単位数については、別表第１及び別表第２に定めるとおりとし、平成21年度以前に入学した学生にも適用する。
附則（平成22年９月27日一部改正）

１

この学則は、平成22年４月１日から施行する。

２

平成21年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例によ1-4-10る。ただし、授業科目及び単位数については、別表第１及び別表第２に定めるとおりとし、平成21年度以前に入学した学生にも適用する。
附則（平成23年３月14日一部改正）

１

この学則は、平成23年４月１日から施行する。

２

平成22年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成24年３月13日一部改正）

１

この学則は、平成24年４月１日から施行する。

２

高度生産システム工学専攻及び自然・社会環境システム工学専攻の学生は、この大学院学則の施行後においても、なお従前の例による。

３

平成23年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成24年５月29日一部改正）

この学則は、平成24年４月１日から施行する。
附則（平成24年11月27日一部改正）

この学則は、平成25年４月１日から施行する。
附則（平成26年３月19日一部改正）

１

この学則は、平成26年４月１日から施行する。

２

平成25年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成27年３月11日一部改正）

１

この学則は、平成27年４月１日から施行する。

２

平成26年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成28年３月９日一部改正）

１

この学則は、平成28年４月１日から施行する。

２

平成27年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成29年３月22日一部改正）

１

この学則は、平成29年４月１日から施行する。

２

平成28年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成30年３月７日一部改正）

１

この学則は、平成30年４月１日から施行する。

２

平成29年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。

1-4-11

附則（平成30年５月29日一部改正）

１

この学則は、平成31年４月１日から施行する。

２

平成30年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（平成31年３月７日一部改正）

１

この学則は、平成31年４月１日から施行する。

２

平成30年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（令和元年９月24日一部改正）

この学則は、令和元年９月24日から施行する。
附則（令和２年３月11日一部改正）

１

この学則は、令和２年４月１日から施行する。

２

令和元年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（令和３年３月11日一部改正）

１

この学則は、令和３年４月１日から施行する。

２

令和２年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（令和４年３月10日一部改正）

１

この学則は、令和４年４月１日から施行する。

２

令和３年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（令和５年３月16日一部改正）

１

この学則は、令和５年４月１日から施行する。

２

令和４年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。
附則（令和６年３月18日一部改正）

１

この学則は、令和６年４月１日から施行する。

２

令和５年度以前に入学した学生の履修方法及び修了要件については、なお従前の例による。

1-4-12

別表第１
生産開発工学専攻（博士前期（修士）課程）
区分

授機
械
・グ
材ル
料ー・プ
化
学

専
知能機
械グ・ル
電ー
気
プ
電子
情報

門

科

目

建
築
グ・ル
都ー
市
プ
環
境

共通科
目

業科

単 位 数
必修 選択
2
222222222222222222222222222222222222目

機能性材料科学特論
環境調和材料特論
化学工学特論微生物工学特論
シミュレーション工学特論
食品機能解析学総論
分散システム構成論
酵素利用学特論
高温構造材料強度学特論
移動ロボット工学特論
ロボット制御論計測制御工学特論
動的システム特論
先端生産システム特論
電磁気学特論
電気電子回路特論
通信・ネットワーク工学特論
知能情報工学概論

生体信号処理特論
サイバネティクス
医用・福祉工学
メディア情報応用
無線システム特論
建築材料学特論
建築構造学特論
建築計画学特論
都市計画学特論
建築環境設備設計特論
建築環境制御学特論
建築防災学特論
都市防災学特論
知的財産概論知的財産戦略論
実践英語
応用数学特論
物性工学概論
地域連携プロジェクト

特別演

習

Ⅰ

3

特別演

習

Ⅱ

3

特別研

究

Ⅰ

4

特別研

究

Ⅱ

4

1-4-13

履

修要件

①専門科目
選択 １２単位以上②共通科目
選択 ４単位以上
ただし、次の科目の中から１つ以上を含むこと。
応用数学特論
物性工学概論実践英語③特別演習Ⅰ
必修 ３単位④特別演習Ⅱ
必修 ３単位
⑤特別研究Ⅰ
必修 ４単位
⑥特別研究Ⅱ
必修 ４単位

別表第２
生産開発工学専攻（博士後期課程）
区分

機
械
・グ
材ル
料ー・プ
化
学

専

門

科

目

知
能機
械グ・ル
電ー
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情報

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グ・ル
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目

固体物性特論計算バイオメカニクス特論
生物化学工学特論
複合材料化学特論
細胞機能工学
無機材料特論食品生理機能学特論
ソフトウェア工学特論
糖鎖工学特論
信頼性および寿命延伸工学特論
知能ロボティクス論
福祉工学特論
医用電子工学特論
フィールドロボット論
メカトロニクス特論
大出力レーザー工学
数値連成問題解析
生体計測工学特論
組込みソフトウェア特論
応用偏微分方程式
情報セキュリティ特論
光物理工学特論
知能情報工学特論
メディア応用特論
高度交通システム特論
環境情報創造特論
風工学特論
建築地震防災特論
環境行動デザイン特論
構造デザイン特論
都市再生計画学特論
建築･環境デザイン学特論
建築振動特論特別演習
特定研究1-4-14

単 位 数
履 修 要 件
必修 選択
2
①専門科目
2
選択 ６単位以上
2②特別演習2
必修 ２単位2③特定研究22222222222222222222222222222