（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和４年 ７月31日※１（前回公表年月日：令和3年10月1日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日校長名専門学校
名古屋ビジュアルアーツ

昭和52年4月1日

清水 禎徳

設置者名

設立認可年月日

代表者名（電話） 052-263-0906

学校法人Adachi学園
分野

昭和58年4月1日
認定課程名

工業

所在地
〒460-0008
愛知県名古屋市中区栄4-16-23
所在地〒102-0081
安達 暁子
東京都千代田区四番町１１（電話） 03-5283-6288
認定学科名

工業専門課程映像学科（昼間部）

専門士

高度専門士

平成19年文部科学省
告示第21号━

認定年月日

本学、映像学科は撮影技術に必要とする教育水準を産業界と連携しながら、現場に近い教育環境本学に提供していくことにある。グローバルスタンダー
ドの人材教育をおこなうために常に職業教育としての「教養ある専門人の育成」を生涯学習として振興していくことを目的とする
平成 25年 4月 1日

修業年限

昼夜

学科の目的

2

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

120単位

28単位

32単位

48単位

━

44単位

昼間

年単位時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

80人

218人

0人

2人

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期： 4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

成績評価■学年始：4月5日■夏 季：7月26日～9月5日まで■冬 季：12月20日～翌年1月9日■学年末： 3月19日■春 季：3月20日～4月4日まで■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
個別学習支援・場合によっては、家庭訪問

卒業・進級
条件

16人

18人

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
各科目について、出席点最大20点、課題制作・作品提出・期末試験評価・授業内平常評価を総合し最大80点とし、61点以上を獲得した者について単位を認める。
・所定の課程を納め試験に合格した者
・平素の成績及び堪酌し進級/卒業を認める

課外活動
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（平成28年度卒業者に関する平成29年5月1日時点の情報）■就職指導内容
個別面談・履歴書添削・面接練習 またキャリアガイダンス
授業にて就職活動のやり方・就職意識を培うと共に、グループワークを通じ協調性コミュニケーション力を高める指導を行
■卒業者数
91人
■就職希望者数
85人
■就職者数
81人
：
■就職率：95.2％■卒業者に占める就職者の割合：
89％■その他・進学者数

総教員数■課外活動の種類
地域イベントのボランティア参加■主な就職先、業界等（平成２８年度卒業生）
映像業界 麻布プラザ株式会社 株式会社ＮＴＰ 他

就職等の状況※２

兼任教員数

資格・検定名

種

受験者数

合格者数

映像音響処理技術者資格認定試験

③22人

12人

主な学修成果
（資格・検定等） ※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当する※３

1名か記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄━（令和3 年度卒業者に関する令和4年5月1日 時点の情報）■中途退学者

13名■中退率

令和3年4月1日時点において、在学者214名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者201名（令和4年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

進路変更・経済・病気■中退防止・中退者支援のための取組
担任活動による家庭訪問、三者面談・心理カウンセラーによる「こころの相談室」設置

経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有
安達学園グループ名古屋地区校友会主催学費支援金制度→入学後10月申請、書類・面接結果に応じて、認定者は、5万円から30万円給付する制度。
・経済支援・・・学費支払い困窮者対象
・学業支援・・・自己研鑽による個々の活動で必要とする対象■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価： 無
第三者による ※有の場合、例えば以下について任意記載
学校評価（評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
当該学科のホームページ
ＵＲＬ

http://www.n-visual.net/course/movie/

6 ％１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
各分野のエキスパートになるための専門知識・技術の習得と教養豊かな人間を形成する境域により、社会人基礎力・人間力・基礎学力を基本とし、専門知識・技術の習得と実務への適応力、自己啓発・自己形成の意欲向上、社会貢献できる人材を育成する
授業カリキュラムの編成をおこなう。授業カリキュラムの編成にあたり、本校の職員のみならず、外部の企業・業界の有識者と連携し、より実践的な授業科目の開設や業界の動向を含めた授業内容の改善をおこなうことを基本方針とする。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け
学科運営の取決事項係る会議体において、本委員会での事案を審議する位置付けとする。
＜教育課程編成委員会の位置づけ＞
校長の下に組織され、教育基本法、学校教育法及び専修学校設置基準、専門学校名古屋ビジュアルアーツの定める諸規定に基づき、教育カリキュラムを編成する。
＜委員会審議が採用されるプロセス＞
1.教育課程編成委員会における提案・改善等の事項↓
2.校長は、学科長に対して、教育課程編成委員会における提案・改善等の事項を踏まえた授業カリキュラムを作成↓
3.校長は、2.で作成した改定案のとりまとめを行う↓
4.校長は、評議会・理事会（学科運営の取決事項係る会議体）において、事案の審議要求を行う↓
5.議決（採用内容は、学則等へ反映し、授業カリキュラムを変更）（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和4年7月31日現在

名 前

所

属

橋野哲也

中部映像関連事業社協会

野田公也

株式会社名古屋東通

姫野敬幸

株式会社テレビシティ

清水禎徳

名古屋ビジュアルアーツ学校長

山田佳毅

名古屋ビジュアルアーツ事務長

南野想伊藤享時名古屋ビジュアルアーツ学務責任者
名古屋ビジュアルアーツキャリアサポートセンター室長
名古屋ビジュアルアーツ映像学科教員

一見正隆

名古屋ビジュアルアーツ映像学科教員

平松慧一

任期
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）
令和3年3月21日～令和5年3月20日（2年）

種別①③③※委員の種別の欄には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期
年2回 年度の中間期及び、年度末に各一回ずつ を基本とする。
＜開催日時 平成31年度(令和1年度)実績＞
第1回 令和3年9月29日 10:00～11:00
第2回 令和4年3月29日 11:00～12:00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
編成委員会からのアドバイスを受けて、現場即戦力の人材育成を目的に職業現場を想定した授業カリキュラムに反映させている。また、現代の社会に対応できる人材を育てるため委員会等からご指摘された問題点を社会や地域と連携協力して多様な学習機会を提供している。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
近年の技術・仕事の多様化に伴い高度職業専門人に求められる業務領域は無限大である。このような社会情勢に学生が対応すべく、業界の知識を第一線で活躍している企業等より「現場力」を養うことを基本方針とする。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容㈱名古屋東通様による「業界特別セミナー」開催 業界現場見学及びレクチャー（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名

科 目 概 要連 携 企 業 等

TV番組制作求められる質の良い番組を制作する感性、テクニックを身に付ける。内外の対象者やモノにスポットを当て、企画・演出・取材など制作力を構築していく。連携内容として、「建設業の仕事紹介」番組制作を実践にて行う。

ハタコンサルタント株式会社

ゼミナール

業界の基礎知識を学ぶほか、知識に必要な一般教養や時事問題を研究する。社会人として必要なマナーやコミュニケーション能力を高め、就職活動を有利に行う方法を身に付ける。連携内容として、現場の映像業界人をむかえての機材取り扱い・業務シミュレーションを実施する。

株式会社名古屋東通

ビデオ実習

放送現場対応のビデオ撮影に必要な基礎的知識・技術、簡単な照明などの技術を学ぶ。連携内容として、実際の公開イベントをサテライト中継し、収録・編集・納品まで実践する。

ダンスダイナマイト事務所

演出技術

スタジオを中心に演出を体得する。連携内容として、演出テーマを決めて、実際の芸能プロとコラボレーションし、視聴者効果を考慮した番組づくりを実践する。

株式会社太田プロダクション

インターンシップ研修

音楽ライブの撮影をテーマに、動画・ライブ中継技術の現場実習を行う。連携内容として、実際の芸能プロをコラボレーションし、アーティスト・視聴者双方の意見と要求に応えられるよう実践を行う。

エイベックス・マネジメント株式会社

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
教職員研修規定・第6条「教職員の研修」 に基づく。 企業と連携した研修は、教員に対して職務の遂行に必要な知識、技能等の修得と、学生指導や学生に対しての各種個別カウンセリング能力の向上により、教員の資質等の向上を図ることを基本方針とする。また、研修は、校長により計画・実施され、教員の勤務年数や性行、学生アンケート結果、学生の退学率や就職率等により判断し、当該教員に必要と思われる研修を受けさせるよう努めなければならない。また、教員はその研修に対し企業の指導が効果的に実施されるよう従い、自身の知識、技術の修得や学生指導力等の向上に努めなければならない。
＜研修等計画の具体＞
・年度計画・・・基本として、毎年度作成により実施※但し、学校運営の進行において、校長が必要と判断した場合、以下のプロセスを経て実施
1.「学科長は、企業等からの業界情報および教育編成委員より指摘事項の共有」→2.「学科長は、研修等案（対策・対応案）を作成」→3.「定期週内会議にて報告し、当該教員の研修時期と内容を定める」→4.「校長の承認」→5.「研修・講習等の参加」→6.「定期週内会議報告（進捗含む）」→7.「状態に応じて教育反映の精査（校長判断による）」（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「クリ博ナビ 学校関係者向け就活支援セミナー」 （連携企業等：株式会社イマジカデジタルスケープ）
期間：令和4年4月27日(水)内容：早期化している就活市場についての共有やクリエイティブ系の企業様の動向など、これからの業界技術と見通しを学ぶ②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「SDGsワークショップ」 （連携企業等：株式会社JTB）
期間：令和3年1月11日10:00〜12:00
対象：映像学科教職員を含む、本学園教職員一同
内容：株式会社JTB協力の上、グループワーク・カードゲームを通じSDGsの本質を理解する。近年においては学生の社会進出に向け不可欠な知識でもあり、まずは教職員が正しい知識を身につけることにより、学生指導の一助とする。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名視聴者の心を揺さぶるドキュメンタリーの作り方」 （連携企業等：株式会社クリーク・アンド・リバー社）
期間：令和5年2月22日（水）内容「人の心を動かす映像作品を作りたい」といった高いモチベーションを持つクリエイターの皆さまに向けて、ドキュメンタリー制
作に必要な能力や具体的なフローについてお話しいただき、"ドキュメンタリストに必要とされる能力"や、"面白い映像にするための工夫"を学ぶ。
②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「メンタルヘルス研修」 （連携企業等：株式会社インソース）
期間：令和4年10月3日〜7日 オンラインで実施（1時間程度）
対象：映像学科教職員を含む本校職員、及び姉妹校職員
内容：企業向け研修を手がける株式会社インソースによるハラスメント知識の研修。近年、教育現場において学生のメンタルケアの重要性が増している。メンタルヘルスに関して、教職員が正しい知識を習得し、学生のケア・指導の一助とする。

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針「学校点検・自己評価」をもとに企業・業界、卒業生や地域住民を含めた「学校関係者評価」を実施しホームページ上で公開を行うとともに、その結果を踏まえた学校運営の改善に取組み本校学生が質の高い実践的な職業教育を享受できるよう学校運営の改善と充実を目指す事を基本方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目

学校が設定する評価項目

1 学校の理念・目的・育成人材像はさだめられているか
2 学校における職業教育の特色は何か（１）教育理念・目標

3 社会経済のニーズ等を踏まえた学校の将来構想を抱いているか
4 学校の理念・目的・育成人材像・特色・将来構想などが学生保護者等に周知されているか
5 各学科の教育目標、育成人材像は学科等に対応する業界のニーズに向けて方向づけられているか
1 目的等に沿った運営方針が策定されているか
2 運営方針に沿った事業計画が策定されているか
3 運営組織や意志決定機能は規則等において明確化され有効に機能しているか（２）学校運営

4 人事、給与に関する規定等は整備されているか
5 教務・財務等の組織整備など意思決定システムは整備されているか
6 業界や地域社会等に対するコンプライアンス体制が整備 されているか
7 教育活動等に関する情報公開が適切になされているか
8 情報システム化等による業務の効率化がはかられているか
1 教育理念に沿った教育課程の編成・実施方針等が策定されているか
2 教育理念、育成人材像や業界のニーズを踏まえた学科の修業年限に応した教育到達ﾚﾍﾞﾙや学習時間の確保は明確にされているのか
3 学科等のカリキュラムは体系的に編成されているのか
4 キャリア教育・実践的な職業教育の視点に立ったカリキュラムや教育方法の工夫開発などが実施されているか
5 関連分野の企業・関係施設等や業界団体等との連携によりカリキュラムの作成・見直し等がおこなわれているか
6 関連分野における実践的な職業教育（産業連携によるインターンシップ実技、実習等）が体系的に位置づけられているか（３）教育活動7 授業評価の実施・評価体制はあるか
8 職業教育に対する外部関係者からの評価を取り入れているか
9 成績評価・単位認定、進級、卒業判定の基準は明確になっているか
10 資格取得等に関する指導体制、カリキュラムの中での体系的な位置づけはあるか
11 人材育成目標の達成に向け授業を行うことができる要件を備えた教員を確保しているか
12 関連分野における業界等との連携において優れた教員（本務兼務含む）を確保するなどﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄが行われているか
13 関連分野における先端的な知識・技能等を習得するための研修や教員の指導力育成など資質向上のための取組が行われているか
14 職員の能力開発のための研修等が行われているか
1 就職率の向上がはかられているか
2 資格取得率の向上がはかられているか（４）学修成果

3 退学率の低減が図られているか
4 卒業生・在校生の社会的な活躍及び評価を把握しているか
5 卒業後のキャリア形成への効果を把握し学校の教育活動の改善に活用されているか
1 進路・就職に関する支援体制は整備されているか
2 学生相談に関する体制は整備されているか
3 学生に対する経済的な支援体制は整備されているか
4 学生の健康管理を担う組織体制は整備されているか（５）学生支援5 課外活動に対する支援体制は整備されているか
6 学生の生活環境への支援はおこなわれているか
7 保護者と適切に連携しているか
8 卒業生への支援体制はあるか
9 社会人のニーズを踏まえた教育環境が整備されているか
10.高校高等専修学校との連携によるキャリア教育・職業教育の取組みが行われているか
1 施設・設備は教育の必要性に十分対応できるよう整備されているか（６）教育環境

2 学内外の実習施設、インターンシップ海外研修等について十分な教育体制を整備しているか
3 防災に対する体制は整備されているか

1 学生募集活動は、適正に行われているか（７）学生の受入れ募集

2 学生募集活動において教育効果は正確につたえられているか
3 学納金は妥当なものとなっているか
1 中長期的に学校の財務基盤は安定しているといえるか
2 予算・収支計画は有効かつ妥当なものとなっているか（８）財務

3 財務について会計監査が適正におこなわれているか
4 財務情報公開の体制整備はできているか
1 法令、専修学校設置基準等の遵守と適正な運営がなされているか
2 個人情報に関し、その保護のための対策がとられているか（９）法令等の遵守

3 自己評価の実施と問題点の改善をおこなっているか
4 自己評価結果を公開しているか
1 学校の教育資源や施設を活用した社会貢献・地域貢献を行なっているか（１０）社会貢献・地域貢献

2 学生ボランティア活動を奨励、支援しているか
3 地域に対する公開講座・教育訓練（公共職業訓練等を含む）の受託等を積極的に実施しているか
1 留学生の受け入れ・派遣について戦略を持っておこなっているか
2 留学生の受け入れ・派遣、在籍管理等において適切な手続き等がおこなわ（１１）国際交流

3 留学生の学修・生活指導等について学内に適切な体制が整備されているか
4 学修成果が国内外で評価される取り組みをおこなっているか※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況(２）学校運営 「8 情報システム化等による業務の効率化がはかられているか」●委員評価 ⇒ 時代の順次性にあった情報システムの導入を依頼○学校活用 ⇒ 評価後 Adachi学園グループ統一の求人情報閲覧システムを開発(３) 教育活動 「13 関連分野における先端的な知識・技能等を習得するための研修や教員の指導力育成など資質向上のための取組が行われているか」●委員評価 ⇒ 指導力には問題ないが、実務を反映できる授業カリキュラム作成を産学連携で行うよう依頼（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和4年7月31日現在

名 前

任期

種別

公益社団法人 日本照明家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

土屋 敏朗

社団法人 日本広告写真家協会

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

業界団体

和田 圭一

株式会社 シーシーワーク

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業

田島 治郎

地域住民代表令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

地域住民

二宮 孝

専門学校名古屋ビジュアルアーツ 卒業生代表

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

久保田 一成会計士

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

重水 満仁

所属

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ:年次更新＜８月予定＞ ）http://www.nag.ac.jp/evaluation/nva.html

卒業生代
表
法人会計士

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
企業等関係者に情報提供することで相互の対話が促進され、学校内外の実習・就職指導など企業等との連携による活動の充実や産業界のニーズを踏まえた教育内容・方法の改善をする意図がある。 その他、地域住民等に情報公開することで地域に関わる取組みの理解支援を得る。また入学検討者等に対し希望する進路・将来進む業界へ合致しているか明確に示すことや進路指導の活用に資することを基本方針とする。

（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画（２）各学科等の教育（３）教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育（５）様々な教育活動・教育環境（６）学生の生活支援（７）学生納付金・修学支援（８）学校の財務（９）学校評価

1 校長名
2 所在地
3 連絡先
4 沿革
5 施設・設備
6 組織図
1 定員数
2 目指す資格
3 取得資格4 主な卒業後の進路
1 教職員人数・構成
1 就職支援等の取組
1 学校行事1 心のケア
1 学費
2 修学支援1 貸借対照表
1 自己評価報告書
2 学校関係者評価報告書-（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ）
本学ホームページにて、下記8項目について情報を公開しています。
・学校概要
・学生納付金・修学支援
・募集学科・募集定員・組織図
・自己評価報告書
・学校関係者評価報告書
・財務・職業実践専門課程の基本情報

トップページ → 情報公開（最下部右） → 各項目ごとに公開 ・ pdfファイルにて閲覧可能
http://www.nag.ac.jp/evaluation/nva.html
URL: http://www.n-visual.net/

授業科目等の概要（工業専門課程映像学科）平成29年度
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配
当年
次・学期

授
業
時
数

授業方法 場所 教員
企実
単業験
講 演 ・ 校 校 専 兼 等と位実の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携
実
技

○

演出論

テレビの歴史から番組の形成、映画の表現まで参考
1
作品を鑑賞し、それらの特徴を探り、自らの企画演
通出研究につなげる。

64

4 ○

○

表現論

簡単な課題による ドキ ュメ ンタ リー 映画 作品 をグループで制作していく。企画・プレゼンテーション 1を経て、準備、撮影、編集など総合的に体得してい 通く。全員がパートを責任担当する。

64

○

音響基礎

録音機器や周辺機器の使用目的とデジタル技術の諸2問題について学ぶ。またカメラ実習に伴い照明の基通礎も習得する。

○○4△ ○ ○○128

8△ ○ ○○

基礎演習

テレビ番組を制作に必要な企画・構成など制作の基本を学ぶ。グルー プで ビデ オ作 品を 制作 しプ ロセ 1ス、技術などを体得していく。全パートを担当し、 通将来の職を模索確認していく。

64

4○ △ ○ △ ○

○

ビデオ実習

放送現場対応のビデオ撮影に必要な基礎的知識・技術、簡単な照明などの基本技術を学ぶ。この授業で 1取得し基礎技術は実習で活用され映画・ビデオ作品 通制作時における作業工程と技術的スキルを学ぶ。

64

4△ ○ ○○

映画実習

16mmフィルムによる映画撮影の基本を簡単な演習で1体験していく授業。フィルム撮影に必要な技術、知通識を身に付け、体得した技術が実習で活用される。

128

8△ ○ ○ △ ○

○

映像工学

撮影に必要な基礎知識の習得。デジタル化から放送
1と通信の融合など、次世代への変革時期に際して、通それぞれに特徴知識も学ぶ。

128

8 ○○○

○

作品研究

映画の魅力とはどこにあるのか？映画の見方の多様性を広げていくことを主眼に置き、過去の作品を詳 1
細に分析していくことで、作品を読み解いていく力 通をつける。

128

8 ○○

○

○

ゼミナール

業界の基礎知識を学ぶほか、知識に必要な一般教養や時事問題を研究する。社会人として必要なマナー 1やコミュニケーション能力を高め、就職活動を有利 通に行う方法を身に付ける。

128

8○○ △○ 〇○編集技術

ビデオ編集を学ぶ。放送局など多く使用されているノンリニア編集の基礎をマスターし、あらゆるノン 2リニア編集の基礎を身に付ける。もちろん素材を見 通る目も同じく養う。

64

4△ ○ ○○

演出技術

映画の魅力とはどこにあるのか？映画の見方の多様性を広げていくことを主眼に置き、過去の作品を詳 2細に分析していくことで、作品を読み解いていく力 通をつける。

128

8 ○ △○○ △○〇

○○ 〇

○

シナリオ

シナリオの書き方などシナリオ独自の表現を学ぶ。
2
最終的には、短編シナリオを一人一人製作すること通で映画やドラマをより深く発展させる方法を学ぶ。

128

8 △ ○

○

CM制作技術

照明やカメラ撮影 技術 など 総合 的に 映画 技術 を学ぶ。16mmフィルムによる撮影演習する。照明機材や 2フィルター、照明の質を変えるアクセサリーなどの 通使い方も学ぶ。

64

4△ ○ ○ △ ○

○

MA実習

映像に音をつける作業全般を学ぶ。効果音の知識、2音楽編集までを含め、素材音の効果加工も身につけ通る。

128

8△ ○ ○○

制作実習

企画の立て方とシナリオ化、その演出、チーム作り2までを総合的に学ぶ。実習など年間通じて作品を作通り上げる力を身に付ける。

64

8△ ○ ○ △ ○○スタジオワーク

スタジオ・中継を中心にシステムによるテレビ番組
1収録の制作及び技術を身に付ける、チーム制作での･コミュニケーション、スタジオでの撮影演出を幅広2
く学んでいく。

192

12△ ○ ○ △ ○○ドキュメンタリー企画構成

一つの「モノ」を追い続けその作者ならではの視点1を発見していく。 コラ ボレ ーシ ョン など 多く のス･タッフと関わり、劇場映画を制作していく。また、2最新の映像テクニックを常に研究し身に付ける。

192

12

△ ○ ○ △○

TV番組制作求められる質の良い番組を制作する感性、テクニッ
1
クを身に付ける。内外の対象者やモノにスポットを･あて、企画・演出 ・取 材な ど制 作力 を構 築し てい
2く。

192

12

△ ○ ○ △ ○○アナウンス技術

コミュニケーション力の低下の中どう話せば相手に
1
自分のメッセージが伝わるのか。どう聞けば求めて･いることを聞きだせるのか作品のクオリティを高め2る力を身に付ける。

192

12○ △ ○ △現場の講師を通じて様々な野外ロケ現場を想定し2た撮影方法を熟知する。現場に出てすぐ求められ通る撮影技術を身につける。

128

8○ インターンシップ研修

合計

20科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件：所定の課程を修了し、試験に合格した者について平素の成績及び素行を勘酌して認める。
履修方法：2年間4期制の授業を受講、所定の単位を取得しなければならない。また、選択科目においては学生の進路希望などに応じ学生が希望選択する。

（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

○○

○

○

○

○

〇

○

○ 〇

単位時間( 152単位)
授業期間等
１学年の学期区分

２期

１学期の授業期間

16週