日大歯学 , Nihon Univ Dent J, 90, 53-60, 2016日本大学歯学部付属歯科病院歯科矯正科における実態調査―来院患者数およびその分布について―
小 川 麻 衣1
堀 貫 恵 利2

高 橋 康 代2馬谷原 琴 枝 1,312
3

伏清木 怜 奈1
水 典 佳 1,3

日本大学歯学部歯科矯正学講座

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻

日本大学歯学部総合歯学研究所臨床研究部門

要旨：日本大学歯学部付属歯科病院歯科矯正科（以下当科）において，平成 21 年度から平成 25 年度の 5 年間における初診患者 2555 名を調査対象とし，近年における来院患者の把握および過去の報告との比較検討を目的として実態調査を行った。その結果，初診患者の年間平均来院数は 511 名であった。そのうち限局矯正治療患者，歯科矯
正用アンカースクリュー植立依頼のみの患者を除き当科にて全顎矯正治療を開始した患者（以下登録患者）の総数は1149 名（年間平均来院数 230 名）であり，年間平均登録率は 45.0％であった。初診患者における月別来院患者数は，3 月，8 月，7 月，4 月の順に多く，当科への来院における紹介率は 76.2％であった。登録患者における男女比は 1：1.9，年齢別では学童期と青年期に相当する年齢層が多かった。治療内容別では自費診療患者 754 名（65.6％），保険診療患者 395 名（34.4％）であった。自費診療患者における ANB 分布は 5.0 〜 5.5 ，骨格分類別は骨格 2 級が最も多かった。保険診療患者における ANB 分布は−2.5 〜−2.0 ，骨格分類別は骨格 3 級が最も多かった。居住地域においては，東京都 23 区と東京都下の合計が全体の 68.9％を占めていた。
キーワード：実態調査，矯正歯科治療患者

諸当病院における矯正歯科治療患者を対象とした実態調

言査は，医療施設に来院する患者の概要を的確に把握する

日本大学歯学部付属歯科病院（以下当病院）は大正 6 年ことが可能となり，その実態を分析することで施設の改に開院して以来，有能な歯科医師を育成するための教育善や発展に繋がる基礎資料となるため大変重要である。

機関としての機能のみならず，地域の住民をはじめとし今回，平成 21 年度から平成 25 年度における矯正歯科治て多くの患者との相互信頼に基づく，高水準かつ最先端療患者の実態を把握し，過去のデータと比較検討するこの歯科医療を提供する都心型大学付属歯科病院として長とにより，当病院が地域歯科医療へ一層貢献するために年にわたりその役割を果たしている 1,2）。今日に至るまで今後どのような患者対応を行うべきかを模索する手がかの矯正歯科治療に対する社会制度の変化として，昭和 53りにすることを目的とし本研究を行った。

年に歯科標榜科名に矯正歯科追加，昭和 57 年に唇顎口資料ならびに方法蓋裂患者に対する保険適用，平成 2 年に顎変形症患者における術前術後の矯正歯科治療の保険適用がある。また，当科において平成 21 年度から平成 25 年度における 5

平成 7 年に学校保健における学校歯科健診の診査項目に年間に来院した初診患者 2555 名を調査対象とした。

不正咬合が導入され，平成 18 年に障害者自立支援法に1.

調査資料

よる育成医療及び更生医療が自立支援医療に変更され調査に用いた資料として初診時における氏名，年齢，た。平成 14 年，平成 18 年，平成 20 年，平成 22 年，平性別，居住地，来院日，主訴などが記録された問診票お成 24 年および平成 26 年に矯正歯科治療が保険診療の対よび精密検査時における頭部 X 線規格写真などの各種レ象となる先天性疾患等の適応症が拡大され，平成 26 年

ントゲン写真から分析された診療記録用紙などを用いに歯科矯正用アンカースクリューが保険診療に導入された。今回の実態調査では初診患者のうち，当科にて治療るなど，患者にとって矯正歯科治療を受けやすい環境にを開始した患者から限局矯正治療患者および歯科矯正用なってきている。さらに，インターネット等の普及によ

アンカースクリュー植立依頼のみの患者を除外し，全顎りさまざまな医療情報を簡単に手に入れることができ，矯正治療を開始した患者を登録患者と表記することとし矯正歯科治療に対する患者の意識は益々高まっている。

た。本研究は，日本大学歯学部倫理委員会の承認を得て（受付：平成 27 年 12 月 25 日）〒 101 8310 東京都千代田区神田駿河台 1 8 1353

実施している。
（許可番号：倫許 2014-15）
2.

結調査項目
上記の患者について，以下の項目について調査を行った。

1.

1）初診患者数，登録患者数における年次推移および登果

初診患者数，登録患者数における年次推移および登録率（第 1 図）録率

平成 21 年度から平成 25 年度までの 5 年間に当科を受2）初診患者における月別来院患者数

診 し た 初 診 患 者 の 総 数 は 2555 名（ 年 間 平 均 511 名 ）で3）初診患者における来院経路あった。年度ごとでは平成 21 年度から平成 23 年度はや

4）登録患者における男女比や増加するもほぼ横ばいであるが，平成 24 年度の急激

5）登録患者における年齢別分布な増加によりピークを迎え（572 名），翌年の平成 25 年度

6）登録患者における治療内容別分布はピーク時よりやや減少した。登録患者の総数は 1149

7）登録患者における ANB 分布および骨格分類別（1，2，名（年間平均 230 名）であり，年度ごとにおける大きな変3 級）分布化はなかった。年間平均登録率は 45.0％であった。

8）登録患者における居住地域

2.

初診患者における月別来院患者数（第 2 図）

年齢分布は初診時の年齢とし，骨格分類は，当科で用

平成 21 年度から平成 25 年度まで 5 年間の初診患者数いているポリゴン表に基づき ANB 値 mean 2.5 ±1 SDを月別に平均すると，3 月（278 名，56 名 / 年），8 月（265（1.5 〜 3.5 ）内を骨格 1 級とし，＋1 SD 以上（＞ 4.0 ）のも名，53 名 / 年 ），7 月（243 名，49 名 / 年 ），4 月（224 名，のを骨格 2 級，−1 SD 以下（＜ 1.0 ）のものを骨格 3 級と45 名 / 年 ）の 順 に 多 く， こ の 4 ヶ 月 の 合 計 で 全 体 のした。また ANB 値の表記は 0.5 単位とした。

40.0％を占めていた。来院数が最も少ないのは 11 月（168名，34 名 / 年）であった。
3.

初診患者における来院経路（第 3 図）
来院経路においては紹介状なし 608 名（23.8％）以外の1947 名が紹介状を持参した患者であり，紹介率は 76.2％であった。紹介元医療施設の内訳は，当院他診療科からの紹介 955 名（37.4％），開業医からの紹介 945 名（37.0％）の割合が高くほぼ同率であった。他大学からの紹介は 47名（1.8％）であった。
4.

登録患者における男女比（第 4 図）
登録患者のうち男性は 403 名（35.0％），女性は 746 名（65.0％）であった。
男女比は 1：1.9 と女性が顕著に多かった。
5.

登録患者における年齢別分布（第 5 図）
登録患者の初診時年齢は男性が 7 歳から 50 歳，女性

第１図

当科初診患者数，登録患者数における年次推移および登録率

が 5 歳から 57 歳と広範囲に分布し，男性では 8 歳が最第2図

5 年間の初診患者における月別来院患者数

第3図

54

初診患者における来院経路

5 年間における来院患者の実態調査

6.

も多く，女性では 8 歳，19 歳，22 歳が同数で最も多かっ

登録患者における治療内容別分布（第 6 図）た。男性の分布は 8 歳，9 歳の学童期と 18 歳，19 歳の登録患者を自費診療患者と保険診療患者に分類する

青年期に 2 度のピークがあるのに対し，女性では全体的と，自費診療患者 754 名（65.6％），保険診療患者 395 名に学童期から成人期の患者が多く著しいピークはなかっ（34.4％）で あ っ た。 ま た 保 険 診 療 患 者 は 顎 変 形 症 患 者た。また，女性においては壮年期の後半に当たる 50 歳

373 名（94.4％），矯正歯科治療が保険診療の対象となるを過ぎても矯正歯科治療を希望して来院する患者が少数先天性疾患等の患者 22 名（5.6％）であった。

例存在した。

第4図

第6図

登録患者における男女比

第5図

登録患者における年齢別分布55

登録患者における治療内容別分布

7.

登録患者における ANB 分布および骨格分類別（1，2，の報告によると平成元年 1 月から平成 12 年 12 月までの3 級）分布（第 7，8 図）

年間平均初診患者数は 466 名で，滝本ら 2）の報告による登録患者を自費診療患者と保険診療患者に分類しと平成 12 年 4 月から平成 17 年 3 月までの年間平均初診

ANB 分布と骨格分類別分布を調査すると，自費診療患患者数は 390 名であり，それらと比較して顕著に増加し者においては ANB 5.0 〜 5.5（122 名）が最も多く，最小ていた。このような初診患者数の増加は，これまで当病値は−3.0 ，最大値は 10.5 であった（第 7 図）。骨格分類院が地域で果たしてきた地域歯科医療における中核的な別では骨格 2 級が 390 名（51.7％）と最も多く，次いで骨役割が広く認知されてきたこと，また，以前に比べ患者格 1 級 が 246 名（32.6％）， 骨 格 3 級 が 118 名（15.7％）でが様々な医療情報を手に入れることが容易となり，矯正あった（第 8 図）。

歯科治療に対する関心が高まっていることが主な要因と保険診療患者においては ANB −2.5 〜−2.0（55 名）が考えられる。年度別にみると平成 24 年度に急激な増加最も多く，最小値は−9.0 ，最大値は 13.0 であった（第 7がみられるが，これは平成 24 年 4 月から 5 月にかけて図）。骨格分類別では骨格 3 級が 275 名（69.6％）と多数を当科診療室の改装工事が行われ，清潔で明るく最新の設

占 め， 次 い で 骨 格 2 級 が 91 名（23.0％）， 骨 格 1 級 が 29

備が整ったことにより，新規来院する患者に好印象を与名（7.4％）であった（第 8 図）。

えたことが一因であると思われる。しかし，5 年間の平8.

均登録率においては 45.0％であり，当科の以前の報告 2）

登録患者における居住地域（第 9，10 図）東京都在住患者 792 名（23 区 657 名，都下 135 名）が全で あ る 平 成 12 年 度 か ら 平 成 16 年 度 の 年 間 平 均 登 録 率

体の 68.9％を占め，その他東京都に隣接する埼玉県，千50.7％と比較すると減少していた。初診後当科での治療

葉県，神奈川県の 3 県合計 293 名が全体の 25.5％を占めていた。また関東近県から離れた所では，北は福島県，南は沖縄県在住の患者も認められた。東京都内では人数の多い順に足立区（63 名），世田谷区（53 名），板橋区（52名）と続き，当科の立地する千代田区（21 名）は 12 番目であり，特に当病院近隣に集中しているという傾向は認められなかった。

考
1.

察

初診患者数，登録患者数における年次推移および登録率（第 1 図）
当科において平成 21 年 4 月から平成 25 年 3 月までの5 年間の年間平均初診患者数は 511 名であり，中川ら 1）

第7図

第8図

登録患者における ANB 分布

56

登録患者における骨格分類別分布

5 年間における来院患者の実態調査

第9図

登録患者における居住地域

第 10 図東京都における居住地域

57

開始に至らない理由は，治療時期の尚早，当科の診療時成人矯正歯科治療患者の増加傾向は今後も続くであろ間の制限，セカンドオピニオン聴取のみなどと，多様でう。それに伴い，歯周疾患や顎関節症等様々な問題を含ある。また，大学病院矯正歯科をとりまく環境は，矯正む症例や補綴前処置としての限局矯正治療等，症例の多専門開業医の増加や一般開業医の矯正歯科治療への参加様化が予測されるため，今後他診療科との連携がさらににより年々矯正歯科治療施設が増加していることも一因重要になると思われる。また中川ら 1）の報告によれば，と考えられる。このような状況を踏まえ，今後は矯正歯永久歯の萌出に伴い歯列不正を認識しやすい時期である科治療を希望して当科を訪れた患者に対し，専門性の高学童期の割合が最多であるとされていたが，その割合はいより良質な矯正歯科医療の提供ができるよう，患者の半減していた。これは，近年社会現象とされている出生ニーズに即した組織，体制づくりを行い，登録率を引き率の低下や大学病院の診療時間制限により就学時間内の上げることが重要な課題であると考えられた。

通院が困難なことが原因と考えられた。しかし，学童期2.の患者数は青年期に類似した患者数であるため，1 世帯

初診患者における月別来院患者数（第 2 図）
当科における平成 21 年度から平成 25 年度までの初診あたりの子供にかける費用の増加や小児の矯正歯科治療患者数の月別平均来院患者数は 3 月，8 月，7 月，4 月のに対する高い関心により受診率は高く，一定の需要が得順に多かった。この傾向は当科の以前の報告 1）や他の医られている。男女別にみると男性患者では上記のように3-6）と同様であり，春休みや夏休みなど学校青年期と学童期に 2 度のピークがあり，女性患者では多の長期休暇を利用しての来院が多く，年齢別で多数を占少の増減はあるが全年齢層に渡り分布しており，女性はめる児童や学生に相当する患者の影響が大きいと考えらあらゆる世代，特に高齢者でも矯正歯科治療に対し関心れた。

が高いためと考えられた。

3.

6.

療機関の報告初診患者における来院経路（第 3 図）

登録患者における治療内容別分布（第 6 図）

来院経路においては，初診患者 2555 名中 1947 名が紹登録患者における治療内容別分布は自費診療患者 754

介状を持参して来院しており，紹介率は 76.2％であった。

名（65.6％），保険診療患者 395 名（34.4％）であった。当紹介患者が多数を占めるのは，当科が交通の利便性の良科の以前の報告 2）では自費診療患者 77.6％，保険診療患

い都心部に立地し，駅からも至近距離であることだけで者 22.4％であり，保険診療患者の増加は顕著である。こはなく，同窓生及び周辺地域歯科医療施設との連携が強

れは，平成 2 年より施行された顎変形症患者における術く，その結果が反映しているものと考えられた。

前術後の矯正歯科治療の保険適応が広く認知されてきた

4.

こと，矯正歯科治療が保険診療の対象となる先天性疾患

登録患者における男女比（第 4 図）
登録患者のうち男性は 403 名（35.0％），女性は 746 名

等の適応症の拡大，患者自身の外科矯正治療の知識の向（65.0％）であり，その男女比は 1：1.9 となり当科の以前上，咬合，顔貌改善への意識の高まり，さらに外科手術

1）の報告 と同様に顕著に女性が多かった。この傾向は他の技術進歩により治療期間や入院期間が短縮されたことの医療機関の報告 3-13）とも同様であった。矯正歯科治療が一因であると考えられた。の必要性に男女差はほとんどない

14）

7.にも関わらず女性が登録患者における ANB 分布および骨格分類別（1，2，3 級）分布（第 7，8 図）

有意に多いのは，女性は機能面だけではなく審美性の改自費診療患者における ANB 分布は 5.0 〜 5.5 がピーク

善に対する要求が高く，矯正歯科治療に対する関心が高いことが原因と考えられた。

であり，このピークを境に ANB 値プラス方向でもマイ5.

ナス方向でも患者数は減少していた。骨格別分類では骨登録患者における年齢別分布（第 5 図）
当科の登録患者における年齢別分布は，18 歳から 20格 2 級が最も多く，その理由として現在の食習慣や咀嚼，歳の青年期前半にピークが見られ，9 歳から 11 歳の学童嚥 下， 姿 勢， 呼 吸 の 習 慣 と の 関 連 性 が 指 摘 さ れ て お

期にも患者数が集中する傾向が認められた。他の医療機り 15），また一般的に日本人の顎顔面形態は欧米人と比較関において成人矯正歯科治療患者の増加が報告されていして，骨格 2 級傾向と上下顎前歯の唇側傾斜，垂直性の，当科においても初診時の平均年齢は 20.4

成長パターンを持っていることが多いとの報告 16）もある歳であり，また 18 歳以上の矯正歯科治療患者の割合はことから，当科の調査結果はそれを裏付けるものとなっるが

1）,4-9）,11-13）

1）

当科の以前の報告 の 50.0％（407 名）と比較して 58.5％た。保険診療患者における ANB 分布は−2.5 〜−2.0 に（672 名）となり，成人矯正歯科治療患者の増加が認めらピークが認められ，このピークを境に ANB 値のマイナれた。これは，成人でも矯正歯科治療が可能であること

ス方向では患者数が減少していったが，プラス方向ではが広く認識されるようになり関心が高まったこと，審美

ANB 2.0 〜 10.5 まで患者数は少数ではあるがほぼ一定性を考慮した矯正技術の開発，治療技術の進歩により選であり，ピークは認められなかった。この傾向は，当科択の幅が広がり，患者にとって矯正歯科治療を受けやすの以前の報告 2）と同様であり，日本人における外科手術い環境になってきているためと考えられる。このように，を伴う矯正歯科治療患者の骨格的異常は骨格 3 級傾向で58

5 年間における来院患者の実態調査あることが示唆されている。また，自費診療患者と比較結して保険診療患者において骨格 3 級が多い理由として

論

は，保険診療患者の場合，特に反対咬合は症状が明瞭で

平成 21 年度から平成 25 年度の 5 年間に日本大学歯学あるため来院動機となりやすく，患者が外科手術による部付属歯科病院歯科矯正科を受診した患者の実態調査を

咬合や顔貌改善を強く望む傾向にあるためであろう。

行い以下のような結果を得た。

8.

1.

登録患者における居住地域（第 9 図，10 図）
1）

5 年間の初診患者総数は 2555 名（年間平均 511 名），当科の以前の報告 によると全国の登録患者のうち東登録患者総数は 1149 名（年間平均 230 名）であり当

京都 23 区内が 49.3％，東京都 23 区外が 11.0％，埼玉県，

科の以前の報告と比較し増加していたが，年間平均登録率は 45.0％であり減少していた。

千 葉 県， 神 奈 川 県 の 合 計 が 36.8％ で 1 都 3 県 の 合 計 は97.1％であった。今回の実態調査では東京都 23 区内が2.

当科への来院における紹介率は 76.2％であった。

57.2％，東京都 23 区外が 11.7％，埼玉県，千葉県，神奈

3.

年齢別では学童期と青年期に相当する年齢層が多く，また当科の以前の報告と比較し成人矯正歯科治川県の合計が 25.5％であり，1 都 3 県の合計は 94.4％で1）療患者の増加が認められた。

あった。この結果より，以前の報告 と比較して東京都4.

23 区内の割合は増加し，隣接する 3 県の合計の割合は減治療内容別では当科の以前の報告と比較し保険診療患者が 12.0％増加し，保険診療患者の 94.4％が顎変少しており，全体としてより東京都 23 区内に集中する形症患者であった。

傾向が認められた。これは，当科が交通の利便性の良い5.

都心部に立地し，駅からも至近距離であること，通院期居住地域別では東京都が全体の 68.9％を占め，足立区，世田谷区，板橋区居住者が多かった。

間が長く，通院回数も多いという矯正歯科治療の特殊性から，患者が治療を受ける際の通院利便性を重視してい稿を終わるに臨み，今回の実態調査に資料を提供して頂いた当矯
正学講座教員各位また大学院生各位に心から感謝の意を表します。

るためと思われる。東京都内における分布を見ると，当科の立地する千代田区居住者は東京都内のうち 2.7％であり，千代田区に隣接している文京区，台東区，中央区，

文

港区，新宿区よりもむしろ当科から 10 km から 20 km 圏

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以上のことから，近年，矯正歯科治療が普及し，本研究からも成人矯正歯科治療患者および顎変形症患者の増加が認められ，今後もこの傾向は続くと予測される。そこで，当科としては，知識や技術の向上はもちろんのこと，包括的歯科治療の観点から補綴，歯周，口腔外科など各専門領域の複数の術者と一層円滑な連携をとり，どのような成人症例にも対応できる環境を整備する必要がある。さらに顎変形症治療に特化した専門外来を設立し患者のニーズに的確に対応していくことにより，登録率を引き上げ，当病院の発展と地域歯科医療への一層の貢献が期待できると考えられた。

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