全国大学体育連合
平成 19 年度
大学体育 FD 推進校表彰制度応募書類

平成 18 年度
大学体育自己点検・評価報告書

平成 19 年 9 月
桜美林大学

はじめに
現在、桜美林大学は、教育組織を「学部制」から「学群制」へ改組している途上にあり、
平成 18 年度においては、４学部（文学部、経済学部、国際学部、経営政策学部）と３学群（総合文化学群、ビジネスマネジメント学群、健康福祉学群）が併存し、加えて大学院１研究科（国際学研究科：前期課程５専攻、後期課程２専攻および前期通信課程１専攻）から構成されている。それぞれの教育組織は、異なった教育プログラムを有しているが、本学の特徴として、他の教育組織（学部学科・学群）のプログラムを自由に履修できる「自由学習」制度がある。本報告は、健康福祉学群健康科学専修（文学部健康心理学科健康科学コース［注］）が担当する平成 18 年度の保健体育科目等を対象として自己点検・評価を実施し、その結果について報告するものである。
［注］：「学部制」から「学群制」への移行に伴い、本学の保健体育科目を担う教育組織としての名称が変更となり、平成 18 年度においては、1 年生を「健康福祉学群」、2 年生以上を「文学部健康心理学科」として担当した。

１．教育目的・目標に関連して（１）教育目的・目標に関する項目
現状＜桜美林大学の教育目的・目標および使命＞
桜美林大学は、教育基本法及び学校教育法の定めるところに従い、豊かな人間性を涵養するため幅広い知識を授けるとともに、専門学芸の研究と教育を行い、キリスト教精神に基づいた教養豊かな識見の高い国際的人材を育成することを目的とする。
（桜美林大学学則
第１章第１節第１条）
そこで本学は、新千年紀を迎えたのを契機に改めて建学の精神を問い直し、いま何をしなければならないかを、「ミッション（使命）、ビジョン（目標）、バリュー（共通の価値観）」からなるミッション・ステートメントとして公表した。
①ミッション（使命）：キリスト教主義に基づく人間教育を通して、神、人及び社会のために貢献する人間を育成することである。どのような環境の中にあっても、常に未来に希望を持ち、他者の痛みを理解できる人間でなければならない。また、現代社会の多様な価値観に対応でき且つ創造力と判断力に富んだ人間の育成に努める。
②ビジョン（目標）：希望を持ち続け、人々を導くリーダーを育てる学園として、誰もが認める存在になる。
③バリュー（共通の価値観）：神に感謝し常に祈る姿勢を大切にする。また、私たちの使命が何であるのか、誰のために働きをなすのかを常に考えておかねばならない。私たち一人ひとりの知恵と力は限られているが、欠けたところを互いに補い合いながら、自身のなすべきことに責任を持ちつつ、ひとつの目標に向かってともに歩みをなす者とならなけ
ればならない。
＜健康福祉学群健康科学専修の教育目的・目標＞
健康科学専修では、幼児から高齢者まで幅広い年齢層の「からだの健康」を探求し、よりよく生きるための“生活の質”（Quality of Life：QOL）を追求する。健康と運動・スポー
ツをはじめとする身体活動との関係を、「からだ」と「こころ」の両面から理論的に理解し、さらに、体育・スポーツ現場や児童厚生施設、高齢者福祉施設、障害者福祉施設などの福祉現場において応用できるスポーツ科学やスポーツ実技を学び、現場で実践できる技量を学ぶ。また、健康福祉学群の他の専修（社会福祉、精神保健福祉、保育）と連携することで、障害者・高齢者・児童・幼児に関心をもつ“Sports for All”の実現と心のケアもでき1

る“カウンセリング・マインド”をもった保健体育科教員、健康運動実践指導者、障害者
スポーツ指導員、インストラクター、コーチ、トレーナーなどになることを期待している。
＜体育の位置づけ＞
本学では、すべての教育組織（学部学科・学群）が本学の教育目的・目標ならびにそれぞれの教育組織の教育目的・目標を達成するために、全学共通の基礎教育科目（「基礎学習」）
および各教育組織固有の専攻科目（「専攻学習」）からなる教育プログラムを実施している。
その中で、健康福祉学群健康科学専修では、保健体育科目としての専攻科目を数多く設置している。
本学では、全学すべての学生に保健体育科目を基礎教育科目の一つとして必修とすることはしていないが、すべての学生が、自分の所属する学部学科・学群以外の他の学部学科・学群の専攻科目を自由に履修できる「自由学習」の制度をとっていることにより、健康科学専修に在籍し保健体育科目を専門的に学習する学生はもちろん、それ以外の学生でも、健康や運動・スポーツに興味のある学生は、健康科学専修に設置された基礎的な科目から専門的な科目まで様々なレベルの保健体育科目を、各自の要求・能力に応じて自由に選択・履修し、技量をより発展させることができる。

点検・評価
本学では、それぞれの学部学科・学群は固有の教育プログラムを実施しているが、学部
学科・学群間に「壁」を設けず、すべての学生が自分の所属する学部学科・学群以外の教
育プログラムをも履修できる「自由学習」の制度は、本学の教育目的・目標を達成する上で重要なものとなっている。その中で、保健体育科目を敢えて基礎教育科目として必修化
せず、専攻科目として配置していることは、一般の学生に一定の制約があるものの、より高度で専門的な保健体育教育も期待できるものと評価できる。また、自由学習と位置づけられているため、履修の種目、単位数にほとんど制限がなく、入学から卒業まで、各自の意思により、保健体育科目を一貫して自由に履修することができることも評価できる。
改善方策＊ 保健体育科目を専攻科目として実施していることで一般の学生も同時に同じ授業を受けることになり、高度で専門的な教育が期待できるが、一方で、効果的な授業のあり方
や効果的な履修モデルの提示を検討する必要がある。

2

２．正課（保健体育）に関連して（１）教育（授業）目標に関する項目
現状
本学での保健体育科目は、健康福祉学群健康科学専修が担当する専攻科目として、講義
科目 27 科目、実験・実習科目 2 科目、スポーツ実技科目 33 科目が設定されており、健康科学専修に所属する学生をはじめとして全学の学生に対して、自由に履修することが認められている。それぞれの科目がその授業目標（概要）を通して、健康科学専修の教育目的・
目標の達成に寄与している。
点検・評価
健康科学専修の担当する専攻科目の授業目標（概要）は、それぞれの科目のシラバスに明示されている。シラバスは、専任教員、非常勤教員を問わず、個々の授業科目を担当する教員の責任において、全学で統一されたフォーマット（授業概要・授業計画・教科書・
テキスト・成績評価基準・教員連絡先等を含む）を用いて作成し、教務関連サーバーシス
テム「OBIRIN e-Campus」において公開される。同一の科目を複数の教員が担当する場合には、個々の授業担当教員がある程度の自由度をもって、教育目標（概要）および授業計
画等を作成している。作成、公開されたシラバスについて、教育組織の責任者である学部長・学科長あるいは学群長・専修長が点検し、その内容に問題がある場合には授業担当教員に訂正を求めることとしている。
改善方策＊ シラバスの作成・提示およびその点検は良好に行われているが、不十分な場合も見られるので、より具体的にかつ明確にするようなシステムの再検討をする。
＊ シラバスを教員相互で認識するようにする。
＊ 同一科目を複数の教員で担当する場合、シラバスを同一にした方がいいか検討する。

（２）授業の方法に関する項目
現状
健康福祉学群健康科学専修では、講義科目 27 科目、実験・実習科目 2 科目、スポーツ実
技科目 33 科目（表１）が開講されている。その履修方法は、セメスター制（学期制：春学
期と秋学期）が採用されているため、スポーツ実技科目は、1 セメスター15 週で行う「ウィークリースポーツ」と主に学期末に行う集中授業の「シーズンスポーツ」に分けられる。また、スポーツ種目としては、21 種目を採用しており、目的によって次のように３つのレベルに分けて開講している。すべての種目において、末尾に「Ⅰ～Ⅳ」をつけた科目（在学期間を通じて４回まで履修が可能）は、一般の学生も含め健康増進・生涯スポーツへつな
げることを目的とし、スポーツを実践し、技能などを向上させる内容となっている。また、球技種目を中心として、末尾に「Ｓ」のついた科目（7 種目）は、指導者養成および高いレ
ベルのアスリート養成を目的とし、さらなる技能および指導法の向上を目指している。個人種目を中心として、末尾に「指導法」のついた科目（5 種目）は、指導者養成を目的とし、指導案の作成、指導の実習をすることによって、教育実習・教員採用試験などにも対応している。
このように、健康増進・生涯スポーツから体育・スポーツの指導者の育成まで様々なスポーツ種目を開講しているのが本専修の特徴である。

3

表１ 健康科学専修開講科目一覧
講
義
・
実
験
・
実
習
科
目

ス
ポ
｜
ツ
科
目

レベル
100

200

300
400
100

200

（ ）内は単位数

科目名（単位数）
健康科学論（４）、老年学（４）、運動学（２）、健康とスポーツ（２）、生理学（２）、スポーツ
社会学（２）、栄養学（２）、学校保健学（２）、障害学（２）、解剖学（２）、発育発達学（２）、スポーツ医学（２）、健康と食生活（２）
衛生学（２）、公衆衛生学（２）、高齢者レクリエーション（２）、障害者レクリエーション（２）、足の健康科学（４）、スポーツコーチ学（４）、スポーツ栄養学（４）、スポーツ心理学（４）、救急処置法（２）、スポーツ生理学（２）、ストレスマネジメント（２）、健康行動科学（２）、健康支援学（２）、ヘルスカウンセリング（４）、体力測定評価実習（２）、健康栄養学実験（２）
専攻演習（４）
卒業論文（６）、卒業研究（６）（ウィークリースポーツ）（各１）
バスケットボールⅠ～Ⅳ、バレーボールⅠ～Ⅳ、サッカーⅠ～Ⅳ、ソフトボールⅠ～
Ⅳ、軟式野球Ⅰ～Ⅳ、テニスⅠ～Ⅳ、バドミントンⅠ～Ⅳ、ゴルフⅠ～Ⅳ、エアロビクス
Ⅰ～Ⅳ、レクリエーションⅠ～Ⅳ、フィットネスⅠ～Ⅳ、トレーニングⅠ～Ⅳ、柔道Ⅰ～
Ⅳ、剣道Ⅰ～Ⅳ、器械体操Ⅰ～Ⅳ、陸上競技Ⅰ～Ⅳ、創作ダンスⅠ～Ⅳ、体つくり運
動Ⅰ～Ⅳ（シーズンスポーツ）（各１）
キャンプⅠ～Ⅳ、スキーⅠ～Ⅳ、水泳Ⅰ～Ⅳ（ウィークリースポーツ）（各１）
バスケットボールＳ、バレーボールＳ、サッカーＳ、ソフトボールＳ、テニスＳ、バドミントン
Ｓ、エアロビクスＳ、柔道指導法、剣道指導法、器械体操指導法、陸上競技指導法（シーズンスポーツ）（１）
水泳指導法＜開講形態とコマ数について（平成 18 年度）＞
① 講義科目レベル 100 の科目は春・秋学期にそれぞれ１クラス、レベル 200 以上の科目は春または秋学期に１クラスの開講を原則としている。
＊本学では、各科目レベルを 100、200、300、400（段階的に高くなる）まで設定している。レベルに沿って学習を進めることにより、段階的かつ系統的な学習ができる。
② スポーツ科目「Ⅰ～Ⅳ」の球技科目は、春・秋学期にそれぞれ３～４クラス、球技以外の「Ⅰ～Ⅳ」
科目、「Ｓ」科目および「指導法」科目は、春または秋学期に１クラスの開講を原則としている。
＜１クラスあたりの学生数＞① 講義科目原則として 100 名を限度としているが、実習・実技を伴う科目については、定員を設けて履修人数を制限している。
② スポーツ科目
教場および種目の特性により、20～50 名の履修人数制限を設けている（スキーについては 96 名）。

4

＜必修・選択について＞
基本的には全科目選択であるが、健康科学専修所属の学生は、「健康科学論」が必修であり、健康科学専修の専攻科目から 30 単位以上の履修が義務づけられている。
＜時間割について＞
スポーツ科目は、１～４時限目の開講とし、５時限目以降の部活動と重ならないように配置している。また、非常勤講師の出講日、付属幼稚園および中学校・高等学校の授業と教場が重ならないように配慮し、なるべく種目の競合がない様に専任教員の時間をずらして時間割を作成している（表２、３）。なお、講義科目については、巻末資料を参照。

表２ 平成１８年度スポーツ実技科目時間割（春学期）
時限
1
2

3

4

月

火

エアロビクスⅠ～Ⅳ
ゴルフⅠ～Ⅳ
サッカーⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
ゴルフⅠ～Ⅳ
サッカーⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
剣道Ⅰ～Ⅳ
バスケットボールⅠ～Ⅳ
器械体操指導法

障害者レクリエーション
エアロビクスⅠ～Ⅳ

テニスⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ木

1

バスケットボールⅠ～Ⅳ

レクリエーションⅠ～Ⅳ

バスケットボールＳ
テニスⅠ～Ⅳ
バスケットボールⅠ～Ⅳ
軟式野球Ⅰ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
バスケットボールⅠ～Ⅳ
ソフトボールⅠ～Ⅳ

エアロビクスＳ

3
4

ゴルフⅠ～Ⅳ
テニスⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
ゴルフⅠ～Ⅳ
テニスⅠ～Ⅳ

高齢者レクリエーション
バレーボールＳ
陸上競技指導法

時限

2

水

金

（シーズンスポーツ）
キャンプⅠ～Ⅳ
水泳Ⅰ～Ⅳ

体つくり運動Ⅰ～Ⅳ
エアロビクスⅠ～Ⅳ
エアロビクスⅠ～Ⅳ

表３ 平成１８年度スポーツ実技科目時間割（秋学期）
時限

月

1
2

3

4

ゴルフⅠ～Ⅳ
サッカーⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
ゴルフⅠ～Ⅳ
サッカーＳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
エアロビクスⅠ～Ⅳ
剣道指導法
器械体操Ⅰ～Ⅳ
エアロビクスⅠ～Ⅳ

火水

創作ダンスⅠ～Ⅳ

障害者レクリエーション

エアロビクスⅠ～Ⅳ
トレーニングⅠ～Ⅳ

ゴルフⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
テニスⅠ～Ⅳ

テニスＳ
バレーボールⅠ～Ⅳ

ゴルフⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
テニスⅠ～Ⅳ

バレーボールⅠ～Ⅳ
陸上競技Ⅰ～Ⅳ

5

時限

木

1

バスケットボールⅠ～Ⅳ

2
3

4

バスケットボールⅠ～Ⅳ
テニスⅠ～Ⅳ
バスケットボールⅠ～Ⅳ
ソフトボールⅠ～Ⅳ
バドミントンＳ
バスケットボールⅠ～Ⅳ
ソフトボールＳ
柔道指導法Ⅰ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ

金（シーズンスポーツ）
スキーⅠ～Ⅳ
水泳指導法

フィットネスⅠ～Ⅳ

レクリエーションⅠ～Ⅳ＜再履修者への対応について＞
選択科目のため特別な対応はしていないが、事情がある場合には、教員が個別に対応している。本学では、成績評価においてＧＰＡ制度を採用している《（６） 成績評価に関する項目参照》が、再履修により合格の成績評価が得られればＧＰＡの再計算が行われる。
＜障害者への対応について＞
平成 18 年度には、障害者のスポーツ種目履修はなかったが、障害者の履修に対しては、個別に対応している。例えば、平成 15 年度に車椅子の学生が卓球を履修した時は、車椅子が入れるよう体育館の入り口を改装し、その他、健常者とともに授業を受けられるように対応した。
また、正課の授業以外において、障害者と健常者が一緒になってスポーツをすることを追求する「ユニバーサルスポーツ」に取り組んでいる。
「ユニバーサルスポーツ」とは、障害を持つ学生と健常学生とが共にスポーツを介して身体を動かすことの喜びを体験するスポーツである。障害を持つ学生にとっては、スポーツを通して健康であることを実感し、健常学生にとっては人への思いやりや気配りなど福祉の心を体得でき、教育現場での活動に役立てられる。最初は、健康福祉学群社会福祉専修の障害者福祉ゼミにおける取り組みであったが、現在では、健康科学専修としてもこれに協力し、本学において秋学期に開催される「スポーツ・健康フェア」（オビリンピック）での１種目として行うとともに、日常的な活動も視野に入れて、障害者のスポーツへの動機付けを行っている。

点検・評価
スポーツ科目については、一般学生の健康維持・増進からスポーツ・体育指導者を育成する専門科目まで目的にあった授業を開講している点が評価できる。また、Ⅰ～Ⅳの種目
は、在学期間を通じて４回まで履修が可能なため、年間を通した定期的な運動や技術の向上に役立っていると考える。Ⅰ～Ⅳの科目は、１セメスターに２科目までの履修としている（同じ学生が同じセメスターで何科目も履修できないよう制限をかけている）ので、多くの学生に履修の機会が与えられているものと考えられる。このように学生のニーズにあったカリキュラムを提示していると評価される。
講義科目については、スポーツ・体育指導者を目指す学生のためのカリキュラムを提示している。また、健康について心と体を結びつける科目を配置しているのが特徴であり、“カ
ウンセリングマインド”を持った指導者を育てていることが評価できる。

6

改善方策
＊ 現在開講の講義科目、スポーツ科目の精選をし、現代の社会や学生のニーズに応える
授業科目を再検討する。
＊ 「ユニバーサルスポーツ」の導入を検討しているが、実現に向けて担当者、ふさわしい教場の選定など細かい検討を必要とする。

（３）履修状況に関する項目
現状
平成 18 年度における健康科学専修専攻科目の履修状況は以下の通りである（表４、５）。
講義科目については、履修者総数は、春学期 2,178 名、秋学期 2,150 名（年間 4,328 名）の履修があり、健康福祉学群健康科学専修の学生（１年生）または文学部健康心理学科の学生（２年生以上）（各学年約 120 名）のみならず全学の学生が履修している。１科目あたりの履修者数の平均は、春学期 121 名、秋学期 108 名であった。また、100 名以上の開講
クラスが春学期 10 クラス（55.6％）、秋学期 12 クラス（57.1％）あった。
スポーツ科目については、履修者総数は、春学期 1,138 名、秋学期 1,150 名（年間 2,288名）の履修があった。また、定員を設けている科目の履修者充足率の平均は、ウィークリー
スポーツの「Ⅰ～Ⅳ」科目では春学期 99％、秋学期 97％、「Ｓ」科目では春学期 62％、秋
学期 41％、シーズンスポーツ科目では春学期 95％、秋学期 106％であった。
表４ 平成 18 年度履修者数（講義科目）
春学期
レベル

100

200

科目名

秋学期
履修者数

発育発達学
生理学
生理学
障害学
健康科学論
健康とスポーツ
健康とスポーツ
学校保健学
解剖学
栄養学
運動学
スポーツ社会学
スポーツ医学

80
68
149
159
66
171
275
187
43
218
110
64
41

スポーツ心理学スポーツ生理学衛生学
障害者レクリエーション
足の健康科学

55
142
174
29
147

レベル

100

200

7

科目名

履修者数

老年学
発育発達学
生理学
生理学
障害学
健康科学論
健康と食生活健康とスポーツ
健康とスポーツ
学校保健学
解剖学
栄養学
運動学
スポーツ社会学
スポーツ栄養学
体力測定評価実習
障害者レクリエーション
救急処置法
スポーツ心理学
公衆衛生学
スポーツコーチ学

44
106
173
46
151
113
104
80
256
198
66
196
93
75
20
27
30
40
55
110
112

履修者総計平均履修者数

2,178
121

履修者総計
平均履修者数2,101
105

表５ 平成 18 年度履修者数（スポーツ科目）
春学期

秋学期

履修者
充足
数
率
ウィークリースポーツ 「Ⅰ～Ⅳ」科目
エアロビクスⅠ～Ⅳ
22
88%
エアロビクスⅠ～Ⅳ
25
100%
エアロビクスⅠ～Ⅳ
28
112%
エアロビクスⅠ～Ⅳ
33
132%
ゴルフⅠ～Ⅳ
26
87%
ゴルフⅠ～Ⅳ
28
93%
ゴルフⅠ～Ⅳ
29
97%
ゴルフⅠ～Ⅳ
32
107%
サッカーⅠ～Ⅳ
37
93%
サッカーⅠ～Ⅳ
50
125%
ソフトボールⅠ～Ⅳ
39
98%
テニスⅠ～Ⅳ
23
77%
テニスⅠ～Ⅳ
24
80%
科目名

履修者
充足
数
率
ウィークリースポーツ 「Ⅰ～Ⅳ」科目
エアロビクスⅠ～Ⅳ
13
52%
エアロビクスⅠ～Ⅳ
23
92%
エアロビクスⅠ～Ⅳ
24
96%
ゴルフⅠ～Ⅳ
27
90%
ゴルフⅠ～Ⅳ
33
110%
ゴルフⅠ～Ⅳ
34
113%
ゴルフⅠ～Ⅳ
36
120%
サッカーⅠ～Ⅳ
44
110%
ソフトボールⅠ～Ⅳ
39
98%
テニスⅠ～Ⅳ
23
77%
テニスⅠ～Ⅳ
25
83%
テニスⅠ～Ⅳ
25
83%
トレーニングⅠ～Ⅳ
38
127%
バスケットボールⅠ～
Ⅳ
23
58%
バスケットボールⅠ～
Ⅳ
33
83%
バスケットボールⅠ～
Ⅳ
33
83%
バスケットボールⅠ～
Ⅳ
45
113%

定員

科目名

25
25
25
25
30
30
30
30
40
40
40
30
30

テニスⅠ～Ⅳ

26

87%

30

テニスⅠ～Ⅳ
バスケットボールⅠ～
Ⅳ
バスケットボールⅠ～
Ⅳ
バスケットボールⅠ～
Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
レクリエーションⅠ～
Ⅳ
剣道Ⅰ～Ⅳ
柔道Ⅰ～Ⅳ
体つくり運動Ⅰ～Ⅳ
軟式野球Ⅰ～Ⅳ

27

90%

30

30

75%

40

40

100%

40

41
37
38
40
41
38
38
40

103%
103%
106%
111%
114%
95%
95%
100%

40
36
36
36
36
40
40
40

44
23
20
31
20

88%
115%
100%
103%
100%

小計

970

99%

定員

25
25
25
30
30
30
30
40
40
30
30
30
30
40
40
40
40

36
37
41
41
44
46
48
12

100%
103%
114%
103%
110%
115%
120%
60%

36
36
36
40
40
40
40
20

50
20
20
30
20

バドミントンⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
バドミントンⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
バレーボールⅠ～Ⅳ
フィットネスⅠ～Ⅳ
レクリエーションⅠ～
Ⅳ
器械体操Ⅰ～Ⅳ
創作ダンスⅠ～Ⅳ
軟式野球Ⅰ～Ⅳ
陸上競技Ⅰ～Ⅳ

50
31
12
20
28

100%
103%
60%
100%
93%

50
30
20
20
30

984

小計

964

97%

993

8

ウィークリースポーツ 「Ｓ」科目
エアロビクス S
21
バスケットボール S
15
バレーボール S
26
小計

62

105%
38%
65%
62%

20
40
40

小計

13
15
28

バドミントン S

11

46%

24

55

41%

134

ウィークリースポーツ 「指導法」科目
-

-

剣道指導法
柔道指導法

6
15

-

-

-

水泳指導法

8

-

-

29

-

-

102

106%

96

102

106%

96

1,150

-

-

-

小計
シーズンスポーツ

キャンプⅠ～Ⅳ

48

96%

50

水泳Ⅰ～Ⅳ

28

93%

30

76

95%

80

1,136

-

-

計

40
40
30

小計

シーズンスポーツ

小計

48%
43%
27%

100

ウィークリースポーツ 「指導法」科目
器械体操指導法
陸上競技指導法

ウィークリースポーツ 「Ｓ」科目
サッカーS
19
ソフトボール S
17
テニス S
8

スキーⅠ～Ⅳ
小計
計

点検・評価
講義科目については、全学に開放しているため、特にレベル 100 の科目を中心に学生の興味をひきやすく履修しやすい科目に履修者が多い傾向にある。健康科学専修の科目を履修することにより、他学群の学生が体育・スポーツに興味を持ち、健康づくり・からだのしくみを学習することは、大学体育において大きな意味があると考える。しかし、履修者数が多すぎるクラスも多いため、クラス増、履修制限など検討する必要があると考える。
スポーツ科目については、履修者数、充足率からみると「Ⅰ～Ⅳ」科目を中心に多くの学生が履修していることが分かる。これは、「Ⅰ～Ⅳ」科目の目的である「健康増進・生涯スポーツへつなげる」ことに大いに貢献していると評価できる。
「Ｓ」科目および「指導法」
科目については、履修者数は少ないが、指導者養成の科目であり少人数制をとっているた
め、適正な履修者数と考えられる。しかし、今後、保健体育科教員免許取得希望者が増えると予想されるので、クラス数など検討する必要性があろう。
改善方策＊ 講義科目について、100 名を超えるクラスは、クラスの増設、または履修制限を検討する必要がある。特に、150 名を超えるクラスは、授業の教育的効果などから早急に検討する必要がある。
＊ 講義科目について、健康科学専修と他学群の学生が混じっているため、学生の目的が異なり授業効率が悪いため、クラス指定（「健康福祉学群クラス」「他学群クラス」等）を検討する必要がある。
＊ スポーツ科目については、概ね適正な履修者であるが、種目によっては希望者が多い
ため学生の希望に添えないことや、１セメスターのみ開講の科目もあるので、履修計画を円滑にするため、クラス数を増やすことも検討する必要がある。

9

（４）カリキュラム構成に関する項目
現状
本学のカリキュラムは、１．
「基礎学習」（全学必修コア科目とガイダンス科目）、２．
「専
攻学習」（学科・専修固有の専門学術性の高い学習領域）、３．「自由学習」（本学全体のカ
リキュラムから自由に選択履修）の３つの学習区分が設定されている。健康科学専修が提供する専攻科目は、授業担当教員の許可を必要とする科目が３科目あるが、すべての科目
が他学部・他学群の学生に開放されており、自由に履修が可能である。健康科学専修の学生にとっては「専攻学習」となり、健康福祉学群の健康科学専修以外の学生および他学部・他学群の学生では「自由学習」となる。
履修については、各科目の先修条件（履修するために、事前に履修しなくてはならない
科目があること）、レベル《前述：開講形態とコマ数について参照》、年次配当（履修できる最低年次）を設定しているため、体系的に履修ができるよう配置されている。
また、保健体育科教員免許（中学校教諭１種、高等学校教諭１種）、健康運動実践指導者（財団法人健康・体力づくり事業団認定資格）、公認障害者スポーツ指導者（財団法人日本
障害者スポーツ協会資格）にも対応したカリキュラム構成となっている。
点検・評価
保健体育関係の科目を数多く全学に開放し、系統的に履修できるようカリキュラムを作成しているため履修方法が明確であり、一般学生から専門に学習する学生のニーズに応える履修ができることは評価できる。
改善方策＊ 履修レベルの科目数に偏りがあるので、専門性を高めるような科目の採用など、さらにカリキュラムを先修条件、レベル、年次配当も含めて体系的に再検討する必要がある。
＊ 学生の要望、今後の社会の変動など加味しながら、ニーズにあった科目の採用を検討する必要がある。

（5）体力測定に関する項目
現状「体力測定評価実習」や「スポーツコーチ学」など複数の科目において、履修者を対象に実施している。これらの科目では、先修条件として「生理学」などの講義科目を履修済
みであることが定められており、理論的な基礎学習を終えた、2 年次以降の学生を対象としている。
測定方法などの詳細について、健康の維持・増進を目的とした運動およびスポーツ科学の基礎となる「体力測定評価」の基礎理論およびその応用や評価の実際について学習する科目である「体力測定評価実習」の内容から記載する。
＜測定項目＞① 文部科学省の新体力テストから
握力、上体起こし、長座体前屈、反復横とび、立ち幅とび、開眼片足立ち、10m 障害
物歩行の 7 項目（測定方法は文部科学省の新体力テストの方法に準じる）。
② 形態
身長、体重、座高、周径囲（胸囲、腹部最小囲、臍囲、臀部最大囲、上腕囲、前腕囲、大腿囲、下腿囲）、長育（指極）を、身長計、体重計、マルチン式人体測定器およびメジャーを用いて測定。

10

③

身体組成
キャリパー法による上腕背部および肩甲骨下角部の皮下脂肪厚の測定と体脂肪率の算出、およびインピーダンス法を用いた身体組成（体脂肪率、体脂肪量、除脂肪量）の測定。
④ 有酸素性作業能力
自転車エルゴメータ駆動時にダグラスバックを用いた間接法により測定。
履修者は、こられの測定項目について、測定の目的設定、測定精度、誤差出現の要因、基礎的測定の実際、データ処理、データ表示、データ管理、測定結果の評価（統計法および体力プロフィールなどを用いたフィードバック）を講義および実習によって学習する。

点検・評価
体力測定の実施に加え、その測定原理、誤差要因、統計処理などのデータ整理およびフィードバックまで実施している点は評価できよう。しかしながら、フィールドテストにおける有酸素性作業能力（20m シャトルラン、持久走、急歩など）やソフトボール・ハンド
ボール投げなどの測定を実施していない点は、今後の課題と言える。また、体力測定の実施が科目の履修者に限定されていることも、検討すべき課題である。
改善方策＊ フィールドテストの測定を充実することを教育現場の問題を鑑みながら検討する。
＊ 体力測定を実施する学生が限定されていることから、科目履修者以外の学生も自己の体力を評価できる体制を新しい施設および測定機材の導入も考慮に入れて検討する。

（６）成績評価に関する項目
現状
本学では、成績評価について、Ａ（Excellent：特に優秀な成績）、Ｂ（Good：すぐれた成績）、Ｃ（Fair：一応その科目の要求を満たす成績）、Ｄ（Minimal Pass 合格と認められる最低の成績）、Ｆ（Failure：不合格）の５段階によって評価し、Ａ～Ｄを合格として単位を与え、Ｆは不合格としている。また、合否のみで成績を評価する場合（自分の専攻分野以外の科目で可）、Ｓ（Satisfactory）を合格、Ｕ（Unsatisfactory）を不合格としている。
加えて、ＴＣ（Transferred Credit：他大学等で修得した単位等の認定）、Ｉ（Incomplete：
履修未完了または成績評価の一時保留）が成績評価として使われている。
また、本学では、平成 12 年度より、成績を数値化し、学習を効果的に進めてその質を高めるために、ＧＰＡ制度（各科目の成績の平均値：Grade Point Average）を導入している。
ＧＰＡは、Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｆの５段階の成績評価に、それぞれ４，３，２，１，０のグ
レードポイント（Grade Point）を付し、履修した授業科目の単位数にグレードポイントを乗じ、その合計を履修単位数（Ｆの単位数も含める）の合計で除して算出される。ただし、
Ｓ，Ｕ，ＴＣ，Ｉの成績評価の科目はＧＰＡの計算に適用されない。ＧＰＡにより、学習効果を学生自身が把握することができるため、個人の能力や意欲にあわせて主体的かつ充実した履修を行い、学習効果をあげている。ＧＰＡ制度のもとでは、学生は一度登録した科目は責任持って確実に履修することが求められ、ＧＰＡは、学期における履修登録単位数の上限の変動、履修指導および卒業要件の判定（通算ＧＰＡが 1.5 以上）等に用いられている。
評価基準については、授業の３分の２以上の出席が単位の修得の最低条件となり、その他科目毎の詳細な評価基準は各授業のシラバスに掲載されている。なお、スポーツ科目については、出席点 60％、学習意欲・上達度・技能など 40％を基準としている。
11

平成 18 年度における成績評価についは、健康科学専修のすべての科目の平均では、ＡとＢの評価の者が 50％を超えていた（表６）。特に、スポーツ科目においてＡ評価が約 60％と高い割合であった。このことは、健康科学専修では、意欲のある学生が多いため教員の求める評価基準を満たし評価が高いものと思われる。

表６ 平成 18 年度の成績評価における人数と割合

春
学
期

秋
学
期

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｆ

Ｓ

Ｕ

合計

講義科目

人数
割合

537
30.6%

455
25.9%

382
21.7%

236
13.4%

139
7.9%

5
0.3%

3
0.2%

1,757
－

スポーツ科目

人数
割合

578
66.7%

184
21.2%

57
6.6%

16
1.8%

30
3.5%

1
0.1%

0
0.0%

866
－

合計

人数
割合

1,115
42.5%

639
24.4%

439
16.7%

252
9.6%

169
6.4%

6
0.2%

3
0.1%

2,623
－

講義科目

人数
割合

417
27.7%

395
26.2%

344
22.8%

201
13.3%

144
9.6%

5
0.3%

1
0.1%

1,507
－

人数

593

323

83

22

45

0

0

1,066

割合

55.6%

30.3%

7.8%

2.1%

4.2%

0.0%

0.0%

－

人数
割合

1,010
39.3%

718
27.9%

427
16.6%

223
8.7%

189
7.3%

5
0.2%

1
0.0%

2,573
－

スポーツ科目合計

点検・評価
シラバスに評価基準を明記することが義務付けられており、学生はシラバスをみて履修計画を立てられるため、学生の学習目標が明確となり、公正な評価を受けることができる。
多くの講義科目、全てのスポーツ科目において第１回目の授業はオリエンテーションにあてられ、授業の目的、評価基準など細かく指導し、適切な履修情報を与えている。また、判定された成績について学生から質問があった場合には教員は説明する義務があり、教員と学生間の齟齬をなくす努力が見られる。
改善方策＊ 評価基準をより明確にし、学生に周知できるよう十分な説明を行うようさらに努力する。
＊ 成績評価の説明責任を果たすため、常に算出の根拠を明確に示せるようにする。
＊ 評価基準や授業の目標の設定レベルなどを、必要な学習能力をつけられるよう再検討する。

（７）教育に関するＦＤの項目
現状
本学では、大学全体として、教員評価委員会が、統一された授業評価アンケートを実施
し、授業改善に取り組んでいる。結果は、各担当教員にフィードバックされ、授業改善に努めている。また、健康科学専修の科目担当教員の一部は、独自に授業評価アンケートを実施し、学生からの要望の把握に努めている。
点検・評価
大学全体としてのＦＤ活動が活発になることに伴い、健康科学科目に関しても授業改善

12に対処する環境が整ってきたことは評価できる。
現在、大学全体で統一した授業評価が実施されており、おおよその学生の要望等は把握できている。また、健康科学専修の科目に関しては、独自に授業評価を実施している教員も多数見受けられる。これにより、体育施設改善の要望、体育関連機器備品に関する要望などを把握することが出来ている。しかし、これらは各教員が独自に行っているものであり、十分にニーズを把握している科目とそうでない科目がある点が問題といえる。

改善方策＊ 健康科学専修の科目に関して、統一した授業評価を実施することで、受講生のニーズを把握すると共に、健康科学専修全体の授業改善のための資料とする。
＊ 健康科学専修の科目担当教員全体としての授業研究会や研修会を企画し、授業改善に効果的な方法（教材開発や指導法）を教員間で共有する機会を検討する。

13

３．教員組織に関連して（１）教員の構成と採用、昇進に関する項目
現状＜教員構成＞
平成 18 年度における健康福祉学群健康科学専修所属の専任教員は次の通りである。
表７ 健康福祉学群健康科学専修専任教員構成（平成 18 年度）
職位
教授
教授
教授
助教授
専任講師
専任講師

教員
教員１
教員２
教員３
教員４
教員５
教員６

年齢＊
55
60
42
39
38
34

性別
男
男
男
男
男
女

＊年齢は 4 月 1 日現在
専門分野・種目
出身大学等
日本体育大学
足の健康科学・柔道
東京大学
栄養学
筑波大学
スポーツコーチ学・野球
青山学院大学
スポーツ心理学筑波大学
健康科学・陸上競技
同志社大学
運動生理学・
シンクロナイズドスイミング＜採用・昇任に関する基準＞
採用・昇任に関する基準および選考の手順については、「桜美林大学教員任用・昇任規程」
で具体的に定められている。
教員採用・昇任の選考は、下記の手順で進められる。先ず健康科学専修の要請に基づき、教員の採用・昇任審議の可否を学群教授会（専任教授のみをもって構成する人事教授会：規程第 2 条）において決定する。その後、教員の新規採用については、予定科目を担当する候補者（複数名）を健康科学専修で公募・決定した後、学群人事教授会に推薦する。学群人事教授会においては研究業績審査委員会を設置、候補者の教育・研究業績、実技実績
や社会的活動などの審査および面接・模擬授業を行い、最終的に学群人事教授会にて１名の採用を決定して、学長に推薦する。教員の昇任についても同様である。
採用・昇任に関する基準（規程第１条第 1 項から第 6 項）教授となることのできる者：① 博士の学位を有し、研究上の業績を有する者② 研究上の業績が①に準ずると認められる者③ 大学において教授の経歴のある者④ 大学において助教授の経歴があり、教育研究上の業績があると認められる者⑤ 芸能、体育等について、特殊な技能に秀で、教育の経歴のある者⑥ 専攻分野について、特に優れた知識及び経験を有する者
助教授となることのできる者：① 教授となることのできる者② 大学において助教授又は専任の講師の経歴のある者③ 大学において 3 年以上助手又はこれに準ずる職員としての経歴がある者④ 修士の学位を有する者⑤ 研究所、試験所及び調査所等に 5 年以上在籍し、研究上の業績があると認められる者⑥ 専攻分野について、優れた知識及び経験を有する者
講師となることのできる者：① 教授または助教授となることのできる者

14

② その他特殊な専攻分野について教育上の能力があると認められる者
助手となることのできる者：① 学士の学位を有する者② ①に準ずる能力があると認められる者（注：この基準は、平成 18 年度までのものであり、平成 19 年より教員職位の呼称変更に伴って、基準の見直しが行われている）

点検・評価
教員の構成については、専任教員の年齢構成、専門分野に大きな偏りはなく、ほぼ適正
かと思われるが、保健体育科目を履修する学生数に対して、専任教員数が少ないことが指摘される。スポーツ科目の種類が多いことから考えて、いずれにしても非常勤教員に依存することは避けられないが、もう少し広範囲のスポーツ科目や講義科目を担えるように専
任教員の数を増加する必要があろう。
採用・昇任に関する基準については、本学の規程に従って公正に審査を実施している。
新規採用に関しては、前任者の担当科目を担える人材だけでなく、先のカリキュラムを見越した採用にも心掛けている。候補者の募集についても、本学ホームページおよび(独)科学技術振興機構の研究者人材データベース（JREC-IN）に公開して、広く公募していることも評価できる。
改善方策＊ 専任教員数および教員構成について再検討し、新規採用等を大学に要求する。
＊ 教員の新規採用においては、カリキュラムの特性を考慮して適正な配置を目指す。

（２）授業および校務担当に関する項目
現状
平成 18 年度における担当コマ数をみると、本学で定める責任コマ数（１セメスターあたり５コマ）を超える教員２名、超えていない教員４名である（表８）。しかし、本年度は、教育組織改組に伴うカリキュラムの変更時期であり、改組完成時のコマ数、大学院担当科
目を加えると、実際は全ての教員で担当コマ数を１～３コマ超えることになる。
校務については、改組の途中であり多くの委員を兼ねている者が多く、また健康科学専
修から、部長、委員長が選出されることが多いため教員の負担が多い状況にある（表９）。
また、アカデミック・アドバイザー制度により各教員は約 50 名の学生を担任し履修相談を中心に様々な相談指導に当たっている。さらに、後援会の地方支部・ブロック懇談会への参加、高校等への模擬授業、多様化した入試業務等により、年々校務負担が増えている。
教育実習希望者が増えていることにより、実習訪問指導などの負担も増えてきている。
表８ 教員別に見た担当授業とコマ数（平成 18 年度）
教員名
教員１

科目名
足の健康科学
柔道Ⅰ～Ⅳ
柔道指導法
健康科学論
専攻演習（健康科学Ａ）

15

コマ数＊
春学期
秋学期
2
1
1
2
2
1
1

栄養学
スポーツ栄養学
食と栄養
健康と食生活専攻演習（健康科学Ｅ）
運動学
スポーツコーチ学
軟式野球Ⅰ～Ⅳ
ｿﾌﾄﾎﾞｰﾙⅠ～Ⅳ
ｿﾌﾄﾎﾞｰﾙＳ
ｷｬﾝﾌﾟⅠ～Ⅳ
ｽｷｰⅠ～Ⅳ

教員２

教員３

専攻演習（健康科学Ｂ）
健康とスポーツ
教員４
スポーツ心理学ﾊﾞｽｹｯﾄﾎﾞｰﾙⅠ～Ⅳ
専攻演習（健康科学Ｃ）
陸上競技Ⅰ～Ⅳ
教員５
陸上競技指導法
ﾚｸﾘｴｰｼｮﾝⅠ～Ⅳ
ｷｬﾝﾌﾟⅠ～Ⅳ
ｽｷｰⅠ～Ⅳ
専攻演習（健康科学Ｇ）
生理学
教員６
発育発達学
体力測定評価実習
ﾌｨｯﾄﾈｽⅠ～Ⅳ
体つくり運動Ⅰ～Ⅳ
水泳Ⅰ～Ⅳ
水泳指導法
専攻演習（健康科学 H）＊大学院担当科目は除く

1

1
2

2
1
1

1
2

1
1

1
1

1
1
1
１
2
2
2

1

研修中
1

1
1
1
1
1
1

1
1
1
1
1
1
1

1
1
1

1
1

表９ 教員別に見た担当委員会等（平成 18 年度）
教員名
教員１
教員２

所属組織名＊
健康福祉学群
文学部健康心理学科
健康福祉学群
文学部健康心理学科
健康福祉学群教員３
文学部健康心理学科
教員４

健康福祉学群委員会名
健康科学専修長
学生委員
健康科学コース長

その他の組織スポーツ・健康科学
センター長
文学部長

国際交流・留学生委員（委員長）
自己点検・評価委員（委員長）
財務担当委員長
国際交流・留学生委員（委員長）
自己点検・評価委員（委員長）
図書委員（委員長）（秋）
図書委員（委員長）（春）

16

教員５

教員６

文学部健康心理学科
健康福祉学群
文学部健康心理学科

図書委員（委員長）（春）
教務委員（委員長）
教務委員

健康福祉学群

入試委員
キャリア開発委員（委員長）

文学部健康心理学科
キャリア開発委員（委員長）＊文学部健康心理学科から健康福祉学群への改組移行のため、両組織での校務を担当している。

点検・評価
担当コマ数や委員会等が過剰負担になっている教員が多いことに加え、様々な形で校務の負担が年々多くなっていることから、教育ならび研究に弊害がでていると思われる。より教育と研究を充実させるためには改善する必要がある。
改善方策＊ 専任教員の過剰負担を避けるために、総コマ数、委員会を調整し特定の教員に負担がかからないように検討していく。
＊ 専任教員を増やすよう検討する。

（３）組織及び意志決定に対する体育教員の関わりに関する項目
現状
健康福祉学群健康科学専修は教員 6 名（教授 3 名、助教授 1 名、専任講師 2 名）で構成されているが、学内組織的には、「健康福祉学群教授会」に所属している。本学の「学群制」のもとでは、「専修」が実質的に従来の「学科」としての機能を果たしている。専修の運営に関しては、すべて、専修教員全員が出席する「専修会議」において、審議・決定され、さらに学群教授会（助手以上の学群教員全員の出席）において追認されている。人事案件
は、専修の発議に基づいて、教授のみで構成する「学群人事教授会」において審議・評決されることとなっている。
さらに、健康科学専修のもとに「スポーツ・健康科学センター」が設置されており、１
名の健康科学専任教員が「センター長」を兼務し、また他の教員もその運営に関わり、専修とセンターの連携を取っている。
「スポーツ・健康科学センター」には、2 名の事務職員
はじめ数名のパート職員が常駐している。本センターの業務としては、体育実技・スポー
ツ種目の授業に関わる予算措置をはじめ体育館・武道場・トレーニングセンターおよびグ
ラウンド等の施設や用具の管理・運営等を担当している。
点検・評価
専修会議での審議・決定が学群教授会において諮られるプロセスは適正に運営されているが、先に述べたように、学内委員会等の校務、アカデミック・アドバイザー相談業務等の負担が年々多くなってきていることから、効率的な学群・専修運営を考える必要がある。
改善方策＊ 学内業務の負担を偏らないようにする。
＊ 専修会議および学群教授会の効率的な運営を検討する。
＊ スポーツ・健康科学センターとの連携強化を図る。

17

（４）専任と非常勤との関係に関する項目
現状
健康科学専修の専攻科目を担当している教員の人数の割合は、専修専任教員６名（17.1％）、非常勤講師 21 名（60.0％）、学内兼担教員８名（22.9％）である。また、コマ数については、それぞれ 57 コマ（41.3％）、76 コマ（55.1％）、５コマ（3.63％）であり、教員１人あたりの平均コマ数は、専修専任教員 9.5 コマ、非常勤講師 3.6 コマ、学内兼担教員 0.6 コマである。
表 10 専修専任教員、非常勤講師、学内兼担専任教員の人数とコマ数（平成 18 年度）
人数

割合

担当コマ数

割合

教員１人あ
たりコマ数

6

17.1%

57

41.3%

9.5

（6）
（5）

－
－

37
20

26.8%
14.5%

6.2
4.0

21

60.0%

76

55.1%

3.6

（講義科目）（スポーツ科目）

9
12

25.7%
34.3%

18
58

13.0%
42.0%

2.0
4.8

（講義科目）

8

22.9%

5

3.6%

0.6

合計

35

100.0%

138

100.0%

3.9

専修専任教員（講義科目）（スポーツ科目）
非常勤講師

学内兼担教員点検・評価
主要な科目については専修専任教員が担当しており、コマ数の割合も 41.3％であるが、非常勤講師の割合が高いことについては改善を検討する必要がある。
春学期のオリエンテーション時期に、非常勤講師との教務研修会を行い、教務関係の連絡を行っていることは評価できる。
改善方策＊ 非常勤講師の依存割合が高いこと、専任教員のコマ数、校務の負担をこれ以上増やせないことを考慮して、専任教員を増やすことを検討する。
＊ 非常勤講師との連絡を密にし、学群としての方針や授業の改善点など意見を受け入れるようにする。

18

４．研究状況に関連して（１）研究活動、学会活動に関する項目
現状＜研究活動＞
現在のところ、本学には、保健体育教育に関する研究成果を集約して発表する専門的な刊行物はないが、個々の教員はその研究成果を学内外の学術論文誌等に発表している。健康科学専修教員がその研究成果を発表できる学内の「紀要」としては、『桜美林論集』が年１回発行され、現在、33 号に至っている。
健康科学専修教員が、平成 18 年度に発表された研究成果は、学術論文 6 編、著書 4 編、学会発表 30 回（国内 18 回、海外 12 回）であった（共著・共同発表を含む）。
＜学会活動＞
健康科学専修の教員が年次大会に出席あるいは発表を行った所属学会・団体名は、表 11に示す通りである。
表 11 所属学会名一覧
1
European College of Sport Science19
日本応用教育心理学会
2
European Health Psychology Society
20
日本応用老年学会
3
アジア障害者体育スポーツ学会
21
日本学校メンタルヘルス学会
4
アジア幼児体育学会
22
日本教育心理学会
5
ヘルスカウンセリング学会
23
日本健康心理学会
6
ランニング学会
24
日本公衆衛生学会
7
神奈川体育学会
25
日本行動医学会
8
九州スポーツ心理学会
26
日本行動科学学会
9日本カウンセリング学会
27
日本心理学会10
日本ストレスマネジメント学会
28
日本水泳・水中運動学会
11
日本スポーツ運動学会
29
日本体育学会
12
日本スポーツ心理学会
30
日本体力医学会
13
日本スポーツ方法学会
31
日本発育発達学会
14
日本バイオメカニクス学会
32
日本肥満学会15
日本パーソナリティ心理学会
33
日本保健医療行動科学学会
16
日本運動生理学会
34
日本幼児体育学会
17日本栄養改善学会
35
日本陸上競技学会
18
日本栄養・食糧学会
36
日本老年社会学会

点検・評価
健康科学専修の教員がそれぞれの専門分野で積極的に活動していることは、学内外の研究雑誌への投稿、様々な学会での発表から評価される。また、国際学会での発表が増えた
ことも評価できる。ただ、健康福祉学群あるいは健康科学専修独自の共同研究あるいは共同の発表の場を設けることは今後の検討課題である。
改善方策＊ 健康福祉学群または健康科学専修独自の共同研究および発表の場を追求する。
＊ 研究活動における個人差をなくし、全体としての研究業績をさらに増やしていく。

19

（２）研究に関する FD の項目
現状＜研究費について＞
個人研究費：
桜美林大学研究室研究費：専任教員全員の個人研究を対象とするもの
共同研究費：
平成 18 年度はなし。
外部資金等（科研費を含む）：
平成 18 年度は 3 件
桜美林大学学術出版助成：教員個人の研究成果出版に対して出版費の助成を行うもの
平成 18 年度はなし。
＜研究出張について＞
本学では、学会・研究調査等の研究活動のための「研究出張」については、国内あるいは海外を問わず、原則として、年間総額が上記個人研究費（研究室研究費）配分額の 50％の範囲内で、「出張旅費規程」による出張旅費（交通費・宿泊費・日当）が支給される。ただし、学長に承認された場合には、限度額を 60％まで増加することができる。
＜学外研修について＞
本学には、専任教員として 5 年以上経過して希望する者を対象とした「学外研修」（「国内研修」あるいは「海外研修」）の制度が設けられている。研修期間は、1 学期（6 ヶ月）
間または 2 学期（12 ヶ月）間とし、研修開始は、4 月 1 日または 9 月 16 日を基本とするものである。
平成 18 年度、健康科学専修では、１名が平成 18 年９月 16 日～平成 19 年９月 15 日の予定で、海外研修を行っている。

点検・評価
個々の教員に対する個人研究費は、「研究計画書」および「研究経過報告書」の提出を前提に、毎年度、全教員に支給されているが、実技・実験あるいは調査等を伴う保健体育分野の研究には支給額が少ないこと、および海外への研究出張もこの範囲内で行わなければならないこと等の問題がある。支給額の増額あるいは別途の補助制度を検討する必要があろう。その他、学外の共同研究費や科研費等の採択数を増やす必要がある。また、出版助
成金の申請が少ないことも残念である。
学外研修制度はよく整備されており、ほとんどの希望者が海外研修に行けていることは評価できる。
改善方策＊ 学内における「個人研究費」制度の改善を要望する。
＊ 学外における研究費の申請を積極的に行う。
＊ 「出版助成金」制度を利用して、研究成果の発表を促進する。

20

５．課外スポーツ活動支援に関連して（１）課外スポーツ活動支援に関する項目
現状
現存する本学の課外スポーツ活動団体は、ＯＡＣＵ（桜美林大学体育文化団体連合会
Obirin university Athletics and Cultures Union）に加盟する体育会 28 団体である（表12 参照）。
健康科学専修の教員は、これらのスポーツ活動を支援して指導助言を行っている。また、数名の健康科学専修教員は、課外スポーツ活動団体の活動に対する支援として、顧問等の役職に携わっており、優れた競技成績を上げている。
＜体育会課外スポーツ活動団体への指導実績数＞
健康科学専修専任教員 6 名中４名（66.7％）は実技指導に関する専門性を活かし、課
外スポーツ活動団体の部長として活動している。指導した学生やチームは大学生レベルの大会での活躍はもとより、日本代表として活躍している学生も存在する。
＜課外スポーツ活動に対する金銭的支援＞
・各団体に対する部費の支援
・国外大会出場激励金（最大で団体 300,000 円まで、個人 50,000 円まで）
・課外活動支援金（各種大会への参加費支援。最大 50,000 円まで）
・後援会祝い金（最大 100,000 円まで）

点検・評価
本学では、学業のみならず人間としての幅広い教養と健全な精神を身につけ、社会に奉仕できる人材の育成を目指している。その意味で、課外スポーツ活動は、先輩後輩、同輩達との活動を通して協調性や指導力、責任感等を培う最適な場と考え、健康科学専修教員
を中心に、積極的に支援しており、その成果も認められる。
各団体の活動に対して部室・グラウンド等の使用を認める施設設備面での支援のほか、年間活動費の一部補助及び活動状況に応じた資金援助等の経済的支援、専任教職員が顧問となり指導を行う人的支援を行い課外活動の活性化を図っている。また、本学ホームペー
ジの「NEWS & TOPICS」において「O.A.C.U.ニュース」コーナーを設け、活動状況を随時公表しており、各種支援体制は充実しているものと考えている。
しかし、多目的グラウンドが学園全体で2面のみであることを筆頭に、施設設備面での貧弱さは否めない。
改善方策＊ 技術面のみならず精神面の育成にも力点を置き、施設設備面でのリソース不足や不具合等に対しても創意工夫をもって対応する学生の姿は高く評価できる。この学生の姿勢に答えるべく運動施設の充実を図る。
＊ 施設設備面の不足は課外活動の低調化が懸念されるばかりか、安全面においても不安をもたらす可能性があるため施設設備面での充実化を図る。
＊ 正課の授業と共に、大学生活の両輪である課外活動の活性化のために、施設設備面での充実化を図る。

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表 12

ＯＡＣＵ体育会一覧表

名称

部員数

主な活動場所1

アーチェリー

19

アーチェリー場

2

合気道

6

止戈徳館（武道館）

3

アメフト

29

桜グラウンド4

ウインドサーフィン

8

学外各所

5

O.D.C.

17

又賜体育館

6

空手道

5

止戈徳館（武道館）

7

弓道

43

紫雲館（弓道場）

8
9

剣道
硬式庭球

70
24

止戈徳館（武道館）
上小山田グラウンド

10

ゴルフ

8

学外各所

11

サイクリング

14

学外各所

12

サッカー

27

桜グラウンド

13

自動車

5

ガレージ

14

柔道

20

止戈徳館（武道館）

15

準硬式野球

53

上小山田グラウンド

16

少林寺拳法

4

止戈徳館（武道館）

17

スキー

5

学外各所

18

ソフトテニス13

上小山田グラウンド

19

ソフトボール

46

上小山田グラウンド20

ソングリーディング

80

又賜体育館

21

チアリーディング

54

又賜体育館

22

男女バスケットボール

20

更賜体育館

23

バドミントン

13

又賜体育館

24

バレーボール

57

更賜体育館

25

ラグビー

26

桜グラウンド26

男子ラクロス54

桜グラウンド27

女子ラクロス36

桜グラウンド

28

陸上競技

12

桜グラウンド

計768

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６健康管理業務に関連して（１）学内の健康管理業務に関する項目
現状
学生の健康管理に関しては、保健センターが中心となって全学的に新学期の健康診断を行っている。教職員に関しても同様に年１回の健康診断を行っている。
それとは別に、日頃の体育実技授業や課外活動における事故等への対応に関しては、ス
ポーツ・健康科学センターと保健センターが連携して対応している。
＜授業時の対応＞
授業時の怪我や事故への対応については、①軽度の捻挫、挫傷、打撲など軽度の怪我への対応は健康科学センターの教職員が対応している。②止血を要する切傷、中程度以上の捻挫、脱臼、骨折、また過喚起症候群の発生時には、保健センターへ連絡し対応を依頼している。③状況により緊急を要する場合は救急車を呼んで対応している。
＜課外活動時の対応＞
保健センターとの連携は十分になされてない。現在、保健センターの職員の勤務時間帯
は、就業規則により 9:00～17:00 までの勤務体制になっている。課外活動の開始時間は個々によって異なり、ほとんどのクラブの活動中は、保健センター職員は勤務外になっている。
保健センター職員の勤務外に発生した場合は、教員とスポーツ・健康科学センターの夜間勤務職員が、スポーツ・健康科学センターの「緊急対応マニュアル」に沿って、応急処置、医療機関への連絡、救急車を呼ぶなど、保健センター職員と連携をとりながら事故の内容に応じて対応している。

点検・評価
スポーツ・健康科学センターと保健センターとの連携体制は、十分に取れているとは言えない。これまで、授業中や課外活動時に生命に危険を及ぼす緊急な事故も発生しているが、管理教職員の適切な対応によって死に至ったことは一度もない。
また、課外活動を行っている学生を対象として、救急隊員による救急法の指導を、年に数回行っている。
改善方策＊ 課外活動時の緊急事態に対応するため、保健センター職員の二部勤務体制（①9:00～
17:00、②12:00～21:00）を大学に申し入れる。
＊ 課外活動を実施している全学生に対して、事故に対する対応、応急処置としての救命法の指導を徹底する。

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７．各種サービスプログラム業務に関連して（１）学内サービスプログラム及び社会貢献に関する項目
現状＜学内サービスプログラム＞① スポーツ・健康フェア（オビリンピック）の開催
本学では、平成 17 年度より、年１回秋学期に、スポーツ・健康科学センターと学生部が協力して、教職員と学生を対象として、様々なスポーツ競技等を行う、「スポーツ・健康フェア」（オビリンピック）を開催している。
② ユニバーサルスポーツの実施
健康科学専修は健康福祉学群に所属しており、体育を通しての福祉教育も教育目標として掲げており、その一環として、「ユニバーサルスポーツ」を教員指導のもと学生主体で行っている。その一環として、上記の「スポーツ・健康フェア」においても１種目として行っている。
ユニバーサルスポーツとは、障害を持つ学生と健常学生とが共にスポーツを介して身体を動かすことの喜びを体験するスポーツである。障害を持つ学生にとっては、スポーツを通して健康であることを実感し、健常学生にとっては人への思いやりや気配りなど福祉の心を体得でき、教育現場での活動に役立てられる。
＜地域社会への貢献＞① 町田市健康フェアへの参加
スポーツ・健康科学センターの教職員が、町田市主催の「健康フェア」へ参加し、「足の健康」をテーマに、足型測定、重心動揺測定、骨強度などから市民の健康チェックを行っている。
② 町田市高齢者健康づくりへの参加
スポーツ・健康科学センターの教職員と学生がチームになり、町田市在住の高齢者を対象として、フォークダンス、ウオーキング、レクリエーション、健康講話など交えながら転倒予防教室、健康づくり教室を開催している。
③ 相模原市「あじさい大学」への参加
相模原市からの依頼による高齢者の健康づくり「あじさい大学」への参加。５月から２月の期間を通して、フォークダンス、ウオーキング、レクリエーション、健康講話など交えながら、転倒予防教室、健康づくり教室を開催している。
④ 近隣小学児童の健康づくりへの参加
稲城市役所から依頼により、城山小学校の児童を対象として、健康づくり「正しい姿勢
づくり」の指導を行っている。
⑤ 学内行事への地域住民の参加「スポーツ・健康フェア」（オビリンピック）の種目の一つであるウオーキングに地域住民の参加を受け入れている。

点検・評価
健康科学専修（スポーツ・健康科学センター）の専任教員は、教授３名、助教授１名、専任講師２名の計６名と少ない人数の中、健康教室の開催や講演活動など、地域への貢献度は高いと考える。
改善方策＊ スポーツ・健康科学センターとして、大学近隣や広域の方々を対象とした、センター

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独自の生涯学習を開催することが今後の課題である。

（２）学外スポーツ団体・学会・行政の審議会との関わり
現状
健康科学専修の教員は、それぞれの専門分野・種目の団体等において、役員・委員や監督・コーチ等を務め、その分野で指導的な役割を果たしている。その一覧を表 13 に示す。

表 13 健康科学教員が関与しているスポーツ団体・学会・行政の審議会等の役員
１
２
３
４
５
６
７
９
10
11
12
13
14
15
16
17
18
19
20
21
22
23
24

スポーツ団体ＮＰＯ法人日野市レクリエーション協会理事
相模原市あじさい大学 講師
東京都少年野球連盟日野支部南平アトムズ 低学年ヘッドコーチ
全日本野球会議指導者育成委員会 委員
関東地区大学準硬式野球連盟 常任理事
新関東大学準硬式野球連盟 副理事長
関東女子学生バスケットボール連盟代議員（財）日本バスケットボール協会 コーチ・コミッティー会員
神奈川県学生バスケットボール連盟理事
財団法人 日本体育協会スポーツ医・科学専門委員会 研究班員
学会
ヘルスカウンセリング学会 運営委員
ランニング学会 編集委員
日本体育学会東京支部会 理事
日本健康心理学会 国際委員・企画委員
日本学校メンタルヘルス学会 評議員
日本行動医学会 評議員
日本ストレスマネジメント学会 理事
日本スポーツ運動学会 委員
日本スポーツ方法学会 委員
日本幼児体育学会 委員
アジア幼児体育学会 委員
行政の審議会
町田市教育委員会体育施設運営協議会 委員
独立行政法人 国立環境研究所 環境リスクセンター 小児環境保健に関する健康リスク評価分科会委員

点検・評価
多くの教員が、スポーツ団体・学会あるいは行政の審議会等で役員・委員として活躍し、貢献していることは十分評価できる。
改善方策＊ 今後とも、スポーツ団体・学会あるいは行政の手助けとなるべく、貢献していく必要がある。その一方で、本務校での教育、研究、校務の重要性も増しており、バランス良く貢献していくことが重要である。

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８．点検評価活動に関連して（１）過去の自己点検評価や第三者評価に関する項目
現状
本学では、4 年ごとに大学の自己点検・評価を行い、第三者の評価を受けている。今までに、大学基準協会による「相互評価」を受け、「大学基準適合」の認定を受けている（1998
年 4 月）。また、2002 年度には、自己点検・評価報告書『学びのコミュニティを求めて』を公表した。さらに、2006 年度には、財団法人日本高等教育評価機構によって大学機関別認証評価を受け、2007 年 3 月 29 日に、「桜美林大学は、日本高等教育評価機構が定める大学評価基準を満たしている。」と認定された。その『平成 18 年度（2006）年度大学機関別認証評価報告書』の総評において、本学の教育研究に対する改革は、「建学の精神を踏まえた柔軟なカリキュラムと学生の自主性に基づく幅広い学習を実現すべく、カリキュラム体
系や指導方法に特色ある工夫を講じており、このような学群制をはじめとする改革への積
極的な努力は高く評価できる。」と認められた。
点検・評価
大学全体の自己点検・評価は、定期的に実施され報告書によって公表されており、第三者機関からの評価も高いことは評価できる。ただし、学部単位の自己点検・評価は『学びのコミュニティを求めて』（2002 年）以後、行われていない。教育組織の学部制」から「学群制」へ移行の完成を待って、学群としての自己点検・評価をする必要があろう。
改善方策＊ 学群・専修における自己点検・評価を定期的に実施・公表することを検討し、保健体
育科目のカリキュラム改善に役立てるよう努める。

（２）現在の点検評価活動と今後についての項目
現状
本学では、大学全体として、学内で開講されているすべての授業において、統一された「学生による授業評価アンケート」を実施し、その結果を各授業担当教員にフィードバッ
クし、授業改善に取り組んでいる。従来は、一部の教員が個人的に独自に実施していたり、あるいは学科単位で行われているが、これに加えて、2004 年春学期より、教学担当副学長のもとに設置された教員評価委員会として、すべての授業において実施されている。「授業評価アンケート」は、学期最後の授業において、学生代表によって配布・回収され、教務課に提出されることで、公平性が保たれている。「授業評価アンケート」の内容は、以下の質問項目に「大変そう思う」、「ややそう思う」、「あまり思わない」、「全くそう思わない」の四者択一で回答するものである。
表 14 授業評価アンケート回答用紙
１．授業内容全般について① 授業の目標は明確にされていた
２．教員の授業方法について② 熱意が感じられた③ 説明がわかりやすかった④ 教材（プリント、ビデオなど）や板書が工夫されていた

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⑤ 学生の質問に誠意をもって答えていた⑥ 授業の準備が十分になされていた⑦ 適切な環境で、授業に集中することができた
３．授業運営について⑧ 提示されたシラバスの内容にそった授業であった⑨ 成績評価方式の説明が明確になされた⑩ 提出した課題に対して、適切なフィードバックがあった⑪ 授業は時間通りに行われた
４．総合評価⑫ この授業を受けて総合的に満足した⑬ この授業の履修を友人・後輩などに勧めたい
５．あなた自身について⑭ この分野の新しい知識・技能が得られた⑮ 自分の考え方・発想に刺激を受けた⑯ この授業を休まずに出席した⑰ 熱意をもってこの授業に参加した
６．この授業について「期待したこと」と「受講した感想」を記入してください⑱ この授業に期待したことは、（
）、（
）、（
）です。
⑲ この授業を受講した感想は、（
）、（
）、（
）です。

点検・評価
現在、大学全体で統一した「授業評価アンケート」が実施されており、その結果を授業担当教員にフィードバックすることにより、授業改善に効果的に取り組めている。さらに、アンケート集計結果に対して、担当教員がコメントを付して所属教育組織の長（学部・学群長）に提出することによって、教育組織全体の問題等が明らかにできるものと評価される。
改善方策＊ 現在行われている統一フォーマットは、講義科目を念頭においた内容になっているので、スポーツ実技科目に適した内容のフォーマットを検討する。

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９．その他（１）施設・管理及びその運営管理に関する項目
現状
本学では、校舎のある町田キャンパス内に、多目的グラウンド 2 面、テニスコート 6 面、ゴルフ練習場等の屋外施設６、体育館、トレーニングセンター等の屋内施設３を保有し、授業や課外活動等に利用している。また、上小山田キャンパス内には、野球場、ソフトボー
ルグラウンド等の屋外施設４を保有し、課外活動等に利用している（表 15 参照）。
施設利用に関しては、スポーツ・健康科学センターを中心に、利用優先順位などのルールを決めており、クラブ活動やインフォーマルな学生による空き時間の施設利用への利便性を図っている。なお、施設利用については、各施設利用心得を作成し、掲示すると共に、授業及びクラブ活動においても注意を促し、利用者に遵守を求めている。
表 15 体育施設に関する面積（町田キャンパス）ゴルフ練習場
アーチェリー場
弓道場
多目的グラウンド（メイングラウンド）面積（m2）
497.00585.00617.006,890.00

多目的グラウンド（桜グラウンド）

4,881.00

テニスコート
１階：体育室
２階：体育室1,536.00
807.34
1,008.00

３階：小体育室
１階：体育室
１階：トレーニングセンター

114.001,260.30
352.80

分類

屋外施設

施設名

又賜体育館
屋内施設

更賜体育館
止戈徳館（武道館）

２階：柔道場
３階：剣道場

合計

備考

256×6 面

352.80393.61
19,294.85

表 15 体育施設に関する面積２（上小山田キャンパス）
分類
屋外施設

施設名
野球場
ソフトボールグラウンド
多目的グラウンド
テニスコート合計

面積（m2）
7,088.00
1,744.00
2,900.00

備考

1,536.00

256×6 面

13,268.00

点検・評価
現在、更賜体育館（総合体育館）の老朽化が進み修繕あるいは建て替えが望まれる状態にある。特に天井部分（雨漏り）の整備は急務である。体育施設の修理改善には、経済的負担も大きく、重要な課題である。

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また、体育施設が中学・高校と共有している部分もあるため、全体的に不足傾向にあり、体育館、グラウンドの新設を早急に検討する必要がある。

改善方策＊ 老朽化している施設の修繕、建て替え案の作成、実行＊ 体育施設が不足傾向にあるため、現在計画中の上小山田キャンパス総合体育施設の実
現を図る＊ 学生、教職員の多様なニーズにあった運用、設備を図る＊ 体育施設全体のバリアフリー化を図る

以上

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