マレーシア研究 第 6 号（2017 年）【シンポジウム：サラワクから見るマレーシア研究】

サラワク人類学の系譜と今日的課題
佐久間香子

はじめに
本稿の目的は、一点目に、これまで膨大な数が編まれてきたサラワク（ボルネオ島）における人類学／民族誌研究を、人類学やグローバルな社会情勢の動向に照らして相対化す
ること、二点目に、そうすることで、サラワクの人類学研究の特殊性と直面する課題を確認することである 1。具体的には、イギリスが導入した客観的科学としての人類学に基づいた民族分類が導入されて以来、それが踏襲されてきた研究の状況と、こうした状況に対するある人類学者の挑戦の意義を確認する。その上で後半では、民族分類と実際の人々の生活と大きくかい離している状況と、局所的に強化される場面を実証的データに基づいて考察する。こうした作業を通して、サラワク人類学が直面する課題を整理し、展望として提示したい。なお、サラワクを舞台に編まれてきた人類学／民族誌研究の一群を、便宜上、
本稿では「サラワク人類学」と称し、以下、本稿を通してこのタームを使用する。

Ⅰ イギリス職業人類学者が築いた土台
１.サラワク王国時代の地方行政官
サラワク州は、1841 年、クチン（現在の州都）一帯がブルネイ・スルタンからイギリ
ス人のジェームズ・ブルック（James Brooke）に割譲され、以来、1941 年までの 100 年
間、イギリス人のブルック一家が統治する「サラワク王国」として、徐々にその領土を拡大してきた。サラワク王国の起点であるクチン一帯が第 1 省（the first division）と呼ばれ、続く新領土は、獲得の順に従って序数が用いられていた。最終的に、サラワク王国は
5 つの省を構成するにいたった 2。
1

その上であらかじめ断っておくと、本稿は膨大な既往研究の仔細な分析を意図していない。最近公刊されたボルネオにおける人類学を中心とするこれまでの既往研究の網羅的レビューとして King（2013）、ボルネオの人類学研究の再検討を試みる論集に King（ed.）（2016）がある。
2 現在では、後者の地名に由来する行政区名称が、学術研究の分野だけではなく、在来民社会や州の地方行政においても一般的である。サラワク王国の領地拡大の過程については Ooi（1995）、
Pringle（1970）、Walker（2002）に詳しい。

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筆者がこれまで調査してきたバラム河流域は、1882 年にブルネイ・スルタンの支配下からサラワク王国の第 4 省（the forth division；現在のビントゥル省とミリ省を含む範囲）として割譲された。
「サラワク・マレー方言を学習することなしに管轄区に赴任が許されなかった」（石川, 2008:127）と言われるサラワク王国の地方行政官の中でも、同省の 2 代目地方行政官に就任したチャールズ・ホーズ（Charls Hose）の仕事ぶりは、彼の民族誌家としての高い能力なしには成しえなかったといっても過言ではない。
19 世紀後半のバラム河流域は戦乱期のただ中にあり、首狩りをともなう部族間闘争が頻発していた。ブルック政府は、サラワク王国建国以来、在地民による首狩り行為を禁じる政策をとってきたが、戦乱状態において彼らから首狩り行為と武器を取り上げることは決して容易な仕事ではなかった。この混沌とした第 4 省の地方行政官としてチャールズ・
ホーズが任命されたとき（1888 年 8 月 1 日付）、彼はまだ 24 歳の若者であった。1904 年
7 月 1 日付で第 3 省に赴任するまでの約 17 年の間に彼は、幾度となく部族間の戦闘の調停と儀礼を執り行ってきた 3。いくら禁じても武器を手放さず、首狩りや戦闘行為を繰り返す人々を召喚して大規模儀礼を開いて和平交渉を取り付けることができた背景には、第4 省の行政官在任中に彼がバラム河流域の村々を訪ね歩いて細やかな聞き取りを重ねることで得た、在地民との人間関係と在地民社会の深い知識がある。彼の好奇心と洞察の結晶は、重要かつ膨大な民族誌データを収録した古典として、現在でも研究者らに参照され続けている（e.g.Hoseand McDougal, 1912,Hose, 1926, 1927）。
ホーズほど強く民族誌的、あるいは博物学的好奇心を持って在地民社会と向き合った行
政官は、実際には特異な例ではあるが、それでも、サラワク王国の統治は、少なくとも現地語を理解し話せる地方行政官らの活躍によって支えられているところが、大きかったのである。

２. 戦後復興のサラワク人類学
サラワク王国の統治に不可欠だった在地民社会に対する民族誌的知識を最前線で収集し記録してきたのは、各省に赴任した地方行政官だった。他方、太平洋戦争後にその役目を担ったのが、イギリス政府に雇われた職業人類学者らであった。
100 年間続いたサラワク王国は、太平洋戦争が勃発し、1941 年には 3 代目白人王ヴァイナー・ブルック（Vyner Brooke）がオーストラリアへ亡命して日本軍政期（1941～1945年）に入った。その後、イギリス直轄植民地支配期（British Crown Colny; 1946～1963

3

中でも最も大規模な調停は、1899 年にチャールズ・ブルックからの要請とクニャ人チーフ、
タマ・ブラン（Tama Buln）とタマ・クリェン（Tama Kulieng）の仲介で実現した 400～500 人もので、カヤン人やクニャ人の戦士を召喚して執り行われた（Hoseand McDougal,
1912:I:300,Hose,1994:129-30）。

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サラワク人類学の系譜と今日的課題年）を経て独立し，1963 年にサラワク，サバ，そしてシンガポール，マラヤ連邦を含めたマレーシアとなった 4。
太平洋戦争の終結後、サラワクが初めて英国の直接的な支配下におかれた時期、戦争で疲弊したサラワクの復興を名目上の目的として、英国政府は内情把握のために人類学者に協力を要請した。これに名乗りを上げたのが、ビルマでの調査を終えたエドマンド・リー
チ（Edmund Leach）であった。リーチが企図したのは、サラワクの在来民社会における社会文化システムの理解のための調査であった。これまで、民族誌的な記述といえば宣教師や植民地行政官、探検家たちの手記にしかみられなかったサラワクにおいて、発展的な成果をあげるためにリーチが採った方策は、調査対象として人口規模の大きい集団かつ、もっとも「伝統的」な社会を保持している集団に焦点をあてることであった（Leach,
1950: 27）。
戦後復興の名のもとに展開されたリーチのプロジェクトこそが現在のサラワク人類学の基礎となったことは、次の成果を見れば明らかであろう。デレック・フリーマン（Derek
Freeman）の著名なイバン人の民族誌（Freeman, 1970（1955））をはじめ、南シナ海沿岸部のイスラム教に改宗した在来民ムラナウ人（Melanau）社会を扱ったステファン・モリス（Stephan Morris）の民族誌（Morris, 1971（1953））、ウィリアム・ゲデス（Wiliam
Geddes）による焼畑民ビダユ人（Bidayuh）の研究（Geddes, 1985（1957））、そしてサラワクの華人研究の先駆けである田汝康（Tien Ju-K’ang）（Tien, 1980（1953））など、
古典的民族誌が次々と公刊されていった。かくして、イギリス政府主導の社会人類学研究が土台となって発展したサラワク人類学は、使用言語圏や民族分布を面的に示した地図が端的に示すような、博物学（分類学）的に民族集団を塗り分けて識別する、平板な在来民
社会理解が採用、強化されてきた。
このような、近代人類学の父であるラドクリフ＝ブラウン（Radclife-Brown）が追い求めたような「社会の自然科学」は、いかなる社会においても文化の本質が存在し、すべての社会はその本質に基づいて博物学（分類学）的に分類できるはずという前提のもとに、
フィールドワークで観察される様々な社会・文化事象相互の機能的関連の解明を最重要課題としてきた（杉島,2001）。杉島が指摘するように、近代人類学がおこなってきたことは、社会・文化事象を「体系内にしめる位置的価値」（positional, systemicvalue）（Thomas,1989: 120）にそくして把握する分析であり、杉島は、こうした人類学的説明や解釈を「体系内分析」と総称している（杉島, 1996:81）。こうした社会・文化理解がイギリス人
類学の影響のもとサラワク人類学に移植され、その後 1965 年に新生国民国家マレーシアとして歩み始めてから現在に至るまで、確実に継承されている。
他方で、こうした人類学研究の流れはサラワクに特異の現象というより、世界各地に広41963 年のマレーシアにはシンガポールも含まれていたが、1965 年には脱退した。

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がった人類学のフィールドで見いだされるし、事実、たくさんの民族誌が生み出されることとなったこ。だが同時に、サイードによるオリエンタリズム批判（サイード 1993（Said,
1978））が人類学に激震をあたえたことは、現在でも鮮烈な記憶として思い起こされることも少なくない。この余波で、1980 年代～90 年代には人類学による人類学批判が巻き起
こり、民族誌研究の非歴史性、通文化的対置、民族誌的権威など様々な問題設定に基づく人類学批判が展開された。それらは、人類学がそれこそ生死をかけて真剣に乗り越えようとしてきた問題であったのである。
そうであるからこそ人類学は、単純化された対象社会の体系内分析から距離をおき、違った分析方法を模索して自ら方向転換の舵をとり、新しい人類学を切り開こうと努力してきた。しかし、サラワク人類学は、「民族」という概念に代表される体系内分析を基本的枠組として使い続けることで独自に発展してきた。例えば、フリーマンによって先鞭をつけられた「イバン社会」の研究にはクリフォード・セイザー（Cliford Sather）や内堀基光のような人類学者を輩出するだけではなく、 ベネディクト・サンディン （Benedict．．．．．．．．．．
Sandi）やピーター・ケディット（Peter Kedi）などのような、イバン社会を研究する．．．．．．．．．
イバン人の人類学者 を生み出した。ボルネオにおける人類学研究のひとつのジャンルと化したイバン研究は、これまでに膨大な数の研究が発表されており、それらを整理・列挙した全 4 巻からなる『イバン研究百科事典』（Sutlive, J. and Sutlive, V., 2001）が公刊される活況をみせている。

Ⅱ 「民族」の呪縛と解体―ある人類学者の挑戦
１.「民族」への疑問

上記のようなサラワク人類学の状況に対して、「民族」の解体の必要性を訴えてきた人
類学者がいる。葬送儀礼の人類学的研究をおこなってきたピーター・メトカーフ（Peter
Metcalf）である。彼の研究者としてのキャリアを決定づけたのが、1982 年に出版された
単著（Metcalf 1982）である。これは、彼の博士論文をもとに公刊された彼の処女作であり、バラム河の支流ティンジャール川集流域に位置する大きなロングハウス、ロング・テ
ル村における二次葬（ nulang） 5 をめぐる儀礼研究である。本書においてメトカーフは葬
5「二次葬」（nulang）とは、社会的地位の高い人物が亡くなった時におこなわれる葬送儀礼で、遺体を一度土に埋葬する一次埋の後、数カ月から数年経過してから再び土を掘り返して肉や臓器が朽ちて剥がれ落ち、骨だけの状態になったものを取り出す。掘り出した遺骨を川などできれいに清めてから、中国製の壺などの棺桶に遺骨を納めて、それを墓標の上に設置する。遺骨が納められた墓標は、いずれも荘厳な彫刻が施されている。このことからもわかるように、二次葬には大変な費用がかかるために、立て続けに二次葬の対象となる人物が亡くなった場合には、一つの墓標に二人分の遺骨を納めて費用をおさえることもされていた。他方で、墓標は河24

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送儀礼の実証的データをとおして、これまでクニャ人（Kenyah）の下位集団として扱われてきた「ブラワン人」（Berawan）を、クニャ人と決定的に区別するものとして二次葬を強調している。つまり、「ブラワン人」を「ブラワン人」たらしめる装置として葬送儀礼を位置付けたのであり、この意味で、この本はサラワク人類学のメインストリームに位置していたのである。
同書以降、サラワク在来民社会の死の儀礼の専門家として広く知られるようになったメ
トカーフは、2002 年に発表した研究（Metcalf, 2002）で転機を迎える 6。彼の議論をまとめると以下のとおりである。
本書は、人類学における「真実」と「嘘」について、あるいは、観察と対象化という人類学の営為について考察したエッセイである。話の起点は、彼が 1970 年代におこなった調査から約 30 年の時を経て、わだかまりとして残っていたビロ・カシ（Bilo Kasi）という女性がメトカーフに何度も語って聞かせた、死と祖先についての神聖な叙事詩である。
インフォーマントとの打ち解けた対話で人類学者は、彼らが真実を話していると錯覚し、それを無邪気に信じて書かれ、対象地域の人びとを表象する民族誌はまさに寓話的性格を有している。だが、そこには多分に、はぐらかし、誇張、妄想、そして部分的真実といった「嘘」が含まれており、それは一体どこまでが「真実」なのか、あるいは、人類学者がいかにそれを「真実」として書いてきたのか、彼は自問する。調査し始めた頃の彼を悩ませたのは名称である。調査地の人びと（They）が人類学者たち（We）に語ってきた個々
人の呼び名は、子孫たちでさえ特定できないほど何度も変わりうるし、民族名だと思われた名称には実は、彼らの内部で使用されてきたもうひとつの呼び名が対外的にマレー語表
現に変化したものであった。本書でメトカーフが自戒を込めて告白した民族名と彼らの呼び名の不一致は、次の著書で、「エスニシティの考古学」（An Archaeolgy of Ethnicity）
へと昇華する。
メトカーフが次に著した The Life of Longhouse: An Archaeolgy of Ethnicity（2010）
で展開される思索の基礎は、前述のとおり、土台は 2002 年の短編に凝縮されているといってよい。 The Life of Longhouse の出発点は「中央ボルネオの人びとはなぜ（今でも）に
ロングハウスに住んでいるのか」というシンプルだが、これまでどの民族誌も正面から考察しようとしてこなかった問いである。ロングハウス・コミュニティ 7 をリーダーシップ、川を航行するボートや徒歩で森を歩く者に見えるように、樹冠よりも少し高く作ることで、これだけの経済力と政治力を持つ人物を輩出した村であることを周囲に誇示する役割も持っている。
6 この前に彼の 2 つ目の単著作が 1989 年に発表されている。彼はここで、ロングハウス共同体に幸福を引き寄せるために精霊に唱える祈祷文を詳細に記述してテキスト分析をおこなうと同時に、彼の調査地ロング・テル村の言語（ブラワン語）を IPA 表記にしたグロッサリーを提示した。この書物は、言語学からも一定の評価を獲得している。
7 同書においてメトカーフが「コミュニティ」というタームを使用するとき、その語が多様な解釈を可能にする曖昧性含み持つことを念頭に、「ロングハウス・コミュニティ」と記する場合にしか使用していない。

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交易、儀礼に焦点をあてて民族誌的・歴史的データの双方からより広い文脈の中で検討することで、上記の問いに答えるのが同書の目的である。
ロングハウス・コミュニティは、即座にある特定の「民族集団」（ethnic population）に回収することはできるものではない。人びとはいたるところに拡散し、ある集団の中に異なるエスニシティが往々にして混ざり込んでいることを、彼は強調している（Metcalf,
2010: 2）
。その一方で彼は、いたずらに「民族」の虚構性を嘆くことを避けて、ロングハ
ウスを「民族」の生成と消滅の場と視点を転換することを提唱し、サラワク人類学を新たなロングハウス社会の理解へと導こうとする。
メトカーフの研究においてもっとも評価できる点は、民族ラベルの脱構築だけにとどまらず、人類学者がこれまで疑うことすらしなかった村落の名称や個人名にまで踏み込んで、解体したことである。別な見方をすれば、そこまで解体しないとオーストロネシア語族の諸特徴と整合性と比較の材料がでてこないほどに、理解の枠組みとしての「民族」が厚い
地表を形成しており、もはや村の古老の記憶の片隅に頼ることすら難しい状況に、今日の人類学は直面しているのである。
メトカーフは、あらかじめ構造化され、その正しい表象はひとつに収束するという想定（実在論）を放棄して、個人の名前にまで言及する脱構築（解体）の結果、ロングハウスそれ自体が「民族」ラベルを生み出すのであり、またコミュニティを去って別のコミュニティに入った時、その人の民族名称も同時に新しくなる動態を描き出したのである（Metcalf,
2010: 312）。

２.「民族の考古学」の問題

これまでサラワクを舞台に編まれてきた多くの民族誌が、ひとつのロングハウス・コミュ
ニティをひとつの民族集団と同義として、その内部の詳細を描くことに関心を払ってきた。
それに対して、明確に異議を唱え、徹底的にロングハウス・コミュニティを掘り下げた同書の学術的貢献は評価されるべきだろう。
しかし、そうであるからこそ、同書が孕んでいるいくつかの自己矛盾が返って際立ってしまっていることも事実である。ここでは本稿の趣旨に則した点についてのみ考察したい。
個人、場所、集団の複雑な名乗りに率直に向き合うことで「民族」の解体に乗り出した
メトカーフは、同書の結として、「民族」という分析単位は放棄する必要はなく、あくま
でもその重要性を下げることを主張する。しかしながら、拙稿（佐久間, 2017）で論じた
ように、内陸部の強大化したロングハウス・コミュニティは、決して容易に「民族」に還元されえない。そこは、他のロングハウス同様、近隣ロングハウス・コミュニティとの生業や儀礼などで使用する森林空間の重複や、他村出身者との通婚によって、異なる出自や言語が混在するすることが常態化してきた小宇宙である。この状況は彼が詳述してきたティ
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ンジャール川の巨大ロングハウス・コミュニティとも共通している。だが同書では、現在のロングハウス・コミュニティを内包するサラワク在地民社会において、「民族」を分析単位とすることの積極的な意味づけが十分になされているとは言い難い。
先に述べたとおり、同書は歴史資料と民族誌データの双方からロングハウス・コミュニ
ティを考察している。ここでいう歴史資料とは、ブルック王が統治したサラワク王国で発刊された全てのサラワク官報（Sarawak Gazette；1870 年発行開始）、および植民地行政官などによる探検記、日記、業務記録、イギリス王室との往復書簡を中心とするブルック以降の記録である。民族誌的データは、1982 年のデビュー作と同じく、彼が 1971 年 12月から 1974 年 1 月の間に行ったフィールドワークに基づく実証データを使用している。
ここでポイントとなるのは、メトカーフ自身が書いているように、彼が調査をおこなった
1970 年代のサラワク在来民社会には、「ロングハウスの住人がそれ全体を 1 つの文化を共有する集合体として捉える認識はなかった、あるいはほとんど重要ではなかった」（Metcalf,
2010:8）のである。
だが、Ⅲ章で述べるように、アイデンティティをめぐるこうした状況は 1980 年代にはじまったプナン人（Penan）を中心とした先住民慣習地における熱帯雨林の伐採に反対す
る道路封鎖等の抗議活動を機に一転し、先住民運動のグローバル・ネットワークと連携した「民族」の政治学が内陸部住人の間でも色濃く反映されるようになる。つまり、同書で使用するデータからも明らかなように、「民族」の括りが机上の論理を超えて、実体として人びとの生活の中に立ち現れるようになった後の社会について、補足的に言及されるものの、最後まで深く考察されることはない。
これは次のような問題につながる。「民族」ラベルが生活の上で意味を持たなかった時代の調査に基づいたデータを使用して、それを脱構築することは、民族誌において「民族」
ラベルに従った全体表象を採用してきたことへの自戒として評価できるだろう。しかし、メトカーフが紙幅を割いて説明した歴史的事象が、いかにその後の世界を規定しているか、
時間をまたいだ諸事象の因果関係の説明にまで考察が及んでいないがために、現在と乖離してしまっているのである。換言すれば、メトカーフによって「根源」まで掘り起された
在来民社会はしかし、近年、大きな変化を経験した現在のバラム河流域の人びとの「生」の中に、いかに残存し、それがどのような局面で表れ、いかに人びとの観念や価値観、倫理観に基づく行為を規定しているか、これらのことについては何も答えてはくれないのである。
そこで以下では、バラム河流域の人々の生活の中に、民族意識が強化されて意味を持つ
局面として、1980 年代にこの地域を震源としてグローバルに展開した、サラワクの先住
民／環境保護運動（以下、「運動」）と人類学（者）の関わりから考察していく。その際、具体的な例として、筆者の調査地の事例をとりあげる。

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Ⅲ 「先住民」プナン人をめぐる問題
１.「運動」の中のプナン人研究

サラワクないしボルネオは、アフリカや南米と並んで狩猟採集民研究が盛んにおこなわれてきた地域である。1970～80 年代以降の人類学の危機以降、無時間的に「永遠の未開人」像を再生産し続けてきたことへの人類学批判は、当然、狩猟採集民研究にも向けられた。だが、ポストコロニアル転換以降のサラワク人類学は、80 年代以降に勃興した先住民／環境保護運動と連動することで、戦略的本質主義的な「民族」描写へと展開していく
一方で（e.g. Hong, 1987, Chen, 1990, Kig, 1993, Langub, 1996）、民族誌研究の非歴史性が自覚的に検討されてはこなかった 8。以下では、サラワクにおける一連の運動の展開とその中で果たしてきた人類学（者）の役割を、狩猟採集民であるプナン人研究を中心に概観する。それは、以下にみるように、森林という生態環境に大きく依存して生きてきた
プナン人が、サラワクからグローバルに展開した運動の象徴的存在となっていったからである。
サラワクのプナン人社会を中心に研究をおこなってきたアメリカの人類学者ピーター・
ブロシアス（Peter Brosius）は、商業伐採に対する「東プナン」（Easter Penan）と「西プナン」（Western Penan）の対照的な反応に注目し、「近代化」が熱帯雨林に生活する小規模社会に持ち込んだ課題を明瞭に整理している（Brosius, 1997）。ブロシアスがこの論文で指摘しているとおり、一連の「運動」の興隆には、それを援護し国際環境 NGO
や海外の研究者、幅広いネットワークを持つ海外メディアが連携した組織的展開力に負う
ところが非常に大きかった。とりわけ人類学者の「運動」へのコミットメントは大きく、「運動」に連動して 1980 年代後半には、国家やドミナント社会に対する「先住民」としてのプナン人（あるいは狩猟採集民）研究の萌芽期を迎えた（e.g. Hong, 1987, Lau, 1987）。
90 年代以降の「運動」は、これまでになかった在地民社会出身の活動家の登場と国際社会との連携強化という新たな局面を迎えた。この頃には、国家あるいはよりグローバルな世界との関係において、プナン人などの遊動狩猟採集民の（再）定住化や農耕民化の過程で、彼らの社会における変化を、フィールドワークに基づいて論じた研究が主流となっていった。同時に指摘できる傾向として、とりわけ狩猟採集民研究において、定住後のプナン人や他の遊動民の弱者性を過度に強調する傾向が顕著な点がある（e.g. Chen, 1990,
Manser, 1996, Langub, 1996, 金沢, 2001, 2005, 2012, 奥野, 2003, 2006）。
長年遊動プナン人たちと生活を共にしたスイス人運動家ブルーノ・マンサー（Bruno
Manser）が発信したプナン人の声は、この過程でボルネオの狩猟採集民を代表する「先8プナン人が当時経験し、また現在も直面する諸問題については本特集の金沢の論考を参照されたい。

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サラワク人類学の系譜と今日的課題

住民」として、研究対象として以上に運動のアイコンとして広く取り上げられ、欧米や日本のメディアにおいてサラワクで起きていることがセンセーショナルに伝えられた。
人類学者が住民側の立場から積極的に関与・支援した例は、水力発電ダムで村と慣習地全てが沈むことを余儀なくされたカヤン人を守るために立ち上がったジェローム・ルソー（Jérôme Rousseau）の活動がもっとも熱心な部類に入るだろう。巨大なバクン水力発電
ダム建設によって調査地がダム湖の底に沈むことを知ったルソーは、ダム建設およびそれに伴う「先住民」の再定住地（resettlment）に対して、地元 NGO 9 と連携して抗議活動を展開した。彼は、大変人類学者らしく、カヤン人やプナン人をはじめバクン・ダムの開発によってダム湖に沈むなどの理由で再定住を強いられた全ての民族集団が、いかにこの土地の生態環境と調和して生活してきたか、そして、そのような環境を彼らから奪うこと（強制的再定住）が、彼らにどんな受苦を強いることになるのかという点に重点をおいて、多くの学術論文を集結させた報告書を作成し、それをサラワク州政府に提出した（Rousseau, 1994, 1996, Rousseau and International Rivers Network, 1994）。
環境保護活動家のマンサーや人類学者ルソーなど、海外からの活動家たちは戦略的本質
主義的論法を採っている点で共通している。長期にわたるフィールド調査をおこなう人類学者たちは、その過程でフィールドへ様々な葛藤を経験して特別な想いを投下することになることを鑑みると、彼らの行動は、フィールドワーカーとしての良心や倫理観に突き動かされたものだろうことは想像に難くない。事実、「運動」はプナン人たちの声を発信する経路を提供し、黙殺することができなくなった州政府は彼らへの行政サービスと補償の拡充に向けて重い腰を上げざるをえなくなった。さらには、原告「先住民」側に先住民慣習権（Native Customary Rights; NCR）が認められる司法判断が続くなど 10、海外からの圧力による功績は評価されてしかるべきことであろう 11。
9

特に SNS での発信など精力的に活動している NGO には Sahabat Alam Malaysia（SAM）
や International Rivers Network（IRM）などがある。
10 契機となったのは、2001 年にボルネオ・パルプ・プランテーション社（Borneo Pulp PlantationCo.）が伐開しようとしていた 672ha の土地に対して、イバン人ロングハウス、ルマ・ノ
ル村（Rumah Nor）が集団的慣習権を求めて起こし、住民らが勝訴した裁判である。1958 土
地法に基づいて「先住民」に NCR を認めた画期的な司法判断であり、以降、NCR を認める判決が続いたことが示すように、NCR 獲得の途を切り開いた画期的判例として知られている。
11 実際、一連の「運動」が国際社会に与えた影響力は大きかった。ブロシアスによると、ニューズウィーク（Newsweek）、タイム（Time）、ザ・ニューヨーカー（The New Yorker）、ザ・
ウォールストリート・ジャーナル（The Wall Street Journal）、ローリングストーン（Rolling
Stone）などの雑誌媒体、CNN ニュース、ナショナル・ジオグラフィックのドキュメンタリーチャンネル（National Geographic Explore）などが、伐採道路を封鎖して開発と闘う「先住民」として、プナン人たちを大きくとりあげた。プナン人の窮状への理解と支援を訴えた著名人は、アル・ゴア元アメリカ副大統領、イギリスのチャールズ皇太子の名前が挙げられる。さらに、イギリス、ドイツ、スイス、スウェーデン、デンマーク、オランダ、ベルギー、オース
トリアなど環境問題に関心の高いヨーロッパ諸国、アメリカ、カナダ、オーストラリア、日本の NGO がプナン人らに手を差し伸べようと動き出した（Brosius, 1997: 48）。

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こうした人類学者の「運動」への積極的なコミットメントの一方で、90 年代後半以降には運動から一歩引いた視点からの研究が散見されるようになってきた。例えば、反開発の中でロマンティシズムに脚色された遊動民像に距離を置き、運動期のプナン人社会とドミナント社会の関係を冷静に分析した研究（Brosius, 1997）、定住化した遊動民を単なる弱者としてではない姿を提示した実証的研究（Huntnyk, 1999, Bendig, 2006）が挙げられる。さらに 2000 年代に入ると、運動に親和的な立場からも、プナン人でも行政サービ
スを享受できたり国際的発信力を獲得できたりしたのはほんの一握りで、大多数のプナン
人の生活基盤は脅かされたままであることが指摘されるようになってきた（Lungub, 2002,
金沢, 2012）。
しかしながら、その一方で、州政府や巨大資本を有する伐採企業との裁判闘争からは距離を置いた（あるいは、置かざるを得なかった）、各種メディアで注目を集めることもな
かった大多数の在来民の生活に「運動」がどのような影響を与えたのか（与えなかったのか）について、十分に検証されてきたわけではない。現在、水力発電ダムの建設サイトやアブラヤシ・プランテーションの開発をめぐって、局所的にこれまでの運動の方法を継承する抗議運動が起こっているものの、国際社会からサラワク在地民社会へ関心は 80～90
年代の「運動」のようには高くはない。変動の激しい外部の関心とは関係なしに、現実として今もサラワクの森には、プナン人も非プナン人も入り交って生活している。こうした現状において、非プナン人が「先住民」としてスポットライトを浴びてきたプナン人と対峙した時、その強烈なコントラストが浮き上がる。サラワクの森の民の間で「民族」分類が意味を持って立ち現れるのは、こういうときなのである。
そこで以下では、プナン人と隣り合わせで生きる人々の状況を調査に基づいて具体的に記述することで、「運動」がサラワクの森に暮らす人々の生活に残したつめ跡を検証し、その上で、サラワク人類学の展望を議論することにしたい。

２. 「運動」のつめ跡筆者が調査してきたのは、商業伐採に反対するプナン人が林道を封鎖する抵抗運動が最初におこなわれた震源地に近く、同時に、最も活発におこなわれた流域に位置するロング・
テラワン村（以下、LT 村）というロングハウス・コミュニティと、LT 村から派生した
ムル集落である。この集落は、グヌン・ムル国立公園（Gunung Mulu National Park）
での観光産業への参入を目的として段階的に LT 村の村人が移住することで形成されたコ
ミュニティである。そのすぐそばには、プナン人定住村（Penan resettlment）として建設されたバトゥ・ブンガン村（Batu Bungan 村、以下 BB 村）がある（図 1）。
LT 村およびムル集落の人々は、バラム河流域がブルネイ・スルタン統治下にあった 19
世紀末期にはすでに、ロングハウスを構え、林産物交易や焼畑による陸稲栽培に従事して30

サラワク人類学の系譜と今日的課題

図 1 調査地の位置関係
出典：筆者作成

いた。バラム河流域がサラワク王国に割譲された後も、林産物交易によって強大化し、周囲のロングハウス・コミュニティやロングハウスを構えずに暮らしてきたプナン人のような狩猟採集民諸集団に対して政治的、経済的に影響力のある立場にあった 12。それに対して、BB 村は、現在グヌン・ムル国立公園となった地域を含むメリナウ川流域の森林で、特定の場所に定住することなく狩猟採集を中心とした生活を営んできた複数の小規模集団を定住させるために、90 年代初頭に州政府主導で創られた村である。国立公園の観光開発とプナン人への定住化という明確な政策目的をもって建てられた同村は、木製ロングハ
ウス（当時、居室は 28 戸）と、クリニック、農業訓練所がそろったプナン・サービスセンター（Penan Service Centre、以下 PSC）を兼ね備えており、ムル集落を含むこの地域で唯一の教育機関と医療機関でもある。そのため現在では、民族を問わずムル集落の子
12 詳細は、佐久間（2017）を参照されたい。

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マレーシア研究 第 6 号（2017 年）

図 2 バトゥ・ブンガン小学校の民族別生徒数
出典：筆者のフィールドワーク（2011 年 1 月）

供たちも BB 村の小学校に通っている（図 2）。一方の大人たちも、年間を通して多くの観光客が訪れる国立公園で、観光ガイド、料理人、トランスポート、小規模宿泊施設の運営など、観光に携わって生計を立てており、ムル集落と BB 村の住人は日常的に顔を合わせる間柄である。
このような日常風景からは、ムル集落の住民が隣人の BB 村の人々を蔑むような発言が飛び出すことは想像しにくいかもしれない。しかし、筆者の調査中、農作業中や狩猟の後の宴、村の集会など様々な場面で、サラワク州政府の教育や医療サービスがプナン人集落に偏っていると、不満をあらわにする村人の発言と度々出くわした。例を挙げよう。筆者が BB 村での聞き取り調査から、居候していたムル集落の家に戻ると、すかさず家の人が筆者にこう話しかけてきた。「（BB 村の）ロングハウスに誰かいたか？どうせ部屋の中は空っぽだったろ？みんな森にいるんだ。あいつら（BB 村のプナン人たち）にあんな立派なロングハウスが必要ないんだ」と。筆者が返事に困っているとすかさず別の方向から、「サルならいただろ？」という声が飛んできて、そこで家中に大きな笑い声が響いた。こ
こでいうサルとは、プナン人のことを指していたのだ。
調査のはじめのうちは、集落内で頻繁にでくわす、こうしたあまりにも露骨なプナン人
蔑視の発言や態度に少なからず戸惑いを覚えた筆者だが、このことをもって、調査地の人々
を単なるルサンチマンとして片づけるわけにはいかない経緯を、次第に了解していった。
というのも、ムル集落の人々から発せられるこうした言葉の多くは、プナン人に対してというよりも、PSC が備わった BB 村とそこに住む人々に向けられていたからである。
ムル集落の人びとの口からプナン人へというより BB 村の人びとへ向けて、これほどに32サラワク人類学の系譜と今日的課題

憎悪と軽蔑を含み込んだ発言が次々と飛び出す現状を説明するには、BB 村という特殊な定住村ができた経緯を理解しなければならない。

３. バトゥ・ブンガン村の公共サービス

ボルネオテツボクを用いた 4 棟立てのロングハウス（全 28 戸）と農業訓練センター、
小学校、そして簡易診療所の、いわゆる PSC（Penan Service Centre）の 3 点セットがそなわった BB 村は、他のプナン人定住村とは政治的な意味合いが違っていた。BB 村が、いかに「特別」な村であるのか、プナン人に対する「公共サービス」およびその一環である PSC から説明したい。そうすることで、ムル集落の人びとが BB 村を仮想敵とみなして、その存在を非難する背景が明瞭になるだろう。
現在 BB 村の一連の「公共サービス」は、バラム河流域のプナン（東プナン）の人々を中心に展開されてきた伐採道路の封鎖とそれに対する世界中の環境保護論者の熱い視線と支援に危機感を募らせたサラワク州政府がとった、プナン人への懐柔策である。具体的には、一連の運動を機に国内外の環境政策の専門家や NGO などから、プナン人のために「生物圏保存地域」（biosphere reserve）や共有林の設置をすべきだという政策提言が相次いだのだが、州政府はこうした提言を拒絶するかわりに、プナン人に対して社会経済上の特別の施策の実施を決めた。それが、ロングハウスや小学校、診療所といった PSC の設置と、生活改善員の派遣、農業プロジェクトの実施であった。実際にはこれらは住民局、森林局、保健局など担当局のことなる別々のプロジェクトなのだが、そのいずれも「プナン人」と呼ばれる人びとに限定して、彼らに「発展」と「進歩」もたらすための施策と標榜するものであるため（Sarawak Tribune, Oct.20, 1993）、これら一連の施策を本稿では、金沢（2001; 2012）にしたがって「公共サービス」とまとめてよぶことにする。
公共サービスとして具体的に実施される事業は、それぞれの定住村によってかなりばらつきがあった 13。2007 年にサラワク州調査局（State Planning Unit）が作成した地図に基づけば、現在、バラム河流域で PSC が設置されているのは、BB 村とロング・ク
ヴォッ村（Long Kevok）、ロング・ジュキタン村（Long Jekitan）の 3 つだけである（図 3）。
この 3 つの PSC がある定住村は、その後まったくことなる方向を歩んでいった。1991
13 金沢（2001;2012）は、公共サービスを受けている村と受けていない村の双方を含めた、バラム河流域にある次の 6 つの定住村を選定して、政府の施策がプナン人たちの生活にどのような影響をもたらしたのかを分析している。バ・ライ村、ロング・ウィン村、ロング・スィアン村、
ロング・ラマイ村、ロング・クヴォッ村、ロング・イマン村の 6 つであり、この中でもっとも公共サービスが集中的に実施されているのはロング・クヴォッ村である。それには、この村が「奥地へ延びる林道の分岐点に位置し、交通の要所」である点が指摘されているまた、最初の3 つの村は公共サービスを受けていない（金沢，2012:166）。

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マレーシア研究 第 6 号（2017 年）

図 3 サラワク州政府が作成したバラム河におけるプナン人の居住状況及び公共サービスの配置図
出典：サラワクの NGO「SarawakUpdate」のウェブサイト<http://sarawakupdate.
com/home/wp-ontent/uplads/2010/08/2010-8-19-PENAN-011.jpg1.jpg>より2011 年 3 月に取得。現在、当該記事および地図は削除されており閲覧不可。

年に設置された BB 村は、PSC の一つである農業訓練センターがほとんど機能しておらず、開設後 1～2 年足らずで活動は停止している 14。
州政府が BB 村建設当時に用意したロングハウスは 28 戸しかなく、それはすでに満員状態である。その後、子供世代の結婚や、BB 村の恵まれた環境（PSC と国立公園での現金獲得の機会）に引き寄せられるように集まって来た人びとが、ロングハウスの周辺に自分たちの住居を建て始めたのである。筆者が GPS を片手に全住居を数えて回ったところ
14 その理由は、森林公社（2003 年に森林局から分離して国立公園事業を中心におこなうセクター）の職員によると、「ここ（BB 村）の人たちのほとんどが稲作したがらず、すぐに国立公園の中にいってしまうから、職員がさじを投げたから」だという。稲作はその後、学校の給食やム
ル集落の世帯の稲作を手伝うことでコメ食を食す機会が増加したことで、バトゥ・ブンガン村の若者の間でコメ食を好むものが徐々に表れるようになってきたのを背景に、ムル集落の人びとや教会・学校関係者の手ほどきをうけながら自分で稲作をする者もあらわれるようになってきた。

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サラワク人類学の系譜と今日的課題

図 4 バトゥ・ブンガン村およびその周辺の住居分布図
出典：筆者によるフィールドワーク（2011 年 1 月）。

その数は 55 軒にもおよび、ロングハウスの 28 戸を合わせると、BB 村だけで 83 戸にも上ることが明らかになった（図 4）。この数は、バラム河流域の多くのプナン人定住村が
人口 100 人前後、20～30 世帯の規模であることに鑑みると、BB 村の人口規模はこれまでの研究では報告されたことのない、最大規模のものだということが明白となろう 15。
PSC の設置目的の一つに、他のプナン人もサービスセンターのある村に定住することが期待されたが、すでに半定住して 2～3 世代を経たプナン人たちは他の定住村への移住を拒むことが多く、サービスへのアクセスは一部のプナンに限られていた（奥野, 2003:43）。しかし、BB 村の人口増加状況を整理すると次の 3 点にまとめられる；（1）積極的に複数のプナン人定住村からの移住者が集まってきている点、（2）PSC の村の出身者がいる点、（3）その結果として、83 世帯という、これまで報告されたことのない大きな規模のプナン人定住村が出来あがった。この意味で他地域のプナン人の移住は、プナン人の共存戦略ともいえる。
しかしながら、「公共サービス」の対象外である人びとがその施策の恩恵を受けるには、

15 BB 村とは対照的に、別の PSC 設置定住村であるロング・クヴォッ村にロングハウスが建てられた 1986 年当時の人口は現在の 2 倍の約 150 人だったが、その半数が森での遊動生活に戻ったため、25 世帯が入居可能なロングハウスには、現在 13 世帯しか入居していないという（金沢，2012: 180-88）。

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マレーシア研究 第 6 号（2017 年）

バトゥ・ブンガン村の村人と結婚する以外に方法はない。周囲の「非プナン人」（nonPenan）たちは、そうでもしない限り、隣の村にばかり政府や外部からの援助が注ぎ込まれるのを傍観するしかないという現実がある。そして、筆者の調査地ではムル集落の人々がまさにそれにあたる。
1980 年代半ばから 90 年代の終りにかけて、バラム河流域を主な舞台として世界中のメディアを巻き込んで盛り上がった「運動」だが、それ以降、人びとの関心は徐々に薄れ、
一部の NGO や活動家を除いて、表面上トーンダウンした。現在のサラワクにおける人びとの生活に目を転じると、運動のアイコンとして一躍世界中のメディアで取り上げられた
プナン人とそれ以外の非プナン人の間には、政治的立場に顕著な格差が生じている。例えば、ごく一部のプナン人の発言はすぐさまインターネットを通して国際社会に届くし、州政府の行政サービス 16 は他の民族よりもプナン人の村として登録されている村に偏る傾向があり、政策への影響力も一定程度あるというのが大半の非プナン人社会の間での認識である。
LT 村およびムル集落住人の州政府への不満は、1992 年の暴動という形で表面化した。
彼らは、国立公園に来た観光客を乗せた小型プロペラ機の着陸をボイコットし、国立公園内でも抗議行動を展開したのである 17。しかし州政府は、根拠もなく暴力的にムル一帯の権利を主張している LT 村の人々こそが、プナン人の生活を脅かしている、と暴動を逆手にとって彼らをスケープゴートに仕立てたために、やりどころのない怒りを抱えたまま、
彼らの抵抗は不可視化されることとなった。「先住民」としての特権と「公共サービス」
を享受して生活するプナン人と隣り合わせのムル集落において、日常生活で直面するプナ
ン人との政治的境遇の差異は、LT 村出身者に、これまでの社会的立場の逆転を強烈に印象付けるのに十分すぎるものだった。今日、ムル集落の住人の間では、日常の他愛もない
所作言動から、プナン人への蔑みを含んだ発言が見受けられ、そうした感情がある出来事
をきっかけに怒りとして噴出することがある。その槍玉が BB 村の「公共サービス」をめぐって繰り広げられることにつながっているのである。
先述した「運動」により、国際的な発信力や政府からの公共サービスの享受などといった特別なチャネルを持ったプナン人は、実際にはサラワクの中でもほんの一握りの存在でしかない。この不均衡が公共サービスを享受できるプナン人とできないプナン人、あるいはプナン人と非プナン人との間に明確な格差を生み出した。この地域の場合、それが BB
村とムル集落という二分に当てはまったために、今日にみられる緊張状態が醸成されてき16 教育や医療施設、水道や発電設備の供給、橋や道路の建設など。
17 この抗議活動の際、国立公園内の一部の機器が発火してボヤ騒ぎとなったことで、暴動と放火の罪で LT 村出身者 4 人が首謀者として逮捕された。当時の話は、逮捕者の一人 WK 氏のイ
ンタビューに基づいている。同氏は現在、フリーランスのツアーガイドで生計を立てながら、
インターネット上に記事を投稿したり海外 NGO とコンタクトを取り続け、小規模ながら「運動」を続けている。

36

サラワク人類学の系譜と今日的課題

た。

Ⅳ むすびにかえて：ポスト「運動」の日常生活へ
ここでは、いたずらに両者の対立を強調することを避け、緊張が続く状況においてなお、彼らが現にそこに暮らしている現実に着地してから、今後のサラワク人類学の課題を整理する。というのも、本稿でみてきたように互いの存在に対する不寛容さが顕著な緊張した状態で、隣り合わせで生活し続けることは、想像以上のストレスを住民間に生み出すものであり、それを緩和する道が無ければ、いつ暴動が起きても不思議ではないはずである。
そうならずに両村落の生活が保たれているのは、こうした言動以外に目を向ければ、すぐに状況が了解できよう。つまり、日ごろのバトゥ・ブンガン村への悪態とは裏腹に、ムル集落住人と BB 村住人の間には通婚があり、彼らは国立公園の同僚スタッフとしてともに働き、生業活動での労働交換や雇用関係が機能しており、食糧の売買や困窮時の生活必需品の提供など、日常の協力関係が歴然と存在しているのであり、両者は四六時中緊張関係にあるわけではないのである。
双方の関係を了解する上で重要なことは、これまでメリナウ川上流域の広大な一次林のなかで遊動、あるいはメリナウ川沿いに半定住してきたプナン人たちとは、彼らが LT 村で一時滞在するとき以外に、常に顔を合わせるような距離で生活するような空間はこれま
で経験のないことだということである。
国立公園もムル集落もまだなかったころ、プナン人らが交易品を LT 村に売りにやってきたときや、下流の村や町に行くためにエクスプレス・ボートを待つとき、あるいは農繁期の焼畑の手伝いなどは、一時的に村に滞在することは日常の一部であった。そのため、
かつて LT 村には、山側（ロングハウスの裏手）にこうしたプナン人が滞在するための小屋が用意されていた。ムル集落の住民によると、この小屋にプナン人が立ち寄るときにロングハウスへ挨拶やことわりを入れる必要は誰も感じておらず、プナン人が自由に訪れ、用事がすめば勝手に立ち去って行ったという。焼畑の手伝いや交易品の持ち込みなど定期的に LT 村を訪れていた顔なじみのプナン人は、居室に招き入れられ、食事を提供されることも珍しくなかった。そしてその際に、農耕技術、ボート作りや操縦の技術がプナン人へ伝達されていった。こうしたことは、LT 村やムル集落、そして BB 村の住人からも共通して聞かれる話である。
プナン人にとっても LT 村の住民にとっても、こうした一時的な同居は、とりたててス
トレスを感じることのない生活の一部であった。しかし、今日のようなムル集落と BB 村は、共に「定住」したまま互いの存在を意識しないでおくことが不可能な状況という、これまでの一時的同居とは全く異質な空間を作りだした。これは、広大な森林と極端に低い
人口密度という環境条件の上に成り立っていた両者の関係が、1990 年代以降、急速に圧37マレーシア研究 第 6 号（2017 年）縮された生活空間でもある。つまり、これまでお互いに「自分たちとは違う」集団であると認識しつつも、不必要に干渉せずに、林産物交易、通婚などを通して互助関係を維持してきたのが、ある日突然、一方が「戦う先住民」としてセンセーショナルに取り上げられることで、それ以外の人々はその強すぎる光の「影」となったのである。
以上が示唆する問題は、これまでの「運動」後の先住民社会の研究は、プナン人社会（あるいは他の民族）と州／国家の構図の中の分析にとどまっており、サラワクの「森の民」の生活世界にどのような影響をもたらしたのか、という視点から「運動」の検証や評価は十分にはなされてはいないということである。この点は、「運動」を扇動する側にあったサラワク人類学が向き合うべき課題であるはずである。プナン人の窮状を詳細に調査し発信に寄与してきたのが人類学者であれば、「運動」によって存在を陰に追いやられた人々の声なき声を聞き取り文字化することができるのも、人類学や地域研究のなせる業である。
アリーナをマレーシアという国家に拡大した場合、次の課題もやはり重要だろう。国家主導による開発によって在地の人びと（とりわけ、先住民）が受ける多大な影響が生み出す国内のコンフリクトは、マレーシアが独立以来、抱えこんできた問題群のひとつでもある。近年では、マレーシアの半島部とボルネオの 2 州（サバ州、サラワク州）に共通する現象として、隣国インドネシアとの激しい競合関係にあるアブラヤシ・プランテーション
事業の拡大に対して、人びとが異議を申し立て、土地に対する権利などをめぐって裁判闘争となるケースが目立ち始めている。しかしながら、半島部とボルネオの間には、一括りに「マレーシアの先住民運動」として説明することができない顕著な差異があり、それが結果として、マレーシアという国家における「先住民」の位置付けに対する包括的な理解を妨げることになっている。
例えば、マレーシア半島部のオラン・アスリと総称される人びとを取り巻く状況において、先住民運動やそれを支援する NGO 活動が活発化するようになったのは、1993 年の国連による国際先住民年以降の比較的最近のことである。また、半島部では 1980 年代以
降のオラン・アスリに対する政策は、イスラーム化（マレー人化）促進を目的とした経済開発政策がすすめられてきた。そのため開発は、生業活動や経済状況ばかりか、人びとの宗教やアイデンティティも変えてしまう側面を持っている。イスラーム教徒人口が全体の半分以下であるサラワク州とは違い、半島部はいずれの州もイスラームが圧倒的多数派であり政治的に優位な立場にある状況において、イスラームへの改宗を受容するか拒否するかという選択をオラン・アスリに迫ることは結果的に、オラン・アスリ社会の分裂を招くこととなった（信田,2004）。
このように、同じマレーシアという国家に属しながらも、それぞれの「運動」が直面する問題や「運動」の分析視角は、同列に議論できない齟齬がある。サラワク州では既に、「ポスト先住民運動」期にさしかかった分析が求められる段階にある。半島部のオラン・
アスリ社会における同様の「運動」は、その組織や国連の先住民作業部会や国内外の NGO
38サラワク人類学の系譜と今日的課題との連携などの側面において先行のサラワクのそれに負うと同時に、半島部独自の事情に応じた戦術が必要となる。それ故、半島部のオラン・アスリ社会における先住民運動の動向を分析し、半島部とボルネオの研究を架橋するには、サラワクの状況をふまえることが不可欠な作業となるだろう。

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