倉田奨励金研究報告書 第 51 集｜2019 年度（第 51 回）助成
自然科学・工学研究部門：1 年助成■受領№1403

ICT を利用した月経前症候群の重症度に伴う労働生産性損失の推計〜働く女性の健康経営に向けて〜
代表研究者

池田裕美枝

京都大学大学院

医学研究科

社会健康医学系専攻健康情報学分野

医学博士課程Assumption of Work Productivity Loss in Premenstrual Syndrome Using Smart
Phone Application ~Aiming Healthy Company for Working Women~
Principal Researcher

Yumie Ikeda,
Department of Health Informatics, Kyoto University School of Public Health, PhD candidate【目的】月経関連症状で低用量ピルを開始する女性の労働生産性の変化を分析する。
【方法】国内 25 の産婦人科クリニックで新規に低用量ピルを開始する患者に対し 3 ヶ月間スマホアプリ
での毎日の PMS 重症度尺度の記入ならびに 2 週間毎の労働生産性尺度（WPAI-GH)記入を求めた。線形混合モデルを用いて労働生産性の変化量を推計した。
【結果】研究参加者は 222 名、年齢の中央値 27(18-46)歳。薬剤開始前の労働生産性は 42.5％低下しており、薬剤開始 1 ヶ月で 20 ポイント回復、以後効果は持続した。
Objective This study aimed to examine changes in work productivity among women by ethinylestradiol(EE)/drospirenone (DRSP).
Methods Participants were women who were newly prescribed EE/DRSP at 25 private gynecologicalclinics in Japan. Eligible participants downloaded a smartphone app to record daily symptoms
for three months. The Work Productivity Activity Impairment Questionnaire General Health(WPAI-GH) was completed on the day of EE/DRSP initiation and every two weeks thereafter
for three months. A linear mixed-effects model was used.
Results Work productivity impairment recovered by 20.0% (95%CI: 14.1-26.0%) at 1m and maintained
for two months.
Conclusions Improvements in work productivity were observed at 1m after EE/DRSP initiation, with asustained effect thereafter.

1.目的
低用量ピルは月経困難症治療薬として保険適用

2.方法
2-1.リクルートがあるが働く女性にとって月経関連症状での病院2019 年 12 月〜2021 年 6 月に全国の 25 の婦人受診は時間的空間的心理的ハードルが高い。産婦科クリニックにて、医師が月経困難症に対して新人科外来で低用量ピルを開始する女性の薬剤開始

規に低用量ピルを開始した者にチラシを配ること前の労働生産性低下と開始後の変化を分析する。

でリクルートした。

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2-2.データ収集

センティーズム、プレゼンティーズムと、これらを用いて算出する労働生産性低下、ならびに日常参加者は QR コードにて App Store や Google
Play から本研究用に開発した移ろいリサーチ app.

生活の質低下の４項目をみるものである。

をダウンロードした。チラシに記載のログイン ID

2-3.解析とパスワードを入力することで研究説明文書を確

まず、薬剤開始前の研究参加者について記述した。

認、チラシの裏にある同意書に文書で同意し事務

メインアウトカムは、ピル内服開始から 1 ヶ月

局に郵送した。参加登録時に PMS の自覚症状や月後、2 ヶ月後、3 ヶ月後の、労働生産性、日常生活経困難症の重症度を問う尺度に回答し、以後 3 ヶ支障、プレゼンティーズム並びにアブセンティー月間、毎日、低用量ピルを飲んだかどうかと月経ズムの変化とし、線形混合効果モデルを用いて、前 症 候 群 尺 度 （ Daily Records of Severity of

年齢や薬剤内服前の PMS 重症度、月経困難症重症Problems）に回答した。また、低用量ピル開始後度を調整して分析した。

2 週 間 ご と に 労 働 生 産 性 低 下 の 尺 度 (Work【結果】

Productivity

Activity

Impairment-General

研究参加者は 222 名、年齢の中央値 27(18-46)

Health：WPAI-GH)に回答した。データは京都大歳だった。参加者のうち 74 名は重度 PMS を自覚

学医学部附属病院内にあるサーバに保存され、３しており、114 名に重度月経痛があった。薬剤開日連続で回答がない場合にはメールアドレスにリ始前、重度 PMS 患者は 49.3％、重度月経痛患者マインダーを送信した。研究参加者には 3000 円分

は 46.4％労働生産性が損なわれていた。また、その謝礼品を郵送した。

れぞれの日常生活についても 50%以上質が損なわ2-3 尺度れていた（表 1）。縦断データの分析により、薬剤

PMS の自覚症状には premenstrual screening

開始後 1 ヶ月で労働生産性は 20.0% (95%CI:tool (PSST)日本語版を用いた。14 の質問項目を 414.1-26.0%)ぶん回復し、以後効果は持続した。日段階で回答するもので国際的に広く用いられてい常生活についても、20.1% (95%CI: 15.5-24.7%)る。月経困難性の重症度尺度としては、Verbalぶん回復し、以後効果が持続している（図 1）。労rating scale を用い 4 段階で回答を得た。WPAI-GH

働生産性回復をアブセンティーズム（欠勤によるは過去 7 日間の労働時間、欠勤時間、出勤時の生労働損失）とプレゼンティーズム（出勤時の効率産効率、日常生活の生産効率を問うもので、アブ低下による労働損失）に分けたとき、アブセンテ

日常生活の質について (N=222)
N

年齢
内服前のPMS重症度

内服前の⽉経痛重症度

10s
1220s
13830s65
40s
7
まったくない53〜軽度PMS中等症〜95
重症 PMS
PMDD
74
全く痛みがない 8
軽度の痛み
28
中程度の痛み 71
強い痛み115

日常生活の質低下の程度% (SD)

労働生産性について(N=170)
N

アブセンティーズム
% (SD)

プレゼンティーズム 労働生産性低下の程度% (SD)% (SD)

53.3 (28.1)
50.2 (29.0)
43.3 (26.8)
47.1 (31.5)

4105
55
60.0 (0)6.8 (19.7)
2.4 (6.8)
3.3 (8.2)

32.5 (22.1)
44.1 (30.1)
35.6 (26.9)
41.6 (27.9)

27.7 (21.7)

412.9 (14.8) 27.3 (24.6) 29.7 (26.8)

52.2 (25.0)80

5.0 (16.4) 43.3 (27.0) 45.0 (28.8)

57.7 (29.6)
37.5 (27.1)
36.1 (31.0)
47.6 (25.7)
52.4 (28.6)

496
1959
86

7.0 (16.8)
17.1 (37.7)
1.6 (4.5)
3.1 (13.8)
6.4 (16.8)

48.7 (31.9)
36.7 (27.3)
37.9 (29.9)
36.3 (27.0)
45.2 (30.0)* WPAI= Work Productivity Activity Impairment Questionnare
アブセンティーズム =勤務すべき時間のうち、健康上の問題で仕事を休んだ時間の割合
プレゼンティーズム＝健康上ん問題のために低下した仕事の効率の割合
労働⽣産性低下の程度＝アブセンティ−ズム＋（１−アブセンティーズム）×プレゼンティーズム

表 1. 研究参加者のベースラインの特徴と WPAI の各スコア

32.5 (22.2)
47.3 (31.3)
35.2 (27.9)
34.0 (33.2)

49.3 (33.4)
51.2 (32.5)
35.1 (30.4)
38.4 (28.3)
46.4 (31.7)

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自然科学・工学研究部門：1 年助成

ィーズムに関してはもともと少なく、薬剤開始後本研究の限界として比較群が置けなかったことも変わらず少なかった。労働生産性回復はほとんが挙げられる。すでに低用量ピルの月経関連症状

どプレゼンティームズの改善によるものであった。

改善効果は複数の RCT により確立しているため、処方しない群をおくことは倫理的に不可能だった。

日常⽣活の質低下の変化

change from baseline (%)

1m2m3m0

このため平均への回帰や自然経過での改善により効果量を多く見積もっていることは否定できない。

-5【結論】-10

月経関連症状で婦人科クリニックを受診する女-15-20性は、月経困難症や PMS の程度が重症化している-25ものが多く、これによる労働生産性もかなり低下-30-35しているが、EE/DRSP を開始することにより、労働生産性や日常生活の質を急速に改善できる可

労働⽣産性低下の変化
change from baseline (%)

1m2m3m0-5-10能性がある。月経関連症状の緩和を目的とした低用量ピルの使用は、女性と社会の双方に利益をもたらす可能性がある。

-15-20-25-30-35

3．発表（研究成果の発表）
池田裕美枝、高橋由光

中山健夫「医療機関での低用量ピル開始後の、労働生産性低下や日常活動障害の改善」第 80 回公衆衛生学会、2021 年（優秀演題賞）
池田 裕美枝, 江川 美保, 大須賀 拓真, 高橋由光, 中山 健夫, 万代 昌紀、「8 項目の PMS 評価尺度である短縮版 DRSP は、PMS 症状による生活支障のスクリーニングに利用できる」【考察】

第 36 回女性医学学会、2021 年

産婦人科外来に受診した女性のもともとの労働生産性は平均で 42.6％損なわれていた。本邦で同Ikeda Y, Egawa M, Okamoto K, Mandai M,

じ尺度による分析で、うつ病での労働生産性損失

Takahashi Y, Nakayama T: The reliability andが 46％と見積もられていることを考えると、月経

validity of the Japanese version of the Daily

関連症状に対しても、うつと同じく、公衆衛生的Record of Severity of Problems (J-DRSP) andなケアシステムの構築の必要性が示唆される。まDevelopment of a Short-Form version (J-DRSPた研究参加者たちが殆ど欠勤していないことを考(SF))

慮すると、低用量ピルは日本では医療機関への受syndrome among Japanese women. Biopsychosoc診が必要であること、医療機関受診には時に欠勤

Med. 2021 Mar 18;15(1):6.の必要があることが、症状のある女性の対応の遅れを助⻑させている可能性がある。低用量ピル内服後、速やかに 20％ぶんの回復をみていることから、働く女性への低用量ピルのアクセス改善が社会全体への貢献に繋がる可能性がある。

toassess

symptomsof

premenstrual