総説

冠疾患誌 2006; 12: 208-212

心原性院外心停止と虚血性突然死の疫学
石見拓Iwami T: Epidemiology of sudden cardiac arrests. J Jpn Coron Assoc 2006; 12: 208-212

る質の高いエビデンスを蓄積することであるとして，ウツI．はじめにタイン様式を利用した臨床研究を薦めている．ウツタイン

心疾患による死亡は増加傾向にあり，わが国における成様式は 1991 年に勧告されて以来，蘇生領域の研究に大人の死因の第 2 位を占めている．PCI（percutaneous coro-きな影響を与え続けており，2004 年には改訂版も発表さnary intervention）
をはじめとした心疾患に対するホスピれた 5）．

タルケアは目覚しい進歩を遂げ，急性心筋梗塞症の病院到

2．ウツタイン大阪プロジェクト

着後の死亡率は 10％以下にまで下がってきている．しか大阪では，1998 年 5 月から，大阪府全域を対象に救急隊し，急性心筋梗塞症による死亡の半数から 3 分の 2 は院外が関わった全ての院外心停止症例の記録をウツタイン様式での心停止であると報告されるなど 1，2），心疾患による死に基づいて集計するプロジェクトが展開され，毎年約亡はいわゆる院外での突然死の形をとることが多い．わが5000 例の院外心停止症例に関するデータが集積されてい国において心臓突然死は年間 3 万件程度発生しているとも

る．ウツタイン大阪プロジェクトは，①前向きの集計であいわれており，心疾患による死亡を減少させるためには，る，②広い地域を網羅した大規模研究である（対象人口約

院外での心停止にも目を向け，プレホスピタルケアを充実880 万人），③継続して行われている，という点で特徴づさせてゆく必要がある．

けられる，世界的にも貴重なプロジェクトである．なお，

この稿では，大阪府全域を網羅する形で院外心停止症例

平成 17 年度からは総務省消防庁からの通達により，全国に関するデータを集計しているウツタイン大阪プロジェク

でウツタイン様式を用いた院外心停止症例の記録集計作業トで得られたデータに触れながら，わが国における虚血性が開始されている．

突然死の疫学と今後の課題について概説する．

III．心原性院外心停止の疫学

II．虚血性院外心停止・突然死に関するデータ集積

1．心原性院外心停止の発生頻度

1．ウツタイン様式とは？

救急隊員の関わる院外心停止は，大阪府全域で年間約ウツタイン様式は，院外心停止症例の蘇生に関する記録

5000 例発生しており，このうち心原性はおよそ 6 割で 10を，国際的に標準化して行うために提唱されたガイドライ万人あたり 34.4 例であった．救急隊員の関わる院外心停止

ンである3）．従来，院外心停止症例に関する報告は多くの数は，各地域の救急システムの状況によって大きく左右さ地域からなされてきたが，用語の定義も記録の方法も不統れるため，疫学的な情報としては比較検討しにくい．これ一であったために，それぞれの報告を客観的に，比較・検に対し，倒れる瞬間を目撃された心停止は，通常救急通報討することができない状況が続いていた．そこで，ノルされると考えられ，疫学データとしての信頼性が高いと考ウェーの古い修道院である史跡ウツタインに蘇生に関連すえられる．大阪における目撃された心原性心停止の発生頻る専門家が集まり，提唱したものがこの様式である．ウツ度は年間 10 万人あたり 11 例で，日本国内でウツタイン様

タイン様式では蘇生に関する用語を統一し，データの分析式による集計を行っている複数の地域でほぼ一致していや提示の方法の標準化を進めており，一定のテンプレートる．この値は，欧米に比べるとかなり小さく，わが国にに当てはめて集計することにより，異なる地域間の蘇生における心臓突然死の発症頻度が低いことを示している関するデータを比較検討することが可能となった．心肺蘇（表 1）6）．

生と救急心血管治療のための国際ガイドライン4） において

2．心室細動の発生頻度も，地域の救急システムを改善する最善策は，蘇生に関す

図 1 に 1998 年 5 月から 3 年間に大阪で発生した目撃のある心原性心停止症例を中心に集計したウツタインテンプ

国立循環器病センター（〒565-8565 吹田市藤白台 5-7-1）

レートを，アメリカキングカウンティからの報告 7）と対比― 208 ―J Jpn Coron Assoc 2006; 12: 208-212
表 1 世界各地のウツタインデータ（文献 6 より引用）

大阪府（Japan）（98〜00 年）
New York（USA）（90〜91 年，6 カ月）
Helsinki（Norway）（94 年）South Glamorgan（UK）（89〜92 年）
Saint-Etienne（France）（91〜92 年）

救急隊による （A）のうち心 （B）のうち目 （C）のうち初期（D）からの蘇生施行例
原性心停止
撃された心停 心電図調律が生存＊＊
＊
（A）
（B）
止（C）
VF/VT（D）

対象人口

病院外心停
止症例数

8,800,000

10,1399,801（55.5）

6,076（34.4）

2,006（11.4）

344（ 2.0）

42（0.2）7,330,000

─

3,243（88.5）

2,329（63.5）

1,237（33.8）415（11.3）22（0.6）

516,000

412

344（66.7）

255（49.4）

194（37.6）

127（24.6）42（8.1）

407,000─

954（88.3）712（65.8）

401（37.1）

155（14.3）20（1.8）571,000380

234（41.0）

113（19.8）77（13.5）31（ 5.4）（2 0.4）

カッコ内の数字は発生頻度（10 万人，年あたり）を示す＊
New York は VF 症例のみ＊＊
大阪は 1 カ月生存，その他は生存退院

図 1 目撃された心原性心停止症例（18 歳以上）を中心に集計したウツタインテンプレート（キングカウンティとの比較）して示す．主な救命のターゲットとなる心室細動（VF:（automated external defibrillaし て おり10），今 後，AED

ventricular fibrillation）
症例は，目撃された心原性心停止tor，自動体外式除細動器）の普及等により心電図装着までの 16.6％とキングカウンティからの報告の 4 分の 1 程度での時間が短縮され，VF で発見される症例が増えることがあり，年間人口 10 万人あたり 2.0 例であった．西内らが指期待される．欧米では近年，急性冠症候群の発症予防に摘したとおり，欧米と比較して虚血性心疾患の発症頻度がより，VF の頻度が減少しているとの報告がなされてい低いことが VF の発生頻度が低い原因のひとつである可能

る11）．わが国における真の VF の発生頻度を明らかにし，8）性がある ．しかし，心停止発症直後は大半の症例が VF

今後の救命システム作りに生かす必要がある．

を有しているが，数分の経過で VF から心静止へ移行して

3．年齢・性別と院外心停止

いくといわれており9），心電図装着，判読の遅れなどによ

心原性院外心停止は加齢とともに指数関数的に増加し，り，VF 発生数を実際より少なく見積もっている可能性がすべての年代で男性に多い 12）．Becker らは，この男女差ある．東京を中心とした関東地方の院外心停止症例の登録と加齢に伴う増加に加え，白人と黒人との間で発生頻度にプロジェクトである SOS-KANTO では，目撃のある心原差があることを示しているが 13），興味深いことにわれわれ

性心停止の虚脱直後の VF 発生頻度は 60％を越えると推計が大阪で得た，男性の院外心停止の発生頻度は，白人女性― 209 ―J Jpn Coron Assoc 2006; 12: 208-212

図 2 目撃された心原性心停止のうち，心室細動を認めた症例の，年代，性別の発生頻度，発生数（文献 12 より引用）の心停止発生頻度と重なっており，日本人，白人，黒人の順に心停止発生頻度が増加していた．
心原性心停止が加齢とともに増加するのに対し，VF の発生頻度は 70 歳代にピークを認め，VF のおよそ 6 割が，働き盛りである 50 〜 70 歳代の男性に集中していた（図12）．また，心停止発生場所に注目して検討すると，職場
2）や公共スペースで発生する心停止には VF を有しているものが多かった 14）．今後は，こうした疫学的データを踏まえAED の配備を進めるなど，より効果的に救急システムの改善を進めてゆく必要がある．
4．院外心停止の救命に関与する因子
院外心停止例を救命するための条件をわかりやすく表現

図 3 119 番通報の覚知から除細動までの時間と生存率（文献 17より引用）

したものが chain of survival（救命の連鎖）であり，迅速な通報，迅速な心肺蘇生，迅速な除細動，迅速な 2 次救命処
置の 4 つの輪からなる．なかでも迅速な除細動が最も重要を要し17），救命の連鎖が早期除細動の部分で途切れてし視されており，AED を用いた PAD（public access defibril-

まっていた．1996 年に谷川らが行った全国調査でも，119lation，市民による除細動）プログラムが欧米を中心に導入

番通報の覚知から 8 分以内に除細動を施行できたものはされ，その効果が数多く報告されている．また，居合わせ6.3％のみで 79.5％は 13 分以上要していたという18）．このた市民による迅速な心肺蘇生は VF を維持し，心停止患者

当時，救急救命士が除細動を行うためには，現場から医師の救命率を 2〜3 倍にすると報告されており，迅速な心肺に指示を要請する必要があったが，これらの結果を踏まえ蘇生と AED を用いた除細動が組み合わさったときに救命て 2003 年 4 月からは，包括的指示があれば現場で医師の直効果が最大になるといえる．院外心停止からの救命率向上

接の許可を受ける必要がなくなった．その結果，大阪ではに寄与するのは除細動をはじめとした BLS（basic life sup-

覚知から除細動までに要する時間は中央値で 10 分にまで

port，一次救命処置）
で，ACLS（advanced cardiovascular短縮された．しかし，救急隊員による除細動でこれ以上のlife support）は転帰に影響しないとの報告がなされるな時間の短縮を求めるのは困難である．林らが示したよう

15）

ど ，BLS の重要性が改めて見直されている．心肺蘇生にに，VF からの救命率をさらに上昇させるためには，心停関する新しい国際ガイドライン16）でも，改定の多くは BLS

17）．PAD プ
止後数分以内に除細動を行う必要がある（図 3）に関する項目であり，最も強調されているのは質の高い胸ログラムの導入が進んでいるキングカウンティでは，除細骨圧迫心臓マッサージを絶え間なく行うことの重要性で動までに要する時間は 5 分程度であり7），わが国においてある．

も，PAD プログラムを活用した除細動までの時間の短縮が求められる．

5．救命の連鎖の検証と救命割合の推移
1998 年から 2000 年にかけて大阪で得られたデータによ1998 年から 3 年間に大阪ウツタインプロジェクトで集計

ると，119 番通報の覚知から救急隊員が現場に到着し心肺された心停止現場を，目撃された心原性院外心停止症例の蘇生を開始するまでの時間は中央値で 7 分であったが，現うち，初期心電図が VF であった症例の 1 年生存割合は場で蘇生を開始してから除細動を施行するまでに長い時間9.5％（45/474）であった．現在われわれは厚生労働省科学― 210 ―J Jpn Coron Assoc 2006; 12: 208-212

民により心肺蘇生が実施されたのは対象症例の約半数，
AED 使用例は 3 分の 1 と実際に市民が蘇生に参加する割合は低かったと報告されており19），配備された AED を有効に活用するために市民の意識を高めることが重要となる．
われわれ J-PULSE 研究班では，地域住民の救命処置への参加意欲，AED に対する認知を高めることを目的としたキャンペーンを展開し，救命処置への参加意欲を高める
ためにはマスメディア等を利用したキャンペーンに心肺蘇生法講習会受講を組み合わせることが効果的であることを明らかにした．さらに，胸骨圧迫心臓マッサージのみに単
図 4 心原性院外心停止からの救命割合の推移（ウツタイン大阪
プロジェクトより）

純・短時間化した講習会とテレビ CM 等のキャンペーンを組み合わせて展開することで，より多くの人に心肺蘇生法の基本的な知識，技能を修得してもらうとともに，救命処置に参加する意欲を植え付けたいと考えている．胸骨圧迫研究班「院外心停止者の救命率向上に対する自動体外式除心臓マッサージのみの心肺蘇生法は，手技が単純であるた

細動器を用いた心肺蘇生法の普及とエビデンス確立のため

め短時間で習得でき，胸骨圧迫の質を維持するとともに，のウツタイン様式を用いた大規模臨床研究」（J-PULSE）
を

人工呼吸に対する抵抗感がなくなり市民の救命処置への参構築し，プロジェクト開始から 2004 年 4 月までの 6 年間に加を促す可能性がある．

集計された約 3 万件の院外心停止症例に関するデータの検3．心臓突然死の予防討を進めている．現場に居合わせた市民による心肺蘇生実

PAD 体制の整備などにより，院外心停止例の救命割合施割合，救急隊による除細動までに要する時間の改善ととの向上が期待されるが，いったん心停止となってしまった

もに VF 症例の 1 年生存割合は 29.1％にまで改善してきて場合の救命には限界がある．虚血性心疾患予防のための冠いる．しかし，心原性心停止全体でみると，1 年生存割合

危険因子のコントロール，急性冠症候群を示唆する症状がは改善傾向にあるものの 4％と低い（図 4）．わが国におけ出現した場合の早期受診を勧める啓発活動など，心停止をる院外心停止症例の救命割合は依然として低いというのが未然に防ぐ努力も重要となる．

現状であり，さらなる救急システムの改善が必要である．

しかし，心疾患による死亡のリスクと突然死のリスクは必ずしも一致しない．突然死の二次予防に埋込み型除細動

IV．救命率向上に向けた今後の課題と展望器が有用であることが示されるなど，突然死の危険が高い

1．PAD プログラム

グループへの対応は進んでいるが，こうした突然死の発生

PAD プログラムを導入し，居合わせた市民による迅速頻度が高いグループは人数が非常に少なく，突然死の多くな心肺蘇生，除細動を実現した地域では VF からの生存退は発生頻度が高くないグループに生じるため，発生総数を院率が 40％程度に達するなど 7），非医療従事者による減らすことは容易ではない（図 5）20）．さらに，虚血性心疾

AED を用いた早期除細動の効果はこれまでに数多く報告

患に伴う突然死の 3 分の 1 は心停止が最初の症状であり，されている．2004 年には大規模臨床試験で PAD プログラ

さらに 3 分の 1 は突然死の危険が低い状態の人におこる（図ムの効果が実証され ，いまや，AED を用いた PAD プロ20）とされるなど，突然死の多くを占めるのは比較的リス
6）グラムの導入は心臓突然死対策の切り札である．わが国にクの低いグループであり，突然死の予知・予防は難しいとおいても，平成 16 年 7 月に厚生労働省の「非医療従事者にいうのが現状である．

19）

よる自動体外式除細動器（AED）の使用のあり方検討会報告書」が取りまとめられ，AED の公共スペースへの配備が急速に進められている．
2．PAD プログラムの課題
AED を用いた早期除細動の効果は多数報告されているが，高い救命率は救命の連鎖がうまく機能した場合にのみもたらされていることに留意する必要がある．実際，いく
つかの研究は，AED を用いた早期除細動プログラムが期待されたほどの成果を上げることができなかったと報告しており，単に AED を供給するだけでは十分な成果を得られないと指摘している．心肺蘇生法，AED の使用に関する講習を積極的に行った PAD トライアルにおいても，市― 211 ―図 5 心臓突然死の発生頻度と発生数（文献 20 より引用）

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図 6 心臓突然死と臨床的背景（文献 20 より引用）

V．おわりに虚血性突然死症例の救命率を向上させるためには，病院到着後の処置だけでは不十分である．院外心停止症例の疫学を知り，それを踏まえて迅速に除細動をはじめとした救命処置を受けることができる救急システムを地域で確立してゆく必要がある．地域の救急システムを確立してゆくことも循環器医の重要な使命のひとつであると考えている．
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