新潟工科大学学則
平成7.1.10（平成6.12.15）制定
第１章

総則

（目的）
第１条

本学は、教育基本法の精神に基づき学校教育法に定める大学として、本学の建学の精神に則って、工学に関する深い教育を授け、豊かな国際的教養と人格をもつ人材を育成することにより、日本の技術の発展と地域社会の開発に寄与することを目的とする。
（名称）
第２条

本学は、新潟工科大学と称する。

（所在地）
第３条

本学は、新潟県柏崎市大字藤橋１７１９番地に置く。

（自己評価等）第４条

本学は、教育水準の向上を図り、大学の目的及び社会的使命を達成するため、教育研究活動等の状況について自ら点検及び評価を行う。
２

前項の点検及び評価を行うに当たっての項目の設定、実施体制等については別に定める。
第２章

学部、大学院、収容定員及び修業年限（学部及び学科）
第５条

本学に工学部を置き、工学部に工学科を置く。

（収容定員）
第６条

本学の収容定員は次のとおりとする。

工学科

１年次入学定員

３年次編入学定員

２００人

５人

総定員

８１０人

（修業年限）
第７条

本学の修業年限は４年とする。ただし、第３学年に入学する者の修業年限は２年とする。
２

学生は８年を超えて在学することはできない。ただし、第３年次に入学した学生にあっては、４年を超えて在学することはできない。

1-3-1

第７条の２
２

本学に大学院を置く。

大学院に関する事項については、新潟工科大学大学院学則で定める。
第３章

学年、学期及び休業日

（学年）
第８条

学年は４月１日に始まり、翌年３月３１日に終る。

（学期）
第９条

学年を次の２学期に分ける。
前学期
後学期

２

４月１日から９月３０日

１０月１日から翌年３月３１日

必要がある場合、学長は、前学期の終期及び後学期の始期を変更することができる。
（休業日）

第１０条

休業日は、次のとおりとする。

一

日曜日及び土曜日

二

国民の祝日に関する法律（昭和23年法律第178号）に規定する休日

三

春期休業日

四夏期休業日五冬期休業日２必要がある場合、学長は、前項の休業日を臨時に変更することができる。

３

第１項に定めるもののほか、学長は、臨時に休業日を定めることができるものとする。

４

第１項第３号から第５号の休業日の期間は、別に定めることとする。

５

第１項にかかわらず、必要がある場合には、休業日において授業を行うことができる。
第４章

入学、退学及び休学（入学の時期）
第１１条
２

入学の時期は学年の始めとする。

前項のほかにも、必要と認めた場合は、学期の区分に従い入学することができる。
（第１学年の入学資格）

第１２条

本学の第１年次に入学できる者は、次の各号の一に該当するものとする。

一高等学校若しくは中等教育学校を卒業した者

二

通常の課程による１２年の学校教育を修了した者

三

外国において学校教育における１２年の課程を修了した者又はこれに準ずる者で文部科学大臣の指定した者

四文部科学大臣が高等学校の課程と同等の課程を有する者として認定した在外教育施設
1-3-2

の当該課程を修了した者
五文部科学大臣の指定した者

六高等学校卒業程度認定試験規則（平成１７年文部科学省令第１号）による高等学校卒業程度認定試験に合格した者（同規則附則第２条の規定による廃止前の大学入学資格検定規程（昭和２６年文部省令第１３号）による大学入学資格検定に合格した者を含む。）

七

個別の入学資格審査により、学長が高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、１８歳に達したもの（第３学年の入学資格）
第１３条

本学の第３年次に編入学できる者は、次の各号の一に該当するものとする。

一高等専門学校を卒業した者

二短期大学を卒業した者

三

大学入学資格を有する者で、専修学校の専門課程（修業年限が２年以上であること、その他文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。）を修了した者

四高等学校（中等教育学校の後期課程及び特別支援学校の高等部を含む。）の専攻科の課程（修業年限が２年以上であることその他の文部科学大臣の定める基準を満たすものに限る。）を修了した者

五

学士の学位を有する者

六前５号と同等以上の者（入学者の選考）
第１４条

本学に入学を志願する者は、本学所定の書類に検定料を添えて提出しなければならない。
２

提出の時期、方法、提出すべき書類等については別に定める。
（入学者の選考）

第１５条

前条の入学志願者については、別に定めるところにより、選考を行う。

（入学手続き及び入学許可）
第１６条

前条の選考の結果に基づき合格の通知を受けた者は所定の期間内に所定の入学時納入金を納めるとともに、誓約書、保証書その他本学所定の書類を提出しなければならない。
２

学長は、前項の入学手続きを完了した者に入学を許可する。
（編入学）

第１７条

第１３条各号に規定する入学資格を有する者で、本学に編入学を志願する者があるときは、選考の上、学長は、３年次に入学を許可することがある。
（再入学）
1-3-3

第１８条

本学に１年以上在学し、第２２条の規程により退学した者で、本学に再入学を志願する者があるときは、選考の上、学長は、相当年次に入学を許可することがある。
（転入学）
第１９条

他大学に１年以上在学している者で、本学に転入学を志願する者があるときは、選考の上、学長は、相当年次に入学を許可することがある。
（編入学、再入学、転入学の場合の取扱）
第２０条

前３条の規定により入学を許可された者の既に修得した授業科目及び単位数の取扱い並びに在学すべき年数その他編入学等に関し必要な事項については、教授会の議を経て学長が定める。
第２１条

（削除）

（退学）
第２２条

本学を退学しようとする者は、学長の許可を得なければならない。

（転学）
第２３条

学生が、他の大学に転学を志望しようとするときは、あらかじめ学長の許可を得なければならない。
（他大学等への入学）
第２４条

学生が他の大学に入学を志望するときは、退学しなければならない。

（留学）
第２５条

学生は外国の大学又は短期大学（以下「外国の大学等」という。）で修学しようとするときは、学長の許可を得て留学することができる。
２

留学の期間は、１年以内とする。

３

留学の期間は、第７条第２項に定める在学期間に算入する。
（休学）

第２６条

疾病その他やむを得ない事由により２カ月以上修学することができない者は、学長の許可を得て休学することができる。
２

疾病のため修学することが適当でないと認められる者については、学長は休学を命ずることができる。
（休学の期間）第２７条

休学の期間は１年を超えることができない。ただし、特別の事由がある場合は、引き続き更に１年まで延長を超えることができる。
1-3-4

２

休学の期間は通算して３年を超えることができない。

３

休学の期間は第７条第２項に定める在学期間に算入しない。
（復学）

第２８条

休学期間中にその理由が消滅した場合は、学長の許可を得て復学することができる。

（除籍）
第２９条

次の各号の一に該当する者は、学長が除籍する。

一

第７条第２項に定める在学期間を超えた者

二

第２７条に定める休学の期間を超えた者

三

学校納入金を滞納し、督促してもなお納付しない者

四

休学期間満了の後、所定の手続きをしない者

五

死亡又は行方不明の者（復籍）第２９条の２

前条第３号に該当し除籍となった者から当該除籍の事由となった学校納入金を納入して復籍の願い出があったときは、学長は復籍を許可することができる。
２

前項の規定による復籍の時期は、学期の始めとする。

３

前２項の規定により復籍を許可した者の復籍後の在学期間は、除籍前の在学期間に通算する。
第５章

教育課程

（教育課程の編成方針）
第３０条

教育課程は、本学の教育上の目的を達成するために必要な授業科目を開設して、体系的に編成するものとする。
２

教育課程の編成に当たっては、工学の専攻に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するように配慮するものとする。

３

教育課程の編成については、実施体制を整えて点検及び評価を行い、絶えず改善に努めるものとする。
（教育課程の編成方法等）

第３１条

教育課程は、各授業科目を必修科目、選択科目及び自由科目に分け、これを各年次に配当して編成するものとする。
２

授業科目の区分は、一般科目及び専門科目とする。

３

開設する授業科目、単位数及び履修方法等は、別に定める。

４

教育職員免許法（昭和２４年法律第１４７号）により、教員の免許を得ようとする学生のため、教職課程に関する科目を置き、その授業科目、単位数、履修方法等は別に定める。

５

授業は、講義、演習、実験、実習若しくは実技又はこれらの併用による多様な方法によ1-3-5

り実施する。
６

前項の授業は、文部科学大臣が別に定めるところにより、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。
（単位の計算方法）

第３２条

授業科目の単位の計算方法は、１単位の授業科目を４５時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、次の基準によるものとする。
一

講義については、１５時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については３０時間の授業をもって１単位とする。

二

演習については、３０時間の授業をもって１単位とする。ただし、別に定める授業科目については１５時間の授業をもって１単位とする。

三２

実験、実習、製図及び体育実技等については、３０時間の授業をもって１単位とする。
前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、教授会の議を経て、学長が単位数を定めることができる。
３

各授業科目の授業は、１５週の期間にわたって行われるものとする。ただし、教育上必要があり、かつ、十分な教育効果をあげることができると認められる場合は、この限りでない。
（履修方法）

第３３条

学生は、毎学年の初めに、授業時間割等により、各自の履修すべき科目を定め、別に定める修学規程に基づき、履修手続きをとらなければならない。
２

教育上、特に必要と認められた場合は、本学大学院博士前期課程の授業を履修することができる。
（単位の授与）第３４条

授業科目を履修し、その試験に合格したものには、所定の単位を授与する。ただし、第３２条第３項に規定する授業科目については、適切な方法により学修の成果を評価して単位を授与することができる。
（成績評価）
第３５条

学生が履修した科目の評価は、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ、認及びＤ、不の７種類の評価をもって表し、Ｓ、Ａ、Ｂ、Ｃ及び認は合格とし、Ｄ及び不は不合格とする。
（他大学等における授業科目の履修等の取扱い）
第３６条

教育上有益と認められるときは、他の大学又は短期大学（以下「他大学等」という。）との協議に基づき学生が当該他大学等において履修した授業科目について修得した単位を、別に定めるところにより、本学における授業科目の履修により修得したものとみなす。
1-3-6

２

教育上有益と認めるときは、学生が行う短期大学又は高等専門学校の専攻科における学修その他文部科学大臣が定める学修を、教授会の議を経て、学長が本学における授業科目の履修とみなし、単位を授与することができる。

３

前２項の規定により修得したものとみなし、又は授与することができる単位数については、教授会の議を経て、合わせて６０単位を限度として卒業の要件となる単位として認めることができる。
（入学前の既修得単位等の取扱い）

第３７条

教育上有益と認めるときは、学生が本学入学前に大学若しくは短期大学（以下「大学等」という。）又は外国の大学等において履修した授業科目について修得した単位（大学設置基準（昭和３１年文部省令第２８号）第３１条に定める科目等履修生として修得した単位を含む。）を、教授会の議を経て学長が本学入学後の本学における授業科目の履修により修得したものとみなす。
２

教育上有益と認めるときは、学生が本学入学前に行った前条第２項に規定する学修を、教授会の議を経て、学長が本学入学後の本学における授業科目の履修とみなし、単位を授与することができる。

３

前２項の規定により修得したものとみなし、又は授与することができる単位数については、第１７条に規定する編入学の場合を除き、本学において修得した単位以外のものについては、前条第３項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて６０単位を超えないものとする。
第６章

卒業等

（卒業）
第３８条

本学に４年（第３年次の入学者にあっては２年）以上在学し、所定の単位数を修得したものについては、教授会の議を経て、学長が卒業を認定する。
（学位の授与）第３９条
２

学長は、卒業を認定した者に対して、学士（工学）の学位を授与する。

学位の授与に関し必要な事項は、別に定める。
（教員の免許状授与の所要資格の取得）

第４０条

教員の免許状授与の所要資格を取得しようとする者は、教育職員免許法及び教育職員免許法施行規則（昭和２９年文部省令第２６号）に定める所要の単位を修得しなければならない。
２

本学において所要資格を取得することができる教員の免許状の種類及び免許教科は、次のとおりとする。

1-3-7

学部

学

工学部
３

科

教員の免許状の種類（免許教科）工学科

高等学校教諭一種免許状（工業）

教職に関し必要な事項は、別に定める。
第７章

修学規程

（修学規程）
第４１条

教育課程、履修と単位、単位認定及び卒業等については、学則に定めるもののほか、本学修学規程の定めるところによる。
第８章

検定料、入学金及び授業料等学校納入金（学校納入金）第４２条

学校納入金とは、検定料、入学金及び授業料、在籍料及び教育上必要として定められたものをいう。
（検定料）
第４３条

本学に入学を志願する者は、所定の検定料を納入しなければならない。

（入学金）
第４４条

入学試験の合格通知を受けた者は、指定の期日までに、所定の入学金を納入しなければならない。
（授業料）
第４５条
２

授業料については、別に定める。

授業料は、年額の半額ずつを前学期分については４月３０日までに、後学期分については１０月３１日までに納入しなければならない。ただし、年額を前学期納入時に後学期分も合わせて納入することができる。
（その他の納入金）

第４６条

在籍料及び教育上必要とする別に定める納入金は、指定の期日までに納入しなければならない。
（納入金の還付）
第４７条

すでに納入したすべての学校納入金は、いかなる事情があっても還付しない。

（特別の場合の授業料）
第４８条

学生が退学若しくは転学する場合、又は退学若しくは除籍を命ぜられた場合にも、その学期の授業料等の学校納入金を徴収する。
1-3-8

２

停学を命ぜられた場合には、その期間中の授業料等の学校納入金を徴収する。

３

学期の全期間を休学した者は、その学期の授業料の全額を免除する。ただし、休学期間に相当する学期の在籍料を納入しなければならない。
第９章

教職員組織

（教職員組織）第４９条

本学に学長、副学長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員、技術職員及び技能労務職員その他必要な職員を置く。
２

第１項の教職員の職務分掌については、別に定める。
（教授会）

第５０条

本学に教授会を置く。

（教授会の構成）
第５１条
２

教授会は、学長、副学長、教授及び准教授をもって組織する。

前項の規定にかかわらず、教授会が必要と認めたときは、教授会に助教又は、その他の職員を加えることができる。
（その他）

第５２条

本章に定めるもののほか、教授会に関し、必要な事項は別に定める。

第１０章

附属図書館

（附属図書館）第５３条

本学に、附属図書館を置く。

２

図書館に館長及び事務職員を置く。

３

館長は、本学教授をもって充てる。

４

図書館に関する必要な事項は、別に定める。
第１１章

聴講生、科目等履修生及び研究生等

（聴講生）
第５４条

本学の授業科目の聴講を志願する者があるときは、本学の教育に支障のない場合に限り、選考の上、聴講生として学長が入学を許可することがある。
２

聴講生に関し必要な事項は、別に定める。
（特別聴講学生）

第５５条

他大学等の学生で、本学において授業科目の聴講を志願する者があるときは、当1-3-9

該他大学等との協議に基づき、特別聴講学生として学長が入学を許可することがある。
２

特別聴講学生に関し必要な事項は、別に定める。
（科目等履修生）

第５６条

本学の学生以外の者で、本学が開設する一又は複数の授業科目の履修を志願する者があるときは、選考の上、科目等履修生として学長が入学を許可し、単位を授与する。
２

前項の単位の授与については、第３４条の規定を準用する。

３

その他科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。
（研究生）

第５７条

本学において、特定の専門的事項について研究することを志願する者があるときは、教育・研究に支障のない限り、選考の上、研究生として学長が入学を許可することがある。
２

研究生に関し必要な事項は、別に定める。
第１２章

外国人留学生（外国人留学生）
第５８条

外国人で、大学において教育を受ける目的をもって入国し、本学に入学を志願する者があるときは、選考の上、外国人留学生として学長が入学を許可することがある。
２

外国人留学生に関し必要な事項は、別に定める。
第１３章

公開講座等

（公開講座）
第５９条

社会人の教養、文化、国際性等の向上に資するため、本学に公開講座を開設することがある。
２

公開講座に関し必要な事項は、別に定める。

３

前２項に定めるもののほかに実施する社会人特別選抜推薦入学制度、生涯教育制度及び産学官共同研究制度に関し必要な事項は、別に定める。
第１４章

賞罰

（表彰）
第６０条

学生として表彰に値する行為があった者は、教授会の議を経て学長が表彰する。

（罰則）
第６１条

本学の規則に違反し、又は学生としての本分に反する行為をした者は、教授会の議を経て、学長が懲戒する。
1-3-10

２

前項の懲戒の種類は、退学、停学及び訓告とする。

３

前項の退学は次の一に該当する学生に対して行う。
一

性行不良で改善の見込がないと認められる者

二

学力劣等で成業の見込がないと認められる者

三

正当な理由がなくて出席常でない者

四

本学の秩序を乱し、その他学生としての本分に著しく反した者
第１５章

学則の改正

（学則の改正）第６２条
附

この学則の改正は、教授会の議を経て、理事会が行うものとする。
則（平成７年１月10日（平成６年12月15日）制定）

この学則は、平成７年４月１日から施行する。
附則（平成９年５月26日一部改正）

この学則は、平成９年４月１日から施行する。
附則（平成11年２月26日一部改正）

１

この学則は、平成11年４月１日から施行する。

２

平成10年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成12年２月28日一部改正）

１

この学則は、平成12年４月１日から施行する。

２

平成11年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成13年２月28日一部改正）

１

この学則は、平成13年４月１日から施行する。

２

平成12年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。ただし、第31条第３項に定める教職課程に関する科目及び履修方法等については、平成12年度入学者から適用する。
附則（平成14年２月26日一部改正）

１

この学則は、平成14年４月１日から施行する。

２

平成13年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成15年３月７日一部改正）

１

この学則は、平成15年４月１日から施行する。

２

平成14年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
1-3-11附１則（平成16年３月４日一部改正）

この学則は、平成16年４月１日から施行する。ただし、第12条、第13条及び第36条の改正規定は平成16年１月１日から適用する。

２

平成15年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成17年３月４日一部改正）

１

この学則は、平成17年４月１日から施行する。

２

平成16年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成17年12月13日一部改正）

この学則は、平成17年12月13日から施行する。
附則（平成18年３月22日一部改正）

１

この学則は、平成18年４月１日から施行する。

２

平成17年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成18年５月29日一部改正）

この学則は、平成18年５月29日から施行し、平成18年４月１日から適用する。
附則（平成18年12月６日一部改正）

この学則は、平成19年４月１日から施行する。
附則（平成19年３月26日一部改正）

１

この学則は、平成19年４月１日から施行する。

２

平成18年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成20年３月27日一部改正）

１

この学則は、平成20年４月１日から施行する。

２

物質生物システム工学科の学生は、この学則の施行後においても、なお従前の例による。

３

平成19年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成20年９月24日一部改正）

１

この学則は、平成22年４月１日から施行する。

２

平成21年度以前に入学した３年次編入学生については、なお従前の例による。
附則（平成21年３月16日一部改正）

１

この学則は、平成21年４月１日から施行する。

２

平成20年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例によ1-3-12

る。ただし、環境科学科の第31条第４項に定める教職課程に関する科目及び履修方法等については、平成20年度入学者から適用する。
附則（平成22年３月15日一部改正）

１

この学則は、平成22年４月１日から施行する。

２

平成21年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。ただし、別表１～４の海外研修については、平成21年度以前に入学した学生にも適用する。
附則（平成23年３月14日一部改正）

１

この学則は、平成23年４月１日から施行する。

２

平成22年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成24年３月13日一部改正）

１

この学則は、平成24年４月１日から施行する。

２

平成23年度以前に入学した学生の履修方法及び卒業要件については、なお従前の例による。
附則（平成24年11月27日一部改正）

この学則は、平成25年４月１日から施行する。
附則（平成25年３月12日一部改正）

この学則は、平成25年４月１日から施行する。
附則（平成27年３月11日一部改正）

１

この学則は、平成27年４月１日から施行する。

２

第５条の規定にかかわらず、機械制御システム工学科、情報電子工学科、環境科学科及び建築学科については、当該学科に学生が在籍する間、存続するものとする。

３

平成26年度以前に入学した学生及び第17条の規定に基づき平成28年度以前に編入学した学生の履修方法及び卒業要件等については、なお従前の例による。
附則（平成28年７月28日一部改正）

この学則は、平成28年４月１日から施行し、平成28年度入学者から適用する。
附則（平成29年３月８日一部改正）

１

この学則は、平成29年４月１日から施行する。

２

平成26年度以前に入学した学生及び平成28年度以前に３年次編入学した学生については、なお従前の例による。
附則（平成31年３月７日一部改正）
1-3-13

この学則は、平成31年４月１日から施行する。
附則（令和元年９月24日一部改正）

この学則は、令和元年９月24日から施行する。
附則（令和５年３月16日一部改正）

この学則は、令和５年４月１日から施行する。
附則（令和６年３月18日一部改正）

この学則は、令和７年４月１日から施行し、令和６年度以前に入学した学生にも適用する。

1-3-14