リバーフロント研究所報告 第 26 号 2015 年 9 月

河川水辺の国勢調査結果からみた東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)が河川の生物に与えた影響の考察
Consideration on the Effects of Organisms in Rivers after Great East Japan Earthquake
as Viewed from National Survey on River Environments
生態系グループ 研究 員 本間愛美

生態系グループ

研 究 員

都築隆禎

水まちグループ

研 究 員

阿部充

河川・海岸グループ グループ長 前田諭

平成23年3月11日に三陸沖（牡鹿半島の東南東､約130km付近）深さ約24kmで発生した東北地方太平洋沖地震(以下、東日本大震災と記す)は、地震規模 マグニチュード9.0であった。地震に伴い発生した津波は、太平洋岸の河川を遡上し、河川とその周辺環境に大きな被害を与えたことから、河川に生息する生物にも大きな影響を与えたと推察される。
平成 2 年度に始まった河川水辺の国勢調査(以下、水国調査)は、平成 25 年度で魚類と底生動物の 5 巡目調査、その他の生物項目については 4 巡目の調査を実施しており、データの蓄積がある。水国調査は定期的、継続的、統一的に河川環境を把握しているため、地震発生前後の調査結果を比較することによって、地震や津波等による河川の自然環境の変化を把握することができる。
本研究は、水国調査結果を用い、東日本大震災で発生した津波等による破壊的な著しい撹乱が、河川に生息する生物に与えた影響、変化、復元状況等を検討することを目的とした。検討対象とする河川の選定は太平洋側の東北地方から関東地方の、河川への津波の遡上状況、平成 25 年度までの水国調査の実施状況を踏まえ、東日本大震災後に、多くの調査が実施されている震源地に比較的近い河川を選定し、生物項目ごとに種数や確認個体数の比較を行い、顕著な撹乱による影響について検討した。
その結果、魚類は本研究で対象とした 3 河川の河口部において、種数が増加する傾向がみられた。しかし、底生性の魚種が減少しており、河口部の環境変化が大きかったことが窺えた。また、北上川における底生動物調査から津波遡上があった調査地点の 44km までは、大きく個体数が減少しており、河川への津波の遡上が河川に生息する生物に、いかに大きな影響を与えたか推察することができた。
キーワード：河川水辺の国勢調査、東日本大震災
The earthquake in the Tohoku region off the Pacific coast (hereinafter Great East Japan Earthquake) that originated in thedepth of about 24 km off the coast of Sanriku (East-southeast about 130 km off Oshika Peninsula) on March 11th, 2011
impacted with its magnitude of 9.0.

The Tsunamis that came after the earthquake followed up the rivers along the Pacificcoast and damaged rivers and their surroundings and they probably impacted greatly the organisms in the rivers. National
Survey on River Environments (hereinafter NSRE), started in 1990, has now gone through 5th surveys on fish and benthic
animals and 4th on any other organisms in 2013 and have some data gathered. NSRE understands rivers periodically andcontinuously in standardized manner and therefore, by comparing pre and post-earthquake survey results, we can better
understand the changes in the river environments after the earthquake and tsunamis.
The purpose of this research is to consider, using NSRE results, the effects, changes and status of restoration of organisms
in the rivers that have been destructively and significantly affected by the Great East Japan Earthquake. Rivers were selectedin Tohoku and Kanto regions along the Pacific coast, based on the Tsunami flow-back, and those rivers relatively close to
the epicenter and covered by NSRE surveys frequently by 2013. Comparison over the number of species and confirmed
individuals was made to consider negative effects by the disturbances and changes.
As a result, in three rivers, there was tendency to see more fish at their mouth, however, less benthic fish were observed
and indicated there were large scale environmental changes.

In Kitakami River, at 44 km upriver, where tsunami

flow-back was recorded, benthic survey resulted with less individual counts, indicating significant impact on organisms in
the rivers by tsunami flow-back.
Keywords: National Survey on River Environments, Great East Japan Earthquake- 11 -

環境・生態系の基本的課題に関する研究報告

１.はじめに河川名「河川水辺の国勢調査」は、河川を環境という観点

直轄管理 津波到達
区間延長 地点(km)(km)

津波高(m)

地盤沈下量(m)

高瀬川

40.1

9.0

6.0

-

報を収集整備するための調査として、平成 2 年度より

馬淵川

10.0

9.0

7.0-

国土交通省水管理・国土保全局（当時は建設省河川局）

北上川

336.548.0

14.90.7

主導のもと実施してきた。調査は主に全国 109 の一級旧北上川

6.5

33.0

6.50.6鳴瀬川

82.4

24.09.00.4

名取川

18.99.0

9.00.23類、両生類・爬虫類・哺乳類、陸上昆虫類等の 6 項目

阿武隈川

183.7

10.0

11.00.29

であり、それぞれの項目がひとつの水系において 5 年

出典：津波到達地点/国土交通省 東北地方太平洋沖地震を踏まえた河口堰・水門等技術検討委
員会 第 2 回資料 3、津波高/国土交通省 河川津波対策検討会第 1 回資料 2、地盤沈下量/国土交
通省 北上川水系河川整備基本方針 鳴瀬川水系河川整備基本方針 名取川水系河川整備基本方針 阿武隈川水系河川整備基本方針 広域的な地盤沈下に対応した計画高水位の補正に関する資料(平成 24 年 11 月)

からとらえ、定期的、継続的、統一的に河川の基礎情

水系の直轄区間の河川（河川版）及び直轄・水資源機構管理のダム（ダム湖版）で行われている。
調査項目は、魚類、底生動物、植物(環境基図)、鳥または 10 年間で 1 巡しながらデータが蓄積されている。
本研究報告では、東日本大震災に伴う激甚な規模の津波が河川へ遡上し、河川環境へ与えた影響を検討することを目的とし、水国調査の結果を用い検討をおこなった。また、今回の検討では、データ精度の統一性の観点から、水国調査スクリーニング委員会で精査後、図－１ 東日本大震災津波到達地点・津波高と地盤沈下量河川環境データベースに格納されたデータを用いた。
２.東日本大震災における津波の被害状況
平成 23 年 3 月 11 日に三陸沖（牡鹿半島の東南東､約 130km 付近）深さ約 24km で発生した東日本大震災は、地震規模 マグニチュード 9.0 であった。それに伴い発生した津波は、相馬市では最大波 9.3m 以上、石巻市鮎川で最大波 8.6m 以上、宮古市では最大波 8.5m 以上など各地で非常に高い津波が観測された(観測施設が津波により被害を受けたためデータを入手できない期間があり、後続の波でさらに高くなった可能性がある)
１)。
地震で発生した津波は、各河川の河口部で非常に高い津波高が観測され、その津波のエネルギーを持って各河川を一気に遡上した。図－１に整理したように北上川では津波高 14.9m で津波到達地点は 48km、地盤沈下量は河口で約 0.7m、旧北上川では津波高 6.5m で津波到達地点は 33km、河口での地盤沈下量は約 0.6m、鳴瀬川では最大津波高は 9.0m で津波到達点は 24km、河口付近基準点で地盤沈下量が約 0.4m など各河川への図－２ 東日本大震災による垂直方向地殻変動量

津波の遡上と地盤沈下が確認された 1)2)3)。

出典：国土地理院（上下変動量）

河川を遡上した津波や地盤沈下による汽水の侵入が、本震（M9.0）に伴う地殻変動等変動量線図

河口部の砂浜、河床、水際等の従来その河川にあった、ハビタットや特有の環境を撹乱し、破壊したことは容３.河川水辺の国勢調査結果による東日本大震災の影易に想像できる。

響の把握
水国調査は、先述したように、定期的、継続的、統一的に河川環境を調査している。生物の種や個体数を震災前後で比較することで、以下の通り津波が生物に与えたインパクトを知る手掛かりになると考えられる。
- 12 -

リバーフロント研究所報告 第 26 号 2015 年 9 月① 魚類の種数や魚種構成、確認数の比較は、津波の（１）魚類
名取川で津波の遡上があった魚類の調査地区は、河遡上や河口部の地殻変動が与えた生息場、産卵場口部(0km)、広瀬川合流点(5.3km)の 2 地点であった。

等環境の変化を検証することができる。
② 底生動物や植物の種数の変化や個体数の増減は、震災から 2 年後の平成 24 年度と震災前の平成 19 年

津波の遡上が与えた生物相へのインパクトと合わ

度の調査における魚種組成を比較すると、震災後の河せて、それらを捕食する生物への影響を計ること

口部で種数が微増しており、広瀬川合流点では種数がができる。

減少していた。
また、名取川の河口部での確認種に着目すると、ス

③ 環境基図からは、物理的地形変化や群落の消失をズキ目ハゼ科のミミズハゼ、エドハゼ等の底生性の魚知ることができる。
④ 両生類・爬虫類・哺乳類（以下、両爬哺）の種数が今回の調査で確認されなくなっている。名取川河口の変化から、水域外で津波の遡上を含む震災が与部は地盤沈下や津波の遡上による河床等の撹乱によりえた影響を推察できる。

地形・砂地環境や汽水域環境が変化した影響と考えら

本研究では、東日本大震災で発生した津波が河川へれる。

遡上したことが確認されていて、河口が太平洋側に位置し、以下の条件に沿った河川を選定し検討を行うこ35とし、条件に適合した名取川、鳴瀬川、北上川の 3 河30川を対象とした。

2520・津波の遡上距離が直轄管理区間(水国調査区間)に15種数・震源地から比較的近い河川
対して大きい河川

名取川

105・震災後に調査した項目が多く、検討データが多い
河川

H19３－１ 名取川
名取川での津波到達は河口から 7.0km であった。水図－４

国調査は下表に示すように、魚類、植物、両爬哺の 3H24H19H240.0Km

5.3Km

河口部

広瀬川合流点

■フグ目■ カレイ目■ スズキ目■ カサゴ目■ヨウジウオ科■ ダツ目■ サケ目■ ナマズ目■ コイ目■ ニシン目■ ウナギ目

震災前後での魚類種数・種組成変化（名取川）

項目については、震災前後に調査が実施されているため、この 3 項目について検討を行う。
表－１ 震災前後での水国調査の状況(名取川)
調査項目
震災後調査
震災前調査
年度
最新年度
魚類
H24H19植物

H25H17両爬哺H25H16

表－２ 名取川河口部(0km)で震災後の調査では確認されなかった種○カレイ目カレイ科イシガレイ、○スズキ目スズキ科：シロギス、タケギンポ、ミミズハゼ、エドハゼ、アカオビシマハゼ、チチブ、○カサゴ目アイナメ科アイナメ、○コイ目コイ科、○ニシン目コノシロ科コノシロ（２） 植物●広瀬川

名取川で津波の遡上があった植物の調査地区は、河広瀬川口部(0km)のみであった。震災から 3 年後の平成 25 年

●広瀬川合流点

度と震災前の平成 17 年度の調査における種数の変化

名取川

をみると、確認種数に大きな変化はみられなかった。
しかし、確認種の特性をみると、木本類の確認種数が●河口減少するとともに砂丘や塩沼地に生育する種が減少しており、湿地に生育する種が増加していた。これは、津波が海岸付近の樹林、砂丘等の環境を変化したこと

図－３ 津波による浸水範囲と調査地点(名取川)
出典：国土地理院 浸水範囲概況図

により、木本類や砂丘植物が大きな影響を受けたことや、地盤高等の環境変化により、湿生植物が増加した- 13 -環境・生態系の基本的課題に関する研究報告（１）魚類ことが考えられる。在来種割合は変化がなかった。
草本・木本
300300

木本250

草本

種数部(0km)、鳴瀬堰上流150部(1.0km)の 2 地点

10050500

類調査地点は、河口外来種

200100であった。
震災から 2 年後の0H17H25H17年度

H25

平成 25 年度と震災

年度

図－５ 震災前後での植物種数・種組成変化（名取川）

前の平成 20 年度の注)種数は種まで同定されていない確認種も含んだ合計●鳴鳴北 2(鳴瀬堰上流）

種組成を比較すると、（３）両爬哺

震災後、両地点とも名取川での津波の遡上があった両爬哺の調査地区は河口部(-0.6～-0.2km)、広瀬川合流点（5.7～6.2km）に種数が増加してい●鳴鳴北１(鳴瀬川河口)の 2 地区であった。

た。目の分類単位で調査結果を確認する

震災から 3 年後の平成 25 年度と震災前の平成 16 年と、鳴瀬川河口では度の種数を比較すると、津波が到達した広瀬川合流点、コイ目の増加、また津波が到達していない広瀬川 3.0～3.5km 調査地区で図－７ 津波による浸水範囲と調査地点(鳴瀬川)も、震災後に確認種数が減少していた。
この結果から、種数の減少は津波の影響か、又はその他の環境変化がエイ目が新規に確認されていた。また、
鳴瀬堰上流部ではス

出典：国土地理院 浸水範囲概況図

要因となって複合的に作用したものであるかは、現時ズキ目の増加がみら点で推察することはできないと考えられる。今後行われた。

れる水国調査との比較検討が必要と考えられる。

これは、鳴瀬川河口部の地盤沈下や津波の遡上によ20り、河口部の地形環境や塩分・淡水組成の汽水域環境1816が変化した影響と推測される。

14確認種数1210鳴瀬川

3586爬虫類2■フグ目■ カレイ目■ スズキ目
■ カサゴ目■ ダツ目■ サケ目■ ナマズ目■ コイ目■ ニシン目■ ウナギ目
■ エイ目

30哺乳類

425

両生類

0H16H25H16H25H16H25

名取川河口-0.6～-0.2km

広瀬川合流点
5.7～6.2

広瀬川
3～3.5km

名名仙1

名名仙2

名広仙1

H16H1720

H25
H24

種数

種数

150

上があった範囲の魚

在来種

250200

鳴瀬川で津波の遡●鳴鳴北 3

在来種・外来種

1510３地区計

図－６ 津波前後の両爬哺の確認状況(名取川)３－２

5H20（津波前）

鳴瀬川

H25（津波後）

鳴瀬川河口(0.0km)

鳴瀬川での津波到達は河口から 24.0km であった。水
国調査は下表に示すように、魚類、植物、環境基図、鳥類の 4 項目が震災前後に実施されているため、これらについて検討を行う。

H24H17-18

環境基図

H23H18

鳥類

H24H16H25（津波後）

鳴瀬堰上流部付近(1.0km)

図－８ 震災前後での魚類種数・種組成変化（鳴瀬川）
表－３ 鳴瀬川河口部(0km)における震災後の調査では確認されなかった種表－２ 震災前後での水国調査の状況(鳴瀬川)
調査項目
震災後調査
震災前調査
年度
最新年度
魚類
H25
H20
植物

H20（津波前）○スズキ目スズキ科：コトヒキ、クロダイ、ブルー
ギル、○ニシン目ニシン科サッパ、○サケ目サケ科：アユ、シラウオ、○ウナギ目ウナギ科ニホンウ
ナギ- 14 -リバーフロント研究所報告 第 26 号 2015 年 9 月（２） 植物と環境基図目）、平成 11 年度（2 巡目）、平成 16 年度（3 巡目）と、鳴瀬川で津波の遡上があった植物調査地区は、鳴鳴震災後の平成 24 年度（4 巡目）に実施されている。鳥北 1(0.5-1.5km) 、 鳴 鳴 北 2(4.0-5.5km) 、 鳴 鳴 北類調査は 1 巡目から 3 巡目にかけては、河川の数地区3(23-25km)の 3 地区であった。平成 21 年度と 24 年度について歩きながら調査範囲に出現する鳥類を確認すの調査結果を比較すると、確認種数に大きな変化はみるラインセンサス法と、観測定点にとどまり周辺の鳥られなかった。しかし、これは、水国の植物調査の確類を確認する定点観測法を組み合わせて行っていた。

認種のカウントには閾値がないため、わずかな個体数

一方、4 巡目調査では河川全体を対象に 1km ピッチででも記録されることから、植生図(環境基図調査)と合設定された観測スポットで連続的に観察するというスわせて確認する必要があると考えられた。

ポット調査法に改訂して実施された。ここでは、調査範囲が重なる河口部を対象として、震災前の調査で河3巡目(H17～18)

400

4巡目(H24)

口 0km～2.2km に設定された調査地区 St.1（1 巡目）、350鳴鳴北 1（2,3 巡目）、震災後の調査での 0～2km の 3

確認種数300250地点合わせたもので比較した。越冬期、繁殖期別にデ200ータを抽出した結果、震災前後で鳥類相に以下のよう150100な傾向がみられ、震災が鳥類の生息に影響を与えたこ50とが推察された。

0鳴鳴北10.5‐1.5k

鳴鳴北2 津波遡上距離 鳴鳴北3：17km 23‐25k
4‐5.5k 人家周辺：人家周辺指標種の繁殖期における確認種

図 9 震災前後調査での植物確認種数の変化(鳴瀬川)数が減少、ハシボソガラスが減少（営巣場所に利用
表－４および図－１０に鳴瀬川河口から 17km までしていた河口周辺の人家や耕作地等が減ったこと、の植生情報を示す。調査結果からヨシ群落の面積が減少し、自然裸地が増加している。また、前回調査で確認された塩沼植物群落が今回調査では確認されなか餌環境が変化した可能性あり）。
 湖沼静止水面：震災前・越冬期に多かったホシハジ
ロやキンクロハジロ、ホオジロガモなどの潜水性の表－４ 鳴瀬川における津波前後の群落面積の変化(環境基図調査より)った。

カモ類が震災後減少（周辺の採餌環境（河川や海辺の浅場等）が変化している可能性あり）。

（単位：ha）

これらは河口付近に基本分類名

生育していた、塩沼植 塩沼植物群落
物群落やヨシ群落が津 砂丘植物群落
波の遡上等で流失した 一年生草本群落
単子葉草本群落(ヨシ群落)ためとみられる。
単子葉草本群落(オギ群落)
自然裸地
H18 年
(2006)

鳴瀬川

増減

H17
H23
0.07
0.00
0.01
0.02
11.4
7.17
27.56 21.46
33.01 28.27
16.19 19.86

-0.07
0.01
-4.23-6.10-4.74
3.67

 樹林：指標種が観察されなくなった（堤内地の防風林などの被災の影響の可能性あり）。
 河川流水：マガモ、ヒドリガモなどの淡水ガモが減少（河口の砂州が消失し波浪の影響を受けやすくなり、休息場として適さなくなった可能性あり）。
 海岸・砂浜：繁殖期のウミネコの減少が著しい（河口周辺の海岸の状況が変化している可能性あり）。

H23 年(2011)

裸地化

３－３

北上川

北上川での津波到達は河口から 49.0km、旧北上川で
水国調査は下表に示すように、多様性喪失 は 33.0km 地点であった。
魚類、底生動物、環境基図の 3 項目についての震災前後に調査が実施されているため、これらについて検討を行う。
表－５ 震災前後での水国調査の状況(北上川)
調査項目
震災後調査
震災前調査
年度
最新年度
魚類
H23H18消失

図－１０ 震災前後の鳴瀬川河口（植生図）の変化（３）鳥類
鳴瀬川での鳥類調査は、震災前の平成 6 年度（1 巡- 15 -底生動物

H24H19環境基図H25H20環境・生態系の基本的課題に関する研究報告

変化の影響が考えられる。

●北北下１北上川

3530●北 北 下 4 ( 山 田 )25●北北下 2(横川排水機場)
種数●北 北 下 3(北 上 大 堰 )20151050
H18 H23 H18 H23 H18 H23 H23 H18 H23 H18 H23 H18 H23■フグ目■ カレイ目■ スズキ目■ カサゴ目■ ダツ目■ サケ目■ ナマズ目■ コイ目■ ニシン目■ ウナギ目(下流) (上流)●天 王 橋0.0Km

上：北上川、北上川河 横川排水口機場

左：旧北上川
●山崎樋管

7.0Km

図－１２

出典：国土地理院 浸水範囲概況図※19km より上流の調査地点の記載は省略した。

表－６17.0Km

19.0Km

25.0Km

北上大堰山田分流地点 錦桜橋

43.0Km

震災前後での魚類種数・種組成変化(北上川)

北上川の河口部(0km)における震災後の調査では確認されなかった種○スズキ目：シマイサキ科 コトヒキ、○スズキ目：ハ北上川

ゼ科 ミミズハゼ、ウキゴリ、チクゼンハゼ、ヒメハゼ、アカオビシマハゼ、ヌマチチブ、○コイ目：コイ、ニ

図－１１

津波による浸水範囲と調査地点(北上川・旧北上川)

ゴイ、モツゴ属、○キュウリウオ目：チカ、アユ

（１）魚類

旧北上川

30

北上川で津波の遡上があった魚類の調査地区は、北上川河口、横川排水機場、北上大堰（上下流含）、山田、25分流地点、錦桜橋の計 6 地区（0～43km）であった。震20■ カレイ目■ スズキ目■ ダツ目■ サケ目■ ナマズ目■ コイ目■ ウナギ目種数

災翌年の平成 23 年度と震災前の平成 18 年度の種数は、津波後で種数が減少した地区は無く、すべての地点で15種数が増加していた。種組成をみると、河口では津波後に新たにダツ目、フグ目が、錦桜橋でダツ目が新た10に出現した。これ以外の地区では目立った変化はみら5れなかった。
旧北上川で津波の遡上があった調査地区は、山崎樋0管、天王橋、神取橋、豊里大橋の計 4 地区（8～28km）

H18 H23 H18 H23 H18 H23 H18 H23であった。旧北上川の震災前後での種数の変化をみる

8.0Km

13.0Km

22.0Km

28.0Kmと、震災後で種数が減少した地区は 1 地区、増加した

山崎樋管

天王橋

神取橋

豊里大橋

地区が 2 地区、変わらなかった地区は 1 地区であった。
種組成をみると、津波後に山崎樋管で新たにダツ目、

図－１３

震災前後での魚類種数・種組成変化(旧北上川)

注)種数は種まで同定されていない確認種を含んだ合計

天王橋でカレイ目が出現した。これ以外の地区では目立った変化はみられなかった。
北上川で震災後に種数が増加しているのは、震災に

表－７ 旧北上川(山崎樋管 8k)における震災後調査で確認されなかった種よる地盤沈下により河床高が低下したため、河川内に○スズキ目スズキ科スズキ、○スズキ目ハゼ科：ビリ

海水が入りやすい状況が生じ、河川上流まで汽水・海ンゴ、オオヨシノボリ、○ナマズ目ナマズ科ナマズ、水魚が浸入しやすくなる物理的・化学的変化が生じた○コイ目ドジョウ科：ドジョウ、カラドジョウ、ことによるものと考えられる。特に影響が大きいと考○キュウリウオ目ワカサギ科ワカサギ、えられる最下流の調査地区で、出現種の消失状況を表－６に示す。北上川では底生性のミミズハゼ、ヒメハゼ等が確認されなくなっており、河口の砂地環境等の- 16 -

リバーフロント研究所報告 第 26 号 2015 年 9 月（２） 底生動物

通常時には海水の影響が及ばず河床に砂泥が多い環北上川で津波の遡上があった底生動物の調査地区境である北北下 3 および北北下 4 では、平成 19 年度には、本川の調査地区である北北下 1～5(3.4～44.0km)

多かった分類群は両地点ともにミミズ綱の仲間とハエであった。ここでは調査が夏季、冬季に実施されてお目の仲間のユスリカ科であったが、平成 24 年度では確り、定量調査結果を用いて検討を行う。

認個体数は大幅に減少していた。

震災 2 年後の平成 24 年度と震災前の平成 19 年度のまた、河床に砂や礫が多い環境である北北下 5 は、調査結果を比較すると、すべての調査地区で震災後にカゲロウ目やカワゲラ目、トビケラ目といった河川淡個体数が大きく減少しており、特に北北下 3 での震災水域を代表する分類群が多い地区であるが、全分類群前に対しての減少率は 94.4％であった。図－１４に示で個体数が減少した。

す通り河口に近い北北下 1、2 では、ヤマトシジミの個体数は、震災前の平成 19 年度調査では北北下１で（３）環境基図2,501 個体、北北下 2 で 83 個体が確認されていたが、北上川で津波の遡上があった河口部の変化を、平成

平成 24 年度調査では北北下１で 5 個体、北北下 2 では

20 年度調査と平成 25 年度調査で比較する。平成 20 年

未確認となっていた。また、海水から汽水に生息する

度では河口部の中州に広がっていたヨシ群落が、平成ゴカイ類やカワザンショウガイの個体数も大幅に減少

25 年度の調査では「たまり」に変化していた。これは、していた。

震災により中州が地盤沈下し、植生が失われるとともに、中州のほとんどがたまりの水域環境になったと考表－８ 北上川における震災前後での底生動物の確認えられる。

個体数とその減少率(%)
確認個体数 (個)地点(河口からの距離)

北北下1

震災前
(H19）

震災後
(H24)

震災前に対しての減少割合(%)(3.4～3.8Km)

15,008

1,512

89.9

北北下2(16.8～17.2Km)

1,291

282

78.2

北北下3(25.2～25.8Km)

1,016

57

94.4

北北下4(31.4～31.8Km)

1,408

12791.0

北北下5(43.4～44.0Km)

1,776

176

90.1

北北下1
10,000

ヨシ群落

H19
H24

たまりに変化

個体数

8,000
6,000
4,000
2,0000ｶﾜｻﾞﾝｼｮｳｶﾞｲ

ﾔﾏﾄｼｼﾞﾐ

北北下2

ｺﾞｶｲ綱

H19４． おわりに

H24

1,400

個体数

図－１５ 震災前後の北上川河口（植生図）の変化

その他

1,200

東日本大震災で発生した津波が遡上した河川を対象

1,000に震災前後での水国調査結果を比較したところ、震災後には、確認種数や個体数に変化が生じていた。

800600魚類は本研究で対象とした 3 河川の河口部において、400種数が増加する傾向がみられた。しかし、底生性の魚200種が減少しており、河口部の環境変化が大きかったこ

0
ｶﾜｻﾞﾝｼｮｳｶﾞｲ

ﾔﾏﾄｼｼﾞﾐ

ｺﾞｶｲ綱

その他とが窺える。

注）図は夏季調査、冬季調査の定量調査で得られた個体数を合計した値を示す。

また、北上川における底生動物は、津波遡上があっ

図－１４ 北上川本川における底生動物の確認状況

た 44km までは、大きく個体数が減少している。特に砂泥が多い河口より 25km 地点付近では震災前に確認された個体数の約 5%しか確認されなかった。
- 17 -

環境・生態系の基本的課題に関する研究報告

これらの結果から、河川への津波の遡上が河川に生息する生物に、いかに大きな影響を与えたか推察することができた。
しかしながら、これらの変化が震災の影響だけでなく、震災以降に発生した平成 23 年 9 月および平成 24
年 5 月の大雨による出水の影響や、前回調査からの河川環境や気象の変化等も踏まえるべきと考えられる。
被災後各現場で個々にきめ細かく実施されているモニタリング調査結果や水国調査結果を、全体的に検討することによって、東日本大震災が河川環境に与えた影響と復元の状況等が、今後明らかになっていくと考える。
本研究は、水国調査の活用事例として、自然環境に壊滅的なダメージを与えるような激甚な災害が発生した場合、河川における自然環境にどのような影響を与え、どのように回復または変化していくのかの参考事例となると考えられる。
最後に、本研究に際し、ご指導、ご助言を頂いた水国調査関係の先生方、水管理・国土保全局河川環境課の方々にお礼を申し上げます。

＜参考文献＞
1) 消防庁 平成 23 年(2011 年)東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）について（第 151 報）：平成 27年3月
2) 国土交通省 東北地方太平洋沖地震を踏まえた河口堰・水門等技術検討委員会(第 2 回 資料 3）：平成 23 年 5 月
3) 国土交通省 河川津波対策検討会 (第 1 回 資料
2）：平成 23 年 7 月
4) 国土交通省 北上川水系河川整備基本方針 鳴瀬川水系河川整備基本方針 名取川水系河川整備基本方針 阿武隈川水系河川整備基本方針 広域的な地盤沈下に対応した計画高水位の補正に関する資料(平成 24 年 11 月)- 18 -