宮本 謙介＜履歴＞
1981 年３月(昭和 56 年３月) 一橋大学大学院社会学研究科博士課程修了
1987 年１月(昭和 62 年１月) 北海道大学経済学部助教授
1991 年３月(平成３年３月) インドネシア科学院客員研究員
1992 年７月８日(平成４年） 社会学博士（一橋大学）
1994 年５月(平成６年５月) 北海道大学経済学部教授
2000 年４月(平成 12 年４月） 北海道大学大学院経済学研究科教授
2013 年４月(平成 25 年４月) 北海道大学大学院経済学研究科特任教授(2015 年 3 月定年退職)
2013 年４月(平成 25 年４月） 北海道大学名誉教授（現在に至る）
2015 年４月(平成 27 年 4 月） 亜細亜大学経営学部特任教授（2020 年 3 月定年退職）＜主要研究業績＞
著 書（単著）
・『東南アジアの現在』ほるぷ出版 182 頁 1993 年 6 月。
・『インドネシア経済史研究』ミネルヴァ書房 382 頁 1993 年 12 月。
・『開発と労働』日本評論社 308 頁 2001 年 12 月。
・『アジア開発最前線の労働市場』北海道大学出版会 313 頁 2002 年 12 月。
・『概説インドネシア経済史』有斐閣 324 頁 2003 年 5 月。
・『アジア日系企業と労働格差』北海道大学出版会 184 頁 2009 年 4 月。
著 書（共編著）
・『東南アジアの開発と労働者形成』頸草書房 269 頁 1989 年 3 月。
・
『世界経済史入門』ミネルヴァ書房 322 頁 1992 年 7 月。
・
『アジアの大都市〔2〕』日本評論社 370 頁 1999 年 3 月。
論 文（単著）
・「戦後インドネシアの土地問題」『一橋研究』 3(1) 1978 年 6 月。
・「中部ジャワにおける地主制の形成と甘蔗プランテーション」『一橋論叢』 81(5) 1979
年 5 月。
・「オランダ植民地支配とジャワ社会の再編成」『歴史学研究』 497 1981 年 10 月。
・「植民地期ジャワにおける農民の階層分化」『一橋研究』 7(1) 1982 年 4 月。
・「19 世紀オランダのインドネシア支配とその歴史的環境」『歴史学研究』（大会別冊）5
1983 年 5 月。

・
「植民地化前のジャワの国家に関する覚書」『一橋論叢』 89(5) 1983 年 5 月。
・「ジャワ土地制度史研究の一論点―植村泰夫氏の批判に応える―」『一橋研究』 8(2)1983 年 7 月。
・「現代ジャワ農村における階層分化の新局面」『アジア経済』 26(6) 1985 年 6 月。
・「ギアツ理論と 19 世紀ジャワ経済史研究―『農業のインボリ-ション』論の批判的展開―」『歴史学研究』 554 1986 年 5 月。
・「オランダ植民地支配とジャワ王侯領の農村社会」『研究論叢』（工学院大学） 25

1987

年 12 月。
・「オランダ植民地支配とジャワ農村の労働力編成」『經濟學研究』(北海道大学)

39(1)1989 年 6 月。
・「オランダ植民地支配とジャワの在地首長層」『經濟學研究』(北海道大学) 39(4) 1990
年 3 月。
・「ジャワ王候領経済史序説」『經濟學研究』(北海道大学) 40(1) 1990 年 6 月。
・
「1880 年代ジャワの税役制度と農村諸階層」『經濟學研究』(北海道大学) 40(2) 1990 年9 月。
・ “Colonial Rule and Formation of Rural Labor in Java,” Paper presented to Lembaga Ilmu
Pengetahuan Indonesia (The Indonesian Institute of Science), 1991.10.
・「諸外国におけるインドネシア経済史研究」『經濟學研究』(北海道大学) 42(2) 1992 年9 月。
・ “ Subordinate Peasants in Mid-19th Century Java,” Economic Journal of Hokkaido
University, 21, 2004.7.
・「アジアの開発と環境―東南アジア経済と日本―」『環境と未来 Part Ⅲ』(北海道大学公開講座委員会) 1993 年 6 月。
・「ジャカルタの労働市場と不安定就業」『經濟學研究』(北海道大学) 43(4) 1994 年 3 月。
・「モノカルチュアへの道―植民地ジャワ―」歴史学研究会編『資本主義は人をどう変えてきたか』(講座世界史 4) 東京大学出版会 1995 年 9 月。
・「ジャカルタ首都圏の労働市場と日系企業」『アジアの大都市成長に関する総合的研究』(平成 7 年度外務省開発援助研究報告書) 1996 年 3 月。
・「ジャワ近世における「封建的生産様式」について」『歴史学研究』 687 1996 年 8 月。
・
「開発と都市労働市場―ジャカルタ拡大首都圏の事例分析―」『經濟學研究』(北海道大学)
47(2) 1997 年 9 月。
・「ジャカルタ首都圏の労働市場と日系企業」島田克己・藤井光男・小林英夫編著『現代アジアの産業発展と国際分業』ミネルヴァ書房 1997 年 12 月。
・「開発と女性労働」『經濟學研究』(北海道大学) 48(3) 1999 年 1 月。
・「地方都市圏の開発と労働市場―スラバヤ都市圏の事例分析―」『經濟學研究』(北海道大学) 49(3) 1999 年 12 月。

・「17~19 世紀ジャワの社会経済史研究」『社会経済史学』 65(6) 2000 年 3 月。
・「『成長の三角地帯』とバタム島の労働市場」『經濟學研究』(北海道大学) 50(1) 2000 年6 月。
・「国際労働力移動の歴史的位相」『經濟學研究』(北海道大学) 50(2) 2000 年 9 月。
・
「アジア開発最前線の労働市場(1)―アジア国際分業と労働市場研究の課題」『經濟學研究』(北海道大学) 51(1) 2001 年 6 月。
・
「アジア開発最前線の労働市場(2)―中国、上海市の事例分析」『經濟學研究』(北海道大学)
51(2)2001 年 9 月。

・
「アジア開発最前線の労働市場(3)―中国、浙江省の事例分析」『經濟學研究』(北海道大学)
51(3) 2001 年 12 月。
・「アジア開発最前線の労働市場 (4)―マレーシア・クアラルンプル首都圏の事例分析」『經濟學研究』(北海道大学) 51(4) 2002 年 3 月。
・「アジア開発最前線の労働市場(5)―台北首都圏の事例分析」『經濟學研究』(北海道大学)
52(1) 2002 年 6 月。
・
「アジア開発最前線の労働市場(6)―ベトナム、ホーチミン都市圏の事例分析」『經濟學研究』(北海道大学) 52(2) 2002 年 9 月。
・“ The labor Market and Japanese Firms in the Metropolitan Area of Indonesia,” Graduate
School of Economics, Hokkaido University, Discussion Paper Series A: No.2003-115, 2003.
・「インドネシア都市経済史覚書」『經濟學研究』(北海道大学) 53(3) 2003 年 12 月。
・ “ The Forefront of the Labor Market in Indonesia: A Case Analysis of Jakarta
Metropolitan Area,” Economic Journal of Hokkaido University, 33, 2004.7.
・「インド日系企業の労働市場―デリ―首都圏の事例分析―」『經濟學研究』(北海道大学)
54(3) 2004 年 12 月。
・「上海市の日系企業と労働市場―再訪 SB 社の事例分析―」『經濟學研究』(北海道大学)
55(1) 2005 年 6 月。
・｢タイ日系企業の労働市場―バンコク首都圏の事例分析―｣『經濟學研究』(北海道大学)
55(3) 2005 年 12 月。
・「中国・広東省の労働市場と日系企業―東莞市の事例分析を中心に―」『經濟學研究』(北海道大学) 56(1) 2006 年 6 月。
・“ The Forefront of the Labor Market in Singapore; A Case Analysis of the Growth Triangle,”
Economic Journal of Hokkaido University, 35, 2006.10.
・ 「上海・浦東新区の日系企業と労働市場―SA 社の事例分析―」『經濟學研究』(北海道大学) 56(4) 2007 年 3 月。
・「マレーシアの日系企業と労働市場―クアラルンプルの事例分析―」『經濟學研究』(北海道大学) 57(1) 2007 年 6 月。
・「インドネシアの労働格差」『經濟學研究』(北海道大学) 58(1) 2008 年 6 月。

・ “ The Labor Market of Malaysia ―A Case Study of the Kuala Lumpur MetropolitanDistrict―,” Economic Journal of Hokkaido University, 37, 2008.10.
・「インドネシア華人企業の労働市場―ボゴール県の事例分析―」『經濟學研究』 (北海道大学) 59(4) 2010 年 3 月。
・ “The Labor Market of Japanese-Affiliated Enterprises in Thailand―A Case Analysis of theBangkok Metropolitan Area―,” Economic Journal of Hokkaido University, 39, 2010.10.
・ “ The ‘Growth Triangle’ and the Labor Market of Japanese-Affiliated Enterprises on Batam
Island,” Economic Journal of Hokkaido University, 40, 2011.11.
・「中国における道内企業と地域労働市場―上海市の事例分析―」『地域経済経営ネットワー
ク研究年報センター年報』(北海道大学) 1 2012 年 3 月。
・「『成長の三角地帯』と東南アジアの地域労働市場」『発展途上国における労働経済の総合的研究』 Graduate School of Economics, Hokkaido University, Discussion Paper Series B:No.2012-102, 2012 年 3 月。
・「大連日系企業の労働市場に関する覚書」 Graduate School of Economics, Hokkaido
University, Discussion Paper Series B: No.2013-115, 2013 年 12 月。
・「韓国日系企業の労働市場に関する覚書」 Graduate School of Economics, Hokkaido
University, Discussion Paper Series B: No.2014-132, 2014 年 12 月。
・「インドネシア社会経済史研究の再検討ー日本における近世史～現代史研究ー」『亜細亜大学アジア研究所紀要』第 44 号、2018 年３月。
・「アジア日系企業の労働市場ー韓国・中国・インドネシア」宮本謙介（編）『アジアにおける労働市場の現局面』（亜細亜大学アジア研究所・アジア研究シリーズ No.103）、2020 年3 月。
論 文（共著）・「中国における国有企業の労働市場に関する覚書」（馬 嘉繁との共著）宮本謙介（編）『アジアにおける労働市場の現局面』（亜細亜大学アジア研究所・アジア研究シリーズ No.103）、2020 年 3 月。
翻 訳・『インドネシア従軍慰安婦の記録―現地からのメッセージ―』(ブディ・ハルトノ, ダダン・ジュリアンタラ著) かもがわ出版 127 頁 2001 年 8 月。
（原著：A.Dudi Hartono, Dadang
Juliantara, BUDAK NAPSU BANGSA JEPANG, Kisah Momoye, Perempuan Jugun Ianfu
Pada Masa Pendudukan Jepang, 1942-1945, Lembaga Bantuan Hukum Yogyakarta, Lapera
Indonesia, Yogyakarta, 1996.)

書 評・「加納啓良著『インドネシア農村経済論』頸草書房 1988 年 12 月」『社会経済史学』 56(4)1990 年 12 月。
・「R・ファン・ニール『強制栽培制度下のジャワ』」(Rovert van Niel, Java under the Cultivation
System, Leiden KITLV Press, 1992.)『アジア経済』 36(4) 1995 年 4 月。
・
「加納啓良編『中部ジャワ農村の経済変容―チョマル郡の 85 年―』東京大学出版会 1994
年 3 月, 488 頁」『社会経済史学』 61(3) 1995 年 9 月。
・「後藤乾一『近代日本と東南アジア―南進の「衝撃」と「遺産」―』岩波書店 1995 年」『歴史学研究』685 1996 年 6 月。
・「R.E.エルソン『強制栽培制度下のジャワ村落、1830~1870』」(R.E. Elson, Village Java under
the Cultivation System, 1830-1870, Allen and Unwin, Sydney, 1994, )『アジア経済』37(12)1996 年 12 月。
・「植村泰夫著『世界恐慌とジャワ農村社会』頸草書房 1997 年」『東洋史研究』(京都大学)
57(3) 1998 年 12 月。
・「V.R.ハディス、『インドネシア新秩序体制下の労働者と国家』 」（V.R. Hadis, Workers andthe State in New Order Indonesia,Routledge, 1997.)『アジア経済』 40(1) 1999 年 1 月。

・
「水野広祐著『民主化と労使関係―インドネシアのムシャワラー労使紛争処理と行動主義の源流』京都大学学術出版会、2020 年」『アジア経済』62(3) 2021 年 9 月。