1.どんな墓が求められるのか ～共同性の観点から
小谷 みどり1. 現代的課題の背景
我が国の火葬率は、厚生労働省『衛生行政報告例』によれば、2018 年には 99.99％に達しているが、50%を超えたのは 1935 年のことだ。今から 50 年前の 1970 年でも 79.2％だったので、死者の 5 人に 1人は土葬されていたことになる。
火葬の普及に伴い、血縁者で入る共同墓としての家墓が広がると、1980 年代には首都圏の大都市部では墓地不足が起きた。当時の総理府が 1990 年におこなった「墓地に関する世論調査」では、「現在、都市では墓地の不足が深刻な社会問題となっていますが、あなたは、このことをご存じですか」という質問に対し、65.8％が「知っている」と回答していた。この背景には、高度成長期に地方から都市部へ流入してきた人たちが 1980 年代以降、続々と定年退職を迎え、新たにお墓を必要とするようになった事情がある。
国立社会保障・人口問題研究所の 2017 年推計によれば、2019 年の死亡者数が 137.6 万人なのに対し、2039 年には 167.9 万人にのぼる。2000 年の死亡者数は 96.1 万人だったので、死亡者数が急増していることがわかる。
このような多死社会の進展において、メディアではたびたび墓地不足への懸念が指摘されているが、そのような事態はまず起きないと筆者は考えている。死亡人口は増加しても、少子化により従来の家墓の新規需要が増加するわけではないこと、共同墓の在り方が家族・親族集団だけでなく、非親族集団へと多様化が加速していることなどがその根拠である。
実際、東京都心の寺院でも、非檀信徒向けに墓地の売り出しが少なくない。郊外の大きなお墓よりも、小さくても墓参りしやすい都心のお墓を志向する人が増え、狭くても良ければ都心でもお墓は取得できる。供給側も、省スペースで提供できるさまざまな形の墓域を提供しており、写真１は、東京都心にある樹木葬墓地として、写真２は壁墓地として販売されている。いずれも敷地内のデッドスペースを活用したアイデアである。
写真１ 樹木葬墓地

写真２ 壁墓地56

子々孫々で死者祭祀を継承する仕組みも危うくなっており、無縁墳墓の増加が顕著になっている。小規模なお墓が志向されていることからも分かるように、子々孫々で継承を前提としたお墓に入るというよりは、墓の核家族化が進んでいることも背景にある。
2011 年に 20 歳から 89 歳までの全国の男女 2000 人を対象におこなった調査（科研費研究「わが国の葬送墓制の現代的変化に関する実証的研究」2011 年、研究代表者：鈴木岩弓）では、自分が入りたいお墓として「先祖代々のお墓」を挙げた人は 38.9％にとどまった。一方、「今の家族で一緒に入るお墓」を挙げた人は 31.1％と、家墓派と家族墓派はほぼ二分された。三世代同居はいまや 1 割程度しかいないのに、お墓に対しては継承を前提とする家墓派が一定数いるというのが特徴で、夫婦家族であってもお墓だけは直系家族制に基づく考えを持っている人も相当数いるといえる。
1990 年に当時の総理府が 20 歳以上の男女を対象に実施した「墓地に関する世論調査」では、お墓に一緒に入る人はどういう人が望ましいかという質問に対し、「配偶者」（86.8％）、「子ども」（71.0％）が圧倒的に多く、「自分の両親」（47.6％）や「配偶者の両親」（30.3％）を大きく上回っていたものの、2011年調査では、両親と同居する家墓志向派は減少しているので、家族構造の変容から遅れつつも、少しずつ家族墓へと意識の上でも移行していることが分かる。
また第一生命経済研究所が 2014 年に実施した調査では、40 代から 70 代の既婚男女のうち、現在の配偶者と同じお墓に入りたいと回答した人は 54.0%にとどまった。しかも男性では 64.7％だったのに対し、女性では 43.7%と男女で大きな開きがあるうえ、60 代、70 代の既婚女性だけでも、夫婦別墓を希望する人は 19.5％もいた。婚姻関係や血縁関係で必ずしも同じお墓に入るべきだとは考えない人が増加している様子がうかがえる。
２．永代供養墓の運営 ～広島Ａ霊園と妙瑞寺の実例から（１）墓のニーズ
次に以下では、自治体が実施した市民アンケート結果から、墓の取得ニーズ、およびその背景にある意識を浮き彫りにしてみたい。
東京都が 2015 年に実施した調査「東京都の霊園」では、墓の取得ニーズがある人に対して問題点をたずねたところ、最も多かったのは「お墓の維持管理」(69.7％)で、次いで「お墓に要する費用負担」（60.6％）、「お墓の承継者」(56.1％)であった。
横浜市の 2013 年調査「横浜市墓地に関する市民アンケート調査」では、墓の取得にあたって重視する点として、「お墓の価格、維持管理」(43.1 %)が最も多く、次いで多い「墓地の設置者に対する信頼や安心感」(16.5％)を大きく上回った。
一方、大阪市の 2016 年調査では、「墓地までの交通利便性」(60.1％)、「墓地の管理、運営主体」(56.5％)、「お墓の価格（取得費用、管理費用）」(48.0％)の回答率が高く、福岡市の 2015 年調査では「費用（取得費や管理費）」(82.1％)が圧倒的に高く、「自宅からの距離や交通利便性」(65.6％)、「管理や運営の形態」(56.4％)が過半数の回答率を占めた。
これらのことから、都市部では、墓の取得にあたって、費用、維持管理体制を重視する傾向が強いことがわかる。こうしたニーズを背景に増加しているのが、継承を前提としない形態や、個別の墓石が不57

要な形態の埋蔵方法である。しかも地方都市においても、こうした墓が増加していることが、ここ数年の特徴である。
（２）永代供養墓の運営事例
たとえば広島市内の A 民間霊園では、据え置き型の納骨堂、自動搬送式の納骨堂、樹木葬、合同納骨堂の 4 種類のみを提供しており、いわゆる墓石型の家墓の選択肢はなく、これらすべてを「永代供養墓」と称している。
写真３ 据え置き納骨堂

写真４ 樹木葬と合同納骨堂

写真５ 自動搬送式ボックス

写真からもわかるように、どのパターンも家名は彫るものの、そもそも大人数の親族集団での納骨を想定していない（一部、据え置き型納骨堂には、27 柱、21 柱までおさめられるものもあるが、継承を前提とするより、改葬目的の使用が多いという）。また写真４の樹木葬のみ、33 年経過すれば合同納骨堂に改葬されるが、納骨堂は年間管理料をおさめる限り、使用権は抹消されない。
合同納骨堂に直接合祀する場合は一柱 5 万円で、郵送での受付も可能である。合同納骨堂には改葬需要での納骨も一部にはあるが、継承者がいないなどの理由で親族が納骨するケースもあるというが、納骨数はそれほど多くはない。
次に、大分市の妙瑞寺の永代供養墓の実例をみてみる。妙瑞寺は大分市の中心部から車で 20 分ほどにある日蓮宗の寺院である。1989 年に就任した現住職は、1996 年に葬送を考える市民活動を立ち上げ、1998 年に永代供養墓「安穏廟」、2011 年には樹木葬型の「桜葬墓地」を建立した。

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写真６ 妙瑞寺の安穏廟

妙瑞寺では、安穏廟建立が発端となり、多くの人が集う場を目指し、様々な活動をおこなっている。
そのひとつが、毎月行われる「なんじゃもんじゃカフェ」で、安穏廟、桜葬を契約した人や檀信徒らが集まって、日常の悩みや世間話をして交流している。
さらに、2001 年には「これからの葬送を考える会九州」を立ち上げ、様々な講演会を開催するだけでなく、毎月勉強会をおこなっている。筆者が参加した時には、ＡＣＰがテーマであった。参加者は、妙瑞寺の檀信徒ではない人たちが中心で、永代供養墓の契約者とも限らず、「なんじゃもんじゃカフェ」とは性格が異なる。
つまり、同じ共同墓の契約者同士をつなげるいわゆる「墓友」と呼ばれるグループは妙瑞寺にはないといえる。
「なんじゃもんじゃカフェ」は、妙瑞寺に縁のある人たちが主として集まるが、必ずしも永代供養墓や樹木葬の契約者ではないうえ、「これからの葬送を考える会九州」は市民団体であり、寺は会合の場を提供しているだけなので、すべての人に開かれている。これは、永代供養墓を中心とした契約者の関係性を図る目的ではなく、永代供養墓の建立はあくまでもきっかけであって、妙瑞寺に有縁無縁の別なく、人が集える場としての寺づくりを現住職が目指しているからだという。その意味で、墓友ネッ
トワークを有する他寺院の永代供養墓とは一線を画している。
写真７ これからの葬送を考える会の例会

３． まとめ
本稿では、家族形態の変容による墓の現代的ニーズを検証した。大都市の自治体調査では、都市部では、墓の取得にあたって、費用、維持管理体制を重視する傾向が強いことがわかったが、継承を前提としない墓や廉価な墓へのニーズは都市部に限らず、地方でも顕著にみられるようになっている。

59ただし、非血縁者の共同墓としての合葬墓はそれほど多くはなく、核家族や夫婦のみを前提とした共同墓の形態のバリエーションが広がっていると考えられる。しかも樹木葬に代表されるような、墓石を個別に建てない廉価な形態は、全国的にますます増加していくだろう。
しかし、地方においても当然だが、単身世帯や生涯未婚率の上昇はみられる。本稿で示した事例は、核家族や夫婦のみ世帯にせよ、家族集団での共同墓であることには変わりがなく、単身者がどのような共同性のもとで死後の共同性を構築し得るかについては、今後の課題として考えていきたい。

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