SHIFT 事業
CO2 削減対策の効果算定ガイドライン

Ver. 2.0 2024.1.17

目次
１．本ガイドラインの目的 ......................................................................................................... 1
２．本ガイドラインが対象とする CO2 削減対策 .......................................................................... 1
３．CO2 削減対策の効果算定水準 ........................................................................................... 2（１）CO2 削減対策の係数の把握方法 ....................................................................................2（２）CO2 削減対策の活動量の把握方法.................................................................................4①対策実施前 ...................................................................................................................5②対策実施計画 ...............................................................................................................8③対策実施後 ................................................................................................................. 11４．保守的な算定 ...................................................................................................................17
５．「診断報告書／実施計画書 対策個票 記入例」の活用 .......................................................18
６．「工場・事業場の脱炭素化実践ガイドライン 2023」の活用 ....................................................18
７．CO2 削減対策の効果算定に関する問合せ窓口 ..................................................................19
資料１ 係数のデフォルト値として本ガイドラインで定める値 ......................................................20
資料２ 各種燃料の発熱量 .....................................................................................................29

１．本ガイドラインの目的
工場・事業場における先導的な脱炭素化取組推進事業（以下「SHIFT 事業」という。）において計画される CO2 削減対策の効果算定は、第三者がその算定過程を追跡可能であることが求められており、計算方法、計算過程、用いた数値の根拠や計算条件等を明示する必要がある。本ガイドラインは、この「CO2 削減対策の効果算定」において求められる水準を示すことにより、算定の不確かさを小さくするとともに、算定結果の誤り（とくに過大算定）につながる可能性を低減させることを目的とする。
本ガイドラインは、CO2 削減対策の効果算定の根拠となる削減対策実施前後の活動量（エネルギー使用量）を把握する方法の水準を示す。なお、CO2 削減対策の効果算定のために把握すべき活動量
は対策の対象となる設備の活動量であり、事業場全体の活動量の把握方法は本ガイドラインの対象外である。

２．本ガイドラインが対象とする CO2 削減対策
本ガイドラインが対象とする CO2 削減対策は次の２つである。
SHIFT 事業の CO2 削減計画策定支援（以下「計画策定支援」という。）において計画される CO2 削
減対策のうち、省 CO2 型設備更新支援（以下「設備更新支援」という。）の削減効果として申請する
予定の CO2 削減対策（補助対象設備更新対策および自主的対策）
SHIFT 事業の設備更新支援において、削減効果として申請する CO2 削減対策（補助対象設備更新
対策および自主的対策）
したがって、削減効果として申請しない CO2 削減対策は、本ガイドラインの対象外である。

1

３．CO2 削減対策の効果算定水準
CO2 削減効果の算定水準を、「係数の把握方法」と「活動量の把握方法」に分けて示す[1]。
（１）CO2 削減対策の係数の把握方法（２）CO2 削減対策の活動量の把握方法[1] 「係数」は設備の単位出力や効率など CO2 排出活動の「強さ」を表す指標であり、「活動量」は電力や燃料の使用量など CO2 排出活動の「大きさ」を表す指標である。

（１）CO2 削減対策の係数の把握方法
CO2 削減対策の効果算定において「単位発熱量」「排出係数」などの係数は「SHIFT 事業モニタリン
グ報告ガイドライン（以下「モニタリング報告ガイドライン」と略す）」にて規定されている係数を用いるが、「設備出力」「設備効率」などモニタリング報告ガイドラインにおいて規定されていない削減対策固有の係数は、以下の３つの方法により把握する。
分類Ⅰ：実測による把握
計測には精度管理された計量器を使用し、計測を実施した者が計測結果に責任を持つ。また、日本産業規格（JIS）等により計測方法が規定されている場合は、規定されている計測方法によらなければならない。
分類Ⅱ：第三者から提供された係数の利用
当該設備の当該運転条件による値のみ認められる。
当該設備以外の類似設備あるいは当該条件と異なる条件の値は認められない。
認められる水準の例や具体的事例を確認しても、自身の把握方法が認められる水準を満たすかどうかが不明の場合は本ガイドラインの末尾に示す「７．CO2 削減対策の効果算定に関する問合せ窓口」にお問い合わせいただきたい。
分類Ⅲ：デフォルト値の引用
本ガイドラインで定めるデフォルト値を、本ガイドラインの資料 1 に示す。
把握方法として分類Ⅰが望ましいが、困難な場合には分類Ⅱまたは分類Ⅲも認められる。
表 3.1 に、係数の把握方法として認められる水準の例と認められない水準の例を示す。

2

表 3.1 係数の把握方法
分
類

把握
方法

● 認められる水準の例
記
号

内容▲ 認められない水準の例
具体的
事例

記
号

内容

Ⅰ

実測に KⅠよ る 把 1a
握● 事業者又は支援機関
等が自ら計測した当該設備の値を使用する。
➤ 精 度 管 理[2]さ れ た
計量器を使用する[3]。
計測結果には計測を実施した者が責任を持つ。
➤ JIS 等により計測方法が規定されている場
合は当該計測方法による。

Ⅱ

第三者 KⅡか ら 提 1a
供され
た係数
の利用

● 設備メーカーが提供する当該設備（型式等）のデータを利用する。
➤ 設備メーカーが提供する当該設備のデータには、同一の設備・稼
働年数・稼働条件において設備メーカーが保証する経年変化に関するデータが含まれる。

KⅡ2a● 科学的に認められた物性値（燃料の発熱
量、水の比熱、飽和水
蒸気圧、等）[4] を利用
する。

KⅡ3a

● 公的機関が提供する
環境・エネルギーデー
タ[5]を利用する。

● 気象庁が提供す KⅡ- ▲ 公的機関
る当該事業場所在 3b 以 外 の 環
地の平均気温デー
境・エネルギタを利用する。
ーデータ を利用する。

デ フ ォ KⅢル ト 値 1aの引用

● 本ガイドラインがデフ
ォ ルト と 定 め る 値 を 引用する。

● コンプレッサー吐 KⅢ- ▲ 本ガイドラ
出圧力と軸動力比 1b インで定めるのグラフを利用す
以外の値を
る。
引用する。

Ⅲ

● 精度管理 された KⅠ- ▲ 事業者又計量器を使って設 1b は 支 援 機 関
備出力を計測す
等が自ら当
る。
該設備の値
● 精度管理 されたを計測すると計量器を使って計
きに、精度管
測された値から設理 されてい
備効率を求める。
ない計量器● 経年劣化を考慮
を 使 用 すする場合には、事る。
業者又は支援機関
等が自ら計測した
当該設備の設備効率等を利用する。
● 設備メーカーから KⅡ- ▲ 設 備 メ ー
提供された当該設 1b カ ー が 提 供備と 同 じ稼 働条件
する類似設における効率の値
備のデータを利用する。
を利用する。
● 経年劣化を考慮する場合には、設備メーカーが提供する当該設備（型式等）のデータを利用する。
● 飽和蒸気表に掲 KⅡ- ▲ 科学的に載 の 値 を 利 用 す 2b 認 め ら れ たる。
物性値以外（文献値、経験値、仮定値、など）の
値を利用す
る。

具体的
事例

▲ 既設設備の出力を精度管理の不明な計量器を使って計測する。

▲ 設備メーカーから提供された類似設備の効率の値を利用する。

▲ 事業者が類似設備の計測で求めた値を利用する。
▲ 経年劣化を考慮する場合に、文献値、経験値、仮定値等を利用する。
▲ 設備メーカ
ーが計測した
当該事業場所
在地近郊の平
均気温データを利用する。
▲ 出所が不明な値を引用する。

[2] 計量器に必要な精度は「モニタリング報告ガイドライン」I-25 ページ表Ⅰ-4 と I-26 ページ表Ⅰ-5 に示された活動量 Tier ごとの計量器精度に準じる。
[3] 実測データを示す際に、計量器名称・型式等を示し、当該計量器が精度管理（定期的な校正、適切な作業手
順の設定と遵守、それら履歴の保存等）されていることを説明すること。
[4] 資源エネルギー庁「エネルギー源別標準発熱量・炭素排出係数（2018 年度改訂）の解説」に記載された低位
発熱量（真発熱量）を含む。各種燃料の発熱量を、本ガイドラインの資料 2 に示す。
[5] 気象庁が提供する工場・事業場所在地の平均気温データ、自治体が提供する上水温データ、新エネルギー・
産業技術総合開発機構の日射量データ、など。

3

（２）CO2 削減対策の活動量の把握方法
CO2 削減対策の活動量の把握方法を、次の 3 種に分けて示す。
①対 策 実 施 前：対策の対象となる設備の基準年度における年間活動量の把握方法②対策実施計画：CO2 削減対策を実施した場合に想定される年間活動量の把握方法③対 策 実 施 後：CO2 削減対策を実施した後の年間活動量の実績の把握方法①②③において年間活動量を把握する範囲（バウンダリ）を合わせること。活動量を把握する範囲（バウンダリ）は、基本的に対策実施の対象となる設備および燃料タンク等の付帯設備であるが、再生可能エネルギー設備を導入する場合には導入によって変化するエネルギーの量を把握する必要がある。例えば太陽光発電設備を導入する場合には、太陽光発電設備と電力の監視点が同一の範囲（たとえば事業所全体）を対象としなければならない。
CO2 削減対策の活動量の把握方法は、以下の 3 つに分類される。
分類 A：法定計量に基づく実測（購買量・特定計量器による実測）
分類 B：その他の実測
適切に精度管理された分類 A 以外の計量器を利用して活動量を計測する。
分類 C：概算（②対策実施計画の場合は、計算）
当該設備の特性と関連性の高い方法で活動量を算定する。
②対策実施計画は実測ができないので、活動量の把握方法は分類 C のみである。
活動量を把握する際に係数が必要な場合には、（１）の認められる水準で求めた係数を用いなければならない。

4

①対策実施前
対策実施前の活動量は、原則として分類 A または分類 B の実測により把握しなければならない。分類 A または分類 B が困難な場合には、分類 C により把握してもよい。
分類 C「概算」で、計測に拠らず計算により把握するときには、当該設備の特性と関連性の高い把握方法でなければならない。
分類 C「概算」で活動量を把握する場合には、認められる水準で具体的な計算を行う必要があり、計算結果は分類 A および分類 B と同等か保守的であることが求められる。保守的な算定が必要な場合は、「４．保守的な算定」を確認すること。
なお、①対策実施前のアウトプットは年間活動量を把握する方法と把握した結果である。
把握した結果は、他の活動量（事業所全体の活動量等）と比較して矛盾がないこと。
表 3.2.1 に対策実施前の活動量の把握方法として認められる水準の例を、表 3.2.2 に認められない水準の例を示す。また、表 3.3 に分類 C「概算」として特別に認められた手法を示す。

5

分類 把握方法
A

法定計量
に基づく
実測

B

その他の
実測
概算 1

C

概算 2

概算 3

概算 4

概算 5

概算 6

概算 7

概算 8

表 3.2.1 対策実施前の活動量の把握方法（認められる水準の例）● 認められる水準の例
記号
内容
具体的事例
A-01a ● 求める活動量が購買量（および在庫変 ● 毎月購入している A 重油を蒸気ボイラ動）と一致する場合に、購買量（および在庫 ー（2 台）でのみ使用しているため、A 重
変動）から年間活動量を把握する。
油の購買量を蒸気ボイラー（2 台）の活動量とする。
A-02a ● 特定計量器で年間活動量を計測する[6]。
B-01a ● 精度管理[7]された計量器を利用して年間活動量を計測する[8]。
C-01a ● 分類 A または B のみでは活動量を把握 ● A 重油を蒸気ボイラーと温水ボイラー
できない場合は、分類 A と B を組み合わせ で使用しており、温水ボイラーの活動量て年間活動量を計算する。
のみ把握している場合、A 重油の購買量から温水ボイラーの活動量を差し引いて蒸気ボイラーの活動量とする。
C-02a ● 分類 A と B を組み合わせても活動量を把 ● 蒸気ボイラー（1 台）で A 重油を使用し握できない場合は、当該設備の動作原理に ている場合、蒸気ボイラーの蒸気発生量
もとづき出力エネルギーから入力エネルギ とボイラー効率を使って A 重油の使用量ーを求め、年間活動量を計算する。
を計算する。
C-03a ● 分類 A または B のみでは複数の設備の ● 仕様の異なる蒸気ボイラー2 台で A 重
個々の活動量が把握できない場合は、設 油を使用している場合、2 台の蒸気ボイ
備の動作原理にもとづき年間活動量の合 ラーの蒸気発生量とボイラー効率を使っ計を按分する。
て A 重油の使用量の比率を推計し、A 重
油の購買量を按分する。
C-04a ● 稼働時間中の入力パワーに変動がない ● 照明器具の消費電力（単位：W）に点
場合は、入力パワーに稼働時間を乗じて年 灯時間（単位：h）を乗じて活動量（単位：間活動量を計算する。
Wh）を計算する。
C-05a ● 稼働時間中の入力パワーに変動がある ● コンプレッサーの年間活動量を、一定場合は、当該設備の入力パワーの変動周 期間計測した電力使用量と月別生産量期を考慮した期間の計測により求めた平均 より計算する。製品製造工程の特性か負荷率を、季節変動・生産量変動等を考慮 ら、生産量と負荷率は比例すると推定す
して月単位で補正し、月の稼働時間を用い る。
て年間活動量を計算する。
➤ 計測期間が適切であることを説明する。
C-06a ● 出力エネルギーから入力エネルギーを計 ● 風量比により消費電力比が変動するコ
算するとき、当該設備の変換効率が定格値 ンプレッサーの年間活動量を、操業記録
から大きく変動する場合には、変換効率の から推定した風量比の月毎の変動状況
変動状況に応じて年間活動量を計算する。 を用いて消費電力比を求め、計算する。
C-07a ● 入力データや設定条件が当該工場・事業 ● 業界団体が広く公開・更新してきてい場及び当該設備に合致している場合に、実 る計算ツールの名称と諸変数および計
績ある計算ツールを使用して年間活動量を 算ロジック等を明示し、ツールの適用範計算する。
囲内で要求される計算条件を正しく入力➤ 計算ツール名称と諸変数および計算ロ して計算する。
ジック等を明示し、当該計算ツールの適用範囲であることを説明する。
C-08a ● 分類 C「概算」として特別に認められた手 ● 「空調年間活動量算定ツール」に、要法（表 3.3）を用いて年間活動量を計算す 求される計算条件（設備仕様、月別・時る。
刻別の運転条件等）を正しく入力して計算する。

[6] 実測データを示す際に、特定計量器による計測であることを説明すること。
[7] 計量器に必要な精度は「モニタリング報告ガイドライン」I-25 ページ表Ⅰ-4 と I-26 ページ表Ⅰ-5 に示された活動量 Tier ごとの計量器精度に準じる。
[8] 実測データを示す際に計量器名称・型式等を示し、当該計量器が精度管理されていることを説明する。

6

分類 把握方法
A

法定計量
に基づく
実測

B

その他の
実測
概算 1

C

概算 2

概算 3

概算 4

概算 5

概算 6

概算 7

概算 8

表 3.2.2 対策実施前の活動量の把握方法（認められない水準の例）▲ 認められない水準の例
記号
内容
具体的事例
A-01b ▲ 求める活動量が購買量（および在庫 ▲ A 重油を蒸気ボイラーと非常用発電機変動）と一致しない場合にも拘らず、購買 で使用しているが、非常用発電機の使用量（および在庫変動）から年間活動量を 期間が長かった年度も、A 重油の購買量把握する。
を蒸気ボイラーの活動量とする。
A-02b ▲ 特定計量器の基準から外れた計量器 ▲ 検定の有効期限が切れた特定計量器
を特定計量器として利用する。
を用いて活動量を計測する
B-01b ▲ 精度管理状態が不明な計量器を精度 ▲ 活動量を計測した計量器の精度を管管理されているとして利用する。
理した記録がない。
C-01b ▲ 分類 A または B のみでは把握できな ▲ A 重油を蒸気ボイラーと温水ボイラー
い活動量を分類 A と B を組み合わせて で使用している場合、購買量から温水ボ計算する場合に、分類 A または B の認め イラーの計測量を差し引いて蒸気ボイラられる水準に適合していない。
ーの活動量とするが、温水ボイラーの活動量を精度管理されていない計測器で計測している。
C-02b ▲ 分類 A と B を組み合わせても活動量 ▲ 低位発熱量を使って効率が計算されを把握できず出力エネルギーから入力エ ている蒸気ボイラーの燃料使用量を、高ネルギーを計算する場合に、当該設備の 位発熱量を使って計算する。
動作原理から外れた方法で年間活動量を計算する。
C-03b ▲ 分類 A または B のみでは複数の設備 ▲ 仕様の異なる蒸気ボイラー2 台で A 重の個々の活動量が把握できない場合に、 油を使用している場合、2 台の蒸気ボイラ
設備の動作原理から外れた方法で年間 ーの容量（能力）のみを使って A 重油の活動量の合計を按分する。
使用量の比率を推計し按分する。
▲ 容量の異なる設備を N 台並列運転している場合、1 台の設備の年間活動量を
合計使用量の 1/N であると推計する。
C-04b ▲ 稼働時間中の入力パワーに変動があ ▲ ボイラーの定格燃料消費量（単位：るにも拘らず定格入力パワーに稼働時間 kL/h）に稼働時間（単位：h）を乗じて活動を乗じて年間活動量を計算する。
量（単位：kL）を計算する。
C-05b ▲ 稼働時間中の入力パワーに変動があ ▲ 根拠なく年間平均負荷率を推計し、稼るにも拘らず、計測により求めた平均負 働時間を乗じて年間活動量を計算する。
荷率を補正せずに用いて年間活動量を ▲ 季節変動があるにも拘らず、月単位で計算する。
補正していない平均負荷率を利用して年間活動量を計算する。
C-06b ▲ 出力エネルギーから入力エネルギー ▲ 風量比により消費電力比が大きく変動を計算するとき、当該設備の変換効率が するコンプレッサーの年間活動量を、風定格値から大きく変動するにも拘らず、 量比の変化を考慮せずに消費電力比を定格変換効率を用いて年間活動量を計 求め計算する。
算する。
C-07b ▲ 他の補助事業等で認められた計算方 ▲ 空調設備の活動量計算において、発法や計算ツールを、その利用条件等が 熱機器のある工場や昼夜稼働している
適用範囲外であるにも拘らず、そのまま 介護施設に店舗または事務所の負荷率
用いて年間活動量を計算する。
を補正なしに適用する。
▲ 独自に開発した計算ツールを使用する際に、計算ロジックや前提条件を明示せずに使用する。
C-08b ▲ 表 3.3 に示す手法の一部のみを用い ▲ 表 3.3 に示す手法で求めた発生時間て年間活動量を計算する。
を使用し当該設備と直接関係のない
COP を用いて年間活動量を計算する。

表 3.3 分類 C「概算」として特別に認められた手法
特別に認められた手法
適用条件「工場・事業場の脱炭素化実践ガイドライン
対象設備が空調熱源機である[9]。
2023」（環境省）で提供される「空調年間活動
一般的な冷暖房用途の活動量の把握にのみ利用できる。
量算定ツール」を用いて、対策実施前、対策
SHIFT の Web サイトから最新版をダウンロードして使用実施計画の年間活動量を計算する。
する。
[9] 電動／ガスエンジンパッケージエアコン。

7

②対策実施計画②対策実施計画の活動量は計画時点では実測ができないため、把握方法は分類 C「計算」のみである。「（１）係数の把握方法」で把握した係数と「（２）の①対策実施前の活動量の把握方法」で把握した対策実施前の活動量を用いて、対策実施計画の年間活動量を計算する。
原則として、対策実施前の年間活動量と対策前後の設備効率比および燃料単位発熱量比等を使用
して、対策実施前と統一性のある手法に基づき対策実施計画の年間活動量を計算して把握する。対策実施後に事業環境（生産量、生産品目、工程、操業時間、来客数、入所者数など）が変動し当該設備の対策実施後の活動量に大きな影響を与えると想定される場合であっても、対策実施前の年間活動量を算定した負荷条件を用いて計算する。
なお、②対策実施計画のアウトプットは年間活動量を把握する方法と把握した結果である。
表 3.4.1 に対策実施計画の活動量の把握方法として認められる水準の例を、表 3.4.2 に認められない水準の例を示す。

8

表 3.4.1 対策実施計画の活動量の把握方法（認められる水準の例）
分類

把握方法

C

計算１

記号
C-11a

計算 2

C-12a

計算 3

C-13a

計算 4

C-14a

計算 5

C-15a

計算 6

C-16a

計算 7

C-17a

● 認められる水準の例
内容
具体的事例● 対策実施前の年間活動量と対策前 ● A 重油焚きボイラーを LPG 焚きボ
後の設備効率比（燃料転換の場合は イラーに更新する場合、対策前後の
燃料単位発熱量比）を使用して対策 蒸気発生量が等しくなるように、A 重
実施前と統一性のある手法にもとづ 油の使用量に燃料の発熱量の比とボき年間活動量を計算する。
イラー効率の比を乗じて計算する。
● 対策実施前の年間活動量を「概算 ● 照明器具の消比電力（単位：W）に4」（C-04a）で計算し、対策実施後も 点灯時間（単位：h）を乗じて活動量
稼働時間中の入力パワーに変動が （単位：Wh）を計算する。
ない場合は、入力パワーに稼働時間を乗じて年間活動量を計算する。
● 対策実施前の年間活動量を「概算 ● コンプレッサーの年間活動量を、対5」（C-05a）で計算し、対策実施後も 策実施前の年間活動量計算時に用
稼働時間中の入力パワーに変動が いた月別負荷率と月別生産量より計ある場合は、対策実施前の年間活動 算する。
量計算時に月単位で補正した負荷率を用いて対策実施計画の年間活動量を計算する。
● 対策実施前の年間活動量を「概算 ● 風量比により消比電力比が大きく6」（C-06a）で計算し、対策実施後も 変動するコンプレッサーの年間活動
当該設備の変換効率が定格値から 量を、対策実施前の年間活動量計算
大きく変動する場合には、変換効率 時に用いた風量比の月毎の変動状の変動状況に応じて年間活動量を計 況を用いて月毎の消比電力比を求め
算する。
計算する。
● 電流計測値から電動機の消費電力量を求める場合、当該電動機の負荷特性表を使用して負荷率に対応する力率を使用して計算する。
● 対策実施前の年間活動量を「概算 ● 業界団体が広く公開・更新してきて7」（C-07a）で計算し、対策実施後も いる計算ツールの名称と諸変数およ
入力データや設定条件に大きな変更 び計算ロジック等を明示し、ツールのがない場合に、同一の計算ツールを 適用範囲内で要求される計算条件を使用して年間活動量を計算する。
正しく入力して計算する。
➤ 計算ツール名称と諸変数および計
算ロジック等を明示し、当該計算ツールの適用範囲であることを説明する。
● 対策実施前の年間活動量を「概算 ● 「空調年間活動量算定ツール」に、8」（C-08a）で計算し、対策実施後も 要求される計算条件（設備仕様、月
入力データや設定条件に大きな変更 別・時刻別の運転条件等）を正しく入がない場合に、同一の手法を用いて 力して計算する。
年間活動量を計算する。
● 再生可能エネルギーを利用する場 ● 太陽熱給湯システムを導入する場
合、再生可能エネルギー（電気・熱） 合、既設給湯器の対策実施前の給湯で代替されない負荷を計算し、既存 負荷から太陽熱給湯システムにより設備の対策実施前の設備効率を使 代替される負荷を差し引き、既設給用して、対策実施計画の年間活動量 湯器の給湯効率を用いて、導入後もを計算する。
併用する給湯器の年間活動量を計算する。

9表 3.4.2 対策実施計画の活動量の把握方法（認められない水準の例）
分類

把握方法

C

計算１

記号
C-11b

計算 2

C-12b

計算 3

C-13b

計算 4

C-14b

計算 5

C-15b

計算 6

C-16b

計算 7

C-17b

-

C-18b

▲ 認められない水準の例
内容
具体的事例▲ 使用する設備効率比（燃料転換の ▲ 設 備 効 率 比 に 、 対 策 実 施 前 は
場合は燃料単位発熱量比）が対策前 COP を用い、対策実施計画は APF
後で統一性がない。
を用いる。
▲ 設備効率比に、対策実施前は実測値（運用効率）を用い、対策実施計
画 は カ タログ 値（ 設計 効率 ） を 用 いる。
▲ 稼働時間中の入力パワーに変動 ▲ ボ イラーの定格燃料消費量（ 単があるにも拘らず定格入力パワーに 位：kL/h）に稼働時間（単位：h）を乗じ
稼働時間を乗じて年間活動量を計算 て活動量（単位：kL）を計算する。
する。
▲ 稼働時間中の入力パワーに変動 ▲ 根拠なく年間平均負荷率を推計があるにも拘らず、計測により求めた し、稼働時間を乗じて年間活動量を
平均負荷率を補正せずに用いて年間 計算する。
活動量を計算する。
▲ 季節変動があるにも拘らず、月単位で補正していない平均負荷率を利用して年間活動量を計算する。
▲ 当該設備の変換効率が定格値か ▲ 風量比により消費電力比が大きく
ら大きく変動する可能性があるにもか 変動するコンプレッサーの年間活動
かわらず、定格変換効率を用いて年 量を、風量比の変化を考慮せずに消間活動量を計算する。
費電力比を求め計算する。
▲ 電流計測値から電動機の消費電力量を求める場合、負荷率を考慮しない力率を用いて計算する。
▲ 他の補助事業等で認められた計 ▲ 空調設備の活動量計算において、算方法や計算ツールを、その利用条 発熱機器のある工場や昼夜稼働して件 等 が 適 用 範 囲外 であ るにも 拘 ら いる介護施設に店舗または事務所のず、そのまま用いて年間活動量を計 負荷率を補正なしに適用する。
算する。
▲ 独自に開発した計算ツールを使用する際に、計算ロジックや前提条件を明示せずに使用する。
▲ 対策実施前の年間活動量を「概算 ▲ 対策実施前の年間活動量は「概算7」（C-07a）または「概算 8」（C-08a） 8」（C-08a）で計算し、対策実施計画で計算し、対策実施計画の年間活動 の年間活動量は「概算 7」（C-07a）で量は対策実施前とは異なる計算ツー 計算する。
ルまたは計算手法を使用して年間活動量を計算する。
▲ 再生可能エネルギーを利用する場 ▲ 太陽熱給湯システムを導入する場
合、再生可能エネルギー（電気・熱） 合、太陽熱給湯システムで代替されで代替されない負荷を計算しない。
ない既設給湯器の 負荷を計 算しない。
▲ 対策実施後に事業環境（生産量、 ▲ 対策実施後に生産量が減少し当生産品目、工程、操業時間、来客数、 該設備の対策実施後の活動量も減
入所者数など）が変動し当該設備の 少すると想定される場合に、対策実対策実施後の活動量に大きな影響を 施計画の年間活動量を対策実施後与えると想定される場合に、対策実 の推定負荷条件に合わせて補正す
施計画の年間活動量を対策実施後 る。
の負荷条件に合わせて補正する。

10

③対策実施後③対策実施後と①対策実施前の活動量の比較により、対策の効果を把握することができる。また、②対策実施計画との比較により、対策実施計画の適切性を評価・検証できる。そのために事業者は予
め③対策実施後の年間活動量を把握する方法を定めておく必要がある。
③対策実施後の活動量は、その把握方法を事前に準備できるため、原則として分類 A または分類
B の実測により把握しなければならない。実測による把握が困難な場合には分類 C により把握してもよいが、実測が困難と判断した合理的な理由を示さなければならない。
①対策実施前、②対策実施計画の活動量の把握では認められても、③対策実施後には認められな
い水準になる方法があるので注意が必要である。
なお、③対策実施後のアウトプットは年間活動量を把握する方法のみである。
表 3.5.1 に対策実施後の活動量の把握方法として認められる水準の例を、表 3.5.2 に認められない水準の例を示す。

11

表 3.5.1 対策実施後の活動量の把握方法（認められる水準の例）
分類
A

B
C

● 認められる水準の例
記号
内容
具体的事例
法定計量に A-21a ● 求める活動量が購買量（および在庫変 ● A 重油焚き蒸気ボイラーを LPG 焚き基づく実測動）と一致する場合に、購買量（およ及び 蒸気ボイラーに更新するが、対策実施
在庫変動）から年間活動量を把握する。 後に購入する LPG は蒸気ボイラーでのみ使用するため、LPG の購買量を蒸気
ボイラーの活動量とする。
A-22a ● 特定計量器で年間活動量を計測する[10]。
把握方法

その他の実 B-21a ● 精度管理[11]された計量器を利用して年間活動量を計測する[12]。
測概算１C-21a ● 分類 A または B のみでは活動量を把握 ● A 重油を蒸気ボイラーと温水ボイラー
できない場合は、分類 A と B を組み合わ で使用しており、温水ボイラーの活動量
せて年間活動量を計算する。
のみ把握できるため、A 重油の購買量から温水ボイラーの活動量を差し引いて蒸気ボイラーの活動量とする。
概算 2
C-22a ● 稼働時間中の入力パワーに変動がない ● 照明器具のみの活動量の把握が困場合は、入力パワーに稼働時間を乗じて 難な場合、照明器具消費電力（単位：
年間活動量を計算する。
W）に点灯時間（単位：h）を乗じて活動量（単位：Wh）を計算する。
概算 3
C-23a ● 稼働時間中の入力パワーに変動がある ● コンプレッサーのみの活動量を通年場合は、当該設備の入力パワーの変動周 で把握することが困難な場合、一定期期を考慮した期間の計測により求めた平 間計測する電力使用量と月別生産量よ均負荷率を、季節変動・生産量変動等を りコンプレッサーの年間活動量を計算考慮して月単位で補正し、月の稼働時間を する。製品製造工程の特性から、生産用いて年間活動量を計算する。
量と負荷率は比例すると推定する。
➤ 計測期間が適切であることを説明する。
概算 4
C-24a ● 出力エネルギーから入力エネルギーを ● コンプレッサーのみの活動量を通年計算するとき、当該設備の変換効率が定 で把握することが困難な場合、風量比
格値から大きく変動する場合には、変換効 により消費電力比が大きく変動するコン率の変動状況に応じて年間活動量を計算 プレッサーの操業記録から推定した風する。
量比の月毎の変動状況を用いて消費電力比を求め、年間活動量を計算する
概算 5
C-25a ● 再生可能エネルギーを利用する場合、 ● 太陽熱給湯システムを導入する場
再生可能エネルギー（電気・熱）で代替さ 合、導入後も併用する既設給湯器の年れない活動量を把握する。
間活動量を把握する。

[10] 実測データを示す際に、特定計量器による計測であることを説明すること。
[11] 計量器に必要な精度は「モニタリング報告ガイドライン」I-25 ページ表Ⅰ-4 と I-26 ページ表Ⅰ-5 に示された活動量 Tier ごとの計量器精度に準じる。
[12] 実測データを示す際に計量器名称・型式等を示し、当該計量器が精度管理されていることを説明すること。

12

表 3.5.2 対策実施後の活動量の把握方法（認められない水準の例）▲ 認められない水準の例
記号
内容
具体的事例
A 法定計量 A-21b ▲ 求める活動量が購買量（および在庫変動） ▲ LPG を蒸気ボイラーと非常用発電機に基づく実と一致しない場合にも拘らず、購買量（および で使用しているが、非常用発電機の使用測在庫変動）から年間活動量を把握する。
量が極めて小さいため、LPG の購買量を蒸気ボイラーの活動量とする。
A-22b ▲ 特定計量器の基準から外れた計量器を特 ▲ 検定の有効期限が切れた特定計量器
定計量器として利用する。
を用いて活動量を計測する。
B その他の B-21b ▲ 精度管理状態が不明な計量器を精度管 ▲ 活動量を計測する計量器の精度管理
実測
理されているとして利用する。
状態が不明である。
C
概算１
C-21b ▲ 分類 A または B のみでは把握できない活 ▲Ａ重油を蒸気ボイラーと温水ボイラー
動量を分類 A と B を組み合わせて計算する で使用している場合、温水ボイラーの活
場合に、分類 A または B の認められる水準 動量を差し引いて蒸気ボイラーの活動量に適合していない。
とするが、温水ボイラーの活動量を液面計の変化量から推計する。
概算 2
C-22b ▲ 稼働時間中の入力パワーに変動があるに ▲ ボイラーの定格燃料消費量（単位：も拘らず定格入力パワーに稼働時間を乗じ kL/h）に稼働時間（単位：h）を乗じて活動て年間活動量を計算する。
量（単位：kL）を計算する。
概算 3
C-23b ▲ 稼働時間中の入力パワーに変動があるに ▲ 根拠なく年間平均負荷率を推計し、稼も拘らず、計測により求めた平均負荷率を補 働時間を乗じて年間活動量を計算する。
正せずに用いて年間活動量を計算する。
概算 4
C-24b ▲ 出力エネルギーから入力エネルギーを計 ▲ 風量比により消費電力比が大きく変動算するとき、当該設備の変換効率が定格値 するコンプレッサーの年間活動量を、風から大きく変動するにも拘らず、定格変換効 量比の変化を考慮せずに消費電力比を率を用いて年間活動量を計算する。
求め計算する。
概算 5
C-25b ▲ 再生可能エネルギーを利用する場合、再 ▲ 太陽熱給湯システムを導入する場合、生可能エネルギー（電気・熱）で代替されない 太陽熱給湯システムにより代替されない
活動量を把握しない。
既設給湯器の活動量を把握しない。
概算 6
C-26b ▲入力データや設定条件が当該工場・事業 ▲ 業界団体が広く公開・更新してきてい場及び当該設備に合致している場合に、実 る計算ツールの名称と諸変数および計算
績ある計算ツールを使用して年間活動量を ロジック等を明示し、ツールの適用範囲計算する。
内で要求される計算条件を正しく入力して計算する。
概算 7
C-27b ▲ 分類 C「概算」として特別に認められた手 工場・事業場の脱炭素化実践ガイドライ
法（表 3.3）を用いて年間活動量を計算する。 ン 2023（環境省）で提供される「空調年間活動量算定ツール」を用いて計算する。
C-28b ▲ 対策実施後に事業環境（生産量、生産品 ▲ 対策実施後に生産量が増加し生産設
目、工程、操業時間、来客数、入所者数な 備の活動量に大きな影響を与えたと判断ど）が変動し当該設備の活動量に大きな影響 したため、対策実施前の負荷条件に合わを与えたと判断したため、対策実施前の負荷せて補正する。
条件に合わせて補正する。
C-29b ▲ 分類 A または B のみでは複数の設備の ▲ 仕様の異なる蒸気ボイラー2 台で LPG
個々の活動量が把握できない場合に、設備を使用する場合、2 台の蒸気ボイラーのの動作原理にもとづき年間活動量の合計を 蒸気発生量とボイラー効率を使って LPG按分する。
の使用量の比率を推計し、購買量を按分する。

分類 把握方法

13

以上述べたように、①対策実施前と③対策実施後の活動量は原則として実測により把握（購買量からの把握を含む）し、②対策実施計画の活動量は計画時に実測ができないため計算により把握する。
なお、分類 C には①対策実施前と②対策実施計画にのみ認められる把握方法があるので注意が必要である（表 3.6 の記号 C-07a 、C-08a を参照）。

また、対策実施後に対策実施計画の立案者とは異なる人でも年間活動量を確実に把握できるように、対策実施計画の立案者は③対策実施後の活動量の把握方法をできるだけ具体的に示しておく必要がある。
表 3.6、表 3.7 に、①対策実施前 ⇒ ②対策実施計画 ⇒ ③対策実施後の活動量の把握方法の「認められる水準の例」の比較表を示す。

14

表 3.6 ①対策実施前 ⇒ ②対策実施計画 ⇒ ③対策実施後の活動量の把握方法の例

A

B
C

対策実施
計画
内容
記号
● 求める活動量が購買量（および在庫変動）と一致する場合 C-11aに、購買量（および在庫変動）から年間活動量を把握する。
● 特定計量器で年間活動量を計測する[6]。
● 精度管理[7]された計量器を利用して年間活動量を計測する[8]。
● 分類 A または B のみでは活動量を把握できない場合は、分類 A と B を組み合わせて年間活動量を計算する。
● 分類 A と B を組み合わせても活動量を把握できない場合
は、当該設備の動作原理にもとづき出力エネルギーから入力
エネルギーを求め、年間活動量を計算する。
● 分類 A または B のみでは複数の設備の個々の活動量が把握できない場合は、設備の動作原理にもとづき年間活動量の合計を按分する。
● 稼働時間中の入力パワーに変動がない場合は、入力パワ C-12a
ーに稼働時間を乗じて年間活動量を計算する。

対策
実施後
記号
A-21a

対策実施前の認められる水準の例

分類 把握方法
記号
A-01a

法定計量
に基づく
実測
その他の
実測
概算 1

C-01a

概算 2

C-02a

概算 3

C-03a

概算 4

C-04a

概算 5

C-05a

● 稼働時間中の入力パワーに変動がある場合は、当該設備の入力パワーの変動周期を考慮した期間の計測により求めた
平均負荷率を、季節変動・生産量変動等を考慮して月単位で補正し、月の稼働時間を用いて年間活動量を計算する。
➤ 計測期間が適切であることを説明する必要がある。

C-13a

C-23a

概算 6

C-06a

C-14a

C-24a

概算 7

C-07a

C-15a

該当
なし

概算 8

C-08a

● 出力エネルギーから入力エネルギーを計算するとき、当該設備の変換効率が定格値から大きく変動する場合には、変換効率の変動状況に応じて年間活動量を計算する。
● 入力データや設定条件が当該工場・事業場及び当該設備に合致している場合に、実績ある計算ツールを使用して年間活動量を計算する。
➤ 計算ツール名称と諸変数および計算ロジック等を明示し、当該計算ツールの適用範囲であることを説明すること。
● 分類 C「概算」として特別に認められた手法（表 3.3）を使用
して年間活動量を計算する。

C-16a

該当
なし

該当なし

該当
なし

■ 再生可能エネルギーを利用する対策の場合、再生可能エネ
ルギー（電気・熱）で代替されるエネルギーの年間活動量を把
握する。

C-17a

C-25a

A-02a
B-01a

15

A-22a
B-21a
C-21a

C-22a

表 3.7①対策実施前 ⇒ ②対策実施計画 ⇒ ③対策実施後の活動量の把握方法の例（表 3.6 のつづき）
対策実施計画の認められる水準の例

対策実施後の認められる水準の例

記号
内容
記号
内容
C-11a ● 対策実施計画時には実測ができないため、対 A-21a ● 求める活動量が購買量（および在庫変動）策実施前の年間活動量と対策前後の設備効率と一致する場合に、購買量（およ及び在庫変比（燃料転換の場合は燃料単位発熱量比）を使動）から年間活動量を把握する。
用して対策実施前と統一性のある手法にもとづ A-22a ● 特定計量器で年間活動量を計測する[9]。
き年間活動量を計算する。
B-21a ● 精度管理[10]された計量器を利用して年間活動量を計測する[11]。
C-21a ● 分類 A または B のみでは活動量を把握できない場合は、分類 A と B を組み合わせて
年間活動量を計算する。
C-12a ● 対策実施前の年間活動量を「概算 4」で計算 C-22a ● 稼働時間中の入力パワーに変動がない場
し、対策実施後も稼働時間中の入力パワーに合は、入力パワーに稼働時間を乗じて年間変動がない場合は、入力パワーに稼働時間を
活動量を計算する。
乗じて年間活動量を計算する。
C-13a ● 対策実施前の年間活動量を「概算 5」で計算 C-23a ● 稼働時間中の入力パワーに変動がある場し、対策実施後も稼働時間中の入力パワーに合は、当該設備の入力パワーの変動周期を変動がある場合は、対策実施前の年間活動量考慮した期間の計測により求めた平均負荷
計算時に月単位で補正した負荷率を用いて対率を、季節変動・生産量変動等を考慮して月策実施計画の年間活動量を計算する。
単位で補正し、月の稼働時間を用いて年間活動量を計算する。
➤ 計測期間が適切であることを説明する必要がある。
C-14a ● 対策実施前の年間活動量を「概算 6」で計算 C-24a ● 出力エネルギーから入力エネルギーを計し、対策実施後も当該設備の変換効率が定格算するとき、当該設備の変換効率が定格値
値から大きく変動する場合には、変換効率の変から大きく変動する場合には、変換効率の変動状況に応じて年間活動量を計算する。
動状況に応じて年間活動量を計算する。
C-15a ● 対策実施前の年間活動量を「概算 7」（C- 該当 ■ 対策実施後は、計算ツールの使用は認め07a）で計算し、対策実施後も 入力データや設 なし られない。
定条件に大きな変更がない場合に、同一の計算ツールを使用して年間活動量を計算する。
➤ 計算ツール名称と諸変数および計算ロジック
等を明示し、当該計算ツールの適用範囲であることを説明する。
C-16a ● 対策実施前の年間活動量を「概算 8」（C- 該当 ■ 対策実施後は、計算ツールの使用は認め08a）で計算し、対策実施後も 入力データや設 なし られない。
定条件に大きな変更がない場合に、同一の手法を用いて年間活動量を計算する。
C-17a ● 再生可能エネルギーを利用する場合、再生可 C-25a ● 再生可能エネルギーを利用する場合、再生能エネルギｰ（電気・熱）で代替されない負荷を可能エネルギー（電気・熱）で代替されない活計算し、既存設備の対策実施前の設備効率を
動量を把握する。
使用して、対策実施計画の年間活動量を計算する。

16

４．保守的な算定CO2 削減効果を過大算定しないために、「保守的に算定する」方法がある。とくに活動量を分類 C「概算」で算定する場合には、CO2 削減効果が過大にならないこと、すなわち分類 A「法定計量に基づく実測（購買量・特定計量器による実測）」、分類 B「その他の実測（適切に精度管理された計量器による計測）」と同等か保守的に算定されていることが必要である。
「CO2 削減効果を保守的に算定する」とは、CO2 削減量が過大にならないように活動量を見積もることである。CO2 削減量は、対策実施前の排出量との差から求められる。
対策実施計画の CO2 削減量＝対策実施前の CO2 排出量－対策実施計画の CO2 排出量対策実施後の CO2 削減量 ＝対策実施前の CO2 排出量－対策実施後の CO2 排出量
保守的に算定する活動量を①対策実施前と②対策実施計画および③対策実施後に分けると以下のようになる。
（１）①対策実施前の活動量は、過大とならないよう小さく見積もる。
（２）②対策実施計画の活動量は、過小とならないよう大きく見積もる。
（３）③対策実施後の活動量は、過小とならないよう大きく見積もる。
保守的な算定を行った場合はその理由を記載し、算定方法が保守的であることを説明する必要がある。活動量を保守的に算定する方法を以下に示す。

（１）①対策実施前の活動量を小さく見積もる方法
例えば、①対策実施前の活動量をやむを得ず分類 A にも分類 B にも当てはまらない計測（適切に精度管理されていない計量器を用いた計測）により把握した場合は、当初の計測精度に保守的算定のための係数 k（後述の注記参照）を乗じる以下の式により活動量を小さく見積もる。
①対策実施前の活動量＝対策実施前の計測値×(100－計測精度[%]×k ) / 100
このとき②対策実施計画の活動量の算定には、①対策実施前の計測値をそのまま計算に使用する。
また、設備の過年度の稼働時間のように、計量器の精度以外の要因で①対策実施前の活動量に不確かさが生じた場合には、合理的な推計により活動量を小さく見積もる。

（２）②対策実施計画の活動量を大きく見積もる方法①対策実施前の活動量を小さく見積もった場合であっても、小さく見積もる前の活動量（計測値等）
をそのまま使用して②対策実施計画の活動量を算定し、小さく見積もらない。
③対策実施後の活動量を大きく見積もらざるを得ない場合には、同一の方法で②対策実施計画の活動量を大きく見積もる。

（３）③対策実施後の活動量を大きく見積もる方法
例えば、対策実施後の活動量をやむを得ず分類 A にも分類 B にも当てはまらない計測（適切に精度管理されていない計量器を用いる計測）により把握せざるを得ない場合は、当初の計測精度に保守的算定のための係数 k を乗じる以下の式により活動量を大きく見積もる。
③対策実施後の活動量＝対策実施後の計測値×(100＋計測精度[%]×k ) / 100

17このとき②対策実施計画の活動量も、③対策実施後の活動量を見積もるのと同一の方法で大きく見積もる。例えば③対策実施後の活動量を分類 A にも分類 B にも当てはまらない計測により把握せざるを得ない場合は、分類 C の計算で求めた②対策実施計画の活動量に③対策実施後の活動量を大きく見積もるのと同一の乗率を乗じて②対策実施計画の活動量を大きく見積もる。

（注）計量器に起因する誤差は、当該計量器の試験成績書やカタログに表示されている計測精度に基づき推計する。計測精度に乗じる k は適切に精度管理されていない計量器の誤差を活動量の算定に反映するための係数であり、計量器の経年劣化や使用環境等を考慮して k=2 以上を設定する。
また、試験成績書やカタログから計測精度が特定できない場合には、資料 1 の表 1-10 に記載の計測誤差を用いる。

なお、CO2 削減量算定のベースとなる活動量を認められる水準で計算した場合でも、何等かの理由で当該効果の実現が見込めない場合があり得る。SHIFT 事業の設備更新支援では計画した CO2 削
減量が必達目標であることから、適切な乗率を②対策実施計画の活動量の計算結果に乗じて②対策
実施計画の活動量を大きくすることにより、対策実施計画の CO2 削減量を小さくしてもよい。このとき、乗率の値が適切であると考える理由を説明すること。

５．「診断報告書／実施計画書 対策個票 記入例」の活用
SHIFT 事業において、診断報告書あるいは実施計画書の対策個票を作成する際の記入例が示されている「SHIFT 事業 診断報告書／実施計画書 対策個票 記入例」の活用を推奨する。
記入例には、本 CO2 削減対策の効果算定ガイドラインに則った水準で、代表的な設備導入対策や運用改善対策について、CO2 削減対策の効果算定の計算例、および保守的な算定例が記載されている。ただし記入例に記載されている係数や図表であっても、本ガイドラインがデフォルト値として定める以外の値を引用してはならない。

６．「工場・事業場の脱炭素化実践ガイドライン 2023」の活用
SHIFT 事業において、SHIFT ウェブサイト（https://shift.env.go.jp/）に公開された「工場・事業場の脱炭素化実践ガイドライン 2023（以下「脱炭素化実践ガイドライン」という。）」の活用を推奨する。
脱炭素化実践ガイドラインには「工場・事業場の脱炭素化の実践手順」や「脱炭素化に役立つツー
ルと使い方」などが示されている。具体的な CO2 削減対策の計算方法の事例として「対策効果算定シート」が提供されている。ただし脱炭素化実践ガイドラインや対策効果算定シートに記載されている係数や図表であっても、本ガイドラインがデフォルト値として定める以外の値を引用してはならない。

18

７．CO2 削減対策の効果算定に関する問合せ窓口
本ガイドライン記載の内容について質問等がある場合や、具体的に検討している算定方法が本ガイドラインに示された認められる水準を満たしているかどうかを確認されたい場合は、下記にお問い合わせください。

お問合せ（電子メールでのみ受け付けております。）

窓 口： 一般財団法人省エネルギーセンター
CO2 削減計画策定支援

支援機関窓口E-Mail： shift_eccj@eccj.or.jp

19

資料 1 係数のデフォルト値として本ガイドラインで定める値
環境省 SHIFT ウェブサイト（https://shift.env.go.jp/）で公開されている「工場・事業場の脱炭素化実
践ガイドライン 2023」の「対策効果算定シート」に記載の係数（図表に示された関係から導かれる値を含む）の一部をデフォルト値とする。ただしデフォルト値として使用できるのは、原則として表 1-1 に示す
特定の係数・図表のみであり、表 1‐1 に示されていない係数・図表は対策効果算定シートに記載されていても使用できない。

表１-１ デフォルト値として本ガイドラインで定める値の一覧
No.

対応する
係数を
対策効果
使用する係数
適用条件
引用する
算定シー
図表
ト番号
燃焼設備の
C11112 理論空気量、理論燃焼ガス量の概 ・燃料の低位発熱量から求 表 1-2燃焼空気比低減
C12114 略計算式
める。
C25012 空気比と排ガス熱損失率（都市ガ ・外気温度を 20[℃]とする。 図 1-1-1
ス 13A）
図 1-1-2空気比と排ガス熱損失率（A 重油） ・外気温度を 20[℃]とする。 図 1-2
空調設定温度の緩和 C11316 空調温度緩和時の空調電力削減
表 1-3
率
ボイラー排ガス利用に C12122 理論空気量、理論燃焼ガス量の概 ・燃料の低位発熱量から求 表 1-2よる高効率化略計算式
める。
蒸気配管の断熱強化 C12222 配管部品の相当管長
表 1-4
対策名称
（対策内容）

1

2
3
4

5 コンプレッサー吐出圧 C14111 コンプレッサー吐出圧力と軸動力比 ・吸込み空気温度を 20[℃]の低減とする。
6 コンプレッサーの吸気 C14121 コンプレッサー所要動力に対する吸温度の低温化
入空気の温度と湿度の影響
7 工 業 炉 の 断 熱 ・ 保 温 C25022 代表的な断熱材の主な物性
・ロックウールおよびグラスの強化
ウール
代表的な固体表面の熱放射率

図 1-3

8 冷 凍 ・ 冷 蔵 設 備 の 冷 C26018 冷媒の吸入圧力と蒸発温度
却能力の回復冷媒の吐出圧力と凝縮温度

図 1-5・冷媒を NH3、
R-22、R-404A とする。

図 1-4
表 1-5
表 1-6

図 1-6
9 冷 凍 ・ 冷 蔵 設 備 の 断 C26024 発泡プラスチック系断熱材の熱伝
表 1-7
熱強化
導率
10 高 効 率 冷 凍 ・ 冷 蔵 設 C26031 JIS C9801: 2015 準拠の消費電力 ・冷凍・冷蔵設備の効率指 表 1-8
備の導入
量を標として消費電力量のカタ
JIS C9801: 2006 準拠の消費電力 ログ値を使用する。
量に換算するための定格容積階級
別換算比
11 太陽光発電設備の導 C30061 太陽光発電の発電量の算定に使
表 1-9
入
用する数値
12
活動量を保守的に算定するとき、
表 1-10
精度が特定できない計量器を用いて計測する場合の計測誤差
13

空調年間活動量算定ツールで利用される係数（利用時点の最新版を SHIFT ウェブサイトからダウンロードして使用すること。）

表１-１に掲げる「係数を引用する図表」を、以下に掲載する。

20

表 1-2 理論空気量 A0、理論燃焼ガス量 G0 の概略計算式＜C11112 の表 3、C12122 の表 3、C25012 の表 3 を転載＞
理論空気量 A0
0.296×HL－1.36[Nm3/kg-燃料]
0.268×HL[Nm3/Nm3-燃料]

燃料の低位発熱量
液体燃料
HL[MJ/kg]
気体燃料
HL[MJ/Nm3]

排ガス熱損失率（都市ガス13A）

20

排ガス温度 300[℃]

19

500[℃]

18

排ガス熱損失率（対定位発熱量）[%]理論燃焼ガス量 G00.376×HL－3.91[Nm3/kg-燃料]
0.293×HL[Nm3/Nm3-燃料]

400[℃]

17
16
15
14

・外気温度 20[℃]

13

200[℃]

12
11
10
9
8

150[℃]

10.6
8.7

7
6

図 1-1-1 都市ガス 13A の空気比と排ガス熱損失率＜C11112 の図 1 を転載＞
5
排ガス熱損失率（都市ガス13A）
4
45 1.0

1.1

1.2

1.3

1.4

1.6

空気比

40

排ガス熱損失率（対定位発熱量）[ %]

1.5

1.7

・外気温度 20[℃]

35

1.8

1.9

排ガス温度 600[℃]

2.0

500[℃]

30

400[℃]

2521.1

300[℃]

20

18.4

15

200[℃]

10

図 1-1-2 都市ガス 13A の空気比と排ガス熱損失率 ＜C12114 の図 1 を転載＞
5
1.0

1.1

1.2

1.3

1.4

1.5

1.6

空気比

21

1.7

1.8

1.9

2.0

排ガス熱損失率（A重油）45

排ガス温度 600[℃]

排ガス熱損失率（対定位発熱量）[%]40・外気温度 20[℃]

35

500[℃]

30

400[℃]

25

300[℃]

2015200[℃]

10
5
1.0

1.1

1.2

1.3

1.4

1.5

1.6

1.7

1.8

1.9

2.0

空気比

図 1-2 A 重油の空気比と排ガス熱損失率 ＜C12114 の図 2 を転載＞

表 1-3 空調温度緩和時の空調電力削減率 ＜C11316 の実施計画補足説明を転載＞
設定温度の緩和による空調電力の削減効果を正確に算定するには種々の条件の調査が必要だが、ここでは一般的に用いられている、「１ [℃]の緩和あたり削減率 10 [％]、1.5 [℃]を超える緩和の場合は一律に削減率 15 [%]」を適用する。
冷房設定温度を 25 [℃]から 28 [℃]に、暖房設定温度を 22 [℃]から 20 [℃]にそれぞれ緩和することを仮定すると、空調電力削減率は 15 [%]になる。

表 1-4 配管部品の相当管長[m/個] ＜C1222 の表 4 を転載＞
呼び径・外径[mm]

15A

20A

25A

40A

50A

65A

80A

名称

21.7

27.2

34

48.6

60.5

76.3

89.1 114.3 139.8 165.2 216.3

1.15

1.06

1.22

1.11

1.11

1.23

1.25

1.27

1.21

1.28

1.28

1.5

1.56

1.58

1.16

1.31

1.2

1.63

1.5

1.66

1.58

フランジ型玉形弁(1[MPa])
フランジ型玉形弁(2[MPa])
フランジ型仕切弁(1[MPa])
フランジ型仕切弁(2[MPa])
減圧弁(1[MPa])

1.24
1.12

0.98

1.15

1.31

1.22

1.29

1.13

1.32

1.23

1.53

1.96

1.71

1.67

1.49

1.55

1.72

1.84

1.56

1.6

コントロール弁(1[MPa])

1.6

100A 125A 150A 200A

1.27

1.5

1.68

1.78

1.87

1.35

1.52

1.92
1.91

1.54

1.76

1.81

1.48

フランジ(1[MPa])

0.5

0.46

0.53

0.47

0.44

0.42

0.42

0.39

フランジ(2[MPa])

0.51

0.46

0.54

0.47

0.49

0.46

0.5

0.46

22

1.4

0.44

0.45

0.44

0.56

0.51

140

【条件】
吸込み空気温度：20℃
吸込み空気湿度：60%
吸込み圧力：－50mmAq
圧縮段数：1段
流量：一定

120

軸動力比(%)

100
80

101
93

60
40
20

0.7

0.6

0
0.1

0.2

0.3

0.4

0.5

0.6

0.7

0.8

0.9

1.0

吐出圧力(MPa-G)

図 1-3 コンプレッサー吐出圧力と軸動力比（理論値） ＜C14111 の図 2 を転載＞

1.24

吸入空気温度 40℃

1.22

所要動力比（乾き質量流量あたり）

1.20

35℃

1.18
1.17
1.16

30℃

1.14
25℃

1.12
1.11
1.10

20℃

1.08

15℃

1.06

10℃

1.04
1.02
60

1.00

0

10

20

30

40

50

60

70

80

90 100

相対湿度 (%)

図 1-4 コンプレッサー所要動力に対する吸入空気の温度と湿度の影響＜C14121 の図 2 を転載＞

23

表 1-5 代表的な断熱材（ロックウール、グラスウール）の主な物性＜C25022 の表 3 を転載＞
ホルムアル
デヒド放散
による区分*

種 類

□
□
□
□
□
□

密 度
[kg/m3]
範 囲

F✩✩✩✩ 40～150

ウール

F✩✩✩✩
40～100F✩✩✩
F✩✩
2号
101～160

650

1号
保温板

3号

ブランケット

20～70

0.044

0.0337+0.000151･θ （-20≦θ≦100）
0.0395+4.71×10-5･θ+5.03×10-7･θ2（100＜θ≦600）

0.043

0.0337+0.000128･θ （-20≦θ≦100）
0.0407+2.52×10-5･θ+3.34×10-7･θ2（100＜θ≦600）

0.044

0.0360+0.000116･θ （-20≦θ≦100）
0.0419+3.28×10-5･θ+2.63×10-7･θ2（100＜θ≦600）

0.049

0.0349+0.000186･θ （-20≦θ≦100）
0.0337+1.63×10-4･θ+3.84×10-7･θ2（100＜θ≦400）

0.044

保温板 1 号と同じ

2号

101～1600.043

保温板 2 号と同じ

1号

40～1000.052

0.0349+0.000244･θ （-20≦θ≦100）
0.0407+1.16×10-4･θ+7.67×10-7･θ2（100＜θ≦600）

101～160

0.049

0.0360+0.000174･θ （-20≦θ≦100）
0.0453+3.58×10-5･θ+4.15×10-7･θ2（100＜θ≦600）

40～2000.044

0.0314+0.000174･θ （-20≦θ≦100）
0.0384+7.13×10-5･θ+3.51×10-7･θ2（100＜θ≦600）

400

0.042

0.0314+1.50×10-4･θ （0≦θ≦100）

600

保温筒
F✩✩✩✩

ウール

24K F✩✩✩✩
32K F✩✩✩
F✩✩
40K

22～26

250

0.049

0.0357+1.42×10-4･θ+8.34×10-7･θ2（-20≦θ≦200）

28～36

300

0.046

0.0333+1.21×10-4･θ+6.56×10-7･θ2（-20≦θ≦200）

37～44

350

0.044

0.0328+1.10×10-4･θ+5.61×10-7･θ2（-20≦θ≦200）

48K

45～52

350

0.043

0.0324+1.05×10-4･θ+4.62×10-7･θ2（-20≦θ≦200）

64K

58～70

0.042

0.0320+9.48×10-5･θ+3.30×10-7･θ2（-20≦θ≦200）

80K

73～87

0.042

0.0317+9.39×10-5･θ+2.48×10-7･θ2（-20≦θ≦200）

96K

88～1050.042

0.0318+9.82×10-5･θ+2.44×10-7･θ2（-20≦θ≦200）

400

37～105350

0.050

0.0331+1.00×10-4･θ+7.30×10-7･θ2（0≦θ≦100）

A

22～36

250

0.052

0.0384+1.99×10-4･θ （0≦θ≦100）

B

37～52

350

0.052

0.0384+1.99×10-4･θ （0≦θ≦100）

C

58～105400

0.052

0.0384+1.99×10-4･θ （0≦θ≦100）

45～90

350

0.043

0.0324+1.05×10-4･θ+4.62×10-7･θ2（0≦θ≦200）

24～40

350

0.048

0.0337+1.99×10-4･θ （0≦θ≦100）

波形保温板

保温筒
ブランケット0.044

40～100

2号

保温帯

400

熱伝導率算出参考式[W/(m･K)] θ：温度[℃]2）

1号

保温帯

保温板

600

161～300

フェルト

□
□
□
□
□
□

熱伝導率
熱 間 [W/(m･K)]
収縮温度
以下[℃]以上 1) [平均温度
70℃]

A

B
41～120400
0.043
0.0314+1.68×10-4･θ （0≦θ≦100）
注 １）実際に使用する際の諸条件を考慮した使用温度の上限は、附属書Ⅰ参照。
２）熱伝導率算出参考式は、熱伝導率を測定した温度範囲を表示している。
＊ F✩✩✩✩ 放散速度が 5[μｇ/(m2･h)]以下、F✩✩✩ 20[μｇ/(m2･h)]以下、F✩✩ 1205[μｇ/(m2･h)]以下

24

表 1-6 代表的な固体表面の熱放射率 ＜C25022 の表 4 を転載＞
固体表面

温度[℃]

放射率 ε

アルミニウム

高純度高度研磨
粗面
酸化アルミニウム

227〜57737
499〜826

0.039〜0.057
0.055〜0.07
0.42〜0.26

黄銅

高度研磨
圧延面
酸化面（600 [℃]）

246〜35622
199〜600

0.028〜0.031
0.06
0.61〜0.59

銅

電解銅高度研磨
市販滑面
厚い酸化被膜

80
22
25

0.018
0.072
0.78

鉄および鋼
（ステンレス除く）

鋼の研磨面
鉄の研磨面
鋳鉄の研磨面酸化鉄

100
426〜1026
200
100

0.066
0.14〜0.38
0.21
0.74

ステンレス

研磨面
18-8、褐色面100
215〜4900.074
0.44〜0.36

アスベスト

板
紙

23
38〜3700.96
0.93〜0.94

れんが

凹凸のない赤れんが
耐火れんが

23
1000

0.93
0.75

塗装面

油性ペンキ
黒または白ラッカー

100
38〜93

0.92〜0.96
0.80〜0.9525図 1-5 冷媒の吸入圧力と蒸発温度 ＜C26018 の図 1 を転載＞

図 1-6 冷媒の吐出圧力と凝縮温度 ＜C26018 の図 2 を転載＞

26

表 1-7 発泡プラスチック系断熱材の熱伝導率 ＜C26024 の表 3 を転載＞
材料名

種類
1号
2号
3号
4号
1種
2種
3種
1種1号
1種2号
1種3号
2種1号
2種2号
2種3号

ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板

押出法ポリスチレン

硬質ウレタン

吹付け硬質ウレタン
A種
B種
1種1号
1種2号
2種1号
2種2号

ポリエチレンフェノール

熱伝導率標準値[W/(m･K)]
0.0325
0.033
0.035
0.036
0.033
0.029
0.025
0.022
0.021
0.021
0.022
0.021
0.021
0.020
0.038
0.040
0.025
0.024
0.031
0.030

表 1-8 定格容積階級別の消費電力量換算比
・冷蔵・冷凍設備の JIS C9801: 2015 に準拠した消費電力量に、下表に示す定格内容積階級別の消費電力量
換算比を乗じることにより、JIS C9801: 2006 に準拠した消費電力量とみなす。
消費電力量の換算比
JIS C9801: 2015 準拠
定格内容積階級

冷蔵庫・
冷凍冷蔵庫

冷凍庫

JIS C9801: 2015 値

JIS C9801:2006
換算値

定格内容積 600L 以上

1.000

0.783

定格内容積 550-599L

1.000

0.611

定格内容積 500-549L

1.000

0.874

定格内容積 450-499L

1.000

0.722

定格内容積 400-449L

1.000

0.742

定格内容積 300-399L

1.000

0.932

定格内容積 100-299L

1.000

0.977

定格内容積 99L 以下

1.000

1.000

すべての定格内容量

1.000

1.000

冷凍・冷蔵設備の効率指標として消費電力量のカタログ値を使用する（年間電力使用量そのものとしては使用できないことに留意する）。
JIS C9801: 2015 準拠の消費電力量を JIS C9801: 2006 準拠の消費電力量と比較する。
なお、メーカーのウェブサイトで JIS C9801: 2015 に準拠した消費電力量と JIS C9801: 2006 に準拠した消費電力量が公表されている機種については、その公表値を使用することができる。

27

表 1-9 太陽光発電の発電量の算定に使用する数値とその根拠＜C30061 の表 2 を転載＞
記号
KHD
KPD
KPA
KPM
ηINO

項目

数値
0.97
0.95
0.97
0.94
0.9

日射量変動補正係数
経時変化補正係数
アレイ回路補正係数
アレイ負荷整合補正係数
系統連系インバータエネルギー効率

表 1-10 活動量を保守的に算定するとき、精度が特定できない計量器を用いて計測する場合の計測誤差
計量器

計測誤差
10［%］
10［%］
2［℃］

電力計
流量計
温度計（温水）28

資料 2 各種燃料の発熱量
代表的な化石燃料と水素および非化石燃料の発熱量を示す。原則として燃料の発熱量は燃料供給業者から提供される値を使用するが、提供されない場合は以下の表の値を使用する。

表 2-1 代表的な化石燃料の発熱量
燃料の種類

燃料形態

活動量単位

低位発熱量
［GJ］

（参考）高位発熱量
［GJ］

灯油

液体

kL

34.27

36.49

軽油

液体

kL

35.77

38.04

A 重油

液体

kL

36.73

38.90

C 重油

液体

kL

39.67

41.78

LPG

気体

t

46.44

50.08

天然ガス

気体

千 Nm3

35.77

39.26

LNG

気体

t

49.84

54.70

千 Nm3

都市ガス
気体
※注 4
※注 4
※注 1：低位発熱量、高位発熱量はエネルギー源別標準発熱量・炭素排出係数（2018 年度改訂）の解説（資源エネルギー庁）による。
※注 2：低位発熱量は、主に既設と新設の設備効率比と燃料発熱量比を用いて、対策実施【前】の活動量から対策実施【計画】の活動量を計算する時に使用する。ボイラー効率の多くは低位発熱量で計算されるため、高位で計算されていることが明らかな場合を除いて、ボイラー効率の計算は低位を用いる。ただし、給湯器、温水ヒータ等は高位発熱量を使用して効率を計算している場合もあるので、注意が必要である。
※注 3：高位発熱量は CO2 排出係数［t-CO2/GJ］から変換計数［t-CO2/活動量単位］を求め、CO2 発
生量を計算する時に使用する。
※注 4：都市ガスの高位、低位発熱量はデフォルト値を使用せず、ガス会社提供値を適用すること。
※注 5：LPG の活動量単位が体積[m3]である場合は下表の基準産気率を用いて重量単位に換算すること。
LPG の基準産気率
ブロック名
基準産気率 [m3/10kg]
ブロックに所属する都道府県名
第14.69
北海道・青森・岩手・秋田
第2
4.78
宮城・山形・福島・新潟・富山・石川
第3
4.82
第 1、第 2、第 4 を除く都府県
第4
4.80
沖縄
ただし、以下のケースにおいては、適正な基準産気率を計算で求めて用いる。（詳細は「SHIFT 事業モニ
タリング報告ガイドライン」を参照すること。）
・ 年間平均気温等が上記ブロックの平均値と大幅に異なる場合
・ 温度補正機能付きガスメーターを使用している場合

表 2-2 標準状態における水素の発熱量
温度

圧力

0℃
100 kPa［1 bar］
※注：水素の純度が 99.9%以上であること。

29

高位発熱量［GJ/t］

低位発熱量［GJ/t］

140.4

118.4

表 2-3 薪の容積密度及び単位発熱量
容積密度［dry-t/m3］【絶乾ベース】
針葉樹
スギ
0.314
ヒノキ
0.407
アカマツ
0.451
カラマツ
0.404
モミ
0.423
その他針葉樹
0.287
広葉樹
ブナ
0.573
クリ
0.419
クヌギ
0.668
ナラ
0.624
ニレ
0.494
ケヤキ
0.611
カエデ
0.519
その他広葉樹0.234※注：燃料供給業者からの提供データが無い場合に使用可能。
樹種

単位発熱量（高位）［(GJ/dry-t］【絶乾ベース】
18.4
19.8
19.3
20.6
17.0
17.0
17.0
18.9
19.5
19.6
19.9
16.6
18.0
16.6

表 2-4 木質ペレットの単位発熱量
単位発熱量【湿潤ベース】[GJ/t]（高位）
木質ペレット17.5※注：燃料供給業者からの提供データが無い場合に使用可能。

単位発熱量【湿潤ベース】[GJ/t]（低位）16.0

表 2-5 木質チップの容積密度、含水率（湿量基準）及び単位発熱量

樹種

容積密度
【絶乾ベース】[dry-t/m3]

スギ
ヒノキ
アカマツ
0.1
カラマツ
モミ
その他針葉樹又は不特定ないし複数の針葉樹
広葉
ブナ
樹
クリ
クヌギ
ナラ
0.2
ニレ
ケヤキ
カエデ
その他広葉樹又は不特定ないし複数の広葉樹針葉樹か広葉樹かも含め特定できない（複
0.1
数の）樹木
※注：燃料供給業者からの提供データが無い場合に使用可能。

含水率【湿量基準】

針葉樹

30

単位発熱量
【絶乾ベース】[GJ/dry-t]
（高位）
18.4
19.8
19.3
20.6
17.0
17.0

55%

17.0
18.9
19.5
19.6
19.9
16.6
18.0
16.6
16.6