2014年度授業改善研修参加レポート

所属（ 法学部 ） 氏名

北尾 泰幸

「研修会等名称」
IIBC セミナー グローバル化のための体系的な取り組みとは―大学における TOEIC® 4 技能の活用法―
場所： ベルサール半蔵門 イベントホール（東京都千代田区）
期間： 2014 年 8 月 1 日（金）１．研修の内容
本研修は、日本で TOEIC® 公開試験を運営している一般財団法人国際ビジネスコ
ミュニケーション協会が主催したもので、大学・短期大学の管理職および教職者を対象としたものであった。
TOEIC® を英語の授業（とりわけ共通教育）で積極的に取り入れている大学が、どのような形で TOEIC® 試験を活用しているかの報告と、また TOEIC® を授業に取り入れることにより、どのような授業展開がなされているかについて、実際にTOEIC® を活用した教育プログラムの構築および運営に携わっている教員が発表したものである。セミナーのプログラムは、以下のとおりであった。
--------------------------------------------------------------------------------------13:30 ・開会挨拶
・基調講演「大学における英語教育のこれからを考える」
立教大学経営学部国際経営学科教授 松本 茂 氏
14:30 ・IIBC からのご報告「TOEIC®プログラムの活用事例とデータ紹介」
15:00 休憩
15:10 ・大学事例発表①「内向きな学部からグローバルな学部へ―162 名の留学生を派遣した取り組みのノウハウ―」
明治大学政治経済学部長・教授 大六野 耕作 氏
16:00 ・大学事例発表②「山形大学における英語教育の改革と TOEIC® 試験の活用について」
山形大学理事・副学長 阿部 宏慈 氏
16:50 ・大学事例発表③「北九州市立大学国際環境工学部における英語教育―English Learner から Global Communicator への転換を目指して―」北九州市立大学基盤教育センター准教授 長 加奈子 氏
17:40 ・閉会挨拶------------------------------------------------------------------------------------------【1. 松本氏の基調講演】
初めに行われた基調講演の講師・松本 茂 氏は、NHK のラジオやテレビで英語講座の講師を務めた経験も多く、英語教育分野の第一人者である。文部科学省（英-1-語教育）や経済産業省（グローバル人材育成）の各種委員を歴任されており、2014
年 2 月に始まった文部科学省の「英語教育の在り方に関する有識者会議」の委員も務めておられる。
松本氏は、初等中等教育でどのように英語教育が変わってきたのかを詳しく説明してくださり、それを踏まえて、大学はどのようなことをやらねばならないのか、ご自身の考えを述べられた。松本氏によると、大学がやるべきことは大きく分けて以下の 7 つとのことである。
(1) 育てる人材像の明確化（例）「専門性に立つグローバル教養人」(2) 長期的ビジョンの提示（例）Rikkyo Global 24（2024 年度までの計画）
2019 年までに 50% が TOEIC® 730 点以上、100% が 600 点以上(3) 入学者選抜方法の改善(4) 英語入試問題の改善
・アドミッション・ポリシーやカリキュラム・ポリシーとの一貫性
・4 技能のバランス(5) 英語教育の改善
・学習成果（Can-do リスト）の作成と公表
・一般教育における英語教育の改善(6) 英語力の定期的な測定(7) 英語教育と専門教育の融合
・学生の英語力が伸びる学部と伸びない学部
・英語で専門科目を教えられる人材の確保
・FD の必要性
話を聴いていて非常に感じたのは、英語そのものを教えるのではなく、あくまでも英語は手段であり、英語を「使って」専門科目を教えることを通して英語力そのものを上げていく視点が必要だとのことである。自身の本務校である立教大学でも学生の英語力が伸びる学部と伸びない学部があるそうだが、その違いは英語で専門科目を教えているかどうかによるとのことである。つまり、英語で何を学ぶかという「学ぶ内容」を重視した英語指導が必要とのことで、一般教育（共通教育）の英語指導でもこの視点を取り入れていくことが重要だとのことである。このように内容を重視する英語教育の視点を取り入れることにより、英語を使ってどのようなことができる人材を育てられるか、はっきりと入口と出口を示せるようになるとのことである。
愛知大学の共通教育英語科目では、このような「英語を使って何かを学ぶ」という内容重視型（content-based）の視点というよりは、英語そのものをしっかり学ぶことを重視している。これまで共通教育において、このような内容重視型の点はあまり考えてこなかった。もちろん内容重視型がすべていいわけではなく、松本氏も講演の中で「学ぶ内容が重すぎると英語力がつかず、かといって英語を重視しすぎると内容が面白くなくなる．
．
．といった側面があるので、その按配が難しい」と言っておられたが、このような「内容重視型」といった点も、専門分野の教員だけではなく、我々共通教育分野の英語教育に携わっている教員も今後考えていかなければならないというのは、私にとって新たな視点であり、いろいろと考えさせられた。

【2. 大六野氏による明治大学の事例発表】
明治大学は現在、日本を代表する国際化拠点大学「グローバル 30」に採択され、「大学間連携共同教育推進事業」、「大学の世界展開力強化事業―ASEAN 諸国等との大学間交流形成支援―」、「経済社会の発展を牽引するグローバル人材育成支援-2-

〔タイプ B：特色型）〕（旧 グローバル人材育成推進事業）」といった数々のグローバル人材育成プログラムに採択されている国際色豊かな大学であるが、大六野氏によると、2007 年以前は特に自身が所属する政治経済学部はこのようなグローバルな視点は無く、学生も教員も外国を見据えず国内を見据えた「内向き」の学部だったそうである。それを示すデータとして大六野氏が挙げていたのは、2007 年以前は学部間協定はわずか一つであり、単位取得を伴う留学経験者は年間 43 名（そのうち殆どは語学研修）、TOEIC® の平均点は 410 点、英語による専門科目の授業科目は 1科目しかなかったといったものである。
そこで 2008 年以降、内向きの学部からの脱却を図るべく、学部内に教員・職員による国際交流委員会を設置し、留学促進プログラムを発足させたとのことである。この留学促進プログラムとは、以下の 5 点に集約される。
(1)
(2)
(3)
(4)
(5)

トップスクールセミナー（Top School Seminars）の実施
ACE (Advanced Communicative English) の活性化
短期相互留学プログラム実施
学部間協定校の開発
TOEIC® 受験回数の増大（年 4 回）など

1 点目のトップスクールセミナーとは、海外のトップスクール（ノースイースタン大学、カリフォルニア大学バークレー校、テンプル大学、シーナカリンウィロー
ト大学、デューク大学アジア太平洋研究所など）から招聘した教員が、現地そのままの形式で講義を実施するといった「内容重視型」の英語授業で、18 コマの英語授業からなるとのことである。ここでも、先の立教大学と同じく、英語そのものを学ぶのではなく、英語を「使った」内容重視型の授業である。
2 点目の ACE は、通常の英語のクラスとは別に設けられた政治経済学部独自のプログラムだそうである。英語能力が高い人だけを対象にしたプログラムではなく、意欲的に英語力を高めたい、そして数年後には留学や英語を必要とする職業に就くのに自信が持てるレベルに達する努力をする人たち向けのクラスで、TOEFL® やTOEIC® のスコアを上げるための資格試験対策の授業もあれば、プレゼンテーション能力やディベート会話力といった英語の発信力を上げるクラスもあるとのことである。いわば必修の英語授業に加えて、英語力を高める意識を強く持った人向けの英語実践力特別強化プログラムとのことである。社会科学系の学部でこれだけ英語に力を入れているのは驚きである。
3 点目の短期相互留学プログラムとは、様々な時期に短期で留学するプログラムを設けたとのことで、大きな特徴は、英語そのものを学ぶ語学留学ではなく、英語で政治や経済について学ぶ留学制度とのことである。2007 年度までは協定留学先が1 校しかなかった内向き学部が、今では 20 校近い留学先があり、学生が様々な国に羽ばたいて各地で専門科目を学んでいるとのことである。こういったプログラムを地道に開拓していった結果、留学する学生が飛躍的に増加したとのことである。
2008 年度は政治経済学部で留学した学生は 50 人で、その内訳は大学間派遣 49 名・学部間派遣が 1 名だったのに対し、2013 年度は 162 名の政治経済学部生が留学し、その内訳も学部間派遣が大学間派遣を追い越し、大学間派遣 64 名に対して学部間派遣 98 名とのことである。また TOEIC® テストのスコアも、2008 年度は 600 点以上の学生は 275 名だったのに対し、2013 年は 1,014 名とのことである。これに併せて 800 点以上の高得点者もかなり増えているとのことである。
ほぼ国内にしか目を向けていなかった学部が、たった数年でこのように海外に目を向けることができ、学生の海外志向も高まったというのが本当に驚きであった。
またこれは英語を専門とする学部の話ではなく、社会科学系の学部である政治経済学部の話である。法学部の英語教員である私にとっても、いろいろ考えさせられる改革例であった。このような大規模改革はさぞかしたいへんだろうと思いきや、大六野氏によると、「国際化はどこでもできる！」とのことである。大六野氏が紹介したキーワードは以下のとおりである。必要なのは、“Commitment”（教職員のやる-3-気）、“Continuity”（やり続ける）、“Institutionalization”（制度化）、そして僅かばかりの “Leadership” とのことである。

【3. 阿部氏による山形大学の事例発表】
山形大学は地方の国立大学であり、阿部氏は明治大学のような首都圏私立大学のような資金があるような大学ではなく、資金が無くてもできる改革という立場から話をされた。
大学で教養部が解体され、多くの大学で共通教育を担当する教員が学部に分属されるようになったわけだが、多くの大学で全学的に共通教育や教養教育を考える組織が必要であるという動きも高まっている。山形大学でも「教養教育を重視した人間教育」という視点の必要性が叫ばれるようになり、平成 20 年 7 月より、新しい教養教育の在り方について検討を始めたとのことである。その検討を踏まえ、平成22 年 4 月の入学者から、従来の教養教育を「基盤教育」と改め、4 年間の学士課程教育の基盤となる教育を行うことにしたとのことである。全体の流れをまとめると、以下のようになるとのことである。
(1) 教養主義的 ＜教養教育＞ から、社会人基礎力要請型の ＜基盤教育＞ への転換
(2) 到達目標の明確化に向けた「基盤的」カリキュラム設計(3) 大学のユニバーサル化時代におけるアカデミック・スキル習得重視へ
この基盤教育を実施するべく、「基盤教育院」という部署を設置して、ここに教員も配置したとのことである。
基盤教育は、導入科目・基幹科目・教養科目・共通科目および展開科目の 5 つのカテゴリーで構成されているとのことで、社会的養成に応える「学士力」の育成、「学ばせたいものを学ぶ」教育への転換、専門教育と教養教育の一体化、という視点からカリキュラムを改めたとのことである。基盤教育の具体的な科目としては、例えば以下のようなものがある。
導入科目
基幹科目
教養科目
共通科目

スタートアップセミナー
人間を考える、共生を考える
文化と社会、自然と科学、応用と学際、山形に学ぶ
コミュニケーション・スキル 1、コミュニケーション・スキル 2、
情報リテラシー、健康・スポーツ、サイエンス・スキル科目名を見て分かるように、外国語（英語）科目は、「コミュニケーション・スキル」といったように「スキル」（技能）を中心としたものになっている。これには、英語教員の反発も大きかったようである。しかし、英語教育においては、平成
20 年 6 月の当時の学長の「教養教育の基本方針」により、「『21 世紀型市民』としてのリテラシー分野として「語学教育、情報処理教育などにより『21 世紀型市民』に必要不可欠な知識や技能を獲得する」という方針が明確に打ち出されたそうで、これに則り、「ツールとしての英語」という側面が重視されることになったとのことである。
そこで、学生が自らの英語力を客観的に知ることができるようにするために、
TOEIC® IP 試験を導入することにしたとのことである。TOEIC® スコアは、単位取得のための点数として活用し（評価の 20%）、一定の点数を取得した学生には授業の受講を免除する単位認定として活用したり、英語の教員の間での FD 活動として活用しているとのことである。
このように、様々な学生が入学してくるユニバーサル化の時代に、国立大学も変革を迫られているという点に驚きを禁じ得なかった。スキルの側面を重視した英語教育の強化を本学も考えていかねばならないのだろうか．．．と考えさせられた。

-4-【4. 長氏による北九州市立大学の事例発表】
北九州市立大学は地方の公立大学である。小倉外事専門学校として開学したこともあり、外国語学部には定評があるが、長氏は最も新しい学部で学内唯一の理系学部である国際環境工学部（いわゆる工学部）の英語教員であり、今回は国際環境工学部における共通教育としての英語教育の話であった。
北九州市立大学国際環境工学部では、従来は旧態依然とした英語教育が行われていたそうである。学籍番号に基づきクラス分けを行い、クラスには様々な英語のレベルの学生がおり、学生が英語力がついているかどうかを客観的に実感できないカリキュラムになっていたとのことである。
しかし、大学設置者である北九州市から、第二期中期目標（平成 22 年 10 月 5 日付指示）により、英語教育の変革を迫られたとのことである。第二期中期目標では、以下のように定められたとのことである。
＜学部・学群教育の充実＞．
．
．コミュニケーションのスキル（技能）と問題解決能力を兼ね備え、かつ、優れた語学運用能力を持つ人材．
．
．を要請する。
また、平成 23 年 2 月 21 日付で認可された第二期中期計画では、以下のように定められたとのことである。
③ 英語力の全学的な要請．
．．英語力に応じた到達度別クラス編成と少人数教育、TOEIC® など公的資格の単位認定の活用を通して、2 年次終了時までに TOEIC® 470（TOEFL® PBT 460）点以上到達者の割合 50% 以上を目標とする。
この中期目標・中期計画に基づき、TOEIC® を活用した新カリキュラムを策定したとのことである。
TOEIC® を期末試験として利用し、成績評価の 50%（昨年度までは 40%）として換算する形にして、学生にも英語力を客観的に測れるようにしているとのことだ
が、中でも興味深かったのが、英語リメディアル教材として TOEIC® を使っているという話である。リメディアルの教科書は高校のやり直しのようなとても簡単なものを集めたものがあったり学生の自尊心を傷つけるようなものが少なからずあるが、TOEIC® を用いると、学生は新しいことを学んでいるような気がする上、TOEIC®
は高得点の人から得点が低い人までが受ける試験なので、かなり簡単な問題も含まれていることから、簡単な問題に絞れば、十分リメディアルの教材として使えるということであった。確かにリメディアルの教材というと、使う教員のほうも嫌気がさすようなものがあるのだが、このように TOEIC® を活用するというのは斬新なアイデアで、ぜひ取り入れてみたいと思う教授法である。

２．研修の成果
今回の研修で、他大学で共通教育における英語教育をどう展開しているかを知ることができたのは、たいへん有益であった。また、首都圏私立大学だけではなく、地方の国公立大学における事例を聞くことができたのも、資金力によらない改革を知ることができ、たいへん勉強になった。
愛知大学名古屋校舎における共通教育英語科目では、必修科目において「PracticalEnglish」（2 年次春学期、現代中国学部日本人学生を除く全学部）、「TOEIC I」（2 年次秋学期、全学部）といったどちらかと言えばスキル（技能）ベースの科目があり、「TOEIC I」では期末試験に TOEIC® を導入し、評価の一部に TOEIC® の点数を 50点換算したものを導入している。これは、名古屋校舎において 2006 年度より校舎全-5-体で TOEIC プログラムを導入した時から続いている試みである。また、他の必修科目でも「Communicative English I / II」というどちらかと言えばスキルベースの英会話科目、それから選択科目において「Writing I / II」という英語ライティングのクラス、「Communication Skills I-IV」という英会話のクラス、「TOEIC II / III」という TOEIC®
対策のクラスを用意しているが、一方、必修科目「Reading I-IV」のように、各教員の特徴を活かすことができる科目も置いている。すべての科目をスキルベースにするというのは一長一短があり、私自身は両方のタイプの科目を必修科目として置いておくべきであるという考えを持っているが、今回の研修で、「学生のユニバーサル化、社会のグローバル化」に応じた英語教育を考えていく時代になっており、とりわけ共通教育の英語科目では、よりそれらの視野を取り入れていくべき社会の流れになっている．
．
．というのは、たいへん勉強になった。
今、私は名古屋校舎第 1 外国語（英語）分科会の責任者を務めているが、今後カリキュラムを考えていくときに、これらの視点も踏まえてカリキュラムを構築していくことが重要であることを痛感した。ぜひ分科会に所属する英語教員の皆さんと意見を交わし、愛知大学の学生にとって、共通教育におけるより良い英語教育はどのようなものであるか、しっかりと考えていきたいと思っている。
また、もう一つ考えなければならない点が、英語科の枠を超えた話となるが、「内容重視型」（Content-based）の英語教育である。今回の研修でも立教大学や明治大学から紹介があったが、英語で政治や経済などの専門分野を学ぶといった授業である。
昔、国際交流センター委員を務めていた時に、協定校のビジネス関係の学部の学部長より、（協定校には）日本語の学部がないので、愛知大学に日本語を学びに行きたい学生は少ないが、愛知大学に日本の経済を学びに行きたい学生は少なからずいるという話を受けたことがある。このような科目を設置することにより、海外から留学生を呼び込めるだけではなく、愛知大学の学生もこういった科目を受講することにより、国際的な視野を養うことができるだろう。このような科目を設置するのはいろいろな問題がありすぐにはできないと思われるが、将来的にこのようなものができれば、一英語教員としても非常に嬉しいことである。
このように、今回の研修は、他大学における共通教育英語科目の運営方法を知っただけではなく、大学の英語教育の在り方についていろいろ考えさせられる、非常に有益な研修となった。会の後には懇親会があったが、そこで様々な大学の先生方（多くが、共通教育として英語を教えておられる）と意見交換できたのも、私にとってはたいへん有益であった。

３．授業等への研修成果の反映状況
今回の研修の内容をすべて即座に授業に活かすことはできないが、自分が担当している授業の中で、とりわけ英語のスキルを鍛える科目である「Practical English」（必修）「TOEIC I」（必修）、「Writing I / II」（選択）、「TOEIC II / III」（選択）では、今回の研修で得たアイデアを活かせる余地があると思われる。学生の英語スキルを上げられるよう、授業改善に努めていきたい。
学 部 長

ＦＤ委員長

ＦＤ委員会 企画・広報課長-6-係

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