弘前大学産婦人科研修プログラム

産婦人科領域モデル専門研修プログラム（2020 年 6 月改訂版）に準拠し、次の 12 項目について記載するものである

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１．専門研修プログラムの理念・目的・到達目標
２．専門知識/技能の習得計画
３．リサーチマインドの養成および学術活動に関する研修計画
４．コアコンピテンシーの研修計画
５．地域医療に関する研修計画
６．専攻医研修ローテーション（年度毎の研修計画）
７．専攻医の評価時期と方法
８．専門研修管理委員会の運営計画
９．専門研修指導医の研修計画
１０．専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）
１１．専門研修プログラムの改善方法
１２．専攻医の採用と登録

2020 年 7 月 24 日作成

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1. 専門研修プログラムの理念・目的・到達目標
産婦人科専門医は、生殖・内分泌領域、婦人科腫瘍領域、周産期領域、女性のヘルスケア領域の 4 領域にわたり、十分な知識・技能を持ったうえで、以下のことが求められています。
・標準的な医療を提供する。
・患者から信頼される。
・女性を生涯にわたってサポートする。
・産婦人科医療の水準を高める。
・疾病の予防に努める。
・地域医療を守る。
弘前大学医学部産科婦人科学講座は、関連病院とともに地域医療を守りながら多数の産婦人科医師を育んできました。「弘前大学産婦人科研修プログラム」
は、この歴史を継承しつつ、2018 年度からの新専門医制度に合わせた形で産婦人科専門医を育成するためのプログラムとなっており、以下の特徴を持ちます。
・高度医療から地域医療まで幅広く研修を行える研修施設群。
・サブスペシャルティー領域までカバーする、豊富で質の高い指導医。

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・同窓会による、診療・教育・研究への強力なバックアップ。
・質の高い臨床研究および基礎研究の指導。
・出身大学に関係なく、個々人にあわせて、きめ細やかに研修コースを配慮。
・女性医師も継続して働けるように、労働環境を十分配慮。

2. 専門知識/技能の習得計画
日本産科婦人科学会中央専門医制度委員会により、習得すべき専門知識/技能が定められています（資料 1「 2017 年度以降に研修を始める専攻医のための研修カリキュラム」および「専門研修プログラム整備基準（ 2020 年 2 月 21 日改訂版）」修了要件の整備基準項目 53 参照）。
基幹施設である弘前大学医学部附属病院産婦人科には専用のカンファレンス室および専攻医の控え室があり、多数の最新の図書を保管しています。そしてインターネットにより国内外のほとんどの論文がフルテキストで入手可能です。
毎週水・木・金が手術日です。月曜日 13 時から手術症例を中心にカンファレンスを行い、病態・診断・治療計画作成の理論を学びます。他科との合同カンファレンスとして、火曜日 16 時からは放射線治療科・診断科、火曜日の 17 時から4

病理診断科、月 1 回月曜日 18 時から新生児科と小児外科合同カンファレンスを行います。毎週月曜日 18 時からキャンサーボードが開催されており治療方針が複数科にまたがる症例の decision-making が検討されます。これらのカンファレンスには専攻医と指導医が共に参加し広い視点から診断・治療計画の実際を学びます。また、１ヶ月に１回程度、担当した疾患を中心に指導医と専攻医が集まって抄読会・勉強会を実施し病態を深く理解するようにしています。そして日本
産科婦人科学会、東北連合産科婦人科学会、北日本産科婦人科学会などの学術集会に専攻医が積極的に参加し、領域講習受講や発表を通じて、専門医として必要な総合的かつ最新の知識と技能の修得や、スライドの作り方、データの示し方について学べるようにしています。
当プログラムでは、すべての連携施設において１週間に１度の診療科におけるカンファレンスおよび１ヶ月に１度の勉強会あるいは抄読会が行われています。毎年 1、4、7、10 月に青森県臨床産婦人科医会を開催し、各施設の専攻医が積極的に症例等を発表して各施設の指導医ならびに県内産婦人科医と意見交換を交わしてきました。それらは「弘前大学産婦人科研修プログラム」全体での学習機会として継続していきます。

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3. リサーチマインドの養成・学術活動に関する研修計画
研究マインドの育成は、診療技能の向上に役立ちます。診療の中で生まれた疑問を研究に結びつけて公に発表するためには、日常的に標準医療を意識した診療を行い、かつその標準医療の限界を知っておくことが必須です。修了要件（整備基準項目 53）には学会・研究会での１回の発表および、論文 1 編の発表が含まれています。
広く認められる質の高い研究を行うためには、良い着眼点に加えて、正しいデータ解析が必要です。そして学会発表のためには、データの示し方、プレゼンテーションの方法を習得する必要があります。さらに論文執筆にも一定のルールがあります。当プログラムにはそれを経験してきた指導医がたくさん在籍し、適切な指導を受けることができます。
当プログラムでは、英語論文に触れることが最新の専門知識を取得するために必須であると考えており、論文は可能であれば英文での発表を目指します。原
則として、基幹施設である弘前大学医学部附属病院において、日本産科婦人科学会等の学会発表および論文執筆を目指し、さらに連携施設在籍中も積極的に学会発表および論文執筆を目指します。

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4. コアコンピテンシーの研修計画
産婦人科専門医となるにあたり、産婦人科領域の専門的診療能力に加え医師として必要な基本的診療能力（コアコンピテンシー）を習得することも重要です。医療倫理、医療安全、感染対策の講習会を各１単位（６０分）ずつ受講することが修了要件（整備基準項目 53）に含まれています。弘前大学医学部附属病院では、医療安全、感染対策に関する講習会への出席が義務付けられています。
また、医療倫理に関する講習会も定期的に行われています。したがって、弘前大学医学部附属病院での研修期間中に、必ずそれらの講習会を受講することができます。さらにほとんどの連携施設でも、それらの講習会が行われていますし、連携施設で研修中であっても弘前大学医学部附属病院の講習会に出席可能（講習会受講証明書が発行される）です。

5. 地域医療に関する研修計画
当プログラムの研修施設群の中で、地域医療を経験できる施設は以下の通りです。いずれも地域の中核的病院であり、症例数も豊富です。
基幹施設：弘前大学医学部附属病院

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連携施設：青森県立中央病院、国立病院機構弘前病院、青森市民病院、八戸市立市民病院、むつ総合病院、つがる総合病院、大館市立総合病院、十和田市立中央病院、三沢市立三沢病院、健生病院
これらの病院はいずれも産婦人科医が不足している地域にあり、地域の強い要望と信頼のもとに、弘前大学産科婦人科学講座から医師を派遣し、地域医療を高い水準で守ってきました。当プログラムの専攻医は、これらの病院のいずれかで少なくとも一度は研修を行い、外来診療、夜間当直、救急診療、病診連携、病病連携などを通じて地域医療を経験します。いずれの施設にも指導医が在籍し、研修体制は整っています。なお、プログラム研修期間中に施設状況や所属指導医の変更により上記の施設認定区分は変更となる可能性があります。詳細は統括責任者に随時ご確認ください。

6. 専攻医研修ローテーション（年度毎の研修計画）
年度毎の標準的な研修計画
・1 年目；内診、直腸診、経腟・腹部超音波検査、胎児心拍モニタリングを正しく行える。上級医の指導のもとで正常分娩の取り扱い、通常の帝王切開、子宮内8容除去術、子宮付属器摘出術ができる。婦人科の病理および画像を自分で評価できる。
・2 年目；妊婦健診および婦人科の一般外来ができる。正常および異常な妊娠・分娩経過を判別し、問題のある症例については上級医に確実に相談できる。正常分娩を一人で取り扱える。上級医の指導のもとで通常の帝王切開、腹腔鏡下手術、腹式単純子宮全摘術ができる。上級医の指導のもとで患者・家族からの ICができる。
・3 年目；帝王切開の適応を一人で判断できる。通常の帝王切開であれば同学年の専攻医と一緒にできる。上級医の指導のもとで前置胎盤症例など特殊な症例の帝王切開ができる。上級医の指導のもとで癒着があるなどやや困難な症例であっても、腹式単純子宮全摘術ができる。悪性手術の手技を理解して助手ができる。一人で患者・家族からの IC ができる。
＊研修ローテーション
専門研修の１年目は、原則として多様な症例を経験できる弘前大学医学部附属病院で研修を行い、２年目以後に連携施設で研修を行います。当プログラムに属する連携施設は、いずれも弘前大学医学部附属病院に匹敵する豊富な症例数

9および指導医による研修体制を有する地域の中核病院で、婦人科手術件数の多い施設や分娩数の多い施設など、それぞれ特徴があります。結婚・妊娠・出産など、専攻医一人一人の事情にも対応してローテーションを決めていきます。なお地域医療を経験できる施設で少なくとも１度は研修を行う必要があります。

7. 専攻医の評価時期と方法＊到達度評価研修中に自己の成長を知り、研修の進め方を見直すためのものです。当プログ
ラムでは、少なくとも 12 か月に 1 度は専攻医が研修目標の達成度および態度および技能について、Web 上で日本産科婦人科学会が提供する産婦人科研修管理システムに記録し、指導医がチェックします。態度についての評価は、自己評価に加えて、指導医による評価（指導医あるいは施設毎の責任者により聴取された看護師長などの他職種による評価を含む）がなされます。なおこれらの評価は、施設を異動する時にも行います。それらの内容は、プログラム管理委員会に報告され、専攻医の研修の進め方を決める上で重要な資料となります。
＊総括的評価10

専門医認定申請年(3 年目あるいはそれ以後）の 3 月末時点での研修記録および評価に基づき、研修修了を判定するためのものです（修了要件は整備基準項目53）。自己・指導医による評価に加えて、手術・手技については各施設の産婦人科の指導責任者が技能を確認します。他職種評価として看護師長などの医師以外のメディカルスタッフ 1 名以上から評価も受けるようにします。
専攻医は専門医認定申請年の 4 月末までに研修プログラム管理委員会に修了認定の申請を行います。研修プログラム管理委員会は 5 月末までに修了判定を行い、研修証明書を専攻医に送付します。そして専攻医は日本専門医機構に専門医認定試験受験の申請を行います。

8. 専門研修管理委員会の運営計画
当プログラム管理委員会は、基幹施設の指導医 6 名と連携施設担当者の計 16名で構成されています。プログラム管理委員会は、毎年 5 月に委員会会議を開催し、さらに通信での会議も行いながら、専攻医および研修プログラムの管理と研修プログラムの改良を行います。
主な議題は以下の通りです。

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・専攻医毎の専門研修の進め方。到達度評価・総括的評価のチェック、修了判定。
・翌年度の専門研修プログラム応募者の採否決定。
・連携施設の前年度診療実績等に基づく、次年度の専攻医受け入れ数の決定。
・専攻医指導施設の評価内容の公表および検討。
・研修プログラムに対する評価や、サイトビジットの結果に基づく、研修プログラム改良に向けた検討。

9. 専門研修指導医の研修計画
日本産科婦人科学会が主催する、あるいは日本産科婦人科学会の承認のもとで東北連合産科婦人科学会などが主催する産婦人科指導医講習会が行われます。
そこでは、産婦人科医師教育のあり方について講習が行われます。指導医講習会の受講は、指導医認定や更新のために必須となっています。
さらに、専攻医の教育は研修医の教育と共通するところが多く、弘前大学産婦人科研修プログラムに在籍している指導医のほとんどが、「医師の臨床研修に係る指導医講習会」を受講し、医師教育のあり方について学んで、医師臨床研修指導医の認定を受けています。

1210. 専攻医の就業環境の整備機能（労務管理）
当プログラムの研修施設群は、 「産婦人科勤務医の勤務条件改善のための提言」(平成 25 年 4 月、日本産科婦人科学会）に従い、「勤務医の労務管理に関する分析・改善ツール」（日本医師会）等を用いて、専攻医の労働環境改善に努めるようにしています。
専攻医の勤務時間、休日、当直、給与などの勤務条件については、労働基準法を遵守し、各施設の労使協定に従っています。さらに、専攻医の心身の健康維持への配慮、当直業務と夜間診療業務の区別とそれぞれに対応した適切な対価を支払うこと、バックアップ体制、適切な休養などについて、勤務開始の時点で説明を受けます。
総括的評価を行う際、専攻医および指導医は専攻医指導施設に対する評価も行い、その内容は当プログラム研修管理委員会に報告されますが、そこには労働時間、当直回数、給与など、労働条件についての内容が含まれます。
近年、新たに産婦人科医になる医師は女性が 6 割以上を占めており、産婦人科の医療体制を維持するためには、女性医師が妊娠、出産をしながらも、仕事を継続できる体制作りが必須となっています。日本社会全体でみると、現在、女性

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の社会進出は先進諸国と比べて圧倒的に立ち遅れていますが、わたしたちは、産婦人科が日本社会を先導する形で女性医師が仕事を続けられるよう体制を整えていくべきであると考えています。そしてこれは女性医師だけの問題ではなく、男性医師も考えるべき問題でもあります。
当プログラムでは、ワークライフバランスを重視し、夜間・病児を含む保育園の整備、時短勤務、育児休業後のリハビリ勤務など、誰もが無理なく希望通りに働ける体制作りを目指しています。

11. 専門研修プログラムの改善方法
総括的評価を行う際、専攻医は指導医、施設、研修プログラムに対する評価も行います。また指導医も施設、研修プログラムに対する評価を行います。その内容は当プログラム管理委員会で公表され、研修プログラム改善に役立てます。そして必要な場合は、施設の実地調査および指導を行います。また評価に基づいて何をどのように改善したかを記録し、毎年日本産科婦人科学会中央専門医制度委員会に報告します。
さらに、研修プログラムは日本専門医機構からのサイトビジットを受け入れ14

ます。その評価を当プログラム管理委員会で報告し、プログラムの改良を行います。研修プログラム更新の際には、サイトビジットによる評価の結果と改良の方策について日本産科婦人科学会中央専門医制度委員会に報告します。
専攻医や指導医が専攻医指導施設や専門研修プログラムに大きな問題があると考えた場合、当プログラム管理委員会を介さずに、いつでも直接、下記の連絡先から日本産科婦人科学会中央専門医制度委員会に訴えることができます。この内容には、パワーハラスメントなどの人権問題が含まれます。
電話番号： 03-5524-6900
e-mail アドレス： nissanfu@jsog.or.jp
住所：〒 104-0031 東京都中央区京橋 3 丁目 6-18 東京建物京橋ビル 4 階

12. 専攻医の採用と登録(問い合わせ先)
住所：青森県弘前市本町５３
担当者：渡邉

弘前大学医学部附属病院総合臨床研修センター

篤

TEL：0172-39-5178

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FAX：0172-39-5189
E-mail：jm5178@hirosaki-u.ac.jp
研修開始届け研修を開始した専攻医は各年度の 5 月 31 日までに、専攻医の履歴書、専攻医の初期研修修了証を産婦人科研修管理システムに Web 上で登録する。産婦人科専攻医研修を開始するためには、①医師臨床研修（初期研修）修了後であること、②日本産科婦人科学会へ入会していること、③専攻医研修管理システム使用料を入金していること、の３点が必要である。何らか理由で手続きが遅れる場合は、当プログラム統括責任者に相談してください。

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弘前大学産婦人科研修プログラム例
A.弘前大学産婦人科専門研修プログラムの概要
弘前大学産婦人科専門研修プログラムでは弘前大学医学部附属病院産婦人科を基幹施設とし、連携施設とともに研修施設群を形成して専攻医の指導にあたる。これは地域医療を経験しその特性の習熟を目的とし、高度かつ安定した地域医療の提供に何が必要かを勘案する能力がある専門医の育成に寄与するものである。また、大学病院では経験する事が少ない性病、性器脱、避妊指導、モーニングアフターピルの処方と服薬指導などの習熟にも必要である。指導医の一部も施設を移り施設群全体での医療レベルの向上と均一化を図ることで専攻医に対する高度に均一化された専攻医研修システムの提供を可能とする。連携施設には得意とする産婦人科診療内容があり、基幹施設を中心として連携施設をローテートする事で生殖医療、婦人科腫瘍（類腫瘍を含む）、周産期、女性のヘルスケアの４領域を万遍なく研修する事が可能となる。
産婦人科専攻医の研修の順序、期間等については、個々の専攻医の希望と研修進捗状況、各施設の状況、地域の医療体制を勘案して、弘前大学産婦人科専門研修プログ
ラム管理委員会が決定する。
B. 弘前大学産婦人科専門研修プログラムの具体例

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専攻医は３年間で修了要件を満たし、ほとんどは専門医たる技能を修得したと認定されると見込まれる。修了要件を満たしても技能の修得が足りない場合、病気や出産・育児、留学などのため３年間で研修を修了できなかった場合は１年単位で研修期間を延長し、最終的に専門医を名乗るに足る産婦人科医として、修了年の翌年度（通常後期研修の４年目）に産婦人科専門医試験を受検する。専門医を取得して産婦人科研修プログラムの修了と認定する。この 4 年目は産婦人科専門医取得とその後のサブスペシャルティ研修開始の重要な時期である。
研修は基幹施設である弘前大学医学部附属病院産婦人科ならびに青森県内もしくは秋田県内の連携施設にて行い 6 か月〜1 年ごとのローテートを基本とする。大学においては、婦人科悪性腫瘍および合併症妊娠や胎児異常、産科救急などを中心に研修する。
大学での研修の長所は、一般市中病院では経験しにくいこれらの疾患を多数経験ができることである。３年間の研修期間のうち１年６ヶ月から 2 年間（少なくとも 1 年間）は基幹施設で最重症度の患者への最新の標準治療を体験する。
一方、大学外の関連病院においては、不妊治療および一般婦人科疾患、正常妊娠・分娩・産褥や正常新生児の管理を中心に研修する。外来診療および入院診療は治療方針の立案、実際の治療、退院まで、指導医の助言を得ながら自ら主体的に行う研修となる。

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生殖医療については体外受精などの不妊治療を弘前大学医学部附属病院で少なくとも3-4 か月研修する。
地域医療の経験を必須とする。ただし、指導医のいない施設での研修（ただし専門医の常勤は必須）は 6 ヶ月以内とする。弘前大学産婦人科施設群に属する連携施設の多くは、青森県が定める医師不足地域に属している。このため地域医療特有の産婦人科診療を経験し、地域の医療資源や救急体制について把握し、地域の特性に応じた病診連携、病病連携のあり方について理解することができる。地域医療においては市町村の行政者との連携も緊密で、妊婦の保健指導や相談・支援の関与、婦人科がん患者の緩和ケアなど ADL の低下した患者に対して、開業医との連携で在宅医療の立案に関与する。また、地域から高度な医療を受けるため弘前大学で治療を受けていたがん患者が、best supportive care を要する状態に至った際に、その患者の居住区を勘案して、地域の緩和ケア専門施設などを活用した医療を立案することができるようになる。弘前大産婦人科施設群は人口に比して産婦人科医が相当に少ない連携施設を擁する。これらの連携施設には地域医療が果たすべき役割があり、地域医療の特性を学べる。また、多くの人が働く大学病院とは異なり、比較的少人数で構成される医療施設には独特の人間関係がある。患者の特性も地域により異なる部分がある。所に応じたスタッフや患者との人間関係の形成を通して、多様な地域、人との適切な関わり方を身につける。専門研修プログラム管理委員会では、専攻医に地域医療を経験させることを目的とした場合、指導医が不足していれば、基幹施設や他の連携施設から担当指導医を決めて専攻医の研修指導体制を明確にし、指導の質を落とさないようにする。

C. Subspecialty 専門医の取得に向けたプログラムの構築
弘前大学産婦人科専門研修プログラムは専門医取得後に以下の専門医・認定医取得へつながるようなものとする。
・日本周産期・新生児医学会

母体・胎児専門医

・日本婦人科腫瘍学会 婦人科腫瘍専門医
・日本生殖医学会

生殖医療専門医・日本女性医学学会 女性ヘルスケア専門医
・日本産科婦人科内視鏡学会

技術認定医

専門医取得後には、「Subspecialty 産婦人科医養成プログラム」として、産婦人科 4 領域の医療技術向上および専門医取得を目指す臨床研修や、リサーチマインドの醸成および医学博士号取得を目指す研究活動も提示する。

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D. 初期研修プログラム
弘前大学産婦人科専門研修プログラム管理委員会は、弘前大学医学部附属病院総合臨床研修センターと協力し、大学卒業後 2 年以内の初期研修医の希望に応じて、将来産婦人科を目指すための初期研修プログラム作成にもかかわる。

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弘前大学産婦人科専門研修プログラム例
基幹施設→連携施設→連携（基幹）施設研修コース
産科人科専門研修プログラムの概要（例１）21産科人科専門研修プログラムの概要（例２）３）弘前大学医学部附属病院産婦人科初期研修プログラム

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1.

弘前大学医学部附属病院のすべての研修医は弘前大学医学部産科婦人科学講

座が主催する学会、研究会、産婦人科卒後研修セミナー等に参加でき、各種学会発表や論文作成などができる。
2.

産婦人科重点コース：産婦人科医師を目指す初期研修医のためのプログラム。

初期臨床研修期間中、最長 14 ヶ月間を産婦人科研修に充てることが可能。産婦人科では弘前大学医学部附属病院において周産期、婦人科腫瘍の疾患の管理（手術の執刀を含む）を隈無く経験し、スムーズに 3 年目以降の産婦人科専攻医の研修に移行できる。弘
前大学医学部附属病院での、救急、麻酔科、内科、外科、小児科、精神科等、産婦人科と関連の深い科を選択して研修することが可能である。

3. 産婦人科ベーシックプログラム：全ての初期研修医のためのプログラム。選択方法によっては初期臨床研修期間中、最長 14 ヶ月間の産婦人科研修が可能。産科と婦人科の各単独研修も選択できる。全ての医師が身につけるべき産婦人科のプライマリケア技能の研修が可能。

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