新旧対比表
１．４ 風圧力の算定

旧（１）風圧力で指定された場合
Ｐ＝指定風圧力Ｎ／ｍ２（２）旧建築基準法施行令第８７条及び昭和２７年建設省告示第１０７４号による場合①速度圧を求める。
ａ．地盤面からの高さが１６ｍ以下の場合〔解説４．３参照〕
ｋｇｆ／ｍ２ （１．１）

ｑ＝６０ ｈＮ／ｍ２＝９．８×６０ ｈ（１．１）

ｂ．地盤面からの高さが１６ｍを超える場合
ｑ＝１２０４ ｈ

ｋｇｆ／ｍ２

（１．２）

Ｎ／ｍ２

（１．２）

＝９．８×１２０４ ｈ②風力係数及び地域による速度圧低減係数を選定する。〔解説４．１，４．２参照〕
風力係数

Ｃ１：旧建築基準法施行令第８７条による速度圧低減定数 Ｃ２：昭和２７年建設省告示第１０７４号による③風圧力を求める。
Ｐ＝ｑ×Ｃ１×Ｃ２ Ｎ／ｍ２

（１．３）（３）風速から求める場合①速度圧を求める。
ａ．地盤面からの高さが１６ｍ以下の場合〔解説４．３参照〕
ｈｑ＝０．０５８Ｖ０２×（

１ｋｇｆ／ｍ２ （１．４））２
１５ｈ＝９．８×０．０５８Ｖ０２×（１）２Ｎ／ｍ２（１．４）

１５ｂ．地盤面からの高さが１６ｍを超える場合
ｈｑ＝０．０５８Ｖ０２×（

１ｋｇｆ／ｍ２ （１．５））４
１５ｈ＝９．８×０．０５８Ｖ０２×（１）４

Ｎ／ｍ２（１．５）

１５②風力係数及び地域による速度圧低減係数を選定する。〔解説４．１，４．２参照〕
風力係数

Ｃ１：旧建築基準法施行令第８７条による速度圧低減係数 Ｃ２：昭和２７年建設省告示第１０７４号による③風圧力を求める。
Ｐ＝ｑ×Ｃ１×Ｃ２ Ｎ／ｍ２（１．３）（４）風圧力の指定がない場合
風圧力は、メーカーのカタログ値又はＪＩＳなどによる当事者間協議とする。

－2－

添付資料１

新１．４ 風圧力の算定（１）風圧力で指定された場合
Ｐ＝指定風圧力Ｎ／ｍ２（２）旧建築基準法施行令第８７条及び昭和２７年建設省告示第１０７４号による場合①速度圧を求める。
ａ．地盤面からの高さが１６ｍ以下の場合〔解説４．３参照〕
ｋｇｆ／ｍ２ （１．１）

ｑ＝６０ ｈ
＝９．８×６０ ｈ

Ｎ／ｍ２（１．１）

ｂ．地盤面からの高さが１６ｍを超える場合
ｑ＝１２０４ ｈ＝９．８×１２０４ ｈ

ｋｇｆ／ｍ２

（１．２）

Ｎ／ｍ２

（１．２）

②風力係数及び地域による速度圧低減係数を選定する。〔解説４．１，４．２参照〕
風力係数

Ｃ１：旧建築基準法施行令第８７条による速度圧低減定数 Ｃ２：昭和２７年建設省告示第１０７４号による③風圧力を求める。
Ｐ＝ｑ×Ｃ１×Ｃ２ Ｎ／ｍ２

（１．３）（３）風圧力の指定がない場合
風圧力は、メーカーのカタログ値又はＪＩＳなどによる当事者間協議とする。

－2－旧

３．６ JIS A 4715 の強さによる区分について(1)

JIS A 4715「オーバーヘッドドア構成部材」において強さによる区分は次による。
50 風圧力 500Pa（51.0kgf／㎡）に耐えるもの。
75 風圧力 750Pa（76.5kgf／㎡）に耐えるもの。
100 風圧力 1000Pa（102kgf／㎡）に耐えるもの。
125 風圧力 1250Pa（128kgf／㎡）に耐えるもの。
備考１．1250Pa を超える風圧力の適用は、当事者間の協議による。
２．風圧力は、屋外から室内へ働く風圧力に適用する。

(2)上記の区分は米国標準基準規格“ANSI”における規格（商業用オーバーヘッドドア）の風圧力（約 74.6kgf／㎡）と、旧建築基準法施行令の風圧力 60 ｈ を考慮し、地域による強度区分をふまえ 4 通り設定されている。

表３－１
区分

Ｃ１Ｃ２

風力係数
500.9

750.9

100125ｈＰ

速度圧低減係数 地盤面からの高さ ｍ

風圧力 kgf/㎡

548.20.6

572.4

0.90.8596.60.9

1.05120.7(3)区分 50 は、地上高 15m（ｈ０）の測定点における風速を 40m／s（Ｖ０）、オーバーヘッドドアの地盤面からの高さを 5m（ｈ）、風力係数を 0.9（Ｃ １ ）に設定して風圧力を(１-４)式により求めた。
速度圧ｑ＝0.058×Ｖ 20

５ｈ＝0.058×40２×
15ｈ0＝53.6 kgf／㎡
風圧力 P＝Ｃ１×ｑ＝0.9×53.6＝48.2→51.0kgf／㎡（500Ｎ／㎡）
区分 75、100、125 は次の式によって求めた。
風圧力 P＝Ｃ１×Ｃ２×60 ｈ－23－新３．６ JIS A 4715 の強さによる区分について(1)

JIS A 4715「オーバーヘッドドア構成部材」において強さによる区分は次による。
50 風圧力 500Pa（51.0kgf／㎡）に耐えるもの。
75 風圧力 750Pa（76.5kgf／㎡）に耐えるもの。
100 風圧力 1000Pa（102kgf／㎡）に耐えるもの。
125 風圧力 1250Pa（128kgf／㎡）に耐えるもの。
備考１．1250Pa を超える風圧力の適用は、当事者間の協議による。
２．風圧力は、屋外から室内へ働く風圧力に適用する。

－23－

旧

４．２ 地域による速度圧低減係数
昭和２７年建設省告示第１０７４号のニ

図４－２

－26－

新

４．２ 地域による速度圧低減係数
昭和２７年建設省告示第１０７４号のニ

図４－２※速度圧を風速に換算する方法については、日本シヤッター・ドア協会のホームページ（会員ページ）に参考資料が掲載されています。（アドレス：http://www.jsd-a.or.jp/－26－）

削除

４．３ 速度圧及び基準風速
建築基準法施行令第８７条によると（ａ）建築物の地上高１６ｍ以下の部分の速度圧は
ｑ＝６０ ｈ（４．１）（ｂ）建築物の地上高１６ｍを超える部分の速度圧は＝１２０４ ｈｑ（４．２）となっているが、上記速度圧算出式は１９３４年（総和９年）の室戸台風の最大瞬間風速６３ｍ／ｓｅｃ（測定位置：地上高さｈｏ＝１５ｍ）を基準にして導かれている。
（ｃ）ベルヌーイの定理より
ρ×Ｖ２２
ρ×Ｖ１２
＝ｐ２＋
＝一定
ｐ１＋２２
ｐ：流体圧力ρ：流体密度Ｖ：流体速度故にρ（Ｖ１２－Ｖ２２）
ｐ２－ｐ１＝２
ここで気流が建物で完全に止められたとするとＶ２＝０となり、そのときの圧力増加（速度圧）ｑは
ρ×Ｖ１２＝

ｐ２－ｐ１＝ ｑ２＝０．０５８Ｖ２（４．３）

但し、空気密度ρ＝０．１１５ ｋｇ／ｓｅｃ２／ｍ４
また風速と地上高の関係は地上高１６ｍ以下の部分については
１ｈ４Ｖ＝Ｖｏ×（）（４．４）

ｈｏを使用し、この（４．４）式を（４．３）式に代入すると
ｈｑ

１２２＝０．０５８Ｖ０ ×（） （４．５）ｈｏ（４．５）式でＶ＝６３ｍ／ｓｅｃ、ｈｏ＝１５ｍとすると
ｑ ＝５９．４ ｈｋｇｆ／ｍ２ （４．１）≒６０ ｈ＝９．８×６０ ｈ Ｎ／ｍ２

（４．１）（ｄ）（４．２）式は（４．３）式のＶに
１ｈ
Ｖ＝Ｖｏ×（）８（４．６）

ｈｏを代入することにより求まる。

－2７－

削除

ｈ＝０．０５８Ｖ０２×（ｑ１４）

（４．７）

ｈｏ
＝１１７４ ｈ≒１２０４ ｈｋｇｆ／ｍ２＝９．８×１２０４ ｈ Ｎ／ｍ２

（４．２）
（４．２）

〈基準風速について〉（ｅ）地上高が１６ｍ以下の場合（４．５）式をＶｏについて解き、ｈｏ＝１５ｍを代入する。
ｑＶｏ＝（４．８）

１０．０１５０×ｈ ２（ｆ）地上高が１６ｍを超える場合（４．７）式をＶｏについて解き、ｈｏ＝１５ｍを代入する。
ｑＶｏ＝（４．９）

１０．０２９５×ｈ４（４．８）及び（４．９）式のＶｏは地上高１５ｍの位置での風速である。またｈはシャッター又はオーバーヘッドドアの地盤面からの高さ（Ｈ）の数値を代入する。

－28－