第 7 章 教員のICT活用指導力の向上「わかる授業」の実現や情報モラルの育成のためには，一人一人の教員が ICT 活用指導
力の向上の必要性を理解し，校内研修等を積極的に活用して自ら研修を進めるとともに，教育委員会等が各学校の研修に積極的に関わったり，教育委員会・教育センター等の研修を充実させたりすることが必要である。本章では，教員に必要となる ICT 活用指導力とそれを身に付けるための研修の在り方について述べる。

第 1 節 教員に必要となるICT活用指導力
1. 教員のICT活用指導力の重要性
社会のあらゆる分野で情報化が進展し，携帯電話やブロードバンドなどの普及率が示すとおり情報化の主役は個人となっている。情報社会の進展の中で，一人一人の児
童生徒に情報活用能力を身に付けさせることは，ますます重要になっている。
また，教員あるいは児童生徒が ICT を活用して学ぶ場面を効果的に授業に取り入れることにより，児童生徒の学習に対する意欲や興味・関心を高め，「わかる授業」を実現することが求められている。
こうした社会的な要請を踏まえ，教員の ICT 活用指導力の向上は，政府の「e-Japan戦略」（平成 13 年 1 月 IT 戦略本部決定）の下で重要な政策課題として位置付けられ，「概ね全ての教員がコンピュータ等を使って指導できるようにする」ための様々な取組みが実施されてきた。
「IT 新改革戦略」（平成 18 年 1 月 IT 戦略本部決定）では，学校における ICT 環境の一層の整備を進めるとともに，「IT を活用した学力向上等のための効果的な授業や，学ぶ意欲を持った子どもたちが IT を活用して効果的に学習できる環境の実現」などのため「全ての教員の ICT 活用能力を向上させる」ことが目標とされ，そうした能力の基準の具体化・明確化を行うことが求められた。
当該基準については，次項で述べる「教員の ICT 活用指導力の基準（チェックリスト）」として文部科学省より策定・公表したが，その範囲は，授業における ICT 活用の指導だけでなく情報モラルの指導ができることや，校務に ICT を活用できることも含まれている。このことは，「教員の ICT 活用指導力」が，これからの教育の情報化の時代において，すべての教員に求められる基本的な資質能力であることを意味するものである。

2. 教員のICT活用指導力チェックリスト
文部科学省の検討会を経て，平成 19 年 2 月に「教員の ICT 活用指導力」は，5 つの大項目（A～E）と計 18 のチェック項目から構成された「教員の ICT 活用指導力の基準（チェックリスト）」として策定・公表された。
この「教員の ICT 活用指導力チェックリスト」は，児童生徒の ICT 活用能力の進展や，小学校の学級担任制と中学校・高等学校の教科担任制の違いなどを考慮して，
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「小学校版」と「中学校・高等学校版」の 2 種類が作成された。大項目は各学校種での発達の段階が違っても共通になる部分が多いため，「小学校版」では「児童」，「中学校・高等学校版」では「生徒」と記述されている以外は同一の記述となっている。チェック項目は「小学校版」と「中学校・高等学校版」の違いが明らかになるよう記述されている。
次に，教員の ICT 活用指導力チェックリストの 5 つの大項目と 18 のチェック項目について説明する。
(1) ICT 活用指導力チェックリストの大項目「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力」は，授業の準備段
階及び授業終了後の評価段階において，教員が ICT を活用する能力についての大項目である。この大項目は，児童生徒を前にして「指導」している場面ではないことから，狭い意味での「指導力」には含まれないことになるが，各教科等において効
果的に ICT を活用して授業を行うためには，授業設計や教材研究，授業評価が極めて重要であることから，広い意味での「指導力」の一部と捉え，大項目の一つとしている。
「B 授業中に ICT を活用して指導する能力」は，授業の中で教員が資料を利用して説明したり課題を提示したりする場面や児童生徒の知識定着や技能習熟を図る
場面において，教員が ICT を活用する能力についての大項目である。この大項目は，教員が授業の中で ICT を活用して，児童生徒の興味や関心を高めたり，課題を明確に把握させたり，基礎的・基本的な内容を定着させたりする内容を示しており，「わかる授業」を実現するためには極めて重要である。また，基礎的・基本的な内容を定着させるための ICT 活用に関する能力基準も含まれる。そこで，教員が授業の中で ICT を効果的に活用して授業を展開できる能力を大項目の一つとしている。
「C 児童（生徒）の ICT 活用を指導する能力」は，学習の主体である児童生徒がICT を活用して効果的に学習を進めることができるよう教員が指導する能力についての大項目である。児童生徒が ICT を学習のツールのひとつとして使いこなし，学習に必要とする情報を収集・選択したり，正しく理解したり，創造したり，わかりやすく表現・伝達したりすることなどは，児童生徒にとって必要な能力である。そこで，児童（生徒）が ICT を活用して効果的に学習を進めることができるよう教員が指導する能力を大項目の一つとしている。
「D 情報モラルなどを指導する能力」は，携帯電話やインターネットが普及する中で，児童生徒が情報社会で適正に行動するための基となる考え方と態度の育成が求められていることを踏まえ，すべての教員が情報モラルなどを指導する能力をもつべきという観点から位置付けられた大項目である。

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「E 校務に ICT を活用する能力」は，校務が児童生徒の直接的な指導に関わる能力ではないものの，校務分掌や学級経営等は教育活動において欠かすことはできないことから位置付けられた大項目である。ここでは，日常的に行われる文書作成や情報の収集・整理などにおいて ICT を活用し，校務を効率的にかつ確実に遂行するための能力を挙げている。さらに，校内のネットワーク環境を活かし，教員間で情報共有やコミュニケーションを行う能力も含まれ，インターネットなどを利用して，保護者や地域など校外との連携を図る能力についても想定している。
(2) 「A 教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力」の 4 つのチェック
項目「A-1 教育効果をあげるには，どの場面にどのようにしてコンピュータやインターネットなどを利用すればよいかを計画する」は，教員が授業の計画段階において，どの場面にどのようにしてコンピュータやインターネットなどを利用すればよいのか，すなわち，教員が授業における ICT 活用のイメージをもつことができるかどうかの能力を評価するチェック項目である。
「A-2 授業で使う教材や資料などを集めるために，インターネットや CD-ROMなどを活用する」は，教員が指導に必要な資料を収集する際に，インターネットな
どの豊富な情報源を利用すること，教科研究会などのメーリングリストを用いて，教材情報などを共有することが考えられる。
中学校や高等学校では，教科・科目によっては校内に担当教員が一人しかいないという場合もあり，他校の同一教科・科目の教員と連携を深めることは重要である。こうした人的ネットワークも含めた，様々な情報源を用いて，効率的な収集方法で指導目 図 7-1 教材や資料を集めるためにインターネットを活用
標に沿った資料を，的確に収集できる能力を評価するチェック項目である。
「A-3 授業に必要なプリントや提示資料を作成するために，ワープロソフトやプ
レゼンテーションソフトなどを活用する」
は，授業で活用する資料を作成する際に，ワープロソフトやプレゼンテーションソフトを活用することが考えられる。資料作成において，ICT を活用して，準備時間を短縮したり効率的に作成したりする能力を評価するチェック項目である。
「A-4 評価を充実させるために，コンピュータやデジタルカメラなどを活用して児童（生徒）の作品・学習状況・成績などを管理し集計する」は，コンピュータや
デジタルカメラなどを活用して児童生徒の作品や学習状況，成績などを管理し，表165

計算ソフトなどを用いて集計することで，より効率的な評価を充実させることが可能となることから，教員が学習評価に必要な能力を評価するチェック項目である。
(3) 「B 授業中に ICT を活用して指導する能力」の 4 つのチェック項目「B-1 学習に対する児童（生徒）の興味・関心を高めるために，コンピュータや提示装置などを活用して資料などを効果的に提示する」は，教員がコンピュータや提示装置などを活用して，資料などを拡大して提示することで，学習内容に対する
児童生徒の興味や関心を高めて，主体的な学習が展開できるようにする能力を評価するチェック項目である。
「B-2 児童（生徒）一人一人に課題を明確につかませるために，コンピュータや提示装置などを活用して資料などを効果的に提示する」は，教員がコンピュータや提示装置などを活用して，児童生徒に課題解決のイメージをもたせ，課題を明確につかませて，自ら学び自ら考える主体的な学習が展開できるようにする能力を示す
チェック項目である。
「B-3 わかりやすく説明したり，児童（生徒）の思考や理解を深めたりするために，コンピュー
タや提示装置などを活用して資料などを効果的に提示する」は，教員がコンピュータや提示装置などを活用することにより児童生徒に
課題解決の糸口を与えることが可能であると考えられることから，
課題解決の場面において教員がICT を活用して児童生徒の思考を深めたり理解を深めたりする能力を評価するチェック項目である。

図 7-2 わかりやすく説明するために提示装置などを効果的に活用「B-4 学習内容をまとめる際に児童（生徒）の知識の定着を図るために，コンピュータや提示装置などを活用して資料などをわかりやすく提示する」は，教員がコンピュータや提示装置などを活用して資料や教材をわかりやすく提示することで児童生徒の知識の定着や技能の習熟を図ることが可能となることから，学習をまとめる場面において教員に必要な能力を評価するチェック項目である。

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(4) 「C 児童（生徒）の ICT 活用を指導する能力」の 4 つのチェック項目「C-1 児童（生徒）がコンピュータや
インターネットなどを活用して，情報を収集したり選択したりできるように指導する」は，児童生徒がコンピュータやイ
ンターネットなどを活用して，学習に必要な情報を収集したり，収集した多くの情報から課題の解決に必要な情報を選択したりできるように，教員が指導する能力を評価するチェック項目である。

図 7-3 児童がインターネットを利用して情報を収集できるよう指導「C-2 児童が自分の考えをワープロソフトで文章にまとめたり，調べたことを表計算ソフトで表や図などにまとめたりすることを指導する（小学校版），生徒が自分の考えをワープロソフトで文章にまとめたり，調べた結果を表計算ソフトで表やグラフなどにまとめたりすることを指導する（中学校・高等学校版）」は，小学校の低学年では児童が自分の考えをお絵かきソフトなどで絵や文字で表したり，小学校の高学年から高等学校では児童生徒が自分の考えをワープロソフトで文章にまとめた
り，調べた結果を表計算ソフトで表やグラフなどにまとめたりできるように，教員が指導する能力を評価するチェック項目である。
「C-3 児童がコンピュータやプレゼンテーションソフトなどを活用して，わかりやすく発表したり表現したりできるように指導する（小学校版），生徒がコンピュー
タやプレゼンテーションソフトなどを活用して，わかりやすく説明したり効果的に表現したりできるように指導する（中学校・高等学校版）」は，児童生徒がプレゼン
テーションソフトなどで作った絵図や表，グラフなどを提示したり印刷したりして，他の児童生徒にわかりやすく説明したり，自分の伝えたいことを効果的に表現したりできるように，教員が指導する能力を評価するチェック項目である。
「C-4 児童（生徒）が学習用ソフト
やインターネットなどを活用して，繰り返し学習したり練習したりして，知識の定着や技能の習熟を図れるように指導する」は，児童生徒が学習用ソフ
トやインターネットなどを活用して，繰り返し学習したり練習したりして，知識の定着を図ったり身に付けたい技
能の習熟を図ることができるよう，教員が指導する能力を評価するチェック
項目である。
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図 7-4 生徒が繰り返し学習して知識の定着を図れるよう指導(5) 「D 情報モラルなどを指導する能力」の 4 つのチェック項目「D-1 児童が発信する情報や情報社会での行動に責任を持ち，相手のことを考えた情報のやりとりができるように指導する（小学校版），生徒が情報社会への参画にあたって責任ある態度と義務を果たし，情報に関する自分や他者の権利を理解し尊重できるように指導する（中学校・高等学校版）」は，児童生徒が情報社会に参画する中で，情報を活用する際に責任ある態度と義務が必要であることを理解し，情報に関して正しい判断を行い適正な行動がとれるよう，教員が指導する能力を評価す
るチェック項目である。
「D-2 児童が情報社会の一員としてルールやマナーを守って，情報を集めたり発信したりできるように指導する（小学校版），生徒が情報の保護や取り扱いに関する
基本的なルールや法律の内容を理解し，反社会的な行為や違法な行為などに対して適切に判断し行動できるように指導する（中学校・高等学校
版）」は，児童生徒が情報活用する際に，ルール，マナー，法律等社会規範に従って行動するために，授業等の教科指導に限らず，課外活動や校外活動などの授業外においても指導
図 7-5 生徒が著作権についてする必要があり，教員がその能力を適切に判断し行動できるよう指導評価するチェック項目である。
「D-3 児童がインターネットなどを利用する際に，情報の正しさや安全性などを理解し，健康面に気をつけて活用できるように指導する（小学校版），生徒がインターネットなどを利用する際に，情報の信頼性やネット犯罪の危険性などを理解し，情報を正しく安全に活用できるように指導する（中学校・高等学校版）」は，児童生徒がインターネットなどを利用して情報を収集し利用する際に，健康面や精神面に配慮し，情報の正確さや信頼性などに留意して情報を安全に活用し，悪意のある情報による被害などから身を守れるよう，教員が指導する能力を評価するチェック項目である。
「D-4 児童がパスワードや自他の情報の大切さなど，情報セキュリティの基本的な知識を身につけることができるように指導する（小学校版），生徒が情報セキュリ
ティに関する基本的な知識を身に付け，コンピュータやインターネットを安全に使えるように指導する（中学校・高等学校版）」は，児童生徒が情報を活用する際に，
ID やパスワードの必要性を理解し，自分や他人が情報にアクセスする際の権利を守ることの重要性を意識し，情報セキュリティに関する基本的な態度を育成できるよう，教員が指導する能力を評価するチェック項目である。
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(6) 「E 校務に ICT を活用する能力」の 2 つのチェック項目「E-1 校務分掌や学級経営に必要な情報をインターネットなどで集めて，ワープロソフトや表計算ソフトなどを活用して文書や資料などを作成する」
は，校務文書の作成にワープロソフトを活用したり，児童生徒の情報を管理する際に表計算ソフトを活用したり，さらには，校務に必要な情報をインターネットなどを活用して収集するなど，教員が校務や学級経営等に ICT を活用する能力を評価するチェック項目である。

図 7-6 校務に必要な情報をインターネットで集める「E-2 教員間，保護者・地域の連携協力を密にするため，インターネットや校内
ネットワークなどを活用して，必要な情報の交換・共有化を図る」は，校内ネット
ワークやインターネットなど，比較的時間と場所の制限を受けない情報交換手段を活用することで，教員間での情報共有や保護者・地域住民などとの連携を，個人情報などに配慮しつつ円滑に行う能力を評価するチェック項目である。

3. 学習指導要領と教員のICT活用指導力
すべての教員が「教員の ICT 活用指導力チェックリスト」に示された能力を身に付けることは，学習指導要領に示された情報教育の充実，コンピュータなどや教材・教具の活用を図る上で，極めて重要である。
小学校学習指導要領では，情報教育の充実，コンピュータなどや教材・教具の活用について，「各教科等の指導に当たっては，児童がコンピュータや情報通信ネットワー
クなどの情報手段に慣れ親しみ，
コンピュータで文字を入力するなどの基本的な操作や情報モラルを身に付け，適切に活用できるようにするための学習活動を充実するとともに，これらの情報手段に加え視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること」とされた（第1 章第 4 の 2(9)）。
中学校学習指導要領では，「各
図 7-7 生徒に基礎的・基本的な知識・技能を
教科等の指導に当たっては，生
身に付けさせるために ICT を活用
169

徒が情報モラルを身に付け，コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を
適切かつ主体的，積極的に活用できるようにするための学習活動を充実するとともに，これらの情報手段に加え視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること」とされた（第 1 章第 4 の 2(10)）。
高等学校学習指導要領では，「各教科・科目等の指導に当たっては，生徒が情報モラルを身に付け，コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を適切かつ実践的，主体的に活用できるようにするための学習活動を充実するとともに，これらの情報手段に加え視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること」とされた（第 1 章第 5 款 5(10)）。
これらは，児童生徒に基礎的・基本的な知識・技能を習得させるとともに，それらを活用して課題を解決するために必要な思考力・判断力・表現力等を育成し，主体的に学習に取り組む態度を養うためには，児童生徒が ICT を適切に活用できるようにす
ること，また，教員が ICT を適切に活用して指導することが重要であるとの考え方に基づくものである。すなわち，教員は，教材研究・指導の準備・評価などに ICT を活用する能力，教員が ICT を活用して指導する能力，児童生徒の ICT 活用を指導する
能力，情報モラルを指導する能力を身に付け，かつ，ICT の特性を理解して指導の効
果を高める方法や，児童生徒のインターネットや携帯電話の使い方の実態等に基づいた
適切な指導について，絶えず研鑚を積むことが必要である。
さらに，教員は校内の ICT
環境の整備に努めるとともに，日常的に行われる文書作成や情報の収集・整理などにおいて ICT を活用し，校務を効率的かつ確実に遂行するための能力を身に付けるよう求めら
図 7-8 教員が ICT を適切に活用してれており，校務に ICT を活用指導できるよう研修する能力を向上させるよう研修を進めていかなくてはならない。

4. 教員のICT活用指導力と研修
e-Japan 戦略のもとで進められた「概ね全ての教員がコンピュータなどを使って指導できるようにする」ための取り組みの結果は，全国の公立小中高等学校等を対象に，自己評価を行う形で調査され，平成 19 年 3 月からは，「IT 新改革戦略」に掲げられた教育の情報化の目標の達成状況などについて把握するため，「教員の ICT 活用指導
力のチェックリスト」に基づいた調査が始められた。調査は，チェックリストの 18
項目について，4 段階（「わりにできる」，「ややできる」，「あまりできない」
，
「ほとん
170

どできない」）の自己評価を行う形で実施されている。調査結果によると，「教員の ICT
活用指導力」の状況には，地域間の格差が見られる。
一人一人の児童生徒に計画的・体系的に情報活用能力を育成するとともに，ICT を活用して学ぶ場面を効果的に授業に取り入れて「わかる授業」を実現することが，ますます重要になってきており，教員の ICT 活用指導力を更に高めるため，学校や教育委員会・教育センター等での研修を計画的に進める必要がある。学校において，教室にコンピュータやプロジェクタ，電子黒板等が導入されたり，校内 LAN やインター
ネット接続にブロードバンド環境が整ったり，校務用コンピュータが教員 1 人 1 台に配備されたり，といった ICT 環境が整備されるのに合わせて，見通しをもって計画的に研修を実施する必要がある。
なお，学校の ICT 環境が整備され授業や校務等で実際に ICT 活用が進むようになると，教員の ICT 活用指導力のチェックリストに基づく自己評価が低くなることがある。これは，ICT 環境の整備以前にはできなかった ICT 活用が実際にできるようになることで，新しい機器の操作スキルの習得や授業等での新たな ICT 活用の習熟ための時間や研修が必要となったり，学習展開の工夫が求められたりするほか，教員が自らより高度な活用を求めるようになるからである。そこで，ICT 環境の整備によって必要となる研修内容を明確にし，教員の ICT 活用指導力チェックリストを積極的に活用して，教員の実態に応じた研修を計画的に実施する必要がある。
また，年度末の人事異動や分掌の変更に伴って ICT 活用に支障をきたさないよう，
そして，情報化担当教員（情報主任）にだけ研修が任されたり校内 LAN などの管理が任されたりしないよう，例えば「情報化推進委員会」や「情報部会」などの校内の組織において，教務主任，研究主任等と連携しながら研修を進めることが必要である。
第 2 節では，こうした組織を「情報化推進委員会（情報部会）」と表記する。

171

第 2 節 効果的な研修
教員の ICT 活用指導力を向上させるためには，教員の ICT 活用指導力チェックリス
トを積極的に活用し，情報化推進委員会（情報部会）は，研修ロードマップなどを作成
して，ねらいを明確にした研修を計画的に実施する必要がある。

研修計画作成・達成度設定

研修計画に沿って実施

中間評価(８～９月)

調査結果を分析して，５つの大項
目に係る研修をバランスよく実施
Ａ 教材研究・指導の準備・評価
Ｂ 授業中のＩＣＴ活用指導
Ｃ 児童生徒のＩＣＴ活用指導
Ｄ 情報モラルなどの指導
Ｅ 校務におけるＩＣＴ活用

情報化担当教員（情報主任）や研究主任などが講師となって実施する研修

ワークショップ型の研修
講師を招いて実施する研修：

校内研修（個人研修）
調査結果を基づいて研修内容を情報化推進委員会（情報部会）と相談
OJT（On the Job Training）を活用した研修－職務遂行を通して－
目的：①組織のメンバーとして成長，②必要な知識や技能の習得等「教員研修Web総合システム TRAIN」等のe-ラーニングシステムを活用した研修 （学校，又は，家庭から利用）：

教育委員会・教育センター等の研修
悉皆研修，
又は，
調査結果
に基づく
希望研修
を選択

悉皆研修
管理職のリーダーシップおよびマネジメントに関する研修
各教科での活用，情報モラル指導の研修など

希望研修
情報化担当教員（情報主任）や研究主任，教務主任の研修
各教科での活用，情報モラル指導の研修など

４月
６月
研修による教員のＩＣＴ活用指導力向上の流れ

８月

評価

情報化担当教員（情報主任）や研究主任などが講師となって実施する研修

ワークショップ型の研修
講師を招いて実施する研修：
中間評価に基づき，達成度に照らして個人的研修の内容を修正・実施〔例：情報化推進委員会(情報部会）と相談して， 5つの大項目の弱点を補強〕
ＯＪＴやe-ラーニングシステムなどを活用
教育委員会・教育センター等での研修の成果を校内研修に生かして，校内研修をリードしたり，研修内容を伝達したりする。
教育委員会・教育センター等研
修に引き続いて参加するとともに，二次募集等に積極的に参
加する。

１０月

１２月

教員のＩＣＴ活用指導力のチェックリストに基づいた調査

教員のＩＣＴ活用指導力のチェックリストに基づいて研修計画を作成

学校の実態に応じて，各種研修を効
情報化推進委員会(情報部会）が計画 果的に組み合わせて実施

教員のＩＣＴ活用指 導力のチェックリストに基づいた中間評価（学校独自）

校内研修（全体研修）

研修計画の修正・実施
情報化推進委員会（情報部会）
は，中間評価に基づいて，全体計画の内容を修正・実施

２月〔情報化推進委員会(情報部会）は，情報化担当教員(情報主任），
研究主任，教務主任等で組織〕

図 7-9 研修ロードマップ例

1. 教員のICT活用指導力を高める校内研修(1) 教員の ICT 活用指導力チェックリストを活用した校内研修
学校現場においては，教員の ICT 活用指導力チェックリストを活用して，5 つの大項目をバランスよく研修できるよう全体研修や個人研修を実施する必要がある。
そのため，情報化推進委員会（情報部会）は，学校 CIO（校長等管理職；第 10 章参照）の指示を得ながら，学校の実態に合わせて研修計画を作成し，情報化担当教員（情報主任）や教務主任，研究主任等が講師となって研修を進めたり，教育セン
ター等の研修に参加した教員を講師として研修を行ったり，必要に応じて外部の講師を招いたり，ワークショップ形式の研修を取り入れたりして，研修内容に適した全体研修を行う。
また，情報化推進委員会（情報部会）は，教員の ICT 活用指導力を把握し，一人一人の教員の実態にあった研修内容や研修方法をアドバイスし，計画的に個人研修
172が実施されるよう働きかける。その際，教員の ICT 活用指導力チェックリストを活用して，一人一人の達成度を設定して研修計画を立て，学校独自で中間評価を行って，研修計画や研修内容を修正して実施することが効果的な研修につながる。さらに，学校独自の中間評価による研修計画の修正，年度末の評価の分析による年間研修計画の作成・達成度の設定が適切に実施されるよう研修ロードマップなどを作成
して，計画的に教員研修を実施する。
教育委員会・教育センター等では，管理職のリーダーシップ及びマネジメントに関する研修，教務主任や研究主任等への校内研修を活性化する研修，各教科等での研修，情報モラル指導の研修等が実施されており，学校 CIO は，教員が計画的にこれらの研修に参加できるようにする。各教員の研修の成果は，校内研修や，指導計画に ICT 活用を位置付けた授業を公開したりして，学校全体に波及させる。教員の ICT 活用指導力チェックリストを活用した校内研修
や教育センターの集合研修等を相互に関連させ，研修内容が深まったり広まったりする総合的な研修
図 7-10 総合的な研修の実施を実施することが大切である。
(2) ICT 活用のねらいを明確にした校内研修
効果的な研修を実施するためには，ICT 活用のねらいを明確にした研修を実施す
る必要がある。教員の ICT 活用指導力チェックリストのどの大項目に関わる研修であるのかを明確にして研修を実施し，教員の ICT 活用指導力チェックリストを活用して研修の成果を自己評価する。コンピュータの操作スキル習得が常に全面に出るような研修ではなく，「教科の目標及び内容を達成するために児童生徒の興味や関心を高めたり，課題を明確に把握させたり，基礎的・基本的な内容を定着させるための ICT 活用」「児童生徒が情報社会で適正に行動するための基となる考え方と態度を育成するための ICT 活用」などといった，指導面でのねらいを明確にした研修を実施する必要がある。
教員の ICT 活用指導力チェックリストの大項目 B～D をねらいとする研修を実施
するに当たっては，実際の授業に即して，児童生徒役の教員を決めて行う模擬授業を取り入れることは ICT 活用の効果や問題点をはっきりさせる上で効果的である。
学校によって ICT 環境や児童生徒の ICT 活用の実態は異なっている。教員の ICT
活用指導力チェックリストの大項目 C の研修では，学校の ICT 環境や児童生徒のICT 活用の実態に即した研修が必要とされる場合がある。そこで，常にコンピュータありきの研修ではなく，デジタルカメラや実物投影機など他の ICT 機器を活用す
る研修も必要である。
173

(3) 校内研修の形態
教員一人一人の ICT 活用指導
力を向上させるためには校内研修を充実させる必要があるが，単に研修の時間を増やすのではなく，限られた時間の中で，学校や教員の実態に応じた校内研修の形態を工夫して実施することが必要である。

図 7-11 公開授業と組み合わせた校内研修

例えば，1) 伝達型の研修スタイ
ルから，全教職員が主体的に参加することが可能なワークショップ型の研修を取り入れる，2) 複数の教員がそれぞれの得意分野及び専
門性を生かせることや，児童生徒
へのきめ細かな指導が可能となるティーム・ティーチングを導入し，模擬授業を取り入れた研修を行う，
3) 民間団体等が実施する研修と校内研修を組み合わせたり，外部
図 7-12 OJT を活用した研修から講師を招いて校内研修を実施
する，4) 先進校の視察や公開授業と組み合わせた校内研修を実施するなどである。
また，これらの研修に ICT 支援員（第 10 章参照）を参加させたり研修支援をさせたりすることなどは効果的な研修につながる。
授業や校務等での ICT 活用に堪能な教員が，具体的な仕事を通じて，仕事に必要な知識・技術・技能・態度等を，意図的・計画的・継続的に指導し，習得させる
OJT（On the Job Training）を活用した研修も大切である。OJT は時間的に効率がよく高い効果が期待できるが，校内研修として意識されることは少なく，指導する教員の ICT 活用によって高い効果を得ることができない場合がある。そこで，情報化推進委員会（情報部会）は，全体研修と OJT を活用した研修を関連付け，必要に応じて場所や時間を確保して全体研修を実施し，OJT が円滑に行えるよう働きかける必要がある。
校内研修には，全体研修，学年や教科・領域別の集団研修，個人研修等の形態があ 図 7-13 e-ラーニングによる研修
り，全体研修や集団研修で習得できないス
174キルなどは個人研修で習得する必要がある。e-ラーニング（ICTを活用して行う学習）は，個人のペースに合わせて，行うことができる研修である。例えば，「教員研
修Web総合システム TRAIN1 」などは，ネットワークに接続されたコンピュータ
があれば，いつでも利用することができる。「TRAIN」には，教員のICT活用指導
力チェックリストによる評価の仕組みや，ICTを活用した授業の実践事例，操作ス
キルを習得するための教材等が整っている。校内研修にe-ラーニングを取り入れる
ことで，よりきめ細かな研修が可能になる。

2. 教育委員会・教育センター等が実施する研修
教育委員会・教育センター等が実施する研修においても教員の ICT 活用指導力チェックリストを活用して研修を行い，地方自治体の実態を把握して，5 つの大項目がバ
ランスよく研修されるよう研修講座を実施したり，各学校で研修ロードマップなどを作成して計画的に研修が実施されるよう働きかけたりする必要がある。教育委員会・
教育センター等では，悉皆研修と希望研修が実施されており，希望研修だけでなく悉
皆研修においても ICT 活用指導力を高める研修を位置付けておくことが，地域間の格差を是正したり，各学校での総合的な研修を実施したりする上で大切なことである。
また，管理職，教務主任や研究主任等を対象とした研修に，指導力を高めるためのカ
リキュラム作成や研修方法を学ぶ機会を位置付けておくことも大切である。
教育委員会・教育センター等は，各学校の管理職（校長等）を対象に，教育の情報化について統括的な責任をもちビジョンを構築し実行できるよう，リーダーシップ及びマネジメントに関する研修を実施することが必要である。管理職は学校 CIO として，
地方自治体のビジョンなどに基づいて ICT 化の取組みを学校内外との連絡調整を図りながら確実にマネジメントし実行しなければならない。そのため，管理職を対象とした研修の中で，情報化による授業改善と情報教育の充実，学校の ICT 環境の整備，
リスクマネジメント，情報公開・広報・公聴，人材育成・活用といった分野を取り上げた研修を実施することが必要である。
学校の情報化担当教員（情報主任）は，情報化推進委員会（情報部会）において，
学校 CIO の指示などを受けて学校の ICT 化を推進したり，学校の ICT 化に資する企
画提案を行ったりする。また，教務主任，研究主任等は，情報化担当教員（情報主任）と協力して，校内での円滑な研修が行われるよう，研修ロードマップや研修計画を作成し，教員の ICT 活用指導力チェックリストを活用した中間評価や学年末の評価を行って研修計画を改善して効果的な研修を進める。
教育委員会・教育センター等は，これらのことが実施できるよう，情報化担当教員（情報主任）や教務主任，研究主任等を対象とした研修を実施する。研修内容として
は，情報化に対応した学習の実践事例の紹介，学習における ICT 活用の評価，校内の情報管理を含む情報セキュリティポリシー，情報公開・広報・公聴，予算を含む情報化推進計画の策定，教員研修と研修計画，校務の情報化などがある。

1 文部科学省ホームページからアクセスできる。 http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/zyouhou/1296898.htm

1753. 研修プログラムの作成
校内研修には，全体研修，集団研修，個人的研修などがあり，OJT の活用や e-ラーニングなどと組み合わせて総合的な研修を実施する必要がある。
また，教育委員会や教育センター等が実施する研修においても，全体研修，模擬授業，e-ラーニングなどを組み合わせて効果的な研修を実施する必要がある。
そこで，研修プログラムを作成し，ねらいを明確にして研修を実施する。次に研修プログラムの事例を紹介する。
研修事例 1：授業での活用－プロジェクタと実物投影機（書画カメラ）を活用して拡大して提示－
・対象とするチェックリストの大項目：A，B
・研修の種類：校内研修・研修場所：学校等
・研修時間：90 分
講義 1 実践事例の紹介（機器の紹介も兼ねる）
事例として「教員研修 Web 総合システム TRAIN」などの紹介
演習 1 模擬授業の企画（ワークショップ型研修）
テーマ「映してわかる：教科書を利用して」
演習 2 模擬授業の発表と評価
講義 2 まとめ「ICT を活用した授業づくりのポイント」※教育委員会・教育センター等で実施される各教科の研修の一部として実施することも効果的である。
研修事例 2：校務の効率化
・対象とするチェックリストの大項目：E
・研修の種類：校内研修・研修場所：学校・研修時間：演習の部分 90 分，OJT は随時実施
演習
職務遂行上の基本的な取決め事項について学ぶ。
（年度当初や長期休業中の全体研修，又は，集団研修で行う）
ネットワーク内のファイルの保存・引出し・整理の取決めなど
OJT
職務遂行を通して，情報化担当教員（情報主任）や ICT 活用に堪能な教員の指導を受けて，意図的・計画的・継続的に実施する。
※管理職は，校務等の効率化に向けて，個人的研修を支援する立場から，意図的・計画的・継続的な研修計画の策定や，OJT で指導的な立場となる教員の選出を行うことが重要である。

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研修事例 3：学校の課題と管理職の役割
・ねらい：リーダーシップ及びマネジメント
・研修の種類：管理職研修・研修場所：教育センター等
・時間：120 分
講義 1 教育の情報化推進における管理職の役割事例として「管理職のための戦略的 ICT 研修カリキュラム」などを利用
演習 1 グループ討議（ワークショップ型研修）
テーマ「学校の運営に必要なこと」など
演習 2 評価と討議「演習 1 の発表」
（相互評価，講師からのコメント）
講義 2 まとめ「教育の情報化のためのアクションプランの作成」
講義 1 や演習 1～2 をもとに，自校の教育の情報化のためのアクションプランを作成

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