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料〉

2008 年の「医薬品安全性情報」から—免疫抑制薬使用に伴う感染症のリスクについて—
天沼喜美子・森川馨

国立医薬品食品衛生研究所安全情報部
国立医薬品食品衛生研究所・安全情報部では，米国 FDAA， EU EMEAB，英国 MHRAC，カナダ

Health Canada，豪州 TGAD，ニュジーランド MedsafeE，WHOF などの海外公的機関から市販後の医薬品安全性情報を収集して「医薬品安全性情報」として隔週で発行し，研究所のホームページに掲載している（図 1）。医薬品には市販後に年齢や健康状態が様々な多数の人が，時には長期間使用するようになって初めて明らかになる副作用がある。海外公的機関は独自の有害事象報告システム（ FDA のAdverse Event Reporting System， MHRA の Yellow card scheme， Health Canada の Canada Vigilance
Program など）を活用し，医療従事者や製薬会社からだけでなく患者からも積極的に情報収集を行っている。安全性に懸念が生じた医薬品については，学術論文や臨床試験データから信頼性の高いエビデンスを収集し，これらを総合してレビューすることによりベネフィットとリスクの判断が行われている。その結果として海外公的機関から発信される安全性情報は，わが国の医薬品の安全性確保にもたいへん有用である。
本稿では，2008 年度から 2009 年度の初めまでに「医薬品安全性情報」で取り扱った情報のうち，免疫抑制薬使用に関連したウイルス感染症である進行性多巣性白質脳症（ PML: progressive multifocal

leukoencephalopathy），腫瘍壊死因子（TNF: tumor necrosis factor）-a 阻害薬に関連した真菌感染症について紹介する。また，FDA の最近の安全対策として注目される Risk Evaluation and Mitigation Strat-egy（REMS，リスク評価・軽減対策）や，患者向けの Medication Guide についても紹介する。

1．免疫抑制薬と PML のリスク

2008⬃2009 年にかけて， efalizumab， natalizumab， rituximab（いずれも抗体医薬品）や mycophenolic mofetil といった免疫抑制薬を使用した患者で PML の発症例が複数報告され，各国公的機関から警告情報が出された。Efalizumab については各国で販売一時停止となった後，最終的には全世界で自主回収が行われることとなった。PML を発症した免疫抑制薬のうちには日本で販売されていないものもあるが，免疫抑制作用を持つものには同じような有害作用が生じる可能性
KIMIKO AMANUMA, KAORU MORIKAWA: Overseas Drug Safety Information 2008.—Risk of infectious diseases
associated with the use of immunosuppressive drugs—.
A
Food and Drug Administration, B European Medicines Agency, C Medicines and Healthcare products Regulatory Agency, D Therapeutic Goods Administration, E Medicines and Medical Devices Safety Authority,
F
World Health OrganizationOct. 2009

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461 ( 67 )図 1．国立医薬品食品衛生研究所ホームページの「医薬品安全性情報」
http://www.nihs.go.jp/dig/jindex.html

が考えられる。以下に各医薬品での発症例と公的機関の対応についてまとめた。

1.1 PML とは 1)
PML は，ヒトポリオーマウイルスの 1 種である JC (John Cunningham) ウイルスにより引き起こ
される中枢神経系の神経変形変性疾患で，大脳の白質の複数箇所における進行性の損傷と炎症を特徴とする。 JC ウイルスは広く分布しており，成人の約 70⬃90% が抗体陽性を示すとされている。JC ウイルスは通常は潜伏した状態で存在するが，免疫力が著しく低下した場合に再活性化す
ることがある。JC ウイルスにどのようにして感染するのか，また何が要因となって再活性化するのかについてはほとんどわかっておらず，有効な治療法は知られていない。

PML 発症例が多く見られるのは HIV 感染患者であり，その発症率は HIV 感染患者の約 5% とされている。また，免疫抑制の治療を受けている患者（癌患者，臓器移植を受けた患者など）でもまれに発症がみられる。

PML の診断は，脳の生検組織や脳性髄液中での JC ウイルスの検出，脳の MRI 所見，臨床症状により行われている。

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1.2 Efalizumab 使用に伴う PML
Efalizumab は中等度⬃重度の尋常性乾癬の治療薬で，米国では 2003 年に，EU では 2004 年に承認された。IgG1 に対するヒト化モノクローナル抗体医薬品であり，炎症反応に関与するリンパ球の表面の lymphocyte function-associated antigen（ LFA，リンパ球機能関連抗原）-1 を阻害する。

LFA-1 は皮膚細胞へのリンパ球の接着に重要であるため，efalizumab は乾癬を引き起こす皮膚の炎症を抑え，乾癬の症状を改善する作用がある。同薬が初めて承認されてから 2008 年末までに，全世界で約 46,000 人の患者に使用されたと推定されている 2)。

2008⬃2009 年初めに，efalizumab を 3 年以上使用した患者で PML と確定診断された 3 例が報告され（うち 2 例は死亡），世界各国で efalizumab の販売を一時中止する警告が通知された。

1.2.1 FDA の対応
FDA は，2008 年 10 月の時点で，efalizumab の添付文書を改訂（PML を含む生命を脅かす感染症のリスクを強調するために添付文書に枠組み警告を新設）することを通知し，製造業者に対して efalizumab 使用に関する REMS（p. 468 参照）を策定するよう要求していた 3)。ところが，その後，efalizumab 使用患者での PML の発症の報告が 3 例の死亡者を含む 4 例（死亡者の 1 例は PMLの疑われた症例で確定診断はされていない）となったことから，2009 年 2 月に efalizumab による

PML のリスクに関する公衆衛生勧告を新たに公表した 4)。この中で FDA は PML に関する最新情報のレビューを行っており，① efalizumab のリスクがベネフィットを上回らないこと，② efal-

izumab を処方された患者に対し，PML の徴候や症状について明確に知らせること，③医療従事者
による患者の慎重なモニタリング（PML 発症の可能性がないか）実施の 3 点を確実なものとする
ため，適切な措置をとる予定であることを通知した。さらに同年 3 月， FDA は Raptiva® の Med-

ication Guide（p. 469 参照）を承認するとともに，添付文書に PML に関する情報を追加した。
1.2.2 EMEA（欧州医薬品庁）の対応 5)
EMEA の Committee for Medicinal Products for Human Use（CHMP，医薬品委員会）は，efalizumab の製造販売企業からの市販後の安全性情報（10 件の研究から得られた有効性データ，臨床試験データベースから得られた安全性情報，医療従事者や保健機関から製造販売企業に報告された副作用情報）をレビューした。その結果，『乾癬は患者にとって深刻な症状であるが生命を脅かすことは極めて稀である。これに対し PML は致死的であることから，PML のリスクは容認できない』，『PML がどの患者に発症するか，あるいはいつ発症するかを予測する信頼性の高い方法がないことから，efalizumab の使用制限を導入しても PML のリスクを低減できないと考えられる』，『乾癬患者に使用できる他の医薬品が承認されているため，中等度 ~ 重度の乾癬治療の選択肢として efalizumab の優位性は承認当初よりは明確でないと考えられる』，以上から，efalizumab のベネ
フィットがリスクを上回っていないと判断し，EU における efalizumab の販売承認を一時停止すべきであると結論した。
また，CHMP は，他の治療選択肢がない患者における efalizumab の有効性に関する新情報，および以前に TNF-a 阻害薬（乾癬治療に使用される別の医薬品）による治療を受けて免疫力低下のOct. 2009

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463 ( 69 )可能性がある乾癬患者での efalizumab の安全性に関する新情報を検討する必要があるとした。さらに，efalizumab 使用患者で他の重篤な副作用〔ギラン・バレー症候群やミラー・フィッシャー
症候群（神経が損傷される免疫系疾患），脳炎，脳症，髄膜炎，敗血症や結核などの他の感染症〕が報告されていることも指摘した。

1.2.3 Efalizumab の市場からの撤退
2009 年 4 月に efalizumab の製造業者である Genentech 社は，米国市場からの同製品の段階的な自主回収を開始したことを公表した 6)。EU では Merck Serono 社が製造販売承認取り下げと商品回収を申請し，2009 年 6 月，EMEA が同意したことが公表された 7)。ほぼ同時に，カナダでも承認取り下げと自主回収が通知され，efalizumab は 2009 年 6 月 8 日以降，全世界で入手できなくな
ることとなった 8)。

1.3 Natalizumab 使用に伴う PML
Natalizumab は，米国で 2004 年に多発性硬化症の治療薬として承認されたインテグリン a 4 に対するヒト型モノクローナル抗体医薬品である。白血球細胞表面に存在するインテグリン a 4b 1 や

a 4b 7 に結合することにより，血管内皮細胞膜などに存在するレセプターとの結合を選択的に阻害し，白血球の接着や組織への浸潤を抑制する。多発性硬化症は，活性化された T 細胞が脳血管関門を通り抜け中枢神経系に入ることが最初のステップとされており，natalizumab はこの過程を阻害することにより薬効を発揮すると考えられている。米国では，本薬剤の使用と関連した PML の発症が 3 例（うち 2 例が死亡）報告され，2005 年に一時販売中止の措置がとられた。臨床試験参加者での PML 発症率は，平均 18 ヵ月の使用で 1,000 人あたり 1 人と推定された 9)。
その後，リスク最小化計画である TOUCH Prescribing ProgramG のもとでのみ使用することを条件に 2006 年に販売が再開された。現在，米国ではこの Program に登録した再発型多発性硬化症あるいはクローン病 H の患者に適応がある。 Natalizumab による治療を受ける患者はすべて，このProgram の下で PML やその他の重篤な日和見感染症の発症に関して慎重なモニタリングおよび追跡調査を受ける。

EU では natalizumab のリスクとベネフィットの詳細な評価のあと，2006 年に重度の多発性硬化症への使用についてのみ十分な安全対策をとるという条件で同薬の適応が承認された 10)。一方，クローン病に関しては PML のリスクがベネフィットより高いとして，EU では適応承認が却下されている 11)。

2008 年，米国での販売再開後初めて，欧州において多発性硬化症のために natalizumab の単剤治療を受けた患者での PML 発症が 2 例報告された 12)。以前の PML 症例は，natalizumab と他の免G

Tysabri Outreach: Uniﬁed Commitment to Health（ TOUCH）は，登録した点滴センターにのみ natalizumab を供給することと，PML や他の重篤な日和見感染症のモニタリングおよび追跡調査を促進することを目的としたリスク管理計画。Tysabri® は natalizumab の商品名。
H
白血球が腸の炎症部位へ遊走する最初のステップとして，インテグリン a 4b 7 を介した白血球の腸の細胞への接着が関与しており，この接着を阻害することが薬効につながると考えられる。

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図 2．TOUCH Prescribing Program のサイト
http://www.tysabri.com/tysbProject/tysb.portal/_baseurl/threeColLayout/SCSRepository/en_US/tysb/home/treatment-with-tysabri/touch-prescribingprogram.xml

疫調節薬の併用での発症であったが，新たな 2 例は，他の免疫調節薬（b インターフェロンなど）の使用歴（併用や最近の使用）がなく，natalizumab の単剤治療下での初めての PML 発症例という点で注目すべき症例であった。 FDA13)， EMEA14) ともに，添付文書を改訂して，単剤によるPML 発症があることを警告として追加するよう勧告した。2008 年 8 月に FDA が警告を発した時
点では，全世界で約 39,000 人が natalizumab による治療歴を有し，うち約 12,000 人が 1 年以上治療を受けていた。米国では，約 7,500 人が 1 年以上，約 3,300 人が 1 年半以上の治療歴を有したが，新たな PML 症例は報告されていなかった。FDA は引き続き natalizumab の単剤治療は，他の免疫調節薬と併用した場合と比較して PML のリスクが低いと考え，TOUCH Prescribing Program のもとでの注意深い使用を継続する方針を示した（2008 年 8 月）。
その後 2009 年 2 月に，Health Canada は，単剤治療による PML 症例の報告を受けて製品モノグ
ラフの改訂を通知したが，この時点では単剤による PML 発症は 5 例（EU 4 例，米国 1 例； 5 例中

1 例死亡）であった 15)。2009 年 6 月には，発症は 10 例に増加している（表 1）16)。
1.4 Rituximab による治療を受けた関節リウマチ患者での PML
Rituximab は，循環中の成熟 B 細胞を急速かつ持続的に減少させる強力な免疫抑制薬である。
CD20 陽性の非ホジキン B 細胞リンパ腫，および 1 つ以上の TNF 阻害薬での治療が奏効しない場
合の中等度から重篤な活動期の関節リウマチに対して承認されている I（後者の適応は methotrexI

日本では rituximab の関節リウマチへの適応はない。

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62—_5465 ( 71 )表 1． Natalizumab による治療を受けた患者で PML が確認された例（再販開始 2006 年 7 月 ⬃2009 年 7 月 10 日まで）16)
PML が確認された日

Natalizumab 治療期間

適応地域2009 年 6 月 23 日

30 カ月

多発性硬化症米国外2009 年 6 月 19 日

34 回使用

多発性硬化症米国外2009 年 6 月 10 日

35 回使用

多発性硬化症米国外2009 年 5 月 18 日

24 回使用

多発性硬化症

米国内2009 年 4 月 15 日

31 カ月

多発性硬化症米国外2009 年 2 月 5 日

12 カ月

多発性硬化症米国外2008 年 12 月 10 日

26 カ月

多発性硬化症米国外2008 年 10 月 29 日

14 回使用

多発性硬化症

米国内2008 年 7 月 31 日

14 カ月

多発性硬化症米国外2008 年 7 月 30 日

17 カ月

多発性硬化症

米国外

ate との併用で承認）17)。米国では 2003 年， EU では 2004 年に承認され，全世界での投与患者は100 万人以上（2007 年 8 月）と推定されている 18)。
Rituximab の添付文書の「警告」には，これまでの PML の発症について，非ホジキンリンパ腫の患者への使用，および血液悪性腫瘍や全身性エリテマトーデス (SLE) の患者への適応外使用での報告例があることが記載されていた。非ホジキンリンパ腫の患者における PML 発症は，化学療法
のみまたは rituximab 投与の症例で報告されているが極めてまれであり（1/10,000 未満），大半は化学療法と rituximab の併用，または造血幹細胞移植の過程での発症であった。SLE または血管炎の患者では，rituximab を投与していない場合でも PML の発症報告があり，また rituximab を投与された症例でも，rituximab 投与前から他の免疫抑制療法を受けていた 18)。以上のように，ritux-

imab と PML の因果関係は必ずしも確定していない。
2008 年に，長期の臨床試験で rituximab 投与を受けた関節リウマチ患者で PML が 1 例報告された 19)。FDA の MedWatch から出されたドクターレターによると，本症例では，rituximab の最終投与から約 18 カ月後に JC ウイルス感染が診断され，患者は死亡した。この患者は中咽頭癌に罹患し，PML が発症する 9 カ月前に化学療法と放射線療法を受けていた。また，長期間関節リウマチに罹患し，免疫抑制薬による治療を受けており，シェーグレン症候群や C4（補体第 4 成分）値が検出できないほど低下するなどの複合的な病歴やリウマチ既往歴があった。Rituximab による治療
開始前は methotrexate，ステロイド薬，TNF 阻害薬などによる関節リウマチ治療，rituximab による治療終了後は methotrexate，ステロイド薬などによる関節リウマチ治療を受けていたことが報告されている。
それまでの rituximab 使用患者での PML 発症は適応外使用の症例であったが，今回は適応のある関節リウマチ患者での初めての PML 症例報告であったことから，添付文書の「警告および使用上の注意」が改訂された 19)。

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1.5 Mycophenolate 使用に伴う PML
Mycophenolate mofetil（Roche 社，CellCept®）は免疫抑制薬で，経口投与後速やかに吸収され，加水分解されて活性代謝物である mycophenolic acid (MPA) となる。米国では 1995 年，EU では

1996 年に承認され，臓器移植（腎臓，心臓，肝臓）を受けた患者の拒絶反応抑制のために，
cyclosporine と corticosteroid との併用で適応が承認されている。米国では MPA を有効成分とする
Myfortic® も 2004 年に承認されている。
MPA はグアニンの de novo 合成の律速酵素であるイノシン 1 リン酸デヒドロゲナーゼの選択的で強力な阻害物質である。プリンの生合成には通常，de novo 合成とサルベージ経路での合成があるが，リンパ球では de novo 合成が主であることから，MPA はリンパ球の GTP や dGTP の枯渇をもたらし，リンパ球に対して特異性の高い細胞毒性を示す。また MPA は，B 細胞の抗体産生も抑制する。さらに，リンパ球や単球の血管内皮細胞への接着に関与する糖蛋白質のグリコシレー
ションを阻害する。これにより，リンパ球の炎症部位や移植拒絶部位への移行を抑制していると考えられている 20)。

Roche 社は 2007 年 7 月，自社の世界規模の安全性データベースで，PML 発症と関連する可能性がある CellCept® の使用症例を検索した。その結果，関連が確認された症例が 10 例，関連の可能性がある症例が 7 例抽出された 21)。PML の確定診断は，脳脊髄液や脳の生検組織中の JC ウイル
スの検出により行われていた。関連が確認された 10 症例における CellCept® の使用目的は，6 例が臓器移植患者（腎臓が 3 例，肺が 2 例，心臓が 1 例），4 例が SLE 患者であった。関連の可能性がある 7 症例での使用目的は，4 例が臓器移植患者（腎臓が 3 例，心臓が 1 例），2 例が SLE 患者であった。残る 1 例は HIV 陽性患者であり， PML と診断された後で本薬剤を使用し，その後にPML により死亡していた。臓器移植患者はステロイド薬，cyclosporine，tacrolimus，azathioprine
等の免疫抑制薬を併用しており，SLE 患者はステロイド薬，cyclophosphamide，cyclosporine 等の薬剤を併用していた。上記の 17 症例のうち 7 例は死亡，5 例は回復，5 例は転帰不明か報告時点
で PML が持続していた。死亡例のうち 1 例は，PML と診断された 2 年後に回復し徴候もみられなくなったが，その後に PML とは別の原因で死亡した。

MPA を有効成分とする Novartis 社の Myfortic® についても CellCept® とほぼ同じ内容の添付文書
改訂がなされ，医療従事者向けドクターレターが公表された。Novartis 社の世界規模安全性デー
タベースには，現在までに Myfortic® について PML の症例は報告されていないが，mycophenolate

mofetil は体内で MPA に代謝されるため，どちらの薬剤もヒトに対し同様のリスクが考えられる。
MPA には，PML を初めとする重篤な感染症のリスクの上昇に加えて，妊娠中の服用による自然流産および先天性欠損の高いリスクがあることから，両製薬会社は，Medication Guide を発行し，患者が理解しやすい表現で重要な安全性情報を伝えることとした 22)。

1.6 PML まとめ
最近の PML 増加傾向は，自発報告数の増加にも現れている。英国 MHRA の副作用報告システ
ム Yellow card scheme にこれまで報告された PML が疑われる症例 19 件のうち，9 件が 2008 年の報告であった 23)。被疑薬として多く報告された医薬品のうち，rituximab，alemtuzumab（B 細胞

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467 ( 73 )性慢性リンパ性白血病の治療薬），natalizumab，ﬂudarabine（同上），nelarabine（T 細胞性急性リ
ンパ性白血病の治療薬），mycophenolate mofetil の添付文書には，PML に関する警告が記載されているが，cyclophosphamide や epirubicin（いずれも抗悪性腫瘍薬）と PML との因果関係のエビデンスは現在のところ十分ではないことから，英国の添付文書の安全性情報に PML は記載されていない。

PML 発症のリスクがあるとされる医薬品には，自己免疫疾患や白血病の治療に用いられる分子
標的薬が多く，選択性の高い治療効果が期待されるものも多い。しかしながら，PML の発症頻度は非常に低いものの発症の予測が難しいうえ，発症した場合の治療法がなく，多くは致死的であることから，リスク/ベネフィットの判断はたいへん難しい。今後も，各公的機関においてどのような対策がとられていくのか注目したい。
2．TNF-a 阻害薬に関連した感染症のリスク

Inﬂiximab，etanercept，adalimumab は炎症性サイトカインである TNF-a を阻害する生物製剤である。Inﬂiximab と adalimumab は TNF-a に結合するモノクローナル抗体であり，etanercept はヒト TNF 受容体の一部をヒト IgG1 の Fc 部分に結合した二量体の融合蛋白質である。米国では，関節リウマチ，乾癬性関節炎，強直性脊椎炎，成人患者における中等度⬃重度の慢性尋常性乾癬の治療などを適応として承認されており，inﬂiximab と adalimumab はクローン病にも適応が承認されている。

TNF-a 阻害薬は強力な免疫抑制薬で，使用している患者は重症の炎症性疾患を罹患しており，他の免疫抑制薬を併用している場合も多く，感染症のリスクがすでに高い状態にある。これまで
も，TNF-a 阻害薬による重篤な感染症のリスク，特に結核や B 型肝炎の再燃などについては，複数の公的機関から警告情報が通知されてきた。

2008 年には FDA から，TNF-a 阻害薬の使用者での侵襲性真菌感染症のリスクについての警告が出された 24)。この警告は，FDA が TNF-a 阻害薬の使用者でのヒストプラスマ症の報告 240 例をレビューした結果を受けたものである。240 例の内訳は inﬂiximab の使用者 207 例，etanercept 17
例，adalimumab 16 例で，その大半は，ヒストプラスマ・カプスラーツム感染の流行地であるオ
ハイオ川・ミシシッピ川流域からの報告であった。肺ヒストプラスマ症，播種性ヒストプラスマ症，コクシジオイデス症，ブラストミセス症およびその他の日和見感染症の発症が報告されており，240 例のうち少なくとも 21 例では，ヒストプラスマ症であることが初期には認識されず抗真菌薬での治療開始が遅れ，12 人が死亡していた。

FDA は TNF-a 阻害薬使用者での真菌感染症リスクの認識不足に問題があったとし，医療従事者向けに以下のような注意喚起を行っている。TNF-a 阻害薬使用者には真菌感染症のリスクがあることに留意し，その徴候や症状が発現していないか患者を慎重にモニタリングする，発症した
場合，地域流行型真菌症の見られる地域での居住/旅行の有無の確認，適切な治療に関する助言などである。 FDA は TNF-a 阻害薬の製造業者に対し，添付文書や Medication Guide の「枠組み警告」と「警告」において侵襲性真菌感染症のリスクに関する情報を強調するよう要求するとしている。

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図 3．Medication Guide の例（FDA の adalimumab の添付文書のサイトより）http://www.fda.gov/downloads/Drugs/DrugSafety/ucm088611.pdf
患者にわかりやすい表現で書かれ，図で説明されている場合もある。

3．FDA の安全対策 (REMS ・ Medication Guide) について
最後に，本稿の随所で触れた FDA の安全対策である REMS や Medication Guide 作成について，
簡単に紹介する。

3.1 REMS（Risk Evaluation and Mitigation Strategy ：リスク評価・軽減対策）25)
2007 年の FDA 改革法にもとづいて導入された制度である。医薬品のベネフィットがリスクを上回ることを確実にするため，FDA が必要と判断した場合に企業に対して REMS の策定と実施を要求できる。承認前の新薬および，市販後の医薬品についても新たな安全性情報が明らかになった場合に対象となる。対策の内容としては，Medication Guide/Patient Package Insert（患者向け医薬品ガイドおよび/または患者向け添付文書）の作成，コミュニケーションプランの作成，安全性評
価のタイムテーブルの作成などがある。2009 年 7 月 10 日現在，FDA のウェブサイトによると 52品目の医薬品について REMS が実施されている 26)。
本稿で触れた医薬品で REMS が要求されたのは efalizumab である。 2008 年 10 月に Medication

Guide と評価のタイムテーブルの作成を含む REMS の提出が要求されたが，企業は最終的に市場撤退という決断をした。実際に REMS が作成された例としては etanercept がある。Etanercept については，企業側が作成した REMS が 2008 年 6 月に FDA によって承認され，Medication Guide による患者への情報提供の徹底と，定期的な評価（2009 年 11 月，2011 年 5 月，2015 年 7 月）を行う
ことによって安全性を確保していくことになった。

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469 ( 75 )3.2 Medication Guide（患者向け医薬品ガイド）27)
REMS の導入以前から多くの医薬品に関して作成されている患者向けの安全性情報冊子で，FDA は処方薬に関して，以下のいずれかに該当する場合に作成を要求している。最近では，REMSの一環として作成や改訂が要求されることも多い。
・重篤な有害作用を防ぐために必要な情報がある場合・患者が使用を決断する際に，その医薬品に伴う重篤な副作用情報が重要である場合
・患者のアドヒアランスに，その医薬品の効能に関する情報が必須である場合

Medication Guide には，患者が重篤な副作用を避けるために FDA が承認した情報が記載されている。また，患者は服用開始前および処方を受ける度に， Medication Guide をよく読むことや，
質問がある場合は担当医または薬剤師に尋ねることが推奨されている。本稿で触れた医薬品についてはいずれも Medication Guide が作成されており，FDA の添付文書サイトで見ることができる。

4．おわりに2008 年度に海外公的機関から報告のあった安全性情報にもとづき，医薬品の副作用として発症する感染症のリスクについて紹介した。医薬品の安全性情報は毎日のように各国の公的機関から発信されている。最新情報については，当研究所のホームページの「医薬品安全性情報」をご覧いただきたい。
謝辞「医薬品安全性情報」作成にご協力いただいている安全情報部一室の皆様に感謝します。
参考文献

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http://www.emea.europa.eu/humandocs/PDFs/EPAR/tysabri/H-603-en6.pdf
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accessdata.fda.gov/drugsatfda_docs/label/2009/125075s130lbl.pdf
3) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 6(23): 6, 2008
4) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 7(8): 2, 2009
5) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 7(8): 14, 2009
6) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 7(9): 12, 2009
7) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 7(13): 18, 20098) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 7(13): 15, 20099) 竹村玲子，森川 馨：市販後の医薬品の副作用 海外の安全性情報から。ファルマシア 43:1085⬃1090, 2007
10) Tysabri® (natalizumab), Public Assessment Report, Summary for the public. Available at http://
www.emea.europa.eu/humandocs/PDFs/EPAR/tysabri/H-603-en1.pdf
11) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 5(17): 16, 2007
12) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 6(21): 20, 2008
13) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 6(21): 4, 2008
14) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 6(23): 13, 2008

470 ( 76 )THE JAPANESE JOURNAL OF ANTIBIOTICS

62—_5Oct. 200915) 国立医薬品食品衛生研究所 安全情報部発行：医薬品安全性情報 7(7): 12, 200916) Tysabri Update, Biogen Idec. January 9, 2008. Available at http://phx.corporate-ir.net/External.
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