ITSの研究と国際化

上條俊介

１．ITSという研究分野
ITS（Intelligent Transport Systems：高度ろう。例えば、車や歩行者のセンシング（計交通システム）という言葉は、近年一般的な用測）には、直接的に物体の距離計測が可能な語としても浸透しつつある。ITSとは、電子情レーザーセンサーがあり、画像認識技術と競合報技術を用いて道路の安全と効率を向上させるしている。インフラ側に設置して定点観測を行技術の総称であり、その研究は、交通工学・電う用途では、既設のカメラを流用できるのが画子情報工学・自動車工学・政策等の様々な分野

像認識技術の最大の利点である。昨今は安全安の知見を有機的に組み合わせて行われる。即心の観点から、カメラの設置が急増しており、ち、ニーズに基づいたソリューション型の研究ますますこの傾向が高まっている。一方、車にの代表である。電子情報工学に基盤をおく自分設置する（車載）センサーの用途では、純粋に自身の立場から見れば、交通事故や渋滞といっコストと性能の比較という問題になってくる。

た交通問題を的確に把握し、これらを解決するより大きなくくりで、センサーと通信技術は常ための技術を開発、フィールド適用による効果に競合している。車の通信手段搭載率が100%検証を行うというのが、研究の流れである。もになれば、もはや交通計測をセンサーで行う必

ちろん、既存の技術を組み合わせるだけでな要が無いという極論もあるにはあるが、事はそく、今までにない技術を生み出すことによるブう単純ではない。現在では、カーナビに蓄えらレークスルーが期待されるが、ニーズを強く意れた走行データ（プローブデータ）を通信手段識しながら開発をすることになる。

で吸い上げて交通情報を把握することが行われている。しかし、これらのデータは時間的・空ITSの研究のもう一つの大きな特徴は、常に間的に分散しているためリアルタイム性に欠け代替ソリューションが競合あるいは、協調してる。これに対し、センサーは、ある時間・空間いる点である。もちろん、どの研究でも他のア断面での交通状態を把握するものである。このプローチと競合しないものはないと言えるが、ように、交通データ収集において、通信手段とITSは、こうした特徴をもつ代表的な研究であセンサーとが協調することで、より質の高い117

データに加工されると言える。

２．研究内容紹介
2.1

画像センサーを用いた新しい信号制御システム

交差する交通を効率よく流すためには、交通ンサー（分岐率センサー）を開発し、1年間の量を的確に把握し、交差する道路の信号の青時センサー性能試験、3年間の信号制御効果検証

間配分を最適化することが重要である。従来のを経て、2009年に警察庁において仕様化され信号システムでは、交通流を把握するために、た。現在では、100台を超える数のセンサーが交差点流入口や流出口にセンサーを配置し、流実戦配備され、渋滞解消に役立っている。

入交通量や流出交通量を計測していた。従来か今後の研究の発展として、このセンサー特徴

ら使われている超音波センサーは車線ごとの交を生かしたネットワーク信号制御という新しい通量を把握するためには、ガントレー上に車線パラダイムへの展開を模索している。従来は、上部にくるように配置する必要がある。また、系統制御と言われ、幹線道路に沿って、車群をループ式センサーは、道路地面に車線ごとに磁効率よく渡すことを目的とした一次元の信号制

気センシングのためのループコイルを埋める必御が研究されてきた。このため、従来開発され要がある。こうしたコストやメンテナンス面でてきたセンサーは、一般に車線方向への車両通の欠点を克服する技術として、画像センサー過を計測するものである。これらの線での計測の導入が期待されている。カメラを路肩に設置に対し、当研究室のセンサーは交差点を面で観することで交通量が計測できれば、従来型セン測することができるため、複雑なネットワークサーに対して、コストやメンテナンスの面で、をもつ都市部において、二次元の信号制御を可非常に有利になる。当研究室では、一台のカメ能とすると期待される。

ラで交差点の全方向の交通量を計測可能画像セ

2.2

車載画像センサーを活用した対歩行者事故防止システム

安全運転支援のための路車協調システムは、

当研究室では、歩行者・自転車の交通弱者検出実証試験が成功し、実用化が始まっている。しのための画像センサーを開発している。前景

かし、路車協調による安全運転支援は、高速道の物体について時空間MRFモデルを用いたト路や大規模交差点等、路側センサーおよび路車ラッキングを行う。連続するフレームの同一物通信装置の設置が可能な場所にサービスが限ら体に対してHOG特徴量を用いた物体識別アルれる。費用対効果や場所の制約から路車協調シゴリズムを適用し、歩行者等と電柱・標識、看ステムの適用が困難な場所では、車載センサー板等の道路施設物体との識別を行う。背景となによる安全運転支援システムが有望視される。

るビル等と前景オブジェクトとの遠近の差か

118

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№81

ら、静止している人物や道路施設物体も検出さみが検出される。

れるが、物体識別アルゴリズムにより歩行者のITS の研究と国際化

119

2.3

リアルタイム交通異常検出システム

交通流監視システムに期待されている、交通ステムは、従来から交通流監視において用いら事故の未然の察知および防止の実現には、潤沢れてきた、カメラ映像入力と画像処理技術を活な画像情報を真に活用する技術の確立が重要で用し、さらに、車両の高精度なトラッキングとある。本研究では、交通流監視において、事数種類の交通事象の検出とを可能とする。車両

故、渋滞、停止車両、落下物のような交通事象のトラッキングアルゴリズムは、時空間MRFの検出をリアルタイムに行うシステムを構築中モデルを用い、隠れと照度変化に対して頑健なである。構築中のリアルタイム交通事象検出シトラッキングを実現している。

３．ITSを取り巻く国際情勢
車は、世界各国に流通する輸出品であるたビーコンの双方向通信といった旧式のデバイス

め、ITSにとって国際標準化は避けて通れなで構成されたレガシーシステムであるが、画像い。我が国のセンシング技術、交通および道路センサーや携帯電話、DSRCといった新しいデ管理技術が世界をリードしていることは、自他バイスへの置き換えが進まず、新技術普及の妨共に認めるところであろう。しかし、このこげとなっている。これに対し、欧州は、ISOのとが我が国のITSの展開を減速させる要因とも標準化（TC204）を武器に、ITSにおける国際なっているのは、皮肉である。例えば、我が的主導権を握ろうと攻勢をかけている。

国では、10年以上前から世界に先駆けてVICS（Vehicle Information and Communication

北米、豪州等の先進国は、既存の道路の管理System）という交通情報システムを開発してにおいては、道路管理の高度化が進み、規模にきた。VICSシステムは、超音波センサーや光おいては我が国に遜色ないレベルまで到達しよ120

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究№81

うとしている。また、これまで設備の導入が進理手法への理解度に適応したシステム提案が求んでいなかった分、最新技術の導入が進みやすめられている。

いという点があげられる。最新技術が必ずしも高コストであるわけではなく、例えば、もともこのように、我が国は、ITS技術で世界を先と設置が予定されている監視カメラを流用する導してきたが、今後、この地位を保ちつつ世界画像処理のように、コストと性能を両立できるのITSをリードしていけるか、アジアが欧米の技術もある。アジア・中南米等の新興国におい規格に飲み込まれて、日本がガラパゴス化するては、現在、爆発的に道路市場が創成されていか、正念場である。

るところであるが、新興国の財政環境や道路管

上條俊介（かみじょうしゅんすけ）

1967 年 11 月 26 日
[ 経歴 ] 1992 年 3 月 東京大学大学院・理学系研究科修士課程・物理学専攻修了
1992 年 4 月 富士通株式会社入社 組込みおよび画像プロセッサの開発に従事
1998 年 4 月～ 2001 年 東京大学大学院・工学系研究科情報工学専攻博士課程 博士（工学）2001 年 4 月 東京大学生産技術研究所に講師として着任、現在同准教授
2010 年 7 月 大学院情報学環准教授、生産技術研究所附属戦略情報融合国際センター兼務[ 専攻領域 ] ITS[ 著書・論文 ]上條俊介，井上博司，“時空間 MRF モデルと階層間協調アルゴリズムによる車両分割”
電子情報通信学会和文論文誌 A，Vol.J91-A, No.1, pp55-67, 2008 年 1 月．
Shunsuke Kamijo, Kaichi Fujimura,“Incident Detection in Heavy Traffics in Tunnels by the Interlayer
Feedback Algorithm,” Springer, International Journal of Intelligent Transportation Systems Research, Vol.8,
Number 3, pp.121-130, Oct.2010,
Kaichi Fujimura, Toshihiro Konoma, Shunsuke Kamijo,“Vehicle Infrastructure Integration System Using Vision
Sensors to Prevent Accidents in Traffic Flow,”Journal of IET Intelligent Transport Systems, Volume 5, Issue 1,
p.11&#8211;20, Mar. 2011.
[ 所属 ] 大学院情報学環[ 所属学会 ] IEEE・（社）電子情報通信学会・（社）自動車技術会・（社）土木学会

ITS の研究と国際化

121

『東京大学大学院情報学環紀要』 投稿規定⑴

東 京大学大学院情報学環教員等（教授、准教授、助教、客員教授・准教授、研究員等）
は、本紀要および英文紀要に論文を日本語または英語で執筆することができる。

⑵

東 京大学大学院学際情報学府博士課程在籍者および東京大学大学院人文社会系研究科博士課程在籍者で大学院情報学環教員を指導教員としている者は、論文を日本語または英語で投稿することができる。大学院博士課程学生の投稿論文の採否は、図書・出版委員会が指名した情報学環教員と外部の委託された研究者による査読を経て、図書・出版委員会において決定される。

⑶

執 筆及び投稿される論文は未刊行のものに限る。定期刊行物（学術雑誌、商業雑誌、大学・研究所紀要など）や単行本として既刊、あるいは、これらに投稿中の論文は本誌に投稿できない。但し、学会発表抄録や科研費などの研究報告書はその限りではない。

⑷

投 稿する者は、指定された期日までに、執筆要項の諸規定にそって作成した原稿をプリントアウトしたもの２部およびそのデータファイルのフロッピーディスクやCD等を、東京大学大学院情報学環・学際情報学府図書室に提出しなければならない。

⑸

本紀要に掲載された論文は、大学院情報学環のホームページで公開される。

『東京大学大学院情報学環紀要』 執筆要項
執筆・投稿⑴

執 筆・投稿に際しては、東京大学大学院情報学環・学際情報学府図書室のホームページ（http://www.lib.isics.u-tokyo.ac.jp/index.html）に本投稿規定と執筆要項に関連する最新の情報が掲載されているので必ず参照すること。特にテンプレートに記載された細則に注意すること。

⑵

原稿はA4版、横書きを原則とする。１頁は40字×34行。パソコンで作成する。

⑶

分量は原則としてA4版で打ち出し10～30頁とする。大学院生の投稿の場合はA4版で打ち出し、表紙・英文要旨を除き本文14頁以内とする（注・参考文献・図表を含む）。枚数の上限は厳守すること。

⑷

執 筆要項に適した書式のテンプレートを東京大学大学院情報学環・学際情報学府図書室のホームページからダウンロードできるように準備してあるので、これらの雛形を用いて執123

筆・提出を行うこと。

ファイル形式⑸

ファイルは「Word」または「一太郎」の文書ファイルで提出すること。併せてプレーンテキストファイル形式で保存したものを提出する。その際、改行コードは１パラグラフに対して１つ入れること。表示行に対して改行コードの入ることのないように注意する。論理行に対して改行コードが１つとする。

⑹

Macを用いて執筆した場合は、提出するフロッピーディスクはDOS/Vフォーマットを使用すること。

⑺

フ ロッピーディスクのラベルには、論文名・執筆者名（複数の場合は代表者）・使用したワープロソフト名を明記すること。

全体の構成
⑻

論 文は、「表紙」「英文要旨」「本文」からなり、この順番で構成される。図・表は本文中に組み込む。

⑼

右上ヘッダ部分に、通しのページ数をふること。

⑽

１頁の余白は、上25mm⑾

フォントはＭＳ明朝10.5ポイントを標準とする。

⑿

字句・叙述は簡潔・明確にして常用漢字、現代仮名遣い、算用数字を原則として用いる。

下30mm

右23mm

左23mmに設定する。

表紙書式⒀

表 紙には、日本語の標題、著者名、著者の所属を、和文および英文で記載する。また主要著者の連絡先、研究助成に関する記述、謝辞、共同執筆の場合の執筆分担なども表紙に記す。

⒁

日 本語の標題は30字以内とする。副題がある場合は、「－」（ハイフン）の後に主題と明確に区別する形で記載する。その下に著者名と著者所属を日本語で記す。１頁目の日本語標題はＭＳ明朝12ポイントで記す。

⒂

日 本語の標題、著者名、著者所属の下に、英語での標題（主題・副題）、著者名、著者所属を記す。英語標題は、筆頭語と主要語の頭文字を大文字で表記する。また英語の主題と副題は「:」で区切る。

⒃

著 者名の英語表記は原則としてFirst name を先とし、頭文字を大文字にする。日本名のローマ字使用法は執筆者の慣行を尊重し、統一しない。

⒄

124

執 筆者の所属に、教授・准教授・助教その他の別を記す必要はない。共同執筆の場合の記

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究№81

載方法詳細はテンプレートを参照すること。
⒅

標 題、著者、著者所属に続けて、主要著者の連絡先、研究助成に関する記述、謝辞、共同執筆の場合の執筆分担などを記す。

英文要旨⒆

英文要旨の頭に「Abstract」（ゴシック体）と記す。

⒇

英文要旨はA4版で１～２頁とする。英文に関しては、特に記述に注意し、執筆者の責任において英語を母語とする人の校閲を経ること。

英文要旨の下に、キーワードを日本語と英語で記す。日本語キーワードは「キーワード：」に続けて６つ前後記す。日本語キーワードに続けて、英語キーワードを「Key Words:」（ゴシック体）に続けて記す。キーワードの筆頭語および主要語の頭文字は大文字とする。各キーワードはコンマで区切り、最後のキーワードの末尾にピリオドを付ける。

本文書式
本文の開始ページの頭に、日本語および英語の標題を記す。

本 文中には、数字・記号を用いて章・節を設ける。章にあたるものは「１．，２．，…」（全角数字及びドット）とし、節にあたるものは「1.1…, 1.2…,」（半角数字及びドット）とする。以下これに準ずる。章題・節題、強調部分は、太字ではなく、ＭＳゴシック
10.5ポイントを用いること。
例） 章題の例		
２．携帯電話利用実態（全角の数字とドット）

節題の例

2.1

節以下の例

2.1.1

利用頻度・利用料金（半角の数字に全角スペース）2.1.1.a

男性の利用頻度（上に同じ）
男性の利用頻度の詳細（上に同じ）

目 次は、原則として各論文毎には付けない。但し、学位論文の一括掲載や長編の調査研究論文などの場合には付けることができる。

本 文中における外国人名などの固有名詞は、原綴りあるいは英語綴りを原則とするが、公式の名称として著名なものはカタカナでもよい。

本 文中での参照文献の引用は著者姓と発行年をつけて次の例のようにする。著者が３人以上の場合には初出の際には全著者の姓を書き、２度目以降は第一著者の姓を書き、和文献
では「他」、欧文文献では「et al.」を書き添える。
例）Rumelhart, Hinton, & Willams(1980)は……と主張している（丸山・田中・谷口, 1998）。

査 読にあたっての匿名性を確保するため、自己の既発表論文等の引用にあたっては、「拙紀要投稿規定

125

稿」「拙著」等による表示は避け、氏名を用いる。
註は、一連番号を参照箇所の右肩に「1」「2）」「（3）」などのように書き添え、各論文末に一括掲載する。

参 照文献は、著者の姓のアルファベット順によって並べ、各論文末に一括掲載する。欧文、和文を分けて掲載してもよい。

図・表・写真図・表は本文中の該当箇所に組み込む。

図版は原則として白黒とする。

仕 上がり具合について希望がある場合は、その指示内容を欄外に付箋をつけて記すこと。
また、貼り付ける図・表・写真のできるだけ鮮明なコピー（写真の場合は原版）を、プリントアウト原稿とは別途１部用意すること。

図 ・表・写真について、ワープロ以外のアプリケーション（表計算ソフト、ドローソフトなど）で作成した電子的なデータがある場合は、そのデータファイルも併せて提出すること。印刷業者が適切な措置を取るためのものである。



図・表・写真のタイトルは、標準フォント（ＭＳ明朝10.5ポイント）を用い、以下のようにセンタリングを施して記載する。図・写真の場合はタイトルの上に図・写真、表の場合はタイトルの下に表を貼付すること。英語タイトルは省略してもよい。
例）＜図＞
図4.2.2

利用目的との関係（Fig.4.2.2 Comparison of the patterns by purpose of use）

外字

外 字が必要な場合は、当該箇所を空欄にしておき、プリントアウトに自記しておくこと。
外字は印刷時に業者が作成する。

その他の注意上 記の他、章立て、見出し、引用、註、参考文献などは各学問領域における慣行に拠ることとする。

図 書・出版委員会は、内容及び形式の双方について改稿または再提出を求めることができる。

校 正は原則として、初校のみ執筆者校正とする。大幅な修正は、原則として認めない。大学院生の投稿の場合は、字句の修正以外は原則として認めない。

126

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究№81各論文執筆者には別刷30部と掲載誌３部を配布する。

本投稿規定及び執筆要項の改正は図書・出版委員会の決議を経なければならない。

著者紹介の執筆
論 文の掲載が決まった著者は、著者紹介と自分の写真一葉を提出する。著者紹介には、生年月や出身大学などの履歴、専門、主たる著書・論文、所属、所属学会などを書くことができる。
附則

この規定・要項は、平成21年１月16日から施行する。
東京大学大学院情報学環

紀要投稿規定図書・出版委員会

127東京大学大学院情報学環紀要 情報学研究 No.81

印

刷

平成23年10月17日

発行

平成23年10月17日

編集・発行

東京大学大学院情報学環

郵便番号113-0033

住

東京都文京区本郷７－３－１

所

電話番号

03-5841-5905

ファクシミリ

03-5841-5916

E-mail：tosyo@iii.u-tokyo.ac.jp

装丁印刷・製本

木下弥

株式会社創志企画