日本環境教育学会関東支部年報 No.12

グローバル社会における高校生の協働力育成のための国際フィールドワークプログラムの開発―インドネシア西ジャワ州の国立公園およびその周辺の農村地域を舞台に―Development of “ International Field Work” to Enhance
Collaborative Capabilities among High School Students in Global Society:
At the National Park and Surrounding Rural Areas in West Java, Indonesia
建 元 喜 寿 ＊ ，吉 田 賢 一 ＊ ，今 野 良 祐 ＊TATEMOTO Yoshikazu ＊ , YOSHIDA Kenichi ＊ ，KONNO Ryosuke ＊＊筑波大学附属坂戸高等学校［要 約 ］本 稿 は，世 界 規 模 で進 行 している環 境 問 題 の解 決 にむけ，他 者 と主 体 的 に協 働 し行 動 できる人 材 を，高 校 段 階 から育 成 する国 際 フィールドワークプログラムを開 発 することを目 的 とした，日 本とインドネシアの高 校 生 による協 働 プロジェクト学 習 の実 践 内 容 と，その成 果 についてまとめた。プロ
ジェクトは「インドネシア 100 年 の森 プロジェクト」として実 施 し，「森 林 保 全 」を共 通 の課 題 に設 定 し，国 立 公 園 とその周 辺 域 において合 宿 形 式 でフィールドワークを実 施 した。フィールドワーク参 加 者 に
実 施 した聞 き取 り調 査 と自 由 記 述 式 アンケートの分 析 から，森 林 保 全 の問 題 を抱 える地 域 で実 際 にフィールドワークを経 験 することで，森 林 問 題 に対 する「当 事 者 意 識 」が芽 生 え，大 学 進 学 についても明 確 な目 的 意 識 を持 たせられることが明 らかとなった。また，2 ヶ国 に共 通 する課 題 の設 定 と 2 ヶ国の混 合 グループによる活 動 を行 うことで、協 働 力 が高 まることも明 らかとなった。フィールドワーク参 加者 の追 跡 調 査 から，高 校 段 階 または大 学 入 学 後 に海 外 に留 学 する生 徒 が 6 割 以 上 に達 し，グローバル人 材 育 成 にも寄 与 する可 能 性 も示 唆 された。
［キーワード］協働,ESD，SDGｓ ， イ ン ド ネ シ ア ， 国 際 フ ィ ー ル ド ワ ー ク

１．はじめにに関する国内外のフィールドワークを実施し，高筑 波 大 学 附 属 坂 戸 高 等 学 校 （以 下 ：筑 坂 ）は，校生自身の目で見聞を広げ，挑戦すること」も求

平成２６年度に，文部科学省スーパーグローバル

められている（SGH 幹事校管理機関である筑波ハイスクール（以下：SGH）に指定された。SGH 事

大学附属学校教育局が運営するスーパーグロー業は，「高等学校等におけるグローバル・リーダー

バルハイスクールホームページより）。

育成に資する教育を通して，生徒の社会課題に

筑坂は，SGH 指定前から国際教育に積極的対する関心と深い教養，コミュニケーション能力，に取り組んできた。とくに，SGH で求められている

問 題 解 決 力 等 の国 際 的 素 養 を身に付 け，もって，「課題研究とそれに関連したフィールドワーク」に

将来，国際的に活躍できるグローバル・リーダーついて，すでに 2010 年から 2012 年には，トヨタ財の育成を図ること」を目的としており，これを実現

団アジア隣人プログラムの助成による，「インドネするために，各指定校は「目指すべきグローバルシアと日本の高校生の協働による，地域のゴミ問

人物像を設定し，国際化を進める国内外の大学題の解決方法の提案と実践 ―学校が核となっを中心に，企業，国際機関等と連携を図り，グロた地域コミュニティの創造と高校生が発信する 3R

ーバルな社会課題，ビジネス課題をテーマに横活動と ESD- （助成番号：D10-N-0148）」を実施

断的・総合的な学習，探究的な学習」が求められした。このなかで，日本とインドネシアの生徒が両ており，「学習活動において，課題研究のテーマ国を相互訪問し，地域のゴミ最終処分場でゴミ処- 21 -

建元喜寿，吉田賢一，今野良祐（2018.3）

理の現状調査や，処分場で働く人たちへのイン

大学農林技術センターと実施し，平成 23 年 3 月

タビューなどを行っている（建元 2012）。に国際連携協定を締結した。

この経験から，SGH の海外でのおもな活動地

林業高校は，インドネシア政府環境林業省がをインドネシアに設定し，さらに扱う課題もより広所管する全寮制の専門学科高校で，スマトラ島，範なテーマを包含し，とくに国連持続可能な開発

ジャワ島，カリマンタン島，スラウェシ島，パプア島目標（SDGｓ）の１７にわたる目標の多くを包含すに各１校合計５校存在する。卒業後は林業関係るプログラムとするため，「森 林 地 帯とその周 辺域 」の企業に就職する生徒が多く，大学に進学したりをフィールドに設定し，持続可能な地域社会の構環境林業省や所管の国立公園に就職する生徒

築を考えられる国際フィールドワークプログラムのもいる。筑坂とは，森林教育や人材育成の連携開発をはじめた。

から始まり，平成 25 年に国際連携協定を締結し本稿では，平成 26 年度から開始した国際フィた。

ールドワークプログラムのうち，最新の平成 29 年

フィールドワークは，筑坂，コルニタ高校，林業度の様子をまとめるとともに，参加者へのインタビ

高校から毎年 7 名を選抜し，合計 21 名のメンバ

ューや自由式記述の内容，および卒業生の進路ーで平成 26 年度から実施している。平成 29 年度

調査などから協働力やグローバル人材育成に与まで毎年 8 月に約 20 日間（実際の農村部での協える協働プロジェクト型国際フィールドワークの効働活動は 10 日間程度で、その後、インドネシア果について考察する。

環 境 林 業 省 への成 果 報 告 会 や他 校 との交 流 会 、企業訪問を行う）の日程で実施し（年により数日

２．研究目的と方法
世界規模で進行している環境問題の解決にむの違いがある）延べ人数で，84 名の生徒が参加している。

け，他者と主体的に協働し行動できる人材を，高森林の保全のためには，生物的アプローチだ

校段階から育成する国際フィールドワークプログ

けではなく，社会的アプローチ，教育的アプロー

ラムを開発することを目的に，日本とインドネシアチなど様々なアプローチが必要なため，3 校の参の高校生による協働プロジェクト学習を以下の方

加者を環境教育班，地域開発班，エコツーリズム法で開発・実施し，プログラムの効果の検証を行班の 3 グループに分けて実施した。各グループにうために、フィールドワーク参加者にインタビュー

は，筑坂，コルニタ高校，林業高校の生徒がそれ調査と自由記述式調査を行った。

ぞれ入るようにグルーピングを行った。各班ごとに，インドネシアからは，ボゴール農科大学附属コルニタ高等学校（以下：コルニタ高校）およびインアクションプランを作成し，それにもとづいて国立公園と周辺の農村部で活動を行った。

ドネシア政府環境林業省附属林業高等学校（以下林業高校）の生徒が参加した。

おもな活動場所は，西ジャワ州チアンジュール
県のグヌングデ・パンランゴ国 立 公園 （以 下：グデ）

コルニタ高校は，ジャカルタから車で約２時間，とその周辺域とした（図 1）。また，農村部でのイン

西ジャワ州ボゴール県にある私立の高等学校でタビュー学習は，グデのレンジャーのアドバイスかある。普通科高校でボゴール農科 大学のキャンら国立公園に隣接するサロンゲ村で実施した。サパス内に位置している。「日本語」に関する授業

ロンゲ村は，2003 年の国立公園面積の拡大にとがあり，国際交流基金の日本語パートナーズ事もない，拡大地域に農地があったため自動的に業による日本語教師の派遣も受けたことがある学

違法耕作者を含んでしまうこととなった。本来は，校である。筑坂とは文部科学省平成 20 年度「国公園内では耕作は認められていないが，従来か際協力イニシアティブ」教育協力拠点形成事業

らの耕作者を強制的に排除することは難しいため，で，エネルギー環境教育教材の共同開発を筑波

農民の生活支援を考えながら，順次，公園域外- 22 -日本環境教育学会関東支部年報 No.12への移動を進める，「Adopsi Pohon（英語名：ととした（図 2）。

Tree adaptation）」プログラムが実施されている地域である（レンジャーへの聞き取り調査から）。また，日本企業の CSR 活動も実施されており，SHARP,大日本印刷株式会社，ダイキン工業株式会社 等が、植林活動などをこれまで行ってきている。開発学や企業 CSR も学べ，大学レベルの学術調査にも適した立地である。

図1

国際フィールドワーク実施場所の様子
グデ山（左）とパンランゴ山（右）３．結果と考察図２

平成 29 年度のフィールドワークで各班の作成し上：小学校で水質浄化実験を演示する両国高たアクションプランと活動内容およびフィールドワ

校生（西ジャワ州ニャリンドゥン小学校）

ーク参加者の参加後の聞き取り調査および自由

下：ゴミ分別ゲームの様子

式記述のおもな結果は次の通りである。
3-1）環境教育班

環境教育班の活動の様子（西ジャワ州パシールサロンゲ小学校）

3-2）エコツーリズム班

環境教育班は，人々の行動変容を起こすためエコツーリズム班 は，議論の末，そもそもには，できる限り年齢が早い段階での環境教育

高校生自身がエコツーリズムについて知識がが必要であると考え，地元の小学校における環少なく， 参加経験も乏しいとことから，サロ境出前授業を実施することとした。出前授業の内ンゲ村の地域住民にエコツーリズムの現状調

容は二つとし，１）インドネシアで課題となっている査を行い ，また，グリーンツーリズムなど農ごみ問題を解消するために，ごみ問題への意識

村部におけるポテンシャル調査も行い， 最終を高めるための活動を行う。ただし、小学生が興的には自分たちで 農村部におけるエコツアー

味をひくように，ゲームを取り入れ，ごみ分別ゲー企画を作り，フィールドワークに参加していムを取り入れて行う。２）森林の多面的機能をわないコルニタ高校の生徒をサロンゲ村に招待

かりやすく伝えるために，土壌による保水機能やし，ツアーに参加してもらいフィードバック

水質浄化機能を見える形で提示できる簡単な実を得ることとした。サロンゲ村には広大なお験を行う。ただし、地元にある簡単な資材を用い茶畑が広がっており、高原野菜の産地ともなてできる実験道具とする，以上 2 点で実施するこっている。空気も澄んでおり，とくに都市住- 23 -

建元喜寿，吉田賢一，今野良祐（2018.3）

民にとっては憩いの場となりうる。一方で，ないことがわかった。そこで，平成 29 年度のお茶畑は森林を伐採してできたもので，実際メンバーは議論の末，地元で容易に入手でき，に国立公園地域の境界線まで畑の開墾が進ん

これまで，利用されてこなかったバナナの偽でおり，何をもってエコツーリズムとするか茎を利用したバナナペーパーの製造とそれをは高校生の間でも議論が分かれた。本年度は，利用したパッケージングを行い，国立公園来ひとまずその現状も踏まえて、高校の友人に訪者に販売するアイデアを考えた。バナナペ

農村部地域の良さと課題を知ってもらうこと

ーパーのアイデアは，平成 28 年度から引き続を主眼においたプログラムを策定してツアーき参加した生徒のアイデアで，その生徒は実を実施することとした。

際に日本とインドネシアでバナナペーパーの製造方法について学び，質は高くはないが，バナナペーパーの製造を婦人会のメンバーに伝えられる技術は身に着け て，平成 29 年度に再度，フィールドワークに参加した。バナナペーパーは非木材資源であり，森林保全にも貢献できるものである 。インドネシア滞在中，何度も試作を行い，最終的にはバナナペーパーでパッケージングした地元産の石鹸を作成することができた。また，国立公園来訪者に石鹸とパッケージングの感想を聞き，その結果を婦人会に伝えた。

図3

エコツーリズム班の活動の様子

上：地元有機農家への聞き取り
下：高 校 生 が ツ ア ー ガ イ ド と な り 高 校 生 を案内する様子

3-3）地域開発班
地域開発班は，平成 28 年度のサロンゲ村の婦人会（PKK）への聞き取り調査から，各家庭で製造している地元産の石鹸があることがわ
図４

かったが，その販路が限られていることがわ

地域開発班の活動の様子

かった。また，パッケージに使用する紙は購

上：国立公園来訪者に石鹸に関するインタビュー入しており，とくに環境に配慮した製品では

下：婦人会と協働で作成したバナナペーパー石鹸- 24 -日本環境教育学会関東支部年報 No.12

業の経験が大きい。
・相手の立場に立って考えることのできる思考力と当事者意識を持つことができるようになった。日
本にいるとインドネシアのことは考えづらいが，現地に赴くことでネットや本の情報だけではなく，そこで本当に起きていることを自分で観察して，観察したことに対してより深く考察できることで，客観的な視野や自分に事に置き換えて考える力がついた感じがします。自分自身の大きな変化は
図5

PKK の 方 が自 主 的 に 制 作 し た ﾊﾞﾅﾅﾍﾟｰﾊﾟｰ

自分のやりたいことが FW の経験からみつかった

地域開発班の活動は、8 月のわずかな期間であこと，それにより自分の進路が変化したことです。

ったが，この活動がその後大きな成果を上げるこ・つながりを考えるようになった。ごみ問題に注目ととなった。平成 29 年 12 月に，平成 30 年度のフしたが，日本ではどうか，自分の家はどうかなどをィールドワークの打ち合わせのためサロンゲ村を考え，そして，インドネシアではなぜごみ問題が深再訪した際に，地元の婦人会のメンバーが自主刻化したのかを考えるようになった。政策や教育的に，バナナペーパーの製造を始め，改良したなど自分の自分とのつながりを考えるようになった。

製品を継続的に作り始めていたのである。例えば帰国後も，例えば紙はインドネシアから輸入して青年海外協力隊員等が地元に張り付き技術移いることが多いので，自分も森林問題に加担して転を試みたとしても，実際に地元に根付いていくいるんだなと考えるようになった。

ことは稀で，隊員が帰国後は活動が終わってしま

フィードバック内容を概観すると、１）協働活動をう場合も多い。しかし，今回は，高校生の熱意と経験することで、自己の日常生活の変化が起きアイデアで地域住民の環境へ配慮した行動変容

た，２）自分の進路が明確化した，３）これまで遠を引き起こす可能性が示唆された。

かったインドネシアの課題を身近に感じ，自分と3-4） フィールドワーク参 加者からのフィードバックのつながりを感じるようになった，４）様々な活動をフィールドワーク参加者への聞き取りおよび自ただこなすのではなく，当事者としてかかわり目的

由記述式アンケートの一例は次の通りである。

を明確化して行動するようになった，ということを・相手の立場に立って物事考えられるようになっ生徒は指摘していた。

た。小さいころから自己中心的で相手の心うちを生徒からのフィードバック多岐にわたり，詳細な察するのが苦手で，相手がどう考えているかとか分析は今後，さらに進めていくが，インタビューの感情を考えられなくていい争いやけんかをしてい際に，自信をもって多くのことを語る生徒の様子

たが，今回の FW では地域開発で相手の立場には，現地でインドネシアの高校生と，単なる国際立たざるを得ない。協力する仲間もお互い外国交流ではない，課題研究ベースの本国際フィー人で配慮が必要で，相手の立場に立つということルドワークの成果を示すものであるといえた。

が活動において必要不可欠で、最初はうまくいか４．おわりになかったが、現地の人はどういう気持ちなのか、ど筑坂の国際フィールドワークの開発は、本年度うしたらよいかなど考えられるようになった、帰国で 4 年を経過した。この間、20 名の生徒（卒業生後も、FW メンバーや授業でのディスカッションで11 名、在校生 9 名）が参加した。卒業生 11 名のも相手の立場を考えて話し合いができるようにな

追跡調査では，フィールドワーク参加後，高校時り、日常生活でも生かせるようになった。協働作

代に留学した数も含めると 7 名の参加者が留学しており，そのうち 5 名はインドネシアに留学してい- 25 -

建元喜寿，吉田賢一，今野良祐（2018.3）

る。在校生でも現在 1 名がフィリピンに留学中でるのは 22％にすぎず，帰国後も派遣国の学校等ある。さらに，フィールドワーク経験者から影響をうと交流を行っている例は 31％で，内容も個人的け，自身はフィールドワークに参加していないが，なものやメールのやり取 りがほとんどをしめている。

林業高校に森林問題を学ぶために 1 年間留学を今後さらに社会のグローバル化が進んでいくことしている生徒もいる。コルニタ高校にも毎年１～２が予想され，高等学校もそれに対応していかなけ名の生徒が 1 年間留学している。多感な高校時ればならない。とくにこれまで，観光や見学が多か代に，現地に深くコミットすることで環境問題をはった海外研修（修学旅行）も、SGH で重視されてじめとするグローバルイシューへの当事者意識，いる課題研究ベースの活動に変えていく必要が海外の人とのコミュニケーションに関する生徒のあるだろう。その際は，青年海外協力隊経験者な意識の変容が起こったといえる。

どを学校教育における国際教育のファシリテータ

これまで高校段階における海外渡航プログラムーとして配置していくことが重要である。また，現は観 光 や短 期 間 の国 際 交 流 がほとんどであった。

地に深くコミットできる企業や NPO,海外コンサル

スーパーグローバルハイスクール事業のフィールタントなどとの連携したプログラム開発も効果的だ

ドワークでも，1 週間程度の現地滞在で課題研究ろう。今後とも，環境問題の解決にむけ，他者と活動に取り組んでいる場合が多く，筑坂のように主体的に協働し行動できる人材育成のためのプグローバルイシューの発生している現場で，現地ログラムを学校現場から発信していきたい。の高校生と協働プロジェクトを実施している例は謝辞少ない。各学校の状況により，実施できるフィー

本研究は，平成 2６-30 年度スーパーグローバ

ルドワークの内容は異なる。それぞれ，どのようなルハイスクール事業として実施された。フィールド効果があったか，その検証方法の検討も進めてワークプログラムの開発と実施については，駐日いく必要がある。例えば、SGH 幹事校管理機関

インドネシア大使館環境林業部，インドネシア政である筑波大学附属学校教育局が，高等学校と府環境林業省，グヌングデパンランゴ国立公園，連携して，海外研修旅行の効果測定を行っていから貴重な助言や援助をいただいた。この場を借る例もみられる（藤原ら 2016）。このような学校現りて謝辞を表す。

場と大学が連携した効果測定方法の検討や結引用文献

果の検討は，今後，大変重要になってくる。また，

１）建元喜寿「インドネシアと日本の高校生 の学び

本フィールドワークのような海外の高校生との協あいによる持続可能な社会の実現にむけた協働働活動では，日本の高校生と関わることで海外プロジェクト-総合学科高校における ESD の可能の高校生にもどのような変容があったか，また，日性-」, （日本環境教育学会編『日本の環境教育

本人高校生むけに開発した効果測定法が海外

第２集 環境教育と ESD』東洋館出版社、2014の高校生にも適用可能か，平成 30 年度のフィー

年）ｐｐ72～77．

ルドワークで検証していきたい。

２）藤原 健志・石井 克佳・阪本 康之・石田 光

筆者のうち，建元と吉田は，青年海外協力隊枝・塗田 佳枝・北原 立朗・飯田 順子（2016）に参加した経験をもつ（派遣国：インドネシア、職「高校生における異文化体験と国際的資質の関種：環境教育）。このため，本実践が可能であると

連：海外研修旅行の効果 」『筑波大学学校教育いう点はある。現地に深くコミットしたプログラムを論集』，第 38 号，pp 1-12

開発いていくには，青年海外協力隊経験を，学

３）文部科学省平成 21 年度国際開発ｻﾎﾟｰﾄｾﾝﾀ

校教育現場で，生かしていくことが重要である。しｰ・ﾌﾟﾛｼﾞｪｸﾄ『青年海外協力隊「現職教員特別参かし，文部科学省の調査（2009 文部科学省）に加制度」による派遣教員と組織的支援・活用のよると，帰国後，国際交流の部署に配属されてい可能性』報告書（研究代表：佐藤真久）（2009）- 26 -