（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年9月16日 ※1

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
専門学校
名古屋ビジュアルアーツ

設置認可年月日

校長名

昭和52年4月1日

清水禎徳

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人Adachi学園
分野

昭和58年4月1日

安達暁子

認定課程名

工業

所在地

工業専門課程460-0008〒（住所） 愛知県名古屋市中区栄4-16-23（電話） 052-263-0906
所在地
102-0062〒（住所） 東京都千代田区神田駿河台2-11（電話） 03-5283-6288

認定学科名

専門士

高度専門士

パフォーミングアーツ学科 声優コース

平成２１年文部科学省告示
第２１号

ー

学科の目的

本学パフォーミングアーツ学科は、芸能業界で活躍する人材、特に俳優・タレント・声優・ダンサーとして、業界で活躍することに必要な専門的技術・知識を有する人材を育成することを目的とする。

認定年月日

平成19年4月1日

修業年限

昼夜

2

昼間

年

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

120

8

−

52

−

68
単位

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数160人の内数

117人

0人

3人の内数

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

兼任教員数

総教員数

42人の内数45人の内数■成績表：
有■成績評価の基準・方法
評価の基準：
各科目について課題制作・作品提出・期末試
評価の方法：

長期休み

学修支援等

■学年始：4月5日■夏 季：7月26日～9月5日■冬 季：12月20日～1月9日■学年末：3月20日～4月4日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
個別学習支援・生活指導、場合によっては家庭訪問を行う。

卒業要件：
卒業・進級
条件

所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及進級要件：所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及
び素行を勘酌して認める。

■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

地域イベントへのボランティア参加
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
芸能プロダクションへの所属など（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

資格・検定名
無し

就職等の
状況※２

■就職指導内容
個別面談・履歴書添削・面接練習・オーディション対策。
またキャリアガイダンスにて、就職活動の進め方や就業意欲を培うとともに、グループワークを通じコミュニケーション能力を高める指導を行う。
■卒業者数
53
人
■就職希望者数
7
人
■就職者数
7
人
■就職率
：
100
％
■卒業者に占める就職者の割合
：
13
％
■その他
・芸能プロダクション及びその養成所への所属 ： 43人
・その他：３人

験評価・出席評価・授業内平常評価を総合し、所定の基準を満たした者について単位を認め
る。

種別

受験者数
ー

合格者数
ー

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

ー（令和

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

■中途退学者

■中退率

17 名

15 ％

令和3年4月1日時点において、在学者115名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者98名（令和4年3月31日卒業者を含む）

中途退学
の現状

■中途退学の主な理由
進路変更・経済的要因・病気等■中退防止・中退者支援のための取組
担任活動によるメンタルケア、三者面談、心理カウンセラーによる「こころの相談室」設置等■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

Adachi学園グループ名古屋地区校友会主催・学費支援制度→入学後の10月に申請。書類・面接結果に応じて、認定者は5〜30万円を給付。
経済支援：学費支払い困窮者 学業支援：自己研鑽のための活動支援 の２種類からなる。
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

ー■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
評価団体： ー

無受審年月： ー

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬー

当該学科のホームページ https://www.n-visual.net
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学
修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各分野のエキスパートになるための専門知識・技術の習得と、教養豊かな人間を形成する境域により社会人基礎力・人間力・基礎学力を育
むことを基本とし、専門知識・技術の習得と実務への適応力、自己啓発・自己形成の意欲向上、社会に貢献できる人材を育成する授業カリ
キュラムの編成を行う。授業カリキュラムの編成にあたり、本校職員のみならず、外部の企業・業界の有識者と連携し、より実践的な授業科目の開設や業界の動向を含めた授業内容の改善を行うことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学科運営の取決事項係る会議体において、本委員会での事案を審議する位置づけとする。
＜教育過程編成委員会の位置づけ＞
校長の下に組織され、教育基本法、学校教育法及び専修学校設置基準、専門学校名古屋ビジュアルアーツの定める諸基準に基づき、教育カリキュラムを編成する。
＜委員会審議が採用されるプロセス＞
1.教育課程編成委員会における提案・改善等の事項↓
2.学校長は、学科長に対して、教育課程編成委員会における提案・改善等の事項を踏まえた授業カリキュラムの作成を指示↓
3.学校長は、2.で作成した改定案の取りまとめを行う↓
4.学校長は、評議会・理事会（学科運営の取決事項係る会議体）において、事案の審議要求を行う↓
5.議決（採用内容は、学則へ反映し授業カリキュラムを変更）（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年9月16日現在

名 前
久岡 和也

所

属

一般社団法人ダンス教育振興連盟JDAC

山下 弘樹

株式会社プロダクションエース

河合 直樹

株式会社NTB

高橋 純一郎有限会社トップアッププロダクション

清水 禎徳

名古屋ビジュアルアーツ学校長
名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教員
名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教員
名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教
員

小嶋 隆之
園田 裕史
寺沢 直樹

任期
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）

種別
①
③
③
③
－
－
－
－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、3月） 年度の中間期、年度末に各1回ずつの開催を基本とする。
（開催日時（実績））
令和3年度・第１回 令和3年9月30日 16：00～17：30
令和3年度・第２回 令和4年3月31日 17：00～18：30
令和4年度・第１回 令和4年9月21日 14：00～15：00 （予定）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

令和3年度第1回委員会
・久岡氏より、オンラインレッスンにおいて効果を発揮した例、運用が難しかった例をの紹介を受け、学校でのオンラインレッスン運用へのアドバイスを受ける。
→継続するオンライン授業、対面に切り替えるべき授業など、意見を取り入れ見直しを図る。
令和3年度第2回委員会
・河合氏より、表方を目指す上でも、裏方の経験をすることで得るものが多い。授業内で、より裏方の経験をできる機会を取り入れてはとのアドバイスを受ける。
→来季授業に向けて、裏方の動きを学べる内容を加えるとともに、その意義に関して学生周知の強化を図っていく。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
近年の技術・仕事の多様化に伴い、高度職業専門人に求められる業務領域は拡大しつつある。このような社会情勢に対応できる学生の育成のため、業界の知識を第一線で活躍している企業様より「現場力」を養うことを基本方針とする。
＜業界の動き＞ → 企業人による授業指導を通じて指導・評価 → 専門教育へ反映（実践授業） → 「現場力」を養う授業展開（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業との連携関係においては、学生が企業の仕事を理解するために企業から実務に即した講義を受け、実習を通じて打ち合わせを重ね、業界・業務水準を体感できる内容とする。
＜連携の内容と具体＞（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等

演出論

オーディションで必要とされる脚本読解力、及び演出論の基礎を実
習を通じ学。様々な脚本・シチュエーションに挑戦することで幅広く 株式会社マジックランプエージェンシー対応できる下地を作ることを目的とする。

表現論

表現テクニックの実習や、作品の文化的背景など座学アプローチ
を通じ、作品表現を学ぶ。様々な作品に触れることで、表現者としての視野を広げることを目的とする。

株式会社Zenith

舞台研究

舞台実習を通じ、舞台の様式やルール、使い方などを学ぶ。小屋入りから撤収まではもちろん、配役・道具作りなど、舞台制作に関わる一連を実践・経験する。

株式会社劇団うりんこ

演出技術

ステージで効果的な照明・音響など演出技術を、実習及び過去の作品を通じ学ぶ。演出のセオリーを知ることで、各ステージやトレン 株式会社TOKYO ON STAGE
ドに合った演出への効果的なアプローチを身につける。

CM制作技術

被写体としての振る舞いを、撮影実習及び座学を通じて学ぶ。実際のポートレート撮影・テスト撮影を重ね、自分のイメージするポー 株式会社ミルク
スヤアクションを身につける。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教職員研修規定・第6条「教職員の研修」に基づく。
企業と連携した研修は教員に対して職務の遂行に必要な知識・技術等の習得と、学生指導や学生に対しての各種個別カウンセリング能力の向上により、教育の資質等の向上を図ることを基本方針とする。また、研修は、学校長により計画・実施され、教員の勤務年数や性行、学生アンケート結果、学生の退学率や就職率等により判断し、当該教員に必要と思われる研修を受けさせるよう努めなければならない。また、教員はその研修に対し企業の指導が効果的に実施されるよう従い、自身の知識、技術の習得や学生指導力等の向上に努めなければならない。
＜研修等計画の具体＞
・年度計画・・・基本として毎年度作成により実施※但し、学校運営の進行において校長が必要と判断した場合、以下のプロセスを経て実施
1.学科長は、企業等からの業界情報及び教育編成委員より指摘事項の共有↓
2.学科長は、研修等案（対策・対応案）を作成↓
3.定期週内会議にて報告し、当該教員の研修時期と内容を定める↓
4.学校長承認↓
5.研修・講習等への参加↓
6.定期週内会議報告(進捗含む)↓
7.状態に応じて教育反映の精査（校長判断による）（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：「声優養成所の現状について」連携企業等： 株式会社賢プロダクション

期間：

令和3年9月11日(土)内容

株式会社賢プロダクションの方から、芸能事務所・養成所に入所し、その後活躍している人材についてお伺いした。多くの養成所生が抱える課題として「続ける力」「メンタルの強さ」という点が挙げられたため、在学中からその点を鍛えるための授業内容や指導方法についてのレクチャーを受け、カリキュラムに取り入れることとした。

研修名：「在学デビューの実例について」期間：

令和3年11月11日(木)対象：

パフォーミングアーツ学科専任教員 園田

連携企業等： 株式会社プロダクション･エース
対象：

パフォーミングアーツ学科専任教員 園田

本校卒業生であり、株式会社プロダクション･エース所属の藍本あみの在学中デビューの実例を基に、卒業後の仕事の仕方について学ぶ。メディアミックス作品として、アニメのプロジェクトスタートから放映までの流れ、公演のための稽古やリ
内容
ハーサルから本番まで、またその期間で藍本をどのようにステップアップさせたのかを具体的に伺った。これをひとつのモ
デルケースとしてプロジェクトの流れを授業内に取り入れ、近年流行している声優アーティストの育成を目指す。
②指導力の修得・向上のための研修等
SDGsワークショップ
連携企業等： 株式会社JTB
研修名：
パフォーミングアーツ学科
対象： 教職員を含む本校職員、及び姉妹校職員期間：

令和3年1月11日10:00〜12:00

内容

株式会社JTB協力の上、グループワーク・カードゲームを通じSDGsの本質を理解する。近年においては学生の社会進出に向け不可欠な知識でもあり、まずは教職員が正しい知識を身につけることにより、学生指導の一助とする。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等「プロダクション指導研修（若手への伝え方・指導の仕方） 」
研修名：

連携企業等： 株式会社サンミュージック名古屋

パフォーミングアーツ学科専任教員 園田
世代や年齢に大きな差がある教職員と学生において授業内や普段のコミュニケーションには工夫が必要だが、近年、これまでの指導方法では指導が行き届かない部分が出てきている。特に芸能分野ではその傾向が顕著に見られるため、内容
幼児からシニアまでを預かってる事務所での、ベテランの常識と若手の常識の差異についてのお話を聴き、今後の授業での学生への伝え方・指導の仕方を改善していくことを目的とする。
「卒業生が務めたアニメの反響について」連携企業等： 株式会社プロダクション･エース
研修名：
パフォーミングアーツ
令和4年10月24日(月)対象：
期間：
学科専任教員 園田
本校卒業生であり、株式会社プロダクション･エース所属の藍本あみが声優を務めたTVアニメ『連盟空軍航空魔法音楽隊
ルミナスウィッチーズ』の放送が2022年７月から開始したので、視聴数や反響などを含めた結果を聴く。所属事務所や制
内容
作会社だけではなく、多くのスポンサーが出資を行う制作委員会方式における声優の在り方、評価のされ方を伺うことで、現代の声優に必要なことや学校としての業界とのかかわり方を学ぶ。
②指導力の修得・向上のための研修等
ハラスメント防止研修
連携企業等： 株式会社インソース
研修名：
期間：

令和4年9月29日(木)

対象：

期間：

令和4年8月1日〜8月5日 オンラインで実施（1時間程度）

パフォーミングアーツ学科
対象： 教職員を含む本校職員、及び姉妹校職員内容

企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。教育現場とも関わりの深いハラスメントに関して、正しい知識を習得する。教職員の一人一人の働き方、及び教育・指導のあり方を見直す一助とする。

研修名：

メンタルヘルス研修

期間：

令和4年10月3日〜7日 オンラインで実施（1時間程度）

内容

企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。近年、教育現場において学生のメンタルケ
アの重要性が増している。メンタルヘルスに関して、教職員が正しい知識を習得し、学生のケア・指導の一助とする。

連携企業等： 株式会社インソース
パフォーミングアーツ学科
対象： 教職員を含む本校職員、及び姉妹校職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「学校点検・自己評価」をもとに、企業・業界・卒業生・地域住民を含めた「学校関係者評価」を実施しホームページ上で公開を行うとともに、その結果を踏まえた学校運営の改善に取り組み、本校学生が質の高い実践的な職業教育を享受できるように学校運営の改善と充実を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

1.学校の理念・目的・育成人材像は定められているか
2.学校における職業教育の特色は何か
3.社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか
4.学校の理念・目的・育成人材・特色・将来構想などが学生保護者等に周知されているか
5.各学科の教育目標・育成人材像は学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営

1.目的に沿った運営方針が策定されているか
2.運営方針に沿った事業計画が策定されているか
3.運営組織や意思決定機能は規則等において明確化され有効に機能しているか
4.人事・給与に関する規定等は整備されているか
5.教務・財務等の組織整備等、意思決定システムは整備されているか
6.業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか
7.教育活動に関する情報公開が適切になされているか
8.情報システム化等による業務の効率化がはかられているか（３）教育活動

1.教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか
2.教育理念・育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に応じた教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているのか
3.学科等のカリキュラムは体系的に編成されているのか
4.キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫開発などが実施されているか
5.関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携によりカリキュラムの作
成・見直し等が行われているか
6.関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ実技・実習等）が体系的に位置づけられているか
7.授業評価の実施・評価体制はあるか
8.職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか
9.成績評価・単位認定・進級・卒業判定の基準は明確になっているか
10.資格取得等に関する指導体制・カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
11.人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
12.関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務兼務を含む）を確保するなどマネジメントが行われているか
13.関連分野における先端的な知識・技術等を習得するための研修や教員の指導力育成など、資質向上のための取組が行われているか
14.職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果

1.就職率の向上がはかられているか
2.資格取得率の向上がはかられているか
3.退学率の低減がはかられているか
4.卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
5.卒業後のキャリア形成への効果を把握し、学校の教育活動の改善に活用されているか（５）学生支援

1.進路・就職に関する支援体制は整備されているか
2.学生相談に関する体制は整備されているか
3.学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
4.学生の健康管理を担う組織体制は整備されているか
5.課外活動に対する支援制度は整備されているか
6.学生の生活環境への支援は行われているか
7.保護者と適切に連携しているか
8.卒業生への支援体制はあるか
9.社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか
10.高校高等専修学校との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか（６）教育環境

1.施設・設備は教育の必要性に十分対応できるよう整備されているか
2.学内外の実習施設、インターンシップ海外研修等について十分な教育体制を整備しているか
3.防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集

1.学生募集活動は適正に行われているか
2.学生募集活動において教育効果は正確に伝えられているか
3.学納金は妥当なものとなっているか（８）財務

1.中長期的に学校の財務基盤は安定していると言えるか
2.予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
3.財務について会計監査が適切に行われているか
4.財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守

1.法令・専修学校設置基準等の遵守と適切な運営がなされているか
2.個人情報に関し、その保護のための対策が取られているか
3.自己評価の実施と問題点の改善を行っているか
4.自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献

1.学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
2.学生ボランティア活動を奨励・支援しているか
3.地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受諾等を積極的に実施しているか（１１）国際交流

1.留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って行っているか
2.留学生の受け入れ・派遣・在籍管理等において、適切な手続き等が行われているか
3.留学生の学修・生活指導について、学内に適切な体制が整備されているか
4.学修成果が国内外で評価される取り組みを行っているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況（5）学生支援 1.進路・就職に関する支援体制は整備されているか●委員意見
コロナ以降の就職活動の変化について、変化に対応した支援体制は構築できているか→○学校活用 企業説明会の運営方法などを、変更。オンライン面接用のブースなど、情勢に合わせた設備を導入する。

（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別

重水 満仁

公益財団法人日本照明家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

土屋 敏朗

社団法人日本広告写真家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

株式会社シーシーワーク

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業

地域住民代表令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

地域住民

和田 圭一
田島 治郎
二宮 孝

専門学校名古屋ビジュアルアーツ卒業生代表

久保田 一成会計士

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）
令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

卒業生代表
法人会計士

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.nag.ac.jp/evaluation/nva.html
公表時期：
令和4年10月1日 (年度更新)
５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等関係者に情報提供することで相互の対話が促進され、学校内外の実習・就職指導など企業等との連携による活動の充実や産業界のニーズを踏まえた教育内容・方法の改善をする意図がある。その他、地域住民等に情報公開することで地域に関わる取り組みの理解支援を得る。また入学検討生等に対し希望する進路・将来進む業界へ合致しているか明確に示すことや進路指導の活用に資することを基本方針とする。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
1.校長名2.所在地3.連絡先4.沿革5.施設・設備6.組織図（２）各学科等の教育

1.定員数2.目指す資格3.取得資格4.主な卒業後の進路（３）教職員

1.教職員人数・構成（４）キャリア教育・実践的職業教育

1.就職支援等の取組（５）様々な教育活動・教育環境

1.学校行事（６）学生の生活支援

1.心のケア（７）学生納付金・修学支援

1.学費2.修学支援（８）学校の財務

1.貸借対照表（９）学校評価

1.自己評価報告書2.学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況

ー（１１）その他ー※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://www.n-visual.net/
公表時期：

令和4年10月1日 (年度更新)））

授業科目等の概要（工業専門課程パフォーミングアーツ学科 声優コース）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配
当
年
次
・
学
期

授
単
業

講 演
位

時
数 義 習
数

場所

教員

実
験
・
実
習
・
実
技

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

1 ○

演出論

脚本読解力、演出論を実習を通し習得す
る。

１通

64

4 △

○

○

○ ○

2 ○

表現論

演技・ダンス等の実習で感性を養い総合的に表現力を育成する。座学要素も導入し表 １通
現論を学ぶ。

64

4 △

○

○

○ ○

3 ○

音響基礎

映像に対するナレ-ション実習を通し、収録、 録音 、再 生技 術を 学び 音響 基礎 を習 ２通
得。

128

8 △

○

○

○

4 ○

基礎演習

声（音声）での表現方法や基礎を学び、作１通品制作。実施から検証へ。

64

4 △

○

○

○

5 ○

ビデオ実習

アナ ウン サー とし ての 技術 。ア フタ ーレ
コーディング。収録を通し収録方法、技術 １通
を学ぶ。

64

4

△

○

○

○

6 ○

映画実習

映像・映画制作実習、舞台演劇実習を通し演技又撮影者としての技術を学ぶ。双方向 １通からの理論、実技力を向上させる。

128

8

△

○

○

○

7 ○

ボ イ ス ト 発声 、滑 舌、 アク セン ト等 をト レー ニン
１通
レーニング グ。歌を用いての場合もある。

128

8

△

○

○

○

8 ○

作品研究

映像演技舞台演技の実技と、過去、現在の作品研究、鑑賞を交え作品の構成や演出方 １通
法等を学ぶ

128

8

△

○

○

○

9 ○

ゼミナール

現役プロによる最新のメソッドと、それを支える基礎の構築をはかる。アクション、 １通
ダンス等

128

8

△

○

○

○

舞台研究

舞台の様式やルール、使い方等を過去の作
２通品を参考検証し研究。実践も行う。

64

4

△

○

○

○ ○

11 ○

演出技術

舞台作品を作る課程を学ぶ中で効果的な演出技術を学ぶ。演技的な技術と、舞台、照２通明、音響等を効果的に用いる技術を学ぶ実
習授業。

128

8

△

○

○

○ ○

12 ○

シナリオ

映像 作品 の制 作、 演出 法、 その 実施 を行い、その作品をストーリーを考え創る事を ２通
学ぶ。

128

8

△

○

○

○

13 ○

CM制作技術

業界の仕組みを学びながら現場での作業をシュミレーションしデビューに向けての現 ２通場研修（CM・TV出演）や座学を行う。

64

4 △

○

○

○ ○

14 ○

MA実習

映像に音声をのせる。主にアニメーションのア テレ コ作 業を メイ ンに 実習 をお こな ２通
う。

128

8 △

○

○

○

15 ○

制作実習

公演、イベント、等の制作行程を学び実践２通する。制作段階の実施を行う。

128

8

△

○

○

○

△

○

○

○

○

○

10 ○

16

○

フ ィ ジ カ ル ダンスエクササイズや筋肉トレーニング、 1通
ト レ ー ニ ン 柔軟を通し姿勢の矯正やプロとしての身体 orグを身につける。
2通

64
or
128

4
or
8

17

○

企画構成

公演、イベント、等の制作行程を学び実践 1通する。企画書、予算書、決算書等の制作。 or
現場実習もある
2通

64
or
128

4
or ○ △
8

18○

TV番組制作出演者としての意識作り。自己PR等。TV出演者として、出る側からの番組制作を学ぶ

1通
or
2通

64
or
128

4
or
8

△

○

○

19

○

ア ナ ウ ン ス 収録を基本とし、音声だけでどれだけ表現技術出来るか？またマイクでのMC等の実習

1通
or
2通

64
or
128

4
or
8

△

○

○

企画構成を学びながら業界でのルール等を
インターン
座学や外部研修等で学ぶ。オーディション ２通
シップ
対応講座でもある。

128

8

20

○

合計

20

科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 所定の課程を修了し、試験に合格した者について平素の成績及び素行を勘履修方法： 2年間4期制の授業を受講、所定の単位を取得しなければならない。また、

○

○

○

○

128(2048) 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○ ○企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
16 週

（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年9月16日 ※1

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
専門学校
名古屋ビジュアルアーツ

設置認可年月日

校長名

昭和52年4月1日

清水禎徳

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人Adachi学園
分野

昭和58年4月1日

安達暁子

認定課程名

工業

工業専門課程所在地
460-0008〒（住所） 愛知県名古屋市中区栄4-16-23（電話） 052-263-0906
所在地
102-0062〒（住所） 東京都千代田区神田駿河台2-11（電話） 03-5283-6288

認定学科名

専門士

高度専門士

パフォーミングアーツ学科 俳優・タレントコース

平成２１年文部科学省告示
第２１号

ー

学科の目的

本学パフォーミングアーツ学科は、芸能業界で活躍する人材、特に俳優・タレント・声優・ダンサーとして、業界で活躍することに必要な専門的技術・知識を有する人材を育成することを目的とする。

認定年月日

平成19年4月1日

修業年限

昼夜

2

昼間

年

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

120

8

−

52

−

68
単位

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数160人の内数

40人

0人

3人の内数

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

兼任教員数

総教員数

42人の内数45人の内数■成績表：
有■成績評価の基準・方法
評価の基準：
各科目について課題制作・作品提出・期末試
評価の方法：

験評価・出席評価・授業内平常評価を総合し、所定の基準を満たした者について単位を認め
る。

卒業要件：
長期休み

学修支援等

■学年始：4月5日■夏 季：7月26日～9月5日■冬 季：12月20日～1月9日■学年末：3月20日～4月4日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
個別学習支援・生活指導、場合によっては家庭訪問を行う。

卒業・進級
条件

所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及
び素行を勘酌して認める。

進級要件：
所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及
び素行を勘酌して認める。

■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

地域イベントへのボランティア参加
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
芸能プロダクションへの所属など（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

資格・検定名
無し

就職等の
状況※２

■就職指導内容
個別面談・履歴書添削・面接練習・オーディション対策。
またキャリアガイダンスにて、就職活動の進め方や就業意欲を培うとともに、グループワークを通じコミュニケーション能力を高める指導を行う。
■卒業者数
20
人
■就職希望者数
0
人
■就職者数
0
人
■就職率
：
ー
％
■卒業者に占める就職者の割合
：
ー
％
■その他
・芸能プロダクション及びその養成所への所属 ： 20人

種別

受験者数
ー

合格者数
ー

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）ー■中途退学者

■中退率

2名

5％

令和3年4月1日時点において、在学者38名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者36名（令和4年3月31日卒業者を含む）

中途退学
の現状

■中途退学の主な理由
進路変更・経済的要因・病気等■中退防止・中退者支援のための取組
担任活動によるメンタルケア、三者面談、心理カウンセラーによる「こころの相談室」設置等■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

Adachi学園グループ名古屋地区校友会主催・学費支援制度→入学後の10月に申請。書類・面接結果に応じて、認定者は5〜30万円を給付。
経済支援：学費支払い困窮者 学業支援：自己研鑽のための活動支援 の２種類からなる。
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

ー■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
評価団体： ー

無受審年月： ー

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬー

当該学科のホームページ https://www.n-visual.net
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学
修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各分野のエキスパートになるための専門知識・技術の習得と、教養豊かな人間を形成する境域により社会人基礎力・人間力・基礎学力を育むことを基本とし、専門知識・技術の習得と実務への適応力、自己啓発・自己形成の意欲向上、社会に貢献できる人材を育成する授業カリキュラムの編成を行う。授業カリ
キュラムの編成にあたり、本校職員のみならず、外部の企業・業界の有識者と連携し、より実践的な授業科目の開設や業界の動向を含めた授業内容の改善を行うことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学科運営の取決事項係る会議体において、本委員会での事案を審議する位置づけとする。
＜教育過程編成委員会の位置づけ＞
校長の下に組織され、教育基本法、学校教育法及び専修学校設置基準、専門学校名古屋ビジュアルアーツの定める諸基準に基づき、教育カリキュラムを編成する。
＜委員会審議が採用されるプロセス＞
1.教育課程編成委員会における提案・改善等の事項↓
2.学校長は、学科長に対して、教育課程編成委員会における提案・改善等の事項を踏まえた授業カリキュラムの作成を指示↓
3.学校長は、2.で作成した改定案の取りまとめを行う↓
4.学校長は、評議会・理事会（学科運営の取決事項係る会議体）において、事案の審議要求を行う↓
5.議決（採用内容は、学則へ反映し授業カリキュラムを変更）（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年9月16日現在

名 前
久岡 和也

所

属

一般社団法人ダンス教育振興連盟JDAC

任期
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）

種別
①

山下 弘樹

株式会社プロダクションエース

河合 直樹

株式会社NTB

高橋 純一郎有限会社トップアッププロダクション

清水 禎徳

名古屋ビジュアルアーツ学校長

－

小嶋 隆之

名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教員

－

園田 裕史

名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教員

－

寺沢 直樹

名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教員－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員③③③

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、3月） 年度の中間期、年度末に各1回ずつの開催を基本とする。
（開催日時（実績））
令和3年度・第１回 令和3年9月30日 16：00～17：30
令和3年度・第２回 令和4年3月31日 17：00～18：30
令和4年度・第１回 令和4年9月21日 14：00～15：00 （予定）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

令和3年度第1回委員会
・久岡氏より、オンラインレッスンにおいて効果を発揮した例、運用が難しかった例をの紹介を受け、学校でのオンラインレッスン運用へのアドバイスを受ける。
→継続するオンライン授業、対面に切り替えるべき授業など、意見を取り入れ見直しを図る。
令和3年度第2回委員会
・河合氏より、表方を目指す上でも、裏方の経験をすることで得るものが多い。授業内で、より裏方の経験をできる機会を取り入れてはとのアドバイスを受ける。
→来季授業に向けて、裏方の動きを学べる内容を加えるとともに、その意義に関して学生周知の強化を図っていく。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
近年の技術・仕事の多様化に伴い、高度職業専門人に求められる業務領域は拡大しつつある。このような社会情勢に対応できる学生の育成のため、業界の知識を第一線で活躍している企業様より「現場力」を養うことを基本方針とする。
＜業界の動き＞ → 企業人による授業指導を通じて指導・評価 → 専門教育へ反映（実践授業） → 「現場力」を養う授業展開（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業との連携関係においては、学生が企業の仕事を理解するために企業から実務に即した講義を受け、実習を通じて打ち合わせを重ね、業界・業務水準を体感できる内容とする。
＜連携の内容と具体＞
名古屋の劇団・劇場運営会社である「株式会社劇団うりんこ」等と連携し、より業界現場のトレンドにあった効果的なアプローチを学生に学ばせる授業とする。
技術習得や制作進行に先立ち、連携企業より注意事項・基本事項を講義形式にて学んだ後、各制作課題・技術習得・レッスンに取り組む。中間期に、模擬（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
演出論

オーディションで必要とされる脚本読解力、及び演出論の基礎を実習を通じ学。様々な脚本・シチュエーションに挑戦することで幅広く対応できる下地を 株式会社マジックランプエージェンシー
作ることを目的とする。

表現論

表現テクニックの実習や、作品の文化的背景など座学アプローチを通じ、作品表現を学ぶ。様々な作品に触れることで、表現者としての視野を広げるこ 株式会社Zenithとを目的とする。

舞台研究

舞台実習を通じ、舞台の様式やルール、使い方などを学ぶ。小屋入りから撤収まではもちろん、配役・道具作りなど、舞台制作に関わる一連を実践・
経験する。

演出技術

ステージで効果的な照明・音響など演出技術を、実習及び過去の作品を通じ学ぶ。演出のセオリーを知ることで、各ステージやトレンドに合った演出へ 株式会社TOKYO ON STAGEの効果的なアプローチを身につける。

CM制作技術

被写体としての振る舞いを、撮影実習及び座学を通じて学ぶ。実際のポートレート撮影・テスト撮影を重ね、自分のイメージするポースヤアクションを身 株式会社ミルクにつける。

株式会社劇団うりんこ

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教職員研修規定・第6条「教職員の研修」に基づく。
企業と連携した研修は教員に対して職務の遂行に必要な知識・技術等の習得と、学生指導や学生に対しての各種個別カウンセリング能力の向上により、教育の資質等の向上を図ることを基本方針とする。また、研修は、学校長により計画・実施され、教員の勤務年数や性行、学生アンケート結果、学生の退学率や就職率等により判断し、当該教員に必要と思われる研修を受けさせるよう努めなければならない。また、教員はその研修に対し企業の指導が効果的に実施されるよう従い、自身の知識、技術の習得や学生指導力等の向上に努めなければならない。
＜研修等計画の具体＞
・年度計画・・・基本として毎年度作成により実施※但し、学校運営の進行において校長が必要と判断した場合、以下のプロセスを経て実施
1.学科長は、企業等からの業界情報及び教育編成委員より指摘事項の共有↓
2.学科長は、研修等案（対策・対応案）を作成↓
3.定期週内会議にて報告し、当該教員の研修時期と内容を定める↓
4.学校長承認↓
5.研修・講習等への参加↓
6.定期週内会議報告(進捗含む)↓
7.状態に応じて教育反映の精査（校長判断による）（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等「現在の現場で求められ、ヒットするということ」
研修名：

連携企業等： 株式会社トライストーン･エンタテイメント
対象：

パフォーミングアーツ学科専任教員 小嶋

期間：

令和3年11月19日(金)内容

俳優・ミュージシャンなど様々な業種を抱えている事務所である株式会社トライストーン･エンタテインメントより、現在の現場で求められている人材についてと、流行に合わせるのではなく、普遍的なものを発信する大切さについて、実際の現場状況を交えて学ぶ。

研修名：「演劇の動画配信について」期間：

令和3年12月9日(木)連携企業等： 株式会社文学座
パフォーミングアーツ
対象：
学科専任教員 小嶋

コロナ禍で動画配信が増え、舞台上だけでなく、映像でも魅せられる力が必要になっている。生の演劇ではない、動画を通しての演劇をどのようにして表現しているのかについて。この先、動画配信が主流になるかは分からないが、俳優として多種多様な表現能力が必須であり、求められる能力となっている劇団の現状を学んだ。
②指導力の修得・向上のための研修等
SDGsワークショップ
連携企業等： 株式会社JTB
研修名：
パフォーミングアーツ学科教
2022年1月11日10:00〜12:00
対象： 職員を含む本校職員、及び
期間：
姉妹校職員
内容

内容

株式会社JTB協力の上、グループワーク・カードゲームを通じSDGsの本質を理解する。近年においては学生の社会進出に向け不可欠な知識でもあり、まずは教職員が正しい知識を身につけることにより、学生指導の一助とする。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等「プロダクション指導研修（若手への伝え方・指導の仕方） 」
研修名：
期間：

令和4年9月29日(木)連携企業等： 株式会社サンミュージック名古屋
パフォーミングアーツ
対象：
学科専任教員 小嶋

世代や年齢に大きな差がある教職員と学生において授業内や普段のコミュニケーションには工夫が必要だが、近年、これまでの指導方
法では指導が行き届かない部分が出てきている。特に芸能分野ではその傾向が顕著に見られるため、幼児からシニアまでを預かってる
事務所での、ベテランの常識と若手の常識の差異についてのお話を聴き、今後の授業での学生への伝え方・指導の仕方を改善していくことを目的とする。
②指導力の修得・向上のための研修等
内容

連携企業等： 株式会社インソース

研修名：

ハラスメント防止研修

期間：

2022年8月1日〜8月5日 オンラインで実施（1時間程度）

内容

企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。教育現場とも関わりの深いハラスメントに関して、正しい知識を習得する。教職員の一人一人の働き方、及び教育・指導のあり方を見直す一助とする。

研修名：「プロダクション指導研修（若手への伝え方・指導の仕方） 」

期間：

令和4年9月29日(木)内容

世代や年齢に大きな差がある教職員と学生において授業内や普段のコミュニケーションには工夫が必要だが、近年、これまでの指導方
法では指導が行き届かない部分が出てきている。特に芸能分野ではその傾向が顕著に見られるため、幼児からシニアまでを預かってる
事務所での、ベテランの常識と若手の常識の差異についてのお話を聴き、今後の授業での学生への伝え方・指導の仕方を改善していくことを目的とする。

研修名：

メンタルヘルス研修期間：

2022年10月3日〜7日 オンラインで実施（1時間程度）

内容

企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。近年、教育現場において学生のメンタルケアの重要性が増している。メンタルヘルスに関して、教職員が正しい知識を習得し、学生のケア・指導の一助とする。

パフォーミングアーツ学科教職員を対象： 含む本校職員、及び姉妹校職員

連携企業等： 株式会社サンミュージック名古屋
対象：

パフォーミングアーツ学科専任教員 小嶋

連携企業等： 株式会社インソース
パフォーミングアーツ学科教職員を対象： 含む本校職員、及び姉妹校職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「学校点検・自己評価」をもとに、企業・業界・卒業生・地域住民を含めた「学校関係者評価」を実施しホームページ上で公開を行うとともに、その結果を踏まえた学校運営の改善に取り組み、本校学生が質の高い実践的な職業教育を享受できるように学校運営の改善と充実を目指すことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標

1.学校の理念・目的・育成人材像は定められているか
2.学校における職業教育の特色は何か
3.社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか
4.学校の理念・目的・育成人材・特色・将来構想などが学生保護者等に周知されているか
5.各学科の教育目標・育成人材像は学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営

1.目的に沿った運営方針が策定されているか
2.運営方針に沿った事業計画が策定されているか
3.運営組織や意思決定機能は規則等において明確化され有効に機能しているか
4.人事・給与に関する規定等は整備されているか
5.教務・財務等の組織整備等、意思決定システムは整備されているか
6.業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか
7.教育活動に関する情報公開が適切になされているか
8.情報システム化等による業務の効率化がはかられているか（３）教育活動

1.教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか
2.教育理念・育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に応じた教育到達レ
ベルや学習時間の確保は明確にされているのか
3.学科等のカリキュラムは体系的に編成されているのか
4.キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫開発などが実施されているか
5.関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携によりカリキュラムの作成・見直し等が行われているか
6.関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ実技・実習等）が体系的に位置づけられているか
7.授業評価の実施・評価体制はあるか
8.職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか
9.成績評価・単位認定・進級・卒業判定の基準は明確になっているか
10.資格取得等に関する指導体制・カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
11.人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
12.関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務兼務を含む）を確保するな
どマネジメントが行われているか
13.関連分野における先端的な知識・技術等を習得するための研修や教員の指導力育成など、資質向上のための取組が行われているか
14.職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果

1.就職率の向上がはかられているか
2.資格取得率の向上がはかられているか
3.退学率の低減がはかられているか
4.卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
5.卒業後のキャリア形成への効果を把握し、学校の教育活動の改善に活用されているか（５）学生支援

1.進路・就職に関する支援体制は整備されているか
2.学生相談に関する体制は整備されているか
3.学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
4.学生の健康管理を担う組織体制は整備されているか
5.課外活動に対する支援制度は整備されているか
6.学生の生活環境への支援は行われているか
7.保護者と適切に連携しているか
8.卒業生への支援体制はあるか
9.社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか
10.高校高等専修学校との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか（６）教育環境

1.施設・設備は教育の必要性に十分対応できるよう整備されているか
2.学内外の実習施設、インターンシップ海外研修等について十分な教育体制を整備しているか
3.防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集

1.学生募集活動は適正に行われているか
2.学生募集活動において教育効果は正確に伝えられているか
3.学納金は妥当なものとなっているか（８）財務

1.中長期的に学校の財務基盤は安定していると言えるか
2.予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
3.財務について会計監査が適切に行われているか
4.財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守

1.法令・専修学校設置基準等の遵守と適切な運営がなされているか
2.個人情報に関し、その保護のための対策が取られているか
3.自己評価の実施と問題点の改善を行っているか
4.自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献

1.学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
2.学生ボランティア活動を奨励・支援しているか
3.地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受諾等を積極的に実施しているか（１１）国際交流

1.留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って行っているか
2.留学生の受け入れ・派遣・在籍管理等において、適切な手続き等が行われているか
3.留学生の学修・生活指導について、学内に適切な体制が整備されているか
4.学修成果が国内外で評価される取り組みを行っているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況（5）学生支援 1.進路・就職に関する支援体制は整備されているか●委員意見
コロナ以降の就職活動の変化について、変化に対応した支援体制は構築できているか→○学校活用 企業説明会の運営方法などを、変更。オンライン面接用のブースなど、情勢に合わせた設備を導入する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別

重水 満仁

公益財団法人日本照明家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

土屋 敏朗

社団法人日本広告写真家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

和田 圭一

株式会社シーシーワーク

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業

地域住民代表令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

地域住民

田島 治郎
二宮 孝

専門学校名古屋ビジュアルアーツ卒業生代表

久保田 一成会計士※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.nag.ac.jp/evaluation/nva.html
公表時期：

令和4年10月1日 (年度更新)

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）
令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

卒業生代表
法人会計士

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」
関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等関係者に情報提供することで相互の対話が促進され、学校内外の実習・就職指導など企業等との連携による活動の充実や産業界のニーズを踏まえた教育内容・方法の改善をする意図がある。その他、地域住民等に情報公開することで地域に関わる取り組みの理解支援を得る。また入学検討生等に対し希望する進路・将来進む業界へ合致しているか明確に示すことや進路指導の活用に資することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
1.校長名2.所在地3.連絡先4.沿革5.施設・設備6.組織図（２）各学科等の教育
1.定員数2.目指す資格3.取得資格4.主な卒業後の進路（３）教職員
1.教職員人数・構成（４）キャリア教育・実践的職業教育
1.就職支援等の取組（５）様々な教育活動・教育環境
1.学校行事（６）学生の生活支援
1.心のケア（７）学生納付金・修学支援
1.学費2.修学支援（８）学校の財務
1.貸借対照表（９）学校評価
1.自己評価報告書2.学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況
ー（１１）その他ー※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://www.n-visual.net/
公表時期：
令和4年10月1日 (年度更新)

授業科目等の概要（工業専門課程パフォーミングアーツ学科 俳優・タレントコース）
分類

必 選 自
択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配
当
年
次
・
学
期

授
単
業

講 演
位

時
数 義 習
数

場所

教員

実
験
・
実
習
・
実
技

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

1 ○

演出論

脚本読解力、演出論を実習を通し習得す
る。

１通

64

4 △

○

○

○ ○

2 ○

表現論

演技・ダンス等の実習で感性を養い総合的に表現力を育成する。座学要素も導入し表 １通
現論を学ぶ。

64

4 △

○

○

○ ○

3 ○

音響基礎

映像に対するナレ-ション実習を通し、収録 、 録音 、再 生技 術を 学び 音響 基礎 を習 ２通 128
得。

8 △

○

○

○

4 ○

基礎演習

声（音声）での表現方法や基礎を学び、作１通品制作。実施から検証へ。

64

4 △

○

○

○

5 ○

ビデオ実習

ア ナ ウン サー とし ての 技術 。ア フタ ーレ
コーディング。収録を通し収録方法、技術 １通
を学ぶ。

64

4

△

○

○

○

6 ○

映画実習

映像・映画制作実習、舞台演劇実習を通し演技又撮影者としての技術を学ぶ。双方向 １通 128からの理論、実技力を向上させる。

8

△

○

○

○

7 ○

ボイストレー 発 声 、滑 舌、 アク セン ト等 をト レー ニン
１通 128
ニング
グ。歌を用いての場合もある。

8

△

○

○

○

8 ○

作品研究

映像演技舞台演技の実技と、過去、現在の作品研究、鑑賞を交え作品の構成や演出方 １通 128
法等を学ぶ

8

△

○

○

○

9 ○

ゼミナール

現役プロによる最新のメソッドと、それを支える基礎の構築をはかる。アクション、 １通 128
ダンス等

8

△

○

○

○

10 ○

舞台研究

舞台の様式やルール、使い方等を過去の作
２通品を参考検証し研究。実践も行う。

64

4

△

○

○

○ ○

演出技術

舞台作品を作る課程を学ぶ中で効果的な演出技術を学ぶ。演技的な技術と、舞台、照２通 128
明、音響等を効果的に用いる技術を学ぶ実
習授業。

8

△

○

○

○ ○

11 ○

12 ○

シナリオ

映 像 作品 の制 作、 演出 法、 その 実施 を行い、その作品をストーリーを考え創る事を ２通 128
学ぶ。

8

13 ○

CM制作技術

業界の仕組みを学びながら現場での作業をシュミレーションしデビューに向けての現 ２通場研修（CM・TV出演）や座学を行う。

64

14 ○

MA実習

15 ○

制作実習

△

○

○

○

4 △

○

○

○ ○

映像に音声をのせる。主にアニメーションの ア テレ コ作 業を メイ ンに 実習 をお こな ２通 128
う。

8 △

○

○

○

公演、イベント、等の制作行程を学び実践
２通 128する。制作段階の実施を行う。

8

△

○

○

○

64 4
or or
128 8

△

○

○

○

○

○

16

○

ダンスエクササイズや筋肉トレーニング、 1通
フィジカルト
柔軟を通し姿勢の矯正やプロとしての身体 or
レーニングを身につける。
2通

17

○

企画構成

公演、イベント、等の制作行程を学び実践 1通する。企画書、予算書、決算書等の制作。 or
現場実習もある2通

64 4or or ○ △
128 8

18

○

TV番組制作1通
出演者としての意識作り。自己PR等。TV出or
演者として、出る側からの番組制作を学ぶ
2通

64 4
or or
128 8

△

○

○

19

○

1通
アナウンス技 収録を基本とし、音声だけでどれだけ表現or術出来るか？またマイクでのMC等の実習
2通

64 4
or or
128 8

△

○

○

20

○

企画構成を学びながら業界でのルール等を
インターン
座学や外部研修等で学ぶ。オーディション ２通 128
シップ
対応講座でもある。

合計

20

科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 所定の課程を修了し、試験に合格した者について平素の成績及び素行を履修方法： 2年間4期制の授業を受講、所定の単位を取得しなければならない。ま

8

○

○

○

○

128(2048) 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○ ○企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
16 週

（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年9月16日 ※1

職業実践専門課程の基本情報について
学校名
専門学校
名古屋ビジュアルアーツ

設置認可年月日

校長名

昭和52年4月1日

清水禎徳

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人Adachi学園
分野

昭和58年4月1日

安達暁子

認定課程名

工業

工業専門課程所在地
460-0008〒（住所） 愛知県名古屋市中区栄4-16-23（電話） 052-263-0906
所在地
102-0062〒（住所） 東京都千代田区神田駿河台2-11（電話） 03-5283-6288

認定学科名

専門士

高度専門士

パフォーミングアーツ学科 ダンサーコース

平成２１年文部科学省告示
第２１号

ー

学科の目的

本学パフォーミングアーツ学科は、芸能業界で活躍する人材、特に俳優・タレント・声優・ダンサーとして、業界で活躍することに必要な専門的技術・知識を有する人材を育成することを目的とする。

認定年月日

平成19年4月1日

修業年限

昼夜

2

昼間

年

全課程の修了に必要な
総授業時数又は総単位
数

講義

演習

実習

実験

実技

120

8

−

52

−

68
単位

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数160人の内数

52人

0人

3人の内数

学期制度

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価

兼任教員数

総教員数

42人の内数45人の内数■成績表：
有■成績評価の基準・方法
評価の基準：
各科目について課題制作・作品提出・期末試
評価の方法：

験評価・出席評価・授業内平常評価を総合し、所定の基準を満たした者について単位を認め
る。

卒業要件：
長期休み

学修支援等

■学年始：4月5日■夏 季：7月26日～9月5日■冬 季：12月20日～1月9日■学年末：3月20日～4月4日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
個別学習支援・生活指導、場合によっては家庭訪問を行う。

卒業・進級
条件

所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及
び素行を勘酌して認める。

進級要件：
所定の過程を終了し、試験に合格した者について、平素の成績及
び素行を勘酌して認める。

■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動

地域イベントへのボランティア参加
無■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
芸能プロダクションへの所属など（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

資格・検定名
無し

就職等の
状況※２

■就職指導内容
個別面談・履歴書添削・面接練習・オーディション対策。
またキャリアガイダンスにて、就職活動の進め方や就業意欲を培うとともに、グループワークを通じコミュニケーション能力を高める指導を行う。
■卒業者数
22
人
■就職希望者数
2
人
■就職者数
2
人
■就職率
：
100
％
■卒業者に占める就職者の割合
：
9
％
■その他
・芸能プロダクション及びその養成所への所属 ： 13人
・ダンスクラブチーム等所属 ： 3人・ダンスインストラクター等 ： 3人・その他：１人

種別

受験者数
ー

合格者数
ー

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等

ー（令和

3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

■中途退学者

■中退率

6名

13 ％

令和3年4月1日時点において、在学者46名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者40名（令和4年3月31日卒業者を含む）

中途退学
の現状

■中途退学の主な理由
進路変更・経済的要因・病気等■中退防止・中退者支援のための取組
担任活動によるメンタルケア、三者面談、心理カウンセラーによる「こころの相談室」設置等■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援
制度

Adachi学園グループ名古屋地区校友会主催・学費支援制度→入学後の10月に申請。書類・面接結果に応じて、認定者は5〜30万円を給付。
経済支援：学費支払い困窮者 学業支援：自己研鑽のための活動支援 の２種類からなる。
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

ー■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価
評価団体： ー

無受審年月： ー

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬー

当該学科のホームページ https://www.n-visual.net
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学
修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各分野のエキスパートになるための専門知識・技術の習得と、教養豊かな人間を形成する境域により社会人基礎力・人間力・基礎学力を育
むことを基本とし、専門知識・技術の習得と実務への適応力、自己啓発・自己形成の意欲向上、社会に貢献できる人材を育成する授業カリ
キュラムの編成を行う。授業カリキュラムの編成にあたり、本校職員のみならず、外部の企業・業界の有識者と連携し、より実践的な授業科目の開設や業界の動向を含めた授業内容の改善を行うことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

学科運営の取決事項係る会議体において、本委員会での事案を審議する位置づけとする。
＜教育過程編成委員会の位置づけ＞
校長の下に組織され、教育基本法、学校教育法及び専修学校設置基準、専門学校名古屋ビジュアルアーツの定める諸基準に基づき、教育カリキュラムを編成する。
＜委員会審議が採用されるプロセス＞
1.教育課程編成委員会における提案・改善等の事項↓
2.学校長は、学科長に対して、教育課程編成委員会における提案・改善等の事項を踏まえた授業カリキュラムの作成を指示↓
3.学校長は、2.で作成した改定案の取りまとめを行う↓
4.学校長は、評議会・理事会（学科運営の取決事項係る会議体）において、事案の審議要求を行う↓
5.議決（採用内容は、学則へ反映し授業カリキュラムを変更）（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年9月16日現在

名 前
久岡 和也

所

属

一般社団法人ダンス教育振興連盟JDAC

山下 弘樹

株式会社プロダクションエース

河合 直樹

株式会社NTB

高橋 純一郎有限会社トップアッププロダクション

清水 禎徳

名古屋ビジュアルアーツ学校長
名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教員
名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教員
名古屋ビジュアルアーツパフォーミングアーツ学科教
員

小嶋 隆之
園田 裕史
寺沢 直樹

任期
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員

種別
①
③
③
③
－
－
－
－

（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （9月、3月） 年度の中間期、年度末に各1回ずつの開催を基本とする。
（開催日時（実績））
令和3年度・第１回 令和3年9月30日 16：00～17：30
令和3年度・第２回 令和4年3月31日 17：00～18：30
令和4年度・第１回 令和4年9月21日 14：00～15：00 （予定）（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

令和3年度第1回委員会
・久岡氏より、オンラインレッスンにおいて効果を発揮した例、運用が難しかった例をの紹介を受け、学校でのオンラインレッスン運用へのアドバイスを受ける。
→継続するオンライン授業、対面に切り替えるべき授業など、意見を取り入れ見直しを図る。
令和3年度第2回委員会
・河合氏より、表方を目指す上でも、裏方の経験をすることで得るものが多い。授業内で、より裏方の経験をできる機会を取り入れてはとのアドバイスを受ける。
→来季授業に向けて、裏方の動きを学べる内容を加えるとともに、その意義に関して学生周知の強化を図っていく。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
近年の技術・仕事の多様化に伴い、高度職業専門人に求められる業務領域は拡大しつつある。このような社会情勢に対応できる学生の育成のため、業界の知識を第一線で活躍している企業様より「現場力」を養うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

企業との連携関係においては、学生が企業の仕事を理解するために企業から実務に即した講義を受け、実習を通じて打ち合わせを重ね、業
界・業務水準を体感できる内容とする。
＜連携の内容と具体＞
東京のダンサー・タレントのマネジメント会社である「株式会社TOKYO ON STAGE」等と連携し、より業界現場のトレンドにあった効果的なアプローチを学生に学ばせる授業とする。
技術習得や制作進行に先立ち、連携企業より注意事項・基本事項を講義形式にて学んだ後、各制作課題・技術習得・レッスンに取り組む。
中間期に、模擬オーディション・スキルチェック等を設定、随時企業様のレベルチェックを受けながら各授業の課題を遂行していく。進級公演
等の年度末に設定したイベントを授業成果・修得状況確認の場とし、連携企業様より成績の評価・アドバイスをいただく。
各実習の目的・達成目標の提示 …実践内容を行う上での目的・注意点の確認↓
基礎知識・技術を修得…課題の進行、技術習得のための実習↓
企業からスキルチェック・直接指導 … 課題の進行・修得状況ついての連携企業からの直接指導↓
模擬オーディション
… より本番に近い環境でのレベルチェック↓
制作評価・アドバイス…目的、目標が達成できた場合は次のステップへのアドバイス、不足している場合は修正点のアドバイスをもらう
学修成果の評価について：
制作評価及び中間チェックに関し、学校・企業の双方が得点をつけ、平常点・出席を加味し、成績評価とする。

（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
オーディションで必要とされる脚本読解力、及び演出論の基礎を実
演出論
習を通じ学。様々な脚本・シチュエーションに挑戦することで幅広く 株式会社マジックランプエージェンシー対応できる下地を作ることを目的とする。
表現テクニックの実習や、作品の文化的背景など座学アプローチを
表現論
通じ、作品表現を学ぶ。様々な作品に触れることで、表現者として 株式会社Zenithの視野を広げることを目的とする。
舞台研究

舞台実習を通じ、舞台の様式やルール、使い方などを学ぶ。小屋入りから撤収まではもちろん、配役・道具作りなど、舞台制作に関わる一連を実践・経験する。

演出技術

ステージで効果的な照明・音響など演出技術を、実習及び過去の作品を通じ学ぶ。演出のセオリーを知ることで、各ステージやトレン 株式会社TOKYO ON STAGE
ドに合った演出への効果的なアプローチを身につける。

CM制作技術

被写体としての振る舞いを、撮影実習及び座学を通じて学ぶ。実際のポートレート撮影・テスト撮影を重ね、自分のイメージするポース 株式会社ミルク
ヤアクションを身につける。

株式会社劇団うりんこ

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

教職員研修規定・第6条「教職員の研修」に基づく。
企業と連携した研修は教員に対して職務の遂行に必要な知識・技術等の習得と、学生指導や学生に対しての各種個別カウンセリング能力の向上により、教育の資質等の向上を図ることを基本方針とする。また、研修は、学校長により計画・実施され、教員の勤務年数や性行、学生アンケート結果、学生の退学率や就職率等により判断し、当該教員に必要と思われる研修を受けさせるよう努めなければならない。また、教員はその研修に対し企業の指導が効果的に実施されるよう従い、自身の知識、技術の習得や学生指導力等の向上に努めなければならない。
＜研修等計画の具体＞
・年度計画・・・基本として毎年度作成により実施※但し、学校運営の進行において校長が必要と判断した場合、以下のプロセスを経て実施
1.学科長は、企業等からの業界情報及び教育編成委員より指摘事項の共有↓
2.学科長は、研修等案（対策・対応案）を作成↓
3.定期週内会議にて報告し、当該教員の研修時期と内容を定める↓
4.学校長承認↓
5.研修・講習等への参加↓
6.定期週内会議報告(進捗含む)↓
7.状態に応じて教育反映の精査（校長判断による）（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等「コロナ禍の現場で求められる人物像」
研修名：

連携企業等： 株式会社ZERO CREATION

令和3年9月19日(日)内容

実際にコロナ禍で現場で求められている人材の変化について。今まで以上に映像作品やメディアで活躍できる人物が求められる傾向にある。ダンススキルだけでなく、映像の撮影や編集などを通して、自身のパフォーマンスをパッケージ化する力が必要になってきている。

研修名：「ダンサーとしてのSNS活用」

期間：

令和3年11月14日(日)内容

これからの時代は、ダンサーとしてのパフォーマンスを上げることと、SNSをツールとして活用し、自身の知名度・認知度を上げることの2軸で活動をすることが必須となる。SNSが必要不可欠なツールとなった現在、各種SNSでのマーケティング手法やSNS上でのダンサーとしてのブランド構築のノウハウについて学ぶ。

②指導力の修得・向上のための研修等
SDGsワークショップ
研修名：

対象：

パフォーミングアーツ学科専任教員 寺沢

期間：

連携企業等： 株式会社TOKYO ON STAGE
パフォーミングアーツ
対象：
学科専任教員 寺沢

連携企業等： 株式会社JTB
パフォーミングアーツ学科
対象： 教職員を含む本校職員、及び姉妹校職員期間：

令和3年1月11日10:00〜12:00

内容

株式会社JTB協力の上、グループワーク・カードゲームを通じSDGsの本質を理解する。近年においては学生の社会進出に向け不可欠な知識でもあり、まずは教職員が正しい知識を身につけることにより、学生指導の一助とする。

（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等「コロナ禍でのパフォーマンスの在り方」
研修名：
期間：
内容
研修名：
期間：
内容

連携企業等： 株式会社ヒップジャイブ
パフォーミングアーツ
令和4年 日程調整中
対象：
学科専任教員 寺沢
今まではステージ上を物量で華やかにしていた部分も、コロナ禍で演者への人数制限もあり、いかに少ない人数で魅せる
方法、演出する方法、全体として完成度を上げる方法のお話を聴く。
「ダンサーとしてのSNS活用の成功例に学ぶ」
連携企業等： 株式会社TOKYO ON STAGE
パフォーミングアーツ
令和4年 日程調整中
対象：
学科専任教員 寺沢
実際にSNS活用で結果を出している成功例のお話を聴く。フォロワー数の増やし方、いわゆる「バズる」という流行の作り方について、仕事に繋げる方法を学ぶ。

②指導力の修得・向上のための研修等
ハラスメント防止研修
研修名：

連携企業等： 株式会社インソース
パフォーミングアーツ学科
対象： 教職員を含む本校職員、及び姉妹校職員期間：

令和4年8月1日〜8月5日 オンラインで実施（1時間程度）

内容

企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。教育現場とも関わりの深いハラスメントに関して、正しい知識を習得する。教職員の一人一人の働き方、及び教育・指導のあり方を見直す一助とする。

研修名：

メンタルヘルス研修

期間：

令和4年10月3日〜7日 オンラインで実施（1時間程度）

内容

企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。近年、教育現場において学生のメンタルケアの重要性が増している。メンタルヘルスに関して、教職員が正しい知識を習得し、学生のケア・指導の一助とする。

連携企業等： 株式会社インソース
パフォーミングアーツ学科
対象：
教職員を含む本校職員、

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「学校点検・自己評価」をもとに、企業・業界・卒業生・地域住民を含めた「学校関係者評価」を実施しホームページ上で公開を行うとともに、その結果を踏まえた学校運営の改善に取り組み、本校学生が質の高い実践的な職業教育を享受できるように学校運営の改善と充実を目指す
ことを基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目
1.学校の理念・目的・育成人材像は定められているか
2.学校における職業教育の特色は何か
3.社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか（１）教育理念・目標
4.学校の理念・目的・育成人材・特色・将来構想などが学生保護者等に周知されているか
5.各学科の教育目標・育成人材像は学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか（２）学校運営

1.目的に沿った運営方針が策定されているか
2.運営方針に沿った事業計画が策定されているか
3.運営組織や意思決定機能は規則等において明確化され有効に機能しているか
4.人事・給与に関する規定等は整備されているか
5.教務・財務等の組織整備等、意思決定システムは整備されているか
6.業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備されているか
7.教育活動に関する情報公開が適切になされているか
8.情報システム化等による業務の効率化がはかられているか（３）教育活動

1.教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか
2.教育理念・育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に応じた教育到達レベルや学習時間の確保は明確にされているのか
3.学科等のカリキュラムは体系的に編成されているのか
4.キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫開発などが実施されているか
5.関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携によりカリキュラムの作
成・見直し等が行われているか
6.関連分野における実践的な職業教育（産学連携によるインターンシップ実技・実習等）が体系的に位置づけられているか
7.授業評価の実施・評価体制はあるか
8.職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか
9.成績評価・単位認定・進級・卒業判定の基準は明確になっているか
10.資格取得等に関する指導体制・カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
11.人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
12.関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務兼務を含む）を確保するなどマネジメントが行われているか
13.関連分野における先端的な知識・技術等を習得するための研修や教員の指導力育成など、資質向上のための取組が行われているか
14.職員の能力開発のための研修等が行われているか（４）学修成果

1.就職率の向上がはかられているか
2.資格取得率の向上がはかられているか
3.退学率の低減がはかられているか
4.卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
5.卒業後のキャリア形成への効果を把握し、学校の教育活動の改善に活用されているか（５）学生支援

1.進路・就職に関する支援体制は整備されているか
2.学生相談に関する体制は整備されているか
3.学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
4.学生の健康管理を担う組織体制は整備されているか
5.課外活動に対する支援制度は整備されているか
6.学生の生活環境への支援は行われているか
7.保護者と適切に連携しているか
8.卒業生への支援体制はあるか
9.社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか
10.高校高等専修学校との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか

（６）教育環境

1.施設・設備は教育の必要性に十分対応できるよう整備されているか
2.学内外の実習施設、インターンシップ海外研修等について十分な教育体制を整備しているか3.防災に対する体制は整備されているか（７）学生の受入れ募集

1.学生募集活動は適正に行われているか
2.学生募集活動において教育効果は正確に伝えられているか
3.学納金は妥当なものとなっているか（８）財務

1.中長期的に学校の財務基盤は安定していると言えるか
2.予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか
3.財務について会計監査が適切に行われているか
4.財務情報公開の体制整備はできているか（９）法令等の遵守

1.法令・専修学校設置基準等の遵守と適切な運営がなされているか
2.個人情報に関し、その保護のための対策が取られているか
3.自己評価の実施と問題点の改善を行っているか
4.自己評価結果を公開しているか（１０）社会貢献・地域貢献

1.学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行っているか
2.学生ボランティア活動を奨励・支援しているか
3.地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受諾等を積極的に実施しているか（１１）国際交流

1.留学生の受け入れ・派遣について戦略を持って行っているか
2.留学生の受け入れ・派遣・在籍管理等において、適切な手続き等が行われているか
3.留学生の学修・生活指導について、学内に適切な体制が整備されているか
4.学修成果が国内外で評価される取り組みを行っているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況（5）学生支援 1.進路・就職に関する支援体制は整備されているか●委員意見
コロナ以降の就職活動の変化について、変化に対応した支援体制は構築できているか→○学校活用 企業説明会の運営方法などを、変更。オンライン面接用のブースなど、情勢に合わせた設備を導入する。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
重水 満仁
土屋 敏朗
和田 圭一
田島 治郎

所

属

任期
令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

社団法人日本広告写真家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

株式会社シーシーワーク

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業

地域住民代表令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

地域住民

二宮 孝

専門学校名古屋ビジュアルアーツ卒業生代表

久保田 一成会計士

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）
令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
http://www.nag.ac.jp/evaluation/nva.html
公表時期：

種別

公益財団法人日本照明家協会

令和4年10月1日 (年度更新)

卒業生代表
法人会計士

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等関係者に情報提供することで相互の対話が促進され、学校内外の実習・就職指導など企業等との連携による活動の充実や産業界のニーズを踏まえた教育内容・方法の改善をする意図がある。その他、地域住民等に情報公開することで地域に関わる取り組みの理解支援を得る。また入学検討生等に対し希望する進路・将来進む業界へ合致しているか明確に示すことや進路指導の活用に資することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育

1.校長名2.所在地3.連絡先4.沿革5.施設・設備6.組織図
1.定員数2.目指す資格3.取得資格4.主な卒業後の進路（３）教職員

1.教職員人数・構成（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援

1.就職支援等の取組
1.学校行事1.心のケア（７）学生納付金・修学支援

1.学費2.修学支援（８）学校の財務

1.貸借対照表（９）学校評価

1.自己評価報告書2.学校関係者評価報告書（１０）国際連携の状況

ー（１１）その他ー※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（
URL：
https://www.n-visual.net/
公表時期：

令和4年10月1日 (年度更新)））

授業科目等の概要（工業専門課程パフォーミングアーツ学科 ダンサーコース）
分類

必 選 自
択 由 授業科目名
必 選
修 修 択

授業科目概要

授業方法
配
当
年
次
・
学
期

授
単
業

講 演
位

時
数 義 習
数

場所

教員

実
験
・
実
習
・
実
技

企
業
校 校 専 兼 等との
内 外 任 任 連
携

1 ○

演出論

脚本読解力、演出論を実習を通し習得す
る。

１通

64

4 △

○

○

○ ○

2 ○

表現論

演技・ダンス等の実習で感性を養い総合的に表現力を育成する。座学要素も導入し表 １通
現論を学ぶ。

64

4 △

○

○

○ ○

3 ○

音響基礎

映像に対するナレ-ション実習を通し、収録 、 録 音 、 再 生技 術を 学び 音響 基礎 を習 ２通
得。

128

8 △

○

○

○

4 ○

基礎演習

声（音声）での表現方法や基礎を学び、作１通品制作。実施から検証へ。

64

4 △

○

○

○

5 ○

ビデオ実習

ア ナ ウ ン サ ー とし ての 技術 。ア フタ ーレ
コーディング。収録を通し収録方法、技術 １通
を学ぶ。

64

4

△

○

○

○

6 ○

映画実習

映像・映画制作実習、舞台演劇実習を通し演技又撮影者としての技術を学ぶ。双方向 １通からの理論、実技力を向上させる。

128

8

△

○

○

○

7 ○

ボ イ ス ト 発 声 、 滑 舌 、 アク セン ト等 をト レー ニン
１通
レーニング グ。歌を用いての場合もある。

128

8

△

○

○

○

8 ○

作品研究

映像演技舞台演技の実技と、過去、現在の作品研究、鑑賞を交え作品の構成や演出方 １通
法等を学ぶ

128

8

△

○

○

○

9 ○

ゼミナール

現役プロによる最新のメソッドと、それを支える基礎の構築をはかる。アクション、 １通
ダンス等

128

8

△

○

○

○

10 ○

舞台研究

舞台の様式やルール、使い方等を過去の作
２通品を参考検証し研究。実践も行う。

64

4

△

○

○

○ ○

演出技術

舞台作品を作る課程を学ぶ中で効果的な演出技術を学ぶ。演技的な技術と、舞台、照２通明、音響等を効果的に用いる技術を学ぶ実
習授業。

128

8

△

○

○

○ ○

11 ○

12 ○

シナリオ

映 像 作 品 の 制 作、 演出 法、 その 実施 を行い、その作品をストーリーを考え創る事を ２通
学ぶ。

128

8

13 ○

CM制作技術

業界の仕組みを学びながら現場での作業をシュミレーションしデビューに向けての現 ２通場研修（CM・TV出演）や座学を行う。

64

14 ○

MA実習

映像に音声をのせる。主にアニメーションの ア テ レ コ 作 業を メイ ンに 実習 をお こな ２通
う。

15 ○

制作実習

△

○

○

○

4 △

○

○

○ ○

128

8 △

○

○

○

公演、イベント、等の制作行程を学び実践２通する。制作段階の実施を行う。

128

8

△

○

○

○

△

○

○

○

○

○

16

○

フ ィ ジ カ ル ダンスエクササイズや筋肉トレーニング、 1通
ト レ ー ニ ン 柔軟を通し姿勢の矯正やプロとしての身体 orグを身につける。
2通

64
or
128

4
or
8

17

○

企画構成

公演、イベント、等の制作行程を学び実践 1通する。企画書、予算書、決算書等の制作。 or
現場実習もある
2通

64
or
128

4
or ○ △
8

18○

TV番組制作出演者としての意識作り。自己PR等。TV出演者として、出る側からの番組制作を学ぶ

1通
or
2通

64
or
128

4
or
8

△

○

○

19

○

ア ナ ウ ン ス 収録を基本とし、音声だけでどれだけ表現技術出来るか？またマイクでのMC等の実習

1通
or
2通

64
or
128

4
or
8

△

○

○

企画構成を学びながら業界でのルール等を
インターン
座学や外部研修等で学ぶ。オーディション ２通
シップ
対応講座でもある。

128

8

20

○

合計

20

科目

卒業要件及び履修方法
所定の課程を修了し、試験に合格した者について平素の成績及び素行を勘酌して認める。

○

○

○

○

○ ○

128(2048) 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分

2期

2年間4期制の授業を受講、所定の単位を取得しなければならない。また、選択科目においては学生の進路希望などに応じ１年時に「フィジカルトレーニ
ング」「企画構成」のいずれかを選択(8単位)し、「TV番組制作」「アナウン
履修方法：
１学期の授業期間
ス技術」のいずれかを選択(4単位)する。２年時には「フィジカルトレーニン
グ」「企画構成」のうち1年次に未選択の科目を受講(4単位)し、「TV番組制
作」「アナウンス技術」のうち未選択の科目を受講(8単位)する。

16 週

卒業要件：

（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。