「令和３年度職業能力開発論文コンクール」応募論文

テーマ
職業能力開発の実践
副題
技能検定機械加工 1 級取得者に対する支援

主執筆者

黒木猛

九州職業能力開発大学校

共著者

小島勝己

晃大商事株式会社

柴崎悠太

晃大商事株式会社

寺本祐子

九州職業能力開発大学校

楠元智久

九州職業能力開発大学校

斉藤哲也

九州職業能力開発大学校

八崎透

九州職業能力開発大学校

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要旨
九州職業能力開発大学校（以後、九州能開大という。）では、企業からの要望を受け能力開発セミナーを中心に技能教育や人材育成の支援を実施している。また、能力開発セミナーの受講実績のある企業では、技能検定機械加工職種１級（以下、機械加工 1 級という。）に複数名が合格している。しかし、従業員の高齢化に伴い、技能伝承のために中堅従業員に対して「教材開発能力」や「人材育成能力」をつけさせたいという要望が多い。この要望に対して、機械加工 1 級取得者への支援をテーマとして企業との共同研究を実施した。本論文は、平成 30 年度および平成 31 年度に実施した共同研究を通して得た成果を基に、企業が求める人材育成に対する支援と九州能開大の職員に対する人材育成のあり方についてまとめたものである。
1.

はじめに
九州能開大機械系では、近隣の企業の要望に応えて技能検定機械加工職種に関わる技能教育を実施してきた。特に、ここ数年で技能検定機械加工職種（普通旋盤作業、フライス盤作業、数値制御旋盤作業および数値制御フライス盤作業）について、教材や指導方法を確立し、機械加工 1 級に多数の合格者を輩出している。その中で、機械加工１級に合格実績のある企業から、1 級取得者に対する今後の教育について相談があった。この相談に対して、1 級機械加工技能士が目指す次の段階の一つである特級機械加工技能士の取得を提案した。
この提案に基づき、企業との共同研究「機械加工技能検定 1 級取得者の技能向上に対する支援の為の教材開発」（平成 30 年度）および「機械加工技能検定 1 級取得者の技能向上に関する研究（人材育成能力の開発）」（平成 31 年度）に取り組んだ。
2.

支援の背景
九州能開大では専門課程生産技術科において、2 年次の前期に技能検定職種「普通旋盤作業」または「フライス盤作業」の 2 級合格を目指して加工実習を行っている。また、近隣の企業の要望に応えて数値制御加工も含めて、機械加工 1 級および 2 級に対応した能力開発セミナーを実施しており、多くの合格者を輩出している。図 1 に過去 5 年間の技能検定合格者の実績（在職者のみ）を示す。

図 1 過去 5 年間の技能検定合格者の実績（在職者のみ）
2 / 18しかし、セミナーの受講者から機械加工 1 級を取得しても、その資格が人事考課に反映されないとの声を聞く。特に、中小企業においてはその傾向が顕著のようである。このような声に対して、企業に、技能者のキャリアルート的なものを示す事ができると思う。早い者であれば、20 歳代で機械加工 1 級を取得できるため、その先として「指導員免許」、「複合技能士」、「特級機械加工技能士」等を紹介し、それぞれの資格取得の支援ができればと考える。
「指導員免許」については、各都道府県の職業能力開発協会の「職業訓練指導員講習会」を紹介できる。また、「複合技能士」であれば、同一職種で 2 作業以上の 1 級を取得するか二職種以上の 1 級取得が必要であるが、現状の体制で受検に向けた支援ができる。しかし、「特級機械加工技能士」については管理者または監督者が通常有する技能ということでその内容は多岐に渡る。図 2 に一般的に示される技能者のキャリアルート(1) を示す。

図 2 技能者のキャリアルート(1)3.

平成 30 年度共同研究の概要
相談があった企業の機械加工 1 級取得者と九州能開大の職業訓練指導員（以下、指導員という。）で勉強会を立ち上げ、「特級機械加工技能士」の取得に向けた教材の開発に取り組んだ。これにより、参加した企業の方は、教材作成方法および講義の運営について習得することができた。

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3-1．機械加工特級の試験概要
技能検定機械加工職種特級（以下、機械加工特級という。）の試験は実際の機械加工作業はなく、「計画立案等作業試験」（3 時間）と「学科試験」（2 時間）で構成されている。「計画立案等作業試験」では、①工程管理、②作業管理、③品質管理、④原価管理、⑤安全衛生管理、⑥作業指導、⑦設備管理の 7 項目について 9 問が出題される。また、「学科試験」では「⑧機械加工に関する現場技術」が追加され、50 問が五肢択一形式で出題される。特級を受検するには、「1 級合格後 5 年以上」の実務経験が必要である(2)。
3-2．取り組みの概要
平成 30 年度共同研究の開始にあたり、九州能開大のセミナー等を受講した後、機械加工１級を取得された企業の方にも情報提供を行い、九州能開大の指導員とともに勉強会を立ち上げた。人員構成は、企業から 3 名、九州能開大の指導員 6 名、合計 9 名である。
まず、平成 26 年度から平成 29 年度に実施された過去問題の「計画立案等作業試験」と「学科試験」の 8 項目を 9 名に割り振り、それぞれの担当者が責任を持って内容を精査して解説資料を作成した。次に、作成した資料を利用して参加者に対して解説を行った。なかなか全員がそろった勉強会の開催は難しかったが、月 1 回の勉強会を設定することができた。
問題の精査をする中、問題の中身をしっかり理解していないと解説するのが難しいことが分かり、特級の試験問題の難しさを実感した。以下に、教材開発に向けた支援の詳細を示す。
4.

教材開発支援勉強会の当初に、「計画立案等作業試験」と「学科試験」の 8 項目について、試験科目の内容と出題数などの精査を行った。また、試験科目の各項目について担当者を割り振り、あわせて参考資料の検討および教材の作成方法についても参加者全員で検討した。
勉強会で使用する教材については、それぞれの担当者が責任をもって作成した。九州能開大の指導員からは、自らが授業の中で使用している自作教材をベースに、「コンパクト」で「理解しやすい」をコンセプトとした教材の形式を提案した。あわせて、今後の「教材化」も考えて様式は統一することとし、問題と解説を記載して A4 用紙 1～2 枚以内で解説資料を作成することを提案した。一方、企業側からは社員教育中に通信訓練で使用した教材が紹介された。中身をみると、「現場管理」、「コストダウン」、「品質管理」、「安全衛生・環境管理」といった非常にタイムリーな内容であった。図 3 に試験科目の項目と出題数の精査結果（教材の一部）および図 4 に提案した教材の形式（教材の一部）を示す。
4-1．勉強会の実施内容
勉強会の実施に向けた準備のため、4 月は九州能開大の指導員が過去問題および参考資料の収集を行った。また、5 月下旬までの勉強会で、過去問題の精査と担当者の割り振りを行い、6 月から順次、勉強会で担当分の解説を行った。平成 30 年度は、共同研究中に 12 回の勉強会を実施することができた。図 5 に勉強会の実施内容を示す。勉強会に先立ち、担当者には勉強会の解説に使用する資料として、次に示す 3 つの資料の準備をお願いした。

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① Power Point を利用したプレゼンテーション資料② 問題全文を記載して解説は赤文字で記載した資料③ ②の資料に解答を追加した資料

図 3 試験科目と出題数の精査結果（教材の一部）

5 / 18図 4 提案した教材の形式（教材の一部）

6 / 18図 5 勉強会の実施内容
勉強会においては、まず九州能開大の指導員が作成した教材を利用して、ゼミ形式で他の参加者に対して解説した。企業の方にとっては、プレゼンテーション資料を含めた教材作成および講義の運営の参考になったと思う。次に、企業側の参加者も順次、それぞれが作成した教材を利用して他の参加者に対して解説を行った。具体的には、上記①と②の資料を利用して担当分の解説を行い、他の参加者は解説を参考にして、解答を考えるという流れで勉強会を実施した。③の資料は、自宅学習用の資料である。
年度ごとに問題の精査と解説を繰り返すことで、9 月の勉強会までに平成 26 年度と平成27 年度の 2 年間分の解説がほぼ終了した。平成 30 年度に受検資格がある者については受検申請を行うとともに、2 月に実施される試験に向けて受検準備をした。また、12 月の勉強会
では、年度ごとにまとめた過去 2 年分の教材を提示することができた。さらに、同様の取り組みで、1 月までに過去 4 年分の教材を提示することができた。以上のように、担当者が責任をもって過去問題を精査し、解説資料の作成に取り組むことで、「計画立案等作業試験」および「学科試験」問題の解説書という形で年度ごとに教材をまとめることができた。
1 年間を通した勉強会においては、単に解説する集まりとならないように、企業経営者および技能検定特級取得者等による講演を 4 回実施した。実際の現場における安全衛生管理、工程管理、品質管理、作業指導などの話しを聞くことができ、現場管理について意識を高めることができた。また、「特級機械加工技能士」取得に関連した勉強の仕方などについても話しを聞くことができ、受検に向けた取り組みについても意識が高まった。図 6 に勉強会の様子および図 7 に企業経営者等による講演の様子を示す。

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図 6 勉強会の様子

図 7 企業経営者等による講演の様子

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4-2．解説資料のまとめ
勉強会の回数を重ねるごとに、作成した解説資料が増えるため、年度ごとに整理して教材を作成した。これは年度ごとの過去問題を学習する上では、効果的なものである。しかし、
図 3 に示した「試験科目の項目と出題数の精査結果」から分かるように、毎年同じ「試験範囲」から出題されるため、おのずと類似した問題が出題されることになる。したがって、前年度までの教材を見れば解答が導き出せることも多くなる。
例えば、試験科目名「作業指導」の「試験範囲」として出題される企業内訓練の問題では、「仕事の教え方」、「改善の仕方」、「人の扱い方」について、過去 4 年分の教材で平成 30 年度、31 年度の問題の答えが導き出せる。
「コンパクト」で「理解しやすい」教材にするには、作成済みの過去 5 年分の教材については類似した解説を整理する必要がある。
4-3．支援の成果
共同研究を通した教材開発支援の成果は、以下の通りである。
① 勉強会を構成した 9 名のメンバーで、5 年分の過去問題について取り組み、機械加工特級の試験問題に関連した現場管理能力について学習した。
② 勉強会に参加したメンバー間の講義を通して、企業側担当者は講義に必要なプレゼンテーション資料作成を含めて講義の運営について習得できた。
③ 5 年分の過去問題の解説資料について、「特級技能検定対策機械加工」というタイトルで、「学科試験」と「計画立案等作業試験」を年度ごとにまとめた。図 8 に平成 30 年度に開発した教材を示す。
④ 「PTU（職業大）フォーラム 2018」での事例発表、「ポリテックビジョン 2019 in 北九州」での事例発表を行い、共同研究の取り組み状況を報告した。
⑤ 勉強会に参加した 3 名が機械加工特級の試験に合格して「特級機械加工技能士」となった。

図 8 平成 30 年度に開発した教材

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5.

平成 31 年度共同研究の概要
平成 30 年度に共同研究を実施した企業から、再び人材育成に関する相談があった。具体的には、平成 30 年度の共同研究で開発した教材を社員教育用に落とし込み、社員教育用の教材を開発したい。さらに、「特級機械加工技能士」となった 2 名に対して、社員教育で活躍できる人材として人材育成能力が向上する様に指導をしてほしいという内容である。
我々が所属する機構施設を見ても、なかなか技能検定特級に対する取り組みをしている施設は見あたらない。相談があった企業には、各部署に技能検定 1 級取得者が数名ずつ存在している。つまり、この 2 名の人材育成能力を向上させ、企業内でこの 2 名が 1 級取得者に対する指導を実施するための支援と言える。「人材育成を実践」している機構の指導員にとって、やりがいのある内容だと思う。この相談に応えて、企業との共同研究「機械加工技能検
定 1 級取得者の技能向上に関する研究（人材育成能力の開発）」に取り組んだ。
平成 31 年度の共同研究は、以下の目標を設定した。
① 昨年度開発した教材を見直し、社員教育用教材の開発を行う。
② 社員教育で活躍できる人材を育成するため、人材育成能力の向上に向けて取り組む。
また、平成 31 年度の共同研究の開始に際して、平成 30 年度と同様に機械加工 1 級を取得されている他の企業の方へ情報提供を行った。その結果、新たに 2 つの企業から 7 名の方に協力を得ることができた。
6.

社員教育用教材の開発
平成 30 年度に開発した 5 年分の教材について、構成および解説内容を見直すとともに、平成 31 年度分の問題を追加し、6 年分の問題を対象として教材を開発した。また、新たな 7名のメンバーに指導しながら内容の精査を行い、より良い教材の開発を目指した。
6-1．教材の構成
前述したように、試験問題は毎年同じ「試験範囲」、「範囲の細目」から出題される。そのため、年度ごとに整理した教材では解説部分が重複することになる。図 9 に出題される範囲の例として、工程管理の「試験範囲」と「範囲の細目」を示す(3)。

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図 9 工程管理の「試験範囲」と「範囲の細目」(3)

開発した教材の構成は、以下の通りである。
① 教材は「試験科目」ごとにまとめた。
②「試験範囲」ごとに、「6 年分の解説資料」を記載して、解説資料の冒頭に「範囲の細目」を表示した。
③「試験範囲」ごとに、「6 年分の学科試験問題」を記載し、解答は問題の最後に記載した。
④ 学科試験問題の次に、平成 26 年度から順に「計画立案等作業試験問題と解説」を記載した。
図 10 に開発した教材の構成（教材の一部）を示す。
社員教育等における本教材の利用方法として、「学科試験」問題については、まず受講生に「6 年分の解説資料」を確認させた後、講師がプレゼンテーション資料等を利用して解説を行う。次に、受講生に「6 年分の学科試験問題」に取り組ませた後、正誤確認を含めて「試験範囲」ごとの内容を再確認するといった講義運営が考えられる。また、「計画立案等作業試験」問題については、問題が長文になることが多いため、問題ごとに学科と同様に解説を実施すると効果的だと考える。

11 / 18図 10

開発した教材の構成（教材の一部）

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6-2．
「Excel を利用した教材」の開発
前述した教材は、社員教育等のテキストとして使用することができるとともに、自学自習教材として活用することで機械加工特級に合格する実力が身につくと思う。しかし、自学自習の際には、単調な作業の繰り返しになる。この単調さを減らすために、「Excel を利用した教材」の開発に取り組んだ。
ここで紹介する「Excel を利用した教材」は、学科問題だけを扱っている。過去 6 年分の問題に平成 22 年度から平成 25 年度までの 4 年分を追加して、10 年分（合計 500 問）の過去問題がベースとなっている。図 11 に Excel のワークシート画面を示す。

図 11

Excel のワークシート画面

このワークシートだけでも、年度ごと、試験科目ごとに学習ができ、「解説」をクリックすることで「6 年分の解説資料」を確認することができる。このワークシートを有効活用するために、Visual Basic を利用して「練習モード」や「模擬テスト」などの学習メニューを追加した。図 12 に Visual Basic を利用した Excel 教材の画面を示す。

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図 12

Visual Basic を利用した Excel 教材の画面「練習モード」では分野ごとの学習ができ、一回の操作で最大 5 問が出題される。入力した解答に対して正誤判定が行われる。必要に応じて「解説」をクリックすると、問題に関連した「6 年分の解説資料」のうち該当するページが表示される。表示される解説の一例（教材の一部）を図 13 に示す。また、出題済みの問題については出題回数と正解回数が自動的に集計される。これにより、繰り返し学習することでデータが蓄積され、「苦手な問題」をクリックすると正解率が 60%以下の問題を確認できる。
「練習モード」で学習を繰り返しても、過去問題 500 問のうち一度も出題されなかった問題が存在する可能性がある。このため、一度も出題されていない問題は「試していない問題」をクリックすることで確認できるようにした。

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図 13

解説の一例（教材の一部）

次に、受検に向けた学習メニューとして「模擬テスト」を用意した。出題される「試験科目」ごとの問題数は変更可能であり、25 問から 50 問の過去問題に挑戦できる。また、テス
ト結果により現状の実力が確認できると同時に、正解率に応じてメッセージが表示される。
図 14 にメッセージ画面を示す。

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図 14

メッセージ画面

以上のように、Visual Basic を利用した Excel 教材を利用すると、学習者の希望に沿った学習ができる。今後実施される試験問題を追加することも可能であるので、内容が陳腐化せずメンテナンスの可能な教材である。
6-3．教材の利用形態
本教材の利用形態として、次の二つが挙げられる。一つは「講習テキスト」としての利用であり、もう一つは「自学自習教材」としての利用である。
講習テキストとして利用する場合は、学科試験問題は「試験範囲」ごとに取り組み、計画立案等作業試験問題については問題が長文になることが多いことから、「1 問」ごとに取り組むと良い。
自学自習教材として利用する場合は、「試験範囲」の内容を確認して、学習計画を立てることが大切である。例えば、得意な試験科目の「計画立案等作業試験」問題から学習を始めるなど、学習者の都合に合わせて計画する。前述の「Excel を利用した教材」を利用すれば、不得意分野を確認することができるので、受検前に重点的に見直すことができる。また、「学科試験」は五肢択一問題なので、「正しくないもの」、「間違っているもの」はどれかという設問では、その他の説明文はすべて正解である。この説明文が異なる年度の試験問題に使用されることも多いので、受検対策の一つとして利用できる。
7.

人材育成能力の開発支援
平成 31 年度は、新たに 2 つの企業から 7 名の方に協力を得て勉強会を実施することができた。初年度から参加している企業側の 3 名が、平成 30 年度に作成をした教材を利用しながら、7 名に対して指導を実施した。
7-1．支援の内容
具体的には、まず九州能開大の指導員がそれぞれの講義を参加者に対して実施した。これにより、「講義の準備の仕方」、「講義の運営の仕方」、「講義に関する質問の受け応え」等について学習することができたと思う。その後、企業から参加した 3 名が、講義を繰り返しながら経験を積んだ。講師を務めた 3 名は、それぞれ「品質管理」、「安全衛生管理」、「作業指16 / 18

導」の講義を担当した。図 15 に講師を務めた 3 名の講義風景を示す。
7-2．支援の成果
企業から参加した 3 名は、共同研究を始めた当初は経験の無さからちぐはぐな講義運営だ
ったが、2 年目の勉強会の終盤には分かりやすい講義の運営ができるようになった。成果として、以下の項目が挙げられる。
① 技能検定機械加工作業特級に関する教材開発② 人材育成を踏まえた講義の運営③ 現場管理能力の習得④ 技能検定機械加工作業特級の合格⑤ 職業大フォーラム 2018 での口頭発表(4) および九州能開大ポリテックビジョン 2019での口頭発表(5)
当初の目的を達成するとともに、習得した人材育成能力を発揮して、社員教育等が実施できる人材になったと思う。今後、人材育成の相談を受けた企業では、技能検定の取得を推奨するだけではなく、社員教育の一環として技能検定受検対策の講習会を計画している。勉強会に参加した方々の活躍が期待される。
開発した教材は、「技能検定受検対策 機械加工（特級）」というタイトルで、令和 2 年度の教材コンクールに応募した。開発した教材を利用して、平成 30 年度に 3 名が受検して 3名とも合格、平成 31 年度は 4 名が受検して 1 名が合格し、他 2 名が「計画立案等作業試験」のみ合格となった。また、令和 2 年度は 3 名が受検して 2 名が合格となった。この結果から、開発した教材の完成度は高いと言える。

図 15

講師を務めた 3 名の講義風景
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8.

おわりに
平成 31 年度から参加された 3 名については、これから現場の監督者や管理者になっていく方々であり、日頃の生産管理の実務を体験する中で、現場管理について勉強する必要性を感じていたようである。逆を言えば、今回の取り組みをしっかり行うことで、現場の監督者や管理者の道が開けることを実感したようである。
九州能開大の指導員についても、日頃勉強する機会が少ない「計画立案等作業試験」、「学科試験」問題に関する 8 項目の管理手法を勉強することができ、指導員としての幅が広がったと思う。また、今回の取り組みの中で 3 名の指導員が特級技能士となったことは今後につながるものと期待できる。
謝辞
2 年間の共同研究の実施に当たり、ご指導・ご支援くださいました、晃大商事株式会社の大石彰一郎社長、株式会社フクネツ高盛孝管理部長に厚く御礼申し上げます。
また、共同研究を進めるにあたり、ご協力くださいました安川マニュファクチャリング株
式会社八幡カンパニー大庭英利技術員および勉強会に参加された皆様に感謝申し上げます。

参考文献
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[1] 「機械産業における熟練技能者の人材育成」（財）機械振興協会経済研究所,1999 など[2] 中央職業能力開発協会ホームページ https://www.javada.or.jp/[3] 厚生労働省ホームページ https://www.mhlw.go.jp[4] 八崎透、小島勝己、大庭英利、黒木猛他、「機械加工技能検定１級取得者の技能向上に対する支援」、PTU フォーラム 2018 第 26 回職業能力開発研究発表講演会 19-A-10,2018.10.19[5] 八崎透、小島勝己、大庭英利、黒木猛他、「機械加工技能検定１級取得者の技能向上に対する支援Ⅱ」、ポリテクビジョン 2019 in 北九州 PP.12-13, 2019.2.22

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