日本体育学会第 66 回大会

全国大学体育連合 共催シンポジウム抄録『全国大学体育連合と会員校における東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けての取り組み』
師岡 文男 （全国大学体育連合参与，上智大学）
東京オリンピック・パラリンピックとの大学連携は、体育だけでなく大学のあらゆる分野の教職員・学生・卒業生と周辺住民も一緒に力を合わせて取り組むことができる貴重な機会であるが、オリ・パラが国際総合メガスポーツイベントであることから、体育教員がリーダーシップを発揮し、「オリ・パラやスポーツに対する正しい認識」や「スポーツの持つ機能や価値に対する理解」を深めてもらう大切なチャンスでもある。また、いまや国を挙げての重要課題である「運動・スポーツの生活習慣化」や「グローバル人材の基礎教養としてのスポーツの地位の向上」も大学体育に対する追い風になっている。
大体連では、大学・短大がオリ・パラ組織委員会と締結した連携協定（2015.4.1 現在７７５校）を、大学体育にとっても実り多いものにするために、協定を結んでいる会員校の対応と体育教員の取り組みの実態を、2014 年 12 月～2015 年 1 月に質問紙を会員校に郵送とメール配信で送り調査した。回答が得られたのは、49 大学・4 短大と連携協定を締結している会員校の 17.3％のみであったので、このデータで全体像を語ることはできないが、「連絡協定の担当者に体育教員が任命された大学・短大が 10 校」ある反面、「体育教員・組織にまったく連絡もない大学・短大が 11 校」あり格差が存在することがわかった。オリンピック教育については、体育科目の中でが 29 校・関連科目でが 14 校・公開講座でが 11 校実施しており、パラリンピック教育も体育科目の中でが 25 校・関連科目でが 11 校・公開講座でが 7 校実施していた。オリ・パラ広報活動は 16 校、関連イベントは 11 校、オリ・パラ関連でのグローバル人材育成は 7 校が実施していた。当日は、この調査結果の詳細を発表するとともに、非連携協定校も含め大学・短大の体育教員がどうオリ・パラを教育・研究・社会貢献に活かしていけるかを議論していく。

【参考資料】
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会連携協定大学一覧（2015.8.1 現在）
http://tokyo2020.jp/jp/news/20150801daigaku.pdf

■ 巻頭言巻頭言大学体育の価値を示す好機到来～ラグビーW杯、東京オリ・パラ、関西ワールドマスターズの日本開催～
全国大学体育連合地域貢献推進WG委員（オリパラ・ラグビー大学連携担当）
スポーツアコード前理事、国際ワールドゲームズ協会理事

師岡 文男（上智大学）

2019年にラグビーワールドカップ、2020年に東京オリン
ピック ・ パラリンピック競技大会（以下、「オリ ・ パラ」と略す）、そして2021年には関西ワールドマスターズゲームズ（30歳以上ならば参加費を払えば誰でも参加できる約30競技に世界から５万人が参加する競技大会）と、４年後の2019年から３年連続で大きな国際競技大会が日本で開催される。
2014年６月23日、早稲田大学大隈講堂で、東京オリ ・パラ組織委員会は552の大学 ・ 短期大学と連携協定を締結した。その後も連携協定を結ぶ大学 ・ 短大は増え続け、10月１日には761校に達した（http://tokyo2020.jp/jp/news/20141001daigaku.pdf）。この中には、ほとんどの大体連会員校が含まれている。その数は、現在日本にある大学 ・ 短大1,192校の63.8％に当たり、IOC 国際オリンピック委員会も高く評価している。

2013 年 9 月 8 日早朝、東京オリ・パラ招致委員会、東京都共催「2020 年オリ・パラ開催地決定を迎える会」（東京商工会議所）で講演した際の筆者連帯そしてフェアプレーの精神に基づく相互理解が求めら

オリ ・ パラ組織委員会は、連携協定校に対し10月31日れる」と記されている。オリンピックは運動能力が優れた選を回答期限とするアンケートを行い、今後の活動計画をき手の国際競技大会の開催だけを目的としているわけではないた。その活動区分は、①オリンピック教育の推進、②グロー

く、“スポーツ ・ フォア ・ オール”の推進で平和な社会のバル人材育成、③パラリンピックの理解促進、④広報活動、実現こそオリンピックムーブメントの究極の目的であるこ⑤イベントの開催、⑥その他となっており、教職員 ・ 学生とをはっきりと示しているのである。オリンピズムを正しだけではなく卒業生の活動にも期待している。

く学生や教職員に伝えるとともに、「チェス」
や「ブリッジ」

こうした動きは、我々体育教員にとって、大学体育の意も IOC 公認スポーツであり、スポーツは「運動競技」だけで義 ・ 価値を学内および日本全体に示すまたとないチャンスはないことを学生にしっかりと教える好機が到来している。

である。普段スポーツに見向きもしなかった学生 ・ 教職員「音楽嫌い」が存在しないように「スポーツ嫌い」
は本来存在

も、オリ ・ パラをはじめとする国際メガスポーツイベントしないことを日本中の学生が認識できたとき、将来の日本には少なからぬ関心をもち始めてきたからである。スポーに正しいスポーツ文化が根づいていくことであろう。

ツをやってみようとする動機づけになるだけでなく、身体ただ、残念なことにオリ ・ パラ組織委員会から協定校にやスポーツの歴史や文化、スポーツが政治 ・ 経済 ・ 社会 ・

対して送られたアンケートに回答する際、体育教員に対して環境に与える影響、オリンピックムーブメントなどについ問い合わせも相談もなかった大学 ・ 短大が少なくないことて学ぶ意欲が高まっている。グローバル人材必須の国際教が判明した。各協定校の体育教員は、各校のオリ ・ パラ連養としてのスポーツの重要性についても認識を高めてもら携協定の担当部署に連絡をとり、回答のコピーを入手するとう好機であるといえる。

ともに、体育教員がオリンピック ・ パラリンピック教育など『オリンピック憲章』の＜オリンピズムの根本原則＞には、貢献できることが多々あることをアピールすべきだと考える。

「スポーツを行うことは人権の一つである。すべての個人は学生の認識が変われば日本も変わる。これからの４年間

いかなる種類の差別もなく、オリンピック精神によりスポーは、我々大学体育人の努力によって日本の将来を変えるこツを行う機会を与えられなければならず、それには、友情、とができる大切な４年間である。

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2014/11/20 10:12

大学体育 No. 105
地域貢献推進ワーキンググループ報告

東京オリンピック・パラリンピック
大学連携実態調査報告
師岡 文男（上智大学） 飯田 祥明（上智大学） 小林勝法（文教大学）
Ⅰ はじめに（公財）
東京オリンピック ・ パラリンピック競技大会組

学 ・ 長崎純心大学 ・ 鹿屋体育大学 ・ 杉野服飾大学短期大学部 ・ 金城大学短期大学部 ・ 西日本短期大学 ・ 徳島文理大学短期大学部

織委員会は、2014年10月１日までに761の大学 ・ 短期大学と連携協定を締結し、2015年4月1日には連携校は775校に達している（全大学 ・ 短大総数1192校の65.0％、稿末資料参照。
）。この過去例を見ない多数の大学 ・ 短大との連Ⅲ 結果（1）
オリンピック教育の実施状況（複数回答）

携協定を大学体育にとっても実り多いものにするために、①体育科目の中で、取り扱っている／扱う予定 29校協定を結んでいる会員校の対応と体育教員の取り組みの実②オリンピック関連科目を開講している／開講する予定 14校態を調査した。

＜科目名＞
基礎総合演習 - オリンピックと芸術（石巻専修大學）

Ⅱ 方 法
2014年12月15日に本連合機関誌『大学体育』
を会員に発送オリンピック文化論
オリンピック ・ パラリンピック論（上智大学）
学部間共通総合講座「オリンピック概論」

する封筒にアンケート調査質問紙を同封するとともに、メー

オリンピック ・ パラリンピック講座

ルニュースおよびホームページでアンケート調査への回答

総合科目「オリンピック」「異文化コミュニケーション」

を呼びかけ、2015年1月27日で回収を締め切った。

「嘉納治五郎と筑波大学」（筑波大学）

58大学 ・4短大から回答があったが、今回はその中か③公開講座で開講している／開講する予定 11校ら組織委員会と連携協定を締結した49大学（会員大学の＜科目名＞

18.8%）
・４短大（会員短大の8.3％）の回答の単純集計を行っ

オリパラ・ラグビー・ マスターズ支援者基礎教育講座
（上た。

智大学）

調査に協力し、学校名の公開を可としてくださった大OU 特別講座『オリンピック ・ パラリンピックの歴史～

学 ・ 短大は以下の通りである。

2020東京大会に向けて～ 』（仮）＜調査協力校（順不同）＞「2020東京オリンピック ・ パラリンピックのレガシー

北海道教育大学 ・ 石巻専修大學 ・ 仙台大学 ・ 千葉を創る」（筑波大学）

大学 ・ 筑波大学 ・ 中央学院大学 ・ フェリス女学院大④その他 1校学、文教大学 ・ 東京大学 ・ お茶の水女子大学 ・ 了徳寺＜実施内容＞

大学 ・ 神田外語大学 ・ 首都大学東京 ・ 明治大学 ・ 東

地元自治体との連携講座 ・ 講演会

京農工大学 ・ 東京女子体育大学 ・ 法政大学 ・ 東京女子大学 ・ 東洋大学 ・ 日本女子体育大学 ・ 東京造形大学 ・（2）パラリンピック教育の実施状況（複数回答）

東京女子大学 ・ 明治大学 ・ 成城大学 ・ 日本女子体育大①体育科目の中で、取り扱っている／扱う予定 25校

学 ・ 日本女子大学 ・ 東京造形大学 ・ 慶應義塾大学 ・ 上②パラリンピック関連科目を開講している／開講する

智大学 ・ 常葉大学 ・ 福井県立大学 ・ 愛知大学 ・ 愛知

予定 11校東邦大学 ・ 名古屋学芸大学 ・ びわこ成蹊スポーツ大学 ・＜科目名＞

東大阪大学 ・ 大阪体育大学 ・ 桃山学院大学 ・ 京都外国

オリンピック ・ パラリンピック論（上智大学）

語大学 ・ 京都学園大学 ・ 三重大学 ・ 天理大学 ・ 九州大

障害者スポーツ概論、障害者スポーツ指導法、障害者ス

学 ・ 九州共立大学 ・ 九州工業大学 ・ 福岡大学 ・ 長崎大

ポーツ実技 ・ 演習 ・ 実習（びわこ成蹊スポーツ大学）

134■ 平成26年度 研究会報告
アダプテッドスポーツ論、アダプテッド ・ スポーツ
（筑TIAS 短期プログラム（鹿屋体育大学）

波大学）②実施していない 45校

スポーツ方法Ⅷ（アダプテッドスポーツ）、ブラインド（6）その他の活動

サッカー論（慶應義塾大学）＜実施内容＞③講座で開講している／開講する予定 7校

教職員協働研究「上智大学の特色を生かしたオリパラ、＜科目名＞ラグビー支援の検討」（上智大学）

オリパラ ・ ラグビー・ マスターズ支援者基礎教育講座

全国外語大学連合主催 通訳ボランティア育成プログ（上智大学）

ラム（神田外語大学）

知的障害者水泳教室（びわこ成蹊スポーツ大学）

国際オリンピックマネジメントセミナー、最先端スポー（3）
オリ ・ パラ広報活動

ツパフォーマンスセミナーを実施予定（鹿屋体育大学）①実施している 16校

オリパラ関連研究「2020未来社会プロジェクト研究」プ＜活動内容＞

ロジェクト11本が進行中

のぼり旗とポスターの学内掲出、ピンバッジの配布、学学生ボランティア派遣のための募金活動、附属学校と連園祭での PR

携して教育プログラムを展開

大学行事や地域でのイベントでの PR（鹿屋体育大学）

オリ ・ パラレベルの選手に携わる指導者に対する指導学内のニュースペーパー、ホームページ、垂れ幕などで法教育の広報（日本女子体育大学）②実施していない 37校（7）「オリ ・ パラ連携校」
であることの学内広報①広報された 37校（4）
オリ ・ パラ関連イベント開催①実施している 11校②広報されていない 10校（8）各校の連携協定担当部署から体育科目担当組織 ・ 教＜実施内容＞

員個人への連絡や協力要請の有無（複数回答）

開放講座開講、文化講演会（びわこ成蹊スポーツ大学）①連絡があった 12校

シンポジウム「2015国際スポーツ情報カンファレンス②協力要請があった 12校～ 2020 TOKYO 被災地復興からの提言～」（2015．3）③まったく連絡はない 11校

クーベルタン生誕150周年記念イベント（2013.11.10）（鹿④連携協力の担当者に指名された 10校

屋体育大学）⑤その他（体育担当組織 ・ 教員個人から協定締結を働きか

オリンピック ・ パラリンピックフォーラム
（筑波大学）けた） 2校

東京オリンピック ・ パラリンピック大学連携地域巡回
フォーラム（組織委に協力）（愛知東邦大学）②実施していない 41校（9）各校の連携担当部署がオリ ・ パラ組織委員会からのアンケート（2014.10）に回答するにあたり、体育科目担
当組織 ・ 教員個人に問合せ、協力要請がなされたか？

（5）
オリ ・ パラに向けて / オリ ・ パラを使ったグローバ
ル人材育成①実施している 7校＜実施内容＞
海外での通訳ボランティア活動実施
海外へのスポーツ研修ツアー、スポーツビジネス視察ツアー（びわこ成蹊スポーツ大学）
オリンピアンの輩出を目指して国外でのトレーニング経験を推奨（福岡大学）
地域タレント発掘滑動（対象 小学4年生から中学3年生）①問合せ ・ 協力要請があった 19校②問合せ ・ 協力要請がなかった 30校（10）
オリ ・ パラ連携協力に対する意見 ・ 希望
・ 組織委員会に事業案、特に地方の大学でも出来る事を示して欲しい（３校）
・ オリンピアン ・ パラリンピアンを講師として派遣してもらいたい（石巻専修大学、他１校）
・ 学生や教員が活動できる場の情報が欲しい（京都学園大学、他１校）
・ 学生のスポーツに対する意識を変えるチャンスとしオリパラに向けて文部科学省が推進する国際貢献策とて活かしたい（上智大学）

しての「スポーツ ・ フォー・ トゥモロー」
プログラムの・ 他の提携校と地域で連携したい1つであるスポーツ ・ アカデミー形成支援事業を受託、・ 通訳ボランティア育成に注力する

135

大学体育 No. 105
・ 大学体育 ・ スポーツの活性化に役立てたい

在り方をいろいろな視点から見直す絶好の機会であり、日・ この調査のデータの公開を望む

本人のスポーツに対する偏った意識を変え、スポーツ文化・ 学生の自主的な活動が生まれてくることを望む（筑波を日本に正しく根付かせるために積極的に活用すべきであ大学）る。しかしながら、オリ ・ パラ組織委員会から各校への連絡が体育の教員に届いておらず、各校の連携協定担当部

Ⅳ まとめと今後の課題署で止まってしまっている事例をたびたび耳にしたことがきっかけとなり、今回の実態調査を実施するに至った。残東京オリンピック ・ パラリンピック競技大会組織委員

念ながら、年末年始をまたいでの調査だったせいか、ア会との大学連携は、体育教員だけではなく全学の教職員 ・ンケート回収率が十分でなかったため、大学体育全体の学生 ・ 卒業生が協力し、必要に応じて他校や近隣住民と状況を把握することはできなかったが、「連携協定の担当も連携して取り組むべき事業であるが、以前より体育科目者に体育教員が任命された大学 ・ 短大」
が10校ある反面、や研究の中でオリンピック ・ パラリンピックを取り扱う「まったく連絡もない」
大学 ・ 短大が11校あり、格差が存機会が少なからずあった体育教員は、その中心的な役割を在することが明らかになった。

果たすことが可能であり、そのことが学内における体育に今後、早いタイミングでの体育科目担当組織 ・ 教員か対する評価の向上や存在意義の再認識につながることが期らの学内での働きかけが重要になると思われる。今後も各待される。また、オリ ・ パラの日本開催は、オリ ・ パラ校での具体的な取り組みを調査し、情報交換を行っていくの歴史や本質を多くの大学生や市民の方々に伝えるよい機ことが重要であろう。

会になるとともに、学生や教職員のスポーツに対する関心が飛躍的に高まることから、それぞれの大学でスポーツの136

最後に今回の調査にご協力いただいたすべての方々に感謝申し上げる。

■ 平成26年度 研究会報告137大学体育 No. 105

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■ 平成26年度 研究会報告139

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