1 がんに罹患した労働者の病休・復職等のデータによる、中小零細企業の復職支援制度の構築の検討

研究代表者：遠藤源樹
東京女子医科大学医学部
衛生学公衆衛生学第二講座 助教

共同研究者：
浅田健一

みずほ証券株式会社 産業医

松下哲大

第一生命保険株式会社 産業医

大﨑陽平

ヘルスデザイン株式会社 産業医

春山康夫

獨協医科大学医学部公衆衛生学講座

小島原典子 東京女子医科大学医学部
衛生学公衆衛生学第二講座 准教授
山口直人

東京女子医科大学医学部
衛生学公衆衛生学第二講座 教授−1−

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研究要旨
背景：少子高齢化に伴い、定年年齢の引き上げが段階的に行われており、今後、
勤労世代のがん患者の数は急速に増えていくことが予想されている。
研究目的: 多くの勤労世代の労働者ががんに罹患するようになりつつあるが、「がんと就労」に関する、病休と復職に関する大規模なコホート研究はない。
そこで、我々は日本で初めての大規模な復職コホート研究を実施し、中小零細企業の復職支援制度の構築のための疫学的知見を得ることを目的とした。
方法：2000年1月1日から2011年12月31日までに、医学的にがんと診断の後、主治医の「療養が必要」と記載された診断書にて、新規に療養となった労働者のデータを用いることとした。病休開始日から365日までに、「死亡」「退職」「病休継続」「復職」のいずれの転帰となったかを集計した。また、競合リスクを加味した生存時間解析により、累積復職率を算出し、Fine ＆ Gray比例ハザー
ドモデルを用いて、復職に対する予測因子となる年齢、性別、がん種を分析した。本研究は、東京女子医科大学生命倫理委員会で承認されている(承認番号:3244)。
結果：12年間のフォローアップ期間中、がんにより新規に病休を認めたのは
1,278名であり、男性1,033名、女性245名であった。がんによる休務開始日からの転帰をがん種別に集計したが、今回は、50例以上を一つの群としてまとめ、最多のがん種は胃がん282名、2番目に多かったのは、肺がん162名、3番目が結腸・直腸がん146名、4番目が肝胆膵がん98名、5番目が乳がん97名、6番目が血液系腫瘍95名、7番目が男性生殖器腫瘍78名、8番目が食道がん67名、女性生殖器腫瘍67名、10番目が尿路系腫瘍53名であった。病休開始日から365日までに、35名のがん患者が退職し、132名のがん患者が死亡し、74名のがん患者が、病休を継続していた。死亡が最も多かったがん種は肝胆膵がんであった。退職が多かったは、食道がんのがん患者であった。フルタイム勤務で復職までの中央値
は、201日で、約6.5か月であった。
全対象者の47.1％が病休開始日から6か月までにフルタイムで復職し、62.3％が病休開始日から12か月までにフルタイムで復職できていた。累積復職率は、がん種により顕著な差がみられ、累積フルタイムでの復職率は、二極化していた。累積フルタイム復職率が低いがん種は、肺がん、肝胆膵がん、食道がん、血液系腫瘍であり、累積フルタイム復職率が高いがん種は、胃がん、大腸がん、乳がん、女性生殖器がん、男性生殖器がん、泌尿器系がんであった。
復職したがん患者の4.5人中3人は、復職面談時に、短時間勤務が必要であると産業医が判断していた。
結論：がん患者全体の約6割が、がんによる休務開始日から365日までに、フル
タイムで復職できていたことが明らかとなった。累積復職率は、がんの種別に−3−

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より大きく異なることが明らかとなった。
中小企業のがん患者の復職支援に向けて：がんサバイバーの約8割が「復職」か「退職」のどちらかを選択せざるを得ない状況になっていた。中小企業等の場
合は、圧倒的に「退職」を選ぶ労働者が多いと推察する。多くの中小企業では最長の病休期間が3カ月や6か月などに設定されている所が少なくない。がんによる休務期間の中央値が、フルタイム勤務で約6か月要するデータを考えると、この身分保障期間が延長されない限り、がん患者の復職率は上がらないであろう。「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」をもとに、企業が復職支援制度を再構築することを期待したい。

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研究目的: 多くの勤労世代の労働者ががんに罹患するようになりつつあるが、日本には、がんにより療養となった労働者の病休・復職等の大規模調査はないのが現状である。そこで、我々は日本のがん患者におけるがん種別の累積復職率等を分析し、復職支援制度を構築することを目的とした。
方法：2000年1月1日から2011年12月31日までに、医学的にがんと診断の後、主治医の「療養が必要」と記載された診断書にて、新規に療養となった労働者のデータを用いることとした。病休開始日から365日までに、「死亡」「退職」「病休継続」「復職」のいずれの転帰となったかを集計した。また、競合リスクを加味した生存時間解析により、累積復職率を算出し、Fine ＆ Gray比例ハザー
ドモデルを用いて、復職に対する予測因子となる年齢、性別、がん種を分析した。
結果：12年間のフォローアップ期間中、がんにより新規に病休を認めたのは
1,278名であり、男性1,033名、女性245名であった。その対象者の47.1％が病休開始日から6か月までにフルタイムで復職し、62.3％が病休開始日から12か月までにフルタイムで復職していた。累積復職率は、がん種により顕著な差がみられ、特に、累積フルタイムでの復職率は、二極化していた。
結論：半数以上のがん患者が、病休開始日から365日以内にフルタイムで復職していたが、がん種により顕著な差を認められた。一方、「年齢が高い」労働者の方が、より復職までに時間がかかることが示唆された。
以上の結果を踏まえて、がん患者の復職支援については、 企業が、がん患者のための復職支援制度を作成したり改善したりすることは極めて重要なことである。また、がん患者が復職するまでには、短時間勤務を含めれば、平均的に2-3か月、フルタイム勤務では平均6ヶ月半を要することを念頭にして、復職支援制度に備えるべきであると考えられる。
キーワード: がんサバイバー、病休、累積復職率、短時間勤務制度−5−

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研究の背景がんは、罹患率、死亡率が高い疾患として知られている。がんに関する予防医学と医療の発展により、多くのがんの5年生存率などの指標で、がん患者の生命予後は大きく改善した [1, 2]。
がんは、高齢者の病気として一般的に考えられているが、実際に、日本の統計資料を参考にすると、がん患者の約3割が20歳から64歳までの勤労世代であるとされている [3]。 また、少子高齢化に伴い、定年年齢の引き上げが段階的に行われており、今後、勤労世代のがん患者の数は急速に増えていくことが予想されている[4, 5]。 勤労世代におけるがん患者の罹患数が増加するに伴い、がん患者の復職支援は、個人や企業、社会にとって、益々重要なものとして認識されていくことが予想されている[6]。
産業保健の先行文献（欧米の先行文献）によると、がん患者の復職率は、対象集団により顕著な相違がみられる[7-10]。64 の研究のシステマティック・レ
ビューによると、がん患者の 63.5%が、がんによる療養の後、復職を果たしているとのことであった[1]。しかしながら、がん患者の復職は、完全にがん治療から回復したとみなされがちであるが、実際には、個々の職務遂行能力が、復職できるレベルに回復したに過ぎない。復職とは一般的に、極めて複雑な状況であることが多く、またその復職後の勤務等にも深く関係していくこととなる [8,11]。 雇用者は、短時間勤務制度や産業保健サービスなどを利用して、復職支援を図ることができれば、がん患者の復職は、その後の QOL 向上などに大きく寄与することになるだろう [12, 13]。
がん患者の復職支援に関して、職業関連因子についても注目した海外の先行文献は存在する [13]。 しかしながら、今までがん患者の休務に関する予測因子を調査した研究は日本で実施されていない [14]。我々の知る限り、本研究は、がん種別の新規の病休・復職等に関する、職域ベースの初めての研究であると思われる[15]。
本研究の目的は、短時間勤務での累積復職率とフルタイム勤務での復職率と、がんによる休務開始日から365日までの転帰を、がん種別に集計・分析を実施することで、復職支援の疫学的知見とすることとした。また、復職時における、
短時間勤務制度の重要性を検討も行う。がん種別の累積復職率を分析すること
で、がん患者の復職支援制度の設立と改善するためのヒントを得られるものと考えられる。

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方法・対象者等
本研究は、がん診断後の休務の転帰に関する縦断研究である。2000年1月1日から2011年12月31日までの12年間で、「要療養」と記載された、主治医の診断書にて、新規に療養となった社員を対象者としている。12年間のフォローアッ
プ期間中、1,278名ががんと診断されており、今回、その休務開始日から365日までの転帰をそれぞれ調査することとした。

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表1で示されている通り、がんによる休務開始日からの転帰をがん種別に集計したが、今回は、50例以上を一つの群としてまとめることとした。今回の調査
分析で、最多のがん種は、胃がん(ICD-10: C16)であり、282名であった。2番目に多かったのは、肺がん(C33-C34)162名、3番目が結腸・直腸がん(C17-C21)146名
であり、その内訳は、小腸がん7名、結腸がん70名、直腸がんなど69名であった。
4番目に多かったがん種は、肝胆膵がん(C22-C25)98名であり、肝細胞がん38名、胆管がん9名、胆嚢がん4名、膵がん47名であった。5番目に多かったがんは、乳がん(C50)97名で、全員女性であった。6番目に多かったのは、血液系腫瘍(C81-C96)で、95名であり、白血病32名、悪性リンパ腫46名、多発性骨髄腫が8名、他の関連のがん種が9名であった。7番目に多かったのは、男性生殖器腫瘍(C60-63)78名であり、前立腺がん63名、精巣・陰茎がん15名であった。また8番目に多かったがん種は、食道がん(C15)67名と、同数で、女性生殖器腫瘍(C51-C58)67名であり、子宮がん47名、卵巣がん20名であった。10番目に多かったがん種は、尿路系腫瘍(C64-C68)53名であり、腎細胞がんと尿管がんが30名、
膀胱がん23名であった。その他のがん種では、脳腫瘍(C71)20名、口腔がん(C00-C09)20名、咽頭・喉頭がん(C10-C14)27名、甲状腺がん(C73)19名、その他が47名であった。

統計解析
本研究では、がんにより療養となった最初の日（病休開始日）から365日以内の転帰に関する情報を分析した。解析には、統計ソフトEZRを用いて、累積復職−8−

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率を算出するために、競合リスクを加味した生存時間解析を実施した。我々は、
年齢、性別、がん種が、統計学的に「復職」というイベントに対しての予測因子になるかどうかを分析する為、Fine & Gray比例ハザードモデルを用いた。
我々は、病休開始日から365日までの転帰を、「死亡」「退職」「病休継続」「フルタイムで復職」「短時間勤務制度で復職」の5つのカテゴリーに分類した。
「病休継続」は、病休開始日から365日後まで、病休が継続していたことと定義した。「死亡」と「退職」は、復職に対する、競合リスクであると考え、設定した。
Fine & Gray 比例ハザードモデルでは、「ハザード比が1より大きい」の意味は、
例えば、「フルタイムでの復職」というイベントまでの時間が短い、つまり、対照群と比較して、病休期間がより短く、より早く復職できそうだということが示唆される。「ハザード比が1より小さい」の意味は、復職までより長い時間を要することが示唆されるということである。年齢に関しては、4分位に、4群に層別化され、「48歳以下」を対照群として、「49歳から52歳」「53歳から56歳」「57歳以上」とした。
本研究は、東京女子医科大学生命倫理委員会で承認されている(研究責任者：
東京女子医科大学衛生学公衆衛生学第二講座 主任教授 山口直人。承認番号:3244)。

結果
本研究では、1,278名のがん患者が、医師の「がん治療の為、療養が必要」と新規で認められた。これは、今までにがんで病休になったことがない労働者のみということであり、がんの再発後に療養となった労働者を含んでいないということである。表１にあるように、1,278名の対象者のうち、男性が1,033名で80.8％、女性が245名で19.2％であった。病休開始日における、今回のがん患者の平均年齢は、51.9歳であった。
表1は、対象者のデータをがん種ごとに層別化し、「死亡」「退職」「病休継続」「フルタイムでの復職」「短時間勤務制度での復職」の5つの転帰を示した。
また、短時間勤務を含めた復職日までの病休日数の中央値、フルタイム勤務での復職日までの病休日数の中央値、復職面談時の産業医判断による短時間勤務での復職者の数とフルタイム勤務での復職者の数の比が示されている。 この表に示されている数は、「死亡日」「退職日」「フルタイム勤務での復職日」「短時間勤務制度での復職日」に、データを集計上、打ち切りとみなしたものとして、提示している。
病休開始日から365日までに、35名（約3％）のがん患者が仕事を退職し、132−9−

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名（約10％）のがん患者が死亡し、74名（約6％）のがん患者が、病休開始日から365日経過するまで病休が継続していた。肝胆膵がんに罹患した98名のがん患者のうち、31名が、病休開始日から365日以内に死亡しており、肝胆膵がんの5
年生存率の低さなどの生命予後との関連性が認められた。一方、子宮頸がん、子宮体がん、卵巣がんなどの女性生殖器がんに属するがん患者は、病休開始日から死亡した数はゼロであった。退職率が顕著に高かったのは、食道がんのがん患者であり、9名（退職率13％）であった。一方、胃がん、女性生殖器がん、尿路系腫瘍のがん患者で退職した者はいなかった。
病休継続の割合が最も高かったのは、白血病、悪性リンパ腫などの血液系腫
瘍のがん患者であり、病休開始日から365日まで病休継続していたのは、19名であった。胃がんと食道がんは、病休開始日から365日まで病休継続していた労働者の割合が最も低かった。
今回の研究の対象者におけるフルタイムでの復職までの病休日数の中央値は、201日であった。「食道がん」、「肺がん」、「肝胆膵がん」、「血液系腫瘍」の群は、フルタイムまでの病休日数の中央値は算出できなかった。それは、累積復職率が50％に到達しなかった為であった。
復職したがん患者に関して、「フルタイムでの復職」したのに比較して、「短時間勤務で復職」したのは、約3.5倍であった。がん種で層別化すると、短期間制度で復職者／フルタイム勤務で復職者は、1.6倍(その他のがん)から8.4倍(食道がん)であった。表2が示す通り、短時間勤務とフルタイム勤務で復職した方の病
休日数の中央値は80日、フルタイム勤務で復職までの中央値は、201日で、約6.5か月であった。

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図1は、がん種別の短時間勤務もしくはフルタイム勤務での復職までの時間を図示したものである。競合リスクを加味した生存時間解析の結果、病休開始日
から60日、120日、180日、365日における、累積復職率（全体）はそれぞれ、41.0％、64.1％、71.6％、80.9％であった。

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図2は、フルタイム勤務での復職までの時間を図示したもの、表2はその値である。競合リスクを加味した生存時間解析の結果、病休開始日から60日、120日、180日、365日における、累積復職率（全体）はそれぞれ、16.7％、34.9％、41.7％、62.3％であった。10種類のがん種別の生存時間解析の曲線は、2群に分かれた。
「累積フルタイム復職率が低い群」は、「肺がん」、「肝胆膵がん」、「食道がん」、「血液系腫瘍」であり、「累積フルタイム復職率が高い群」は、「胃がん」、「大腸がん」、「乳がん」、「女性生殖器がん」、「男性生殖器がん」、「泌尿器系がん」であった。これら2群間には、累積フルタイム復職率にかなりの差を認めていた。
病休開始日から60日における累積フルタイム復職率は、「累積フルタイム復職率が低い群」6.3％から14.3％「累積フルタイム復職率が高い群」11.4％から28.3％であった。
病休開始日から120日における累積フルタイム復職率は、「累積フルタイム復職率が低い群」10.6％から22.4％「累積フルタイム復職率が高い群」27.0％から50.0％であった。
病休開始日から180日における累積フルタイム復職率は、「累積フルタイム復職率が低い群」21.3％から34.7％「累積フルタイム復職率が高い群」38.5％から65.4%であった。
病休開始日から365日における累積フルタイム復職率は、「累積フルタイム復職率が低い群」34.3％から42.9％「累積フルタイム復職率が高い群」66.0％から79.5%であった。

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累積フルタイム復職率が最も低かったがん種の群は(全体の復職率、フルタイ
ム勤務での復職率共に)、「血液系腫瘍」であった。短時間勤務を含めた累積復職率は、病休開始日から60日で12.6％、120日で27.4％、180日で35.9％、365日で65.8％であった。累積フルタイム復職率は、病休開始日から60日で6.3％、120日で10.6％、180日で21.3％、365日で42.9％であった。
表3が示す通り、がん種で比較すると、「食道がん」、「肺がん」、「肝胆膵がん」、「血液系腫瘍」は、「胃がん」と比較すると、短時間勤務を含めた復職までに要する時間がかかることが分かった。

表3が示すように、Fine & Gray回帰分析の結果、女性のがん患者が、男性のがん患者と比較して、フルタイム復職までの時間が長く要するかに関して、統計学的に有意差を認めなかった（そのハザード比は、1.07であり、95％信頼区間は、0.78から1.46まで、であった）。全ての変数を含めた多変量解析の結果、57歳以上の高齢群は、48歳以下の若年群に比べて、より長い病休日数を要したことがわかった（そのハザード比は、0.78であり、95％信頼区間は、0.64から0.97まで、であった）。加えて、「食道がん」、「肺がん」、「肝胆膵がん」、「血液系腫瘍」は、「胃がん」に比べて、より長い病休日数を要することが分かった。

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考察
働く世代のがんサバイバーの数は急増しており、がんサバイバーにとってのより良い復職支援サービスへのニーズが急速に高まりつつある。我々の知る限
り、本研究は、がんサバイバーの累積復職率に関する予測因子を、生存時間解
析で分析した、日本で初めての職域コホート研究であると思われる。短時間勤
務を含めると、病休開始日から6か月以内で、71.6％のがんサバイバーが、病休開始日から12か月以内で、80.9%のがんサバイバーが復職できていたことを確認した。これは、欧米諸国のがんサバイバーの復職実態調査とほぼ一致する結果
であり、多くのがんサバイバーががん治療に伴う療養の後、復職することができること、その職務能力は時間と共に改善することができると述べられている[16-19]。フルタイムでの復職に関しては、病休開始日から6か月以内で、47.1％
がフルタイムで復職することができ、病休開始日から12か月以内で、62.3%がフルタイムで復職することができていた。これらの結果も、海外の復職実態調査のフルタイム復職率が60%から89%であった結果ともほぼ一致していた[19]。ただ、復職率の不一致は、研究の対象集団の違い、研究デザインの違い、方法論の違い等により、影響を受けることは免れない [9, 20, 21]。さらに、競合リ
スクを加味した生存時間解析の結果、がんによる病休開始日から一年以内で、わずか4.1%しか退職に至っていないこともわかった。オランダの復職実態調査
では、病休開始日から2年間で約8%という結果とほぼ一致しているともいえるかもしれない[9]。

がん種別の累積復職率
先行研究と同様に、累積復職率は、がん種によって、大きな差異を生じている[9, 16, 20, 22]。先行研究によると、肺がんと血液系腫瘍は、他のがん種と比較して、累積復職率が極めて低いことが指摘されている[9, 23]。 また、先行研究間の復職率の差異は、企業のヘルスケアシステムの違い、国ごとの予防施策等にも影響を受けることが指摘されている[24]。
我々の研究が示しているように、「血液系腫瘍」は、極めて低い復職率であった。他の先行研究でも、血液系腫瘍が、復職しようとするがんサバイバーにとって、最も困難ながん種であることが指摘されてきた[11, 25]。 また、臨床医学的な観点からは、造血器腫瘍に関する診療ガイドラインによると、化学
療法は、全ての血液系腫瘍のがんサバイバーに適用になるとのことである[26]。
急性骨髄性白血病やホジキン病などの血液系腫瘍に対する化学療法は、極めて効果的であることが知られている[27]。しかしながら、白血病などの血液系腫瘍などのがんサバイバーは、化学療法の副作用に、重篤に影響を受けやすいこ− 14 −

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とが今までに報告されている[27]。 通常数カ月継続される化学療法は、がんサバイバーのQOL（生活の質）を下げ、全身倦怠感、心理的苦悩、メンタルへル
ス不調など様々な症状をもたらすものと思われる[28, 29]。 メンタルへルス
不調は、復職する上では、最も重要な因子の一つである。メンタルヘルス不調
が、マイナス面かつ長期間にわたり、がんサバイバーを苦しめることが指摘されており、それは、全体的なQOL低下、化学療法のコンプライアンスを悪化させ、結果的に、入院期間を延ばすようにもなっていることも指摘されている[30, 31]。
累積復職率の低下は、がん自体の予後の悪さを反映しているかもしれないが、化学療法の実施も、病休期間に影響を与える重要な因子であることも忘れてはならない [9, 17, 18, 32]。

休務期間について
本研究が示しているように、がん種は、復職までに要する時間に強い関連があり、これは、海外の先行研究でも指摘されている[33, 34]。特に、がん種の中でも、「食道がん」「肺がん」「肝胆膵がん」「血液系腫瘍」は、他のがん種より、累積復職率が低い結果となった。
それぞれのがん種に対する復職までの時間の中央値は、「食道がん」「血液系腫瘍」を除くと、ほぼ3か月であった。厚生労働省が2008年に実施した患者調査の結果にある、「入院期間の平均日数」と、今回の「復職まで要した日数」
を、それぞれのがん種で比較した。胃がんの平均入院日数が27日であるのに対して今回の病休日数は62日、食道がんの平均入院日数が24日であるのに対して今回の食道がんの病休日数は123日、肺がんの平均入院日数は26日であるのに対して肺がんの病休日数は96.5日、乳がんの平均入院日数は16日であるのに対して乳がんの病休日数は91日であった[35]。これらの日数に差が生じているのは、
外来での治療（化学療法、放射線治療等）、メンタルヘルス不調、そして、体力低下などの他の因子も大きく関わっているものと思われる。
また、今回の研究の表からも分かるように、復職者は、病休開始日から徐々に減っていることが分かる。復職は、病休開始日から最初の3か月が最も高く、次に病休開始日から3か月から6か月までであった。これは海外の先行研究とも一致する所であった[9, 14, 20, 23]。これは、病休日数そのものの分布そのものが原因であり、がんに限らず、病休日数の統計学的な分布は、右に歪んだ分
布になることが知られている[21]。クリステンセンらは、病休日数が増えれば、復職率が下がることから、早期のリハビリテーションが重要であることなどを指摘している[36]。
本研究では、競合リスクを加味した、Fine & Gray回帰モデルを用いた。57歳
以上のがんサバイバーは、48歳以下のがんサバイバーに比べて、フルタイム復− 15 −

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職率まで、より時間がかかることが示唆された。先行研究によると、シニアのがんサバイバーの方が、復職まで時間がかかる研究論文もあるが、有意な差を認められなかった研究論文もある[11, 33] 。オランダのローエンらは、年齢は、
女性生殖器がんと男性生殖器がんに関しては、がんサバイバーのフルタイムでの復職に関連する因子であったが、それ以外のがん種に関しては、有意な差を認めなかったことを報告している[9]。
本研究では、フルタイムでの復職までの時間と性別に有意差は認めておらず、
これは、女性の方が復職しづらいとした先行研究と一致をみることができなかった[1, 6, 33]。 がん診断から2年以内の復職の経過を追ったフランスの研究
では、著者らは、男性と女性の復職率に差があるのは、家族に対する経済的な責任感から、男性の方が、復職に対して、インセンティブがあることを指摘されている[14]。 オランダの研究では、血液系腫瘍と診断されたがんサバイバーに関しては、性別はフルタイム勤務での復職に対して統計学的にも有意差を認め、女性は男性よりもフルタイムでの勤務までより時間がかかることを指摘している[9]。

短時間勤務とフルタイム勤務
今までの考察に加えて、この日本で初めてのがんサバイバーの復職実態調査と、欧米の復職実態調査の間には大きな違いがある[16, 20, 37]。 それは、本研究は、多くのがんサバイバーが短時間勤務で復職していたということである。欧米の復職実態調査の対象者であるがんサバイバーの多くは、フルタイムで復職していた[16, 23, 31, 33]。 本研究を、これらの先行研究と比較する
ことは、このような点から難しい所があるかもしれない。
図1と図2の累積復職率の差異が示す所は、がんサバイバーにとっての短時間勤務制度は、復職率を劇的に改善するようにもみえる（血液系腫瘍はその限りではないかもしれない）。このように、特に中小企業において、短時間勤務制
度を導入することで、累積復職率を大幅に改善されることが期待される。
また、フルタイムでの復職者の数に対する、短時間勤務での復職者の数の比
は、食道がんにおいて、最も高い結果となった。これは、産業医経験から感じる所、食道がんの手術等により、分食などの食事量の制限せざるを得ない所から、体力が上がっていかない所に起因するかもしれない。
しかしながら、短時間勤務で復職すべきか、フルタイム勤務で復職すべきかを決定するのは、産業医の主観的判断に委ねられている。一般的に、がんサバイバーにとっての復職は、極めて複雑なものである。それは、医学的な要素も絡むが、非医学的な要素も含んでいる[33]。 先行研究が示しているように、復職に関連する因子は、個人の因子(年齢、性別等)、臨床医学的な因子（がん− 16 −

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種、病気、治療法、合併症等）、社会環境的な因子などが挙げられている[37, 38]。
臨床医学的な因子に関しては、症状の重篤度が、職務遂行性に大きく関わる因子として挙げられている[8]。 本研究では、産業医が、復職できそうなレベルにまで回復したがんサバイバーの臨床医学的な面も産業医面談で確認しており、短時間勤務の適応は、予後の悪さ、体力のなさ、化学療法の継続等、様々な因子と関連しているものと思われる[39]。
さらに、我々は、フルタイム復職に関する因子の分析のために、Fine & Gray
回帰モデルを用いたが、フルタイム復職だけを Fine & Gray 回帰モデルで解析したことは、労働市場に復職するがんサバイバーの割合を過小評価したことにつながるかもしれない。

本研究の強みと弱点
本研究の強みは、がんによる療養となった1,300名近い、日本の労働者の大規模なコホート研究であるということである。加えて、フォローアップ率は、ほぼ100%とかなり高い。これは、病休登録がこれらの企業の制度によるものが大きく、がんサバイバーが主治医の「療養が必要」の診断書を企業に提出されたものを、産業医が病休登録しているからである。この制度があるために、他の先行研究より、対象者の選択バイアスは少なく、追跡不能例が極めて少なかった。さらに、我々は、病休登録を客観的に数えることができた。本研究は、医師の診断書に基づいた臨床的に保障されたものを基にしている。がんサバイバ
ーのICD-10分類による臨床診断を利用しているため、精神疾患などと比べて、極めて高い妥当性と信頼性を有しているものと考えた。また我々の研究のもう一つの強みは、復職面談時の産業医判断による「短時間勤務が妥当か」「フルタイム勤務が妥当か」の情報、累積復職率を算出したことにある。
一方、本研究結果を解釈するにあたり、いくつかの限界点にも注意を払うべきである。まず第一に、対象者の臨床情報、例えば、がんのステージ、病理学
的な悪性度、治療内容（開腹手術、内視鏡・腹腔鏡治療、化学療法、放射線療法等）が、本研究では詳細な情報が得られていないことである。二つ目に、産業医による病休登録は一つの疾患に限られているため、対象者の合併症の存在を否定できないということである。対象者は、病休期間、他の疾患を罹患している可能性があり、例えば、がん治療等に伴う疲労 Cancer-related
fatigue(CRF)、メンタルヘルス不調（うつ病、不安障害等）、睡眠障害、手術後のイレウス、リンパ浮腫等、薬物の副作用等である。先行文献でも、合併症等の知識が、復職までの時間に影響を与えるため、必要であることが指摘されている[16]。 三つ目として、対象者の大部分が男性であることであり、本研究の結果の一般化には、十分注意が必要である。

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結論
がん患者全体の約6割が、がんによる休務開始日から365日までに、フルタイムで復職できていたことが明らかとなった。累積復職率は、がんの種別により大きく異なることが明らかとなった。産業保健スタッフは、がん種別に大きく
累積復職率が異なることを念頭に置いて、がん患者の復職支援を実施していくことが望ましいと思われる。がんによる休務期間の中央値が、短時間勤務で2か月半、フルタイム勤務で約6か月要するデータを念頭に、今後、他の企業（特に中小零細企業など）が復職支援制度を構築するのが望ましいかもしれない。

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中小企業のがんサバイバーの復職支援に向けて本研究から分かったこととして、病休開始日から1年以内に、がんサバイバーの約8割が、「復職」か「退職」のどちらかを選択せざるを得ない状況になっていることが分かった。大企業の正社員ゆえに、「復職」が圧倒的に多かったが、中小企業や契約・派遣社員等の場合は、圧倒的に「退職」が多いのではないかと推察される。

この「復職」か「退職」かの選択に影響する因子としては、上の図にあるよ
うに、A,B,C,Dの4つに大別されると遠藤は考えた。Aは主治医の先生と意思決定される「今後の治療方針等」、Bは、「がん関連症状」である。Cは、「本人・家族の価値観」である。これは就労意欲に関わる重要な因子であると思われる。
Dは、「企業の復職支援制度」である。ABCは、産業保健サイドから、なかなかアプローチしづらいが、Dの企業の復職支援制度を改善することで、がんサバイバーが復職しやすい環境を整備することは十分可能であると思われる。例えば、十分な身分保障期間、短時間勤務制度、産業医・保健師・社労士等のサポート、
そして、企業の柔軟な復職支援である。

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今までの海外のがんサバイバー研究から、復職に関連する因子として最も影響を与えるのは、疲労（Cancer-related fatigue）であることが指摘されている。がん自体や治療に伴い、疲労状態になり、体力低下を招くことにより、就労に耐えうる状態に至らないことが、復職を遅らせる原因であることが指摘されている。また、それぞれのがん種やその治療に伴う痛み（頭痛、腰痛等）、
食欲低下、悪心・嘔吐、便秘・下痢、リンパ浮腫等も大きな影響を及ぼすであろう。また、胃がんや食道がんの手術に伴う「分食」も重要な因子である。
精神面でも、がん患者の 30～50%は睡眠障害を認める、中途覚醒が多いなどの研究結果が報告されており、メンタルへルス維持も極めて重要である。睡眠障害（入眠困難、中途覚醒、早朝覚醒等）の改善も、がんサバイバーの復職には重要なことであると思われる。
治療に関しては、化学療法が多くの合併症を引き起こし、病休日数を長くさせることも指摘されている。
2016 年 2 月に、事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン（http://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-11201250-Roudoukijunkyok
u-Roudoujoukenseisakuka/0000113625_1.pdf）が出され、これは、がんサバイ
バーの就労支援を進める上で極めて画期的であり、今後のがんサバイバーの復職支援に大いにつながるものと思われる。

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今回の研究は、大企業の正社員であり、職場復帰するには極めて恵まれた職場環境であるが、約 6 割の復職率であった。
多くの中小企業では、がんなどの病気で休める期間（病休）の設定が存在していない場合、タイムリミットが 3 カ月や 6 か月などに設定されている所が少なくない場合等、企業の身分保障期間が延長されない限り、復職率は上がらないものと思われる。
一方、復職支援が最も進んでいるのは、妊娠・出産・育児後の職場復帰である。復職支援に関する国の施策等の中では、女性の妊娠・出産・育児に関する復職支援（「妊娠・出産・育児と就労」）は、育児・介護休業法等の法整備もあり、以前に比べ、はるかに充実した支援内容になり、より多くの女性が出産後に安心して復職できるようになっている。
遠藤らの復職実態調査の結果からは、フルタイムで復職するまで平均 6 か月
半かかることから、短くとも、6 か月以上の身分保障期間が必要であると思われる。育休などに積極的に取り組んでいる企業などへの「くるみんマークのがん版」があっても良いかもしれない。
「白血病の患者さんで骨髄移植→障害者認定」や、「抗がん剤治療中のがん患者さんを障害者雇用率の算定基準に含める」等を認めれば、企業は、がん患者さんが職場復帰しやすい環境を整えようとするインセンティブになると思われる。
現在、本研究の続きの論文を執筆中であるが、実際、このような復職支援制
度の御蔭で、がん患者さんの 2 人に 1 人が、復職後、がんの治療と仕事を両立− 21 −

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できていることが分かった。今後、多くのがんサバイバーの復職支援のための
疫学的知見を得られるよう、研究を継続していきたい。また、具体的な復職支援の方法等については、平成 28 年度の検討課題として、検討していきたい。

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謝辞
本研究の成果として、下記にありますように、原著論文、学会発表、社会活動に発表致しました。この場を借りまして、皆々様に厚く御礼申し上げます。
2015年8月10日
国際学術誌
Journal of Cancer Survivorship (Impact Factor 3.3)「Returning to work after
sick leave due to cancer: A 365-day cohort study of Japanese cancer
survivors」に掲載されました。
2015年5月16日
第88回日本産業衛生学会（大阪）で、がん患者の休務・復職の実態と短時間勤務制度の有効性（がん患者1278名の休務・復職データから見えてきたもの）」
を、口演発表しました。
2015年5月22日
毎日新聞「がん休職、6割が職場復帰に掲載されました。

東京女子医大助教調査」（Yahoo News等）

2015年7月14日
市民のためのがん治療の会 シリーズ がん医療の今「より多くのがん患者さんが職場復帰できる社会を目指して」に掲載されました。
2015年9月18日
日本サイコオンコロジー学会「がん患者の復職実態調査」にて、口演発表致しました。
2015年10月
月刊誌 健康365「がん特集

がん患者の復職支援」に掲載されました。

2016年1月
日本医事新報社 産業医ガイド 第二版
職を目指して」が掲載されました。

「がんおよび脳卒中患者の支援～復− 27 −

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2016年3月5日厚生労働省 労災疾病臨床研究事業
第一回市民公開シンポジウム「がん医療の現場―働く人―職場に架ける橋 “今、必要とされている架け橋
は？”」基調講演：遠藤源樹
日本初の復職コホート研究から見えてきた「未来のかたち」～より多くのがん患者さんが職場復帰しやすい社会になるために～
平成27年度 厚生労働省
協力者として、活動等

労災疾病臨床研究事業

横山班齊藤グループ

研究− 28 −

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