３

民間企業における職場復帰後の就業継続率の記述疫学研究：J-ECOH スタディ研究者（代表者）
小笠原隆将

三菱ふそうトラック・バス株式会社

共同研究者
佐々木直子

三菱ふそうトラック・バス株式会社

樫野いく子

国立国際医療研究センター

疫学・予防研究部

山口

美輪

国立国際医療研究センター

疫学・予防研究部

遠藤源樹

順天堂大学

西浦千尋

東京ガス株式会社

堀愛筑波大学加部勇

古河電気工業株式会社

溝上哲也

国立国際医療研究センター

土肥誠太郎

三井化学株式会社

医学部

公衆衛生学講座
人事部

医学医療系

安全健康・福利室

福祉医療学分野
疫学・予防研究部− 59 −

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民間企業における職場復帰後の就業継続率の記述疫学研究:J-ECOH スタディ
小笠原4）

尋 、堀隆将 1）、佐々木5)

愛 、加部直子 1）、樫野6)

勇 、溝上いく子 2）、山口2)

哲也 、土肥美輪 2)、遠藤誠太郎

源樹 3）、西浦

千7)1） 三菱ふそうトラック・バス株式会社、 2) 国立国際医療研究センター

疫学・予防研究部、 3) 順天堂大学

人事部

医学部

健康・福利室、5） 筑波大学

公衆衛生学講座、 4) 東京ガス株式会社

医学医療系

安全

福祉医療学分野 6)古河電気工業株式会社、 7)

三井化学株式会社【要旨】
長期疾病休業は社会経済的な損失が大きい。特にその多くを占める精神疾患は再発率が高く、産業保健上の重要な課題である。そのため、疾患別に就業継続率について標準的なデータを把握しておくことは、各企業での就業支援対策を進める上での基礎的なデータとなろう。職域多施設研究(Japan Epidemiology Collaboration on Occupational HealthStudy; J-ECOH スタディ)では 2012 年より複数の企業・団体の疾病休業データを収集している。本研究ではこのデータを用いて、職場復帰後の労働者の就業継続率を調査した※。
調査対象は、J-ECOH スタディに参加した 12 社中、休業期間が連続 30 日以上の長期疾病休業(以下、長期病休)と健康診断の両データの提供を受けた 10 社に勤めている者のうち、2012 年 4 月から 2014 年 3 月に長期病休を開始し、なおかつ 2014 年 3 月までに復職した従業員 769 名（復職時点で 19 歳から 55 歳）である。そのうち、精神疾患が 414 名と半数以上を占めた。4 年間（2012 年 4 月 1 日から 2016 年 3 月 31 日まで）の観察期間中に発生した同一従業員の 2 回目の連続 30 日以上の長期病休を再病休とした。その他、退職、退職(死亡)の 2 つの転帰を計測した。就業継続の定義は再病休、退職、退職(死亡)のいずれにも該当しないものとした。なお管理下外(J-ECOH スタディの参加企業の研究協力者の健康管理下外になった)、不明(在職状況が追跡途中で不明であった)の 2 つを打ち切りとした。それぞれの転帰の観察期間の中央値を算出した上で、復帰後の就業継続率をカプラン･マイヤー生存曲線で示した。
結果として、全疾患の転帰の人数は、就業継続(中央値 35.6 か月)が 514 人、再病休(中央値 8.3 か月)が 166 人、退職(中央値 11.1 か月)が 67 人、退職(死亡)(中央値 19.5 か月)が 4 人となった。
全疾患の 4 年就業継続率は、66.7％を占めた。その中で、身体疾患の 4 年就業継続率は、72.9％に対し、精神疾患は 61.6％であった。身体疾患の主要疾患の 4 年就業継続率は、筋骨格系疾患で 67.2％、新生物で 77.2％、脳・心血管系疾患で 82.2％、中毒・外傷で 78.9％であった。これらより、身体疾患と比較し、精神疾患では 4 年就業継続率が 10％程度低いことが分かった。また身体疾患の中では筋骨格系疾患で就業継続率が低いことが分かった。

− 61 −

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本調査では、一部の民間企業を対象としているものの、職場復帰後 4 年就業継続率の基礎的データが得られた。各企業の就業継続率の算出の際の基礎的な情報として利用されることが期待される。

※当初、再病休発生率を算出する研究であったが、現時点では競合分析ができなかったた
め、就業継続率の算出に研究内容を変更した。

− 62 −

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1.

はじめに長期疾病休業(以下、長期病休)は社会経済上の損失が大きい。そして、労働者の就業継続は社会経済上の課題のひとつである。特にその多くを占める精神疾患は再発率が高く、産業保健上の重要な課題である 1-4)。例えば、長期病休は治療・静養のためである一方、収入が減少するといった家計への負担とともに、休業中の交代要員の配置や医療費の増大により職場や社会に多大な影響を及ぼす 5)。復職後の再病休は、本人はもとより職場の他の労働者に長期的な負担となりうる 5)。日本では、気分障害(ICD-10 で F3)と診断された従業員の再病休率は職場復帰 8 年後で約半数の 49.3％という研究結果がある 6)。また新生物の就業継続率については、観察期間 4 年で 51.2％という研究結果がある 7)。しかし、職場復帰後の労働者の疾患別の就業継続についての疫学研究はほとんどない。
日本において、近年、複数の大企業が参加した職域多施設研究(Japan Epidemiology
Collaboration on Occupational Health Study;以下、J-ECOH スタディ)が進められており、そこでは疾病休業データを含め企業の健康管理情報が系統的に収集されている（事務局は国立国際医療研究センター疫学・予防研究部）。本スタディにおいて長期病休の発生状況をまとめたところ、件数(千人率)は男性 8.7、女性 9.4 であった 8)。本研究ではこのデータを用いて客観的データに基づく、職場復帰後の労働者の就業継続率を調査した。
2.

方法

2⁻1.

対象集団および疾病休業データ

調査対象は、J-ECOH スタディに参加した 12 社中、休業期間が連続 30 日以上の長期疾病休業(以下、長期病休)と健康診断の両データの提供を受けた 10 社に勤めている者のうち、2012 年 4 月から 2014 年 3 月に長期病休を開始し、なおかつ 2014 年 3 月までに復職した従業員 769 名（復職時点で 19 歳から 55 歳）である。なお J-ECOH スタディ参加企業 12 社の疾病休業制度の休業期間上限は、中央値 3 年 （範囲 2.5 年-3.9 年）であった。また、少なくとも疾病休業開始から 18 ヶ月は賃金の 2/3 以上の経済的支援が整備されていた。データは、2012 年 4 月から 2017 年 10 月に J-ECOH スタディに登録された長期病休者のデータを用いた。対象者選定のフローチャートを図 1 に示す。
定年退職の影響除外を目的に 1 回目の復職時点で 56 歳以上の者を除外した。その他、初回休業開始日が 2012 年 3 月 31 日以前、もしくは 2014 年 4 月 1 日以降の者、1 回目の長期病休中に退職、もしくは死亡等の対象外の転帰の者、初回休業終了日が 2014 年 4 月 1 日以降の者、疾病休業以外の理由での休業である産休、育休に移行する可能性のある婦人科疾患(O00-O99)、ICD 分類でいずれにも分類されない疾患(999)および企業内の人事管理上、復職後 1 か月以内に退職、長期病休などの転帰となっていることが予想される者を除外した。
次に対象者の転帰の決定については、分析時間軸を図 2 に示す。観察期間は、2012 年 4月 1 日から 2016 年 3 月 31 日の間に連続 30 日以上の長期病休を開始し、かつ休業終了した日である。

− 63 −

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図 1 対象集団選定のフローチャート
この際、まず 2012 年 4 月 1 日から 2016 年 3 月 31 日の間に、2 回目の連続 30 日以上の長期病休を再病休とした。次に研究協力企業 10 社に対して追加調査を実施し、再病休、退職、退職死亡の 3 つの転帰と管理下外(J-ECOH スタディの参加企業の研究協力者の健康管理下外になった)、不明(在職状況が追跡途中で不明であった)の 2 つの打ち切りの情報、およびその情報の確定日を追加で取得した。再病休、退職、退職(死亡)のいずれにも該当せず、2015年、2016 年度の健康診断結果があり、在職状況が証明できていることを就業継続の定義とした。

図 2 分析時間軸
上記の条件で対象者選定を行った対象集団の内訳を図 3 に示す。参加企業の対象従業員は男性 641 名、女性 128 名である。従業員の疾患は精神疾患が 414 名と半数以上が精神疾患であった。また、全疾患における 1 回目の長期病休時の中央値は 2.5 か月であった。

− 64 −

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全体(人)

男性(人)

女性(人)0
精神疾患(ICD-F)
新生物(ICD-C/D)
循環器疾患(ICD-I)筋骨格系疾患(ICD-M)
外傷(ICD-S/T)
その他

100200300

女性(人)
4729
1152016400500

男性(人)36737464666
79600

700

800

900

全体(人)
41466
47618695

図 3 対象集団の男女別、主要疾患ごとの内訳

2⁻2.

長期疾病休業後の職場復帰者の転帰の内訳

まず、対象従業員の 4 年間（2012 年 4 月 1 日から 2016 年 3 月 31 日）の観察期間中に発生した転帰について再病休、退職、退職(死亡)の 3 つの転帰と観察期間中、就業継続であった者の各人数と各転帰に至った観察期間の中央値を出した。
2⁻3.

長期疾病休業後の職場復帰者の観察終了時の就業継続率

また 4 年間の観察終了時に就業継続であった対象従業員の累積の割合(以下、就業継続率)
を全疾患、身体疾患群と精神疾患群での比較、主要疾患ごとに比較した。全疾患での就業継続率の他、身体疾患(ICD-10 分類の F00-F99 以外)群と精神疾患(F00-F99)群での比較、対象従業員の主要疾患である精神疾患(F00-F99)、新生物(C00-D48)、循環器系疾患(I00-I99)、筋骨格系疾患(M00-M99)、外傷(S00-T98)の 5 疾患での比較を行った。結果はカプラン･マイヤー生存曲線として図示した。
2⁻4.

倫理的配慮

疾病休業の個票データおよび在職状況調査票は、個人名、企業名を匿名化し分析した。
研究実施にあたっては、国立国際医療研究センター倫理委員会の承認を受けた。
3.

結果

3⁻1.

長期疾病休業後の職場復帰者の転帰の内訳(図 4、表 1)− 65 −

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4 年間の観察期間の対象従業員 769 人の転帰について、図 4 に示す。全疾患での転帰の人数は、就業継続(中央値 35.6 か月)が 514 人、再病休(中央値 8.3 か月)が 166 人、退職(中央値 11.1 か月)が 67 人、退職(死亡)(中央値 19.5 か月)が 4 人となった。
再病休は、その半数以上が 1 年以内で発生していることが分かった。退職についても同様でその半数以上が 1 年以内で発生していた。一方で、当研究の観察期間は 4 年間であるが、就業継続の従業員のうち、約半数は 3 年以上追跡ができていることも分かった。
3⁻2. 職場復帰後の就業継続率(図 5-1、5-2、5-3、表 2)
職場復帰後の就業継続率について、図 5-1～5-3、および観察期間ごとの就業継続率を表2 に示す。全疾患の 4 年就業継続率は 66.7％であった。身体疾患、精神疾患で大別すると、身体疾患の 4 年就業継続率は 72.9％に対し、精神疾患の 4 年就業継続率は 61.6％であった。
身体疾患では、筋骨格系疾患の 4 年就業継続率が 67.2％、新生物で 77.2％、脳・心血管系疾患で 82.2％、中毒・外傷で 78.9％であった。これらより特に精神疾患では職場復帰 4 年
後で約 4 割が再病休、退職等の就業継続以外の転帰をたどっていることが分かった。身体疾患では、特に筋骨格系疾患では 33％が就業継続以外の転帰をたどっていることが分かった。
4.

考察

4-1.

長期疾病休業後の職場復帰者の転帰

今回の対象従業員は、2012 年 4 月 1 日から 2014 年 3 月 31 日までの間に 1 か月以上の長期病休を開始し、かつ復職した者である。つまり 1 回目の長期病休の期間は 1 か月から最長 24 か月までの従業員を対象としており、1 回目の休業期間が 24 か月以上の従業員については、その転帰を追跡できていなかった。このため、1 回目の休業期間が 24 か月以上の従業員が対象従業員に加わった場合には、結果が変化する可能性がある。
4⁻2.

職場復帰後の就業継続率について就業継続率については、特に精神疾患では職場復帰 4 年後で約 4 割が再病休、退職等の就業継続以外の転帰をたどっていた。身体疾患は、特に筋骨格系疾患において、職場復帰 4年後で 33％が就業継続以外の転帰をたどっていることが分かった。
遠藤ら 6)の研究によると、気分障害と診断された従業員の再病休率は職場復帰 8 年後で約半数の 49.3％となっていた。また当研究の観察期間と同等の 4 年後の結果をみると 44.7％であった。他方、オランダの研究 9)では精神疾患により休職を経験した従業員の観察研究では、職場復帰後 7 年で 19％の再病休率であり、再病休となった従業員の 90％が 3 年以内での発生であった。また他のオランダやフィンランドの調査では一般的な精神疾患による病休後に復職した労働者の 20～30％は再病休を経験すると示すものもあった 10)。各国間での違いがある可能性はあるが、職場復帰 4 年後の再病休率は 20～45％程度ではないかと考え− 66 −

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られる。当研究では 4 年の観察期間で精神疾患の 38.4％が再病休、退職等の転帰となっており、退職の転帰を含むものの、職場復帰 4 年後の再病休率は上記の範囲内であると考えられる。
他方、遠藤らの研究 6)で職場復帰 4 年後の再病休率が 44.7％であるのに対し、当研究では職場復帰後 4 年で精神疾患の 38.4％が再病休、退職等の転帰となっていた。この要因としては、遠藤らの研究では気分障害(F30～F39)を観察対象としていたのに対し、当研究では精神疾患全体(F00～F99)を観察対象としていたことが影響していると考えられた。
また、当研究では身体疾患と比較して、精神疾患では 10％程度 4 年就業継続率が低かった。1 回目の長期病休時に精神疾患により、休業した従業員が同一精神疾患で再病休となるincidence rate ratio（IRR）は他疾患と比較し 4.18 であったという報告があり 11)、同一精神疾患の悪化により、再病休に至る可能性が他疾患と比較して高いことが精神疾患の就業継続率が身体疾患と比較して低い要因としては挙げられる。
その他、ICD-10 コードで他に分類されない症状 及び 徴候である R コードを含めた精神疾患の再病休の研究 9),12)では、R45(情緒状態に関する症状及び徴候)である落ち込み、抑うつ症状、不安症状等が再病休までの期間で発症していたことが示されている。このため、特に精神疾患では、長期病休後の経過観察等の面談で症状変化がないかを定期的に注視しておく必要があると考えられる。当研究では、職場復帰後 3 年時点で精神疾患の就業継続率はプラトーとなっていることから、職場復帰後 3 年間は精神疾患の従業員を定期的に面談等で介入する必要があると考える。他研究では気分障害における再病休防止に必要な介入期間が 3～5 年という結果が示されている 6), 9)。
また、身体疾患による再病休についてはイギリスの研究 9)で筋骨格系疾患、特に腰部症状がある場合には再病休が高率となる因子として挙がっており、筋骨格系疾患の就業継続率が他の身体疾患と比較して低率であったことから、当研究結果とも同様の傾向となっていた。
一方、新生物の 4 年就業継続率は 51.2％という研究結果 7)があり、この研究結果と比較すると当研究では 4 年就業継続率は 77.2％と高率に算出されている。こちらについては、今回の対象集団の中で新生物であった 69 人について、1 回目の休業期間と就業継続についてサブ解析を行った。その結果、4 年間の観察期間中に就業継続していた 54 人の 1 回目の長期病休の期間は 1.8 か月であったのに対し、再病休、退職等の就業継続以外の転帰となった 15 人の 1 回目の長期病休の期間は 2.7 か月であった。今回の新生物の診断において、ステージ分類の情報はないため詳細は不明だが、当研究が選定した対象集団が比較的予後良好な集団を研究対象としていた可能性はある。
また J-ECOH スタディにおいて、西浦らが行った長期病休の研究 8)では、新生物により長期病休となった従業員の 19％は休業開始から 18 か月の観察時点で退職していることから、もともと 1 回目の長期病休の時点で職場復帰が難しい従業員については退職している可能性が考えられる。

− 67 −

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結果解釈上の注意としては、本研究対象企業は、休業可能期間や休業中の経済的、産業保健的支援の比較的充実した企業群と考えられることから、中小企業のように休業制度の異なる企業では結果が異なる可能性があることが考えられる。
また今回は観察期間中に就業継続しているか、再病休もしくは退職等の就業継続以外の転帰をたどっているかについて単解析としての就業継続率として求めていた。もし再病休率、退職率調査を行う場合には再病休、退職、退職死亡等を競合するイベントとして扱ったうえで累積発生率調査を行う必要がある 13)。今後さらに研究を進めていき、累積再病休率、累積退職率を求めることとする。
5.

おわりに本調査では、一部の民間大企業を対象として、職場復帰後の就業継続の状況を示した。

疾患別の一般的な就業継続率を提示することで、各企業の就業継続率の算出の際の基礎的な情報として利用されることが期待される。

− 68 −

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参考文献
1) WHO. Mental health and work: impact, issues and good practices. Geneva: World
Health Organization, 2000.
2) WHO. The Global burden of disease 2004 update. Geneva: World Health Organization,
2008.
3) Sanderson K, Andrews G. Common mental disorders in the workforce: recentfindings from descriptive and social epidemiology. Can J Psychiatry 2006;
51(2):63–75.
4) Eaton WW, Martins SS, Nestadt G, et al. The burden of mental disorders. Epidemiol
Rev 2008; 30:1–14.
5) Moncrieff J, Pomerleau J. Trends in sickness benefits in Great Britain and thecontribution of mental disorders. J Public Health Med 2000;22(1):59–67.
6) Endo M, Haruyama Y, Muto T, Yuhara M, Asada K, Kato R. Recurrence of Sickness Absence
Due to Depression after Returning to Work at a Japanese IT Company: Industrial Health2013; 51(2): 165-171.
7) Endo M, Haruyama Y, Muto G, Kiyohara K, Mizoue T, Kojimahara N, and Yamaguchi N.
Work Sustainability Among Male Cancer Survivors After Returning to Work: Journal ofEpidemiology 2018;28(2):88-93.
8) 産業医学振興財団

調査研究助成報告集（平成 27 年度）民間企業における長期疾病休業の発生率、復職率、退職率の記述疫学研究：J-ECOH スタディ
9) Koopmans PC, Bultmann U, Roelen CA, Hoedeman R, van der Klink JJ, Groothoff JW.
Recurrence of sickness absence due to common mental disorders. Int Arch Occup Environ
Health 2011; 84(2):193-201.
10) Arends I, van der Klink JJ, et al. Prevention of recurrent sickness absence inworkers with common mental disorders: results of a cluster-randomised controlled
trial. Occup Environ Med 2014; 71(1):21–29.
11) Shiels C, Gabbay M, Hillage J. Recurrence of sickness absence episodes certified
by general practitioners in the UK: EUROPEAN JOURNAL OF GENERAL PRACTICE 2016;22(2):83–90.
12) Arends I, Bultmann U, Nielsen K, et al. Process evaluation of a problem solving
intervention to prevent recurrent sickness absence in workers with common mental
disorders. Soc Sci Med 2014;100:123–132.
13) Wolkewitz M, Cooper BS, Bonten MJ, Barnett AG, Schumacher M. Interpreting andcomparing risks in the presence of competing events. BMJ 2014;349:g5060.

− 69 −

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50402030

観察期間(月)

100

就業継続

再病休

退職

退職(死亡)

図 4 対象従業員の各転帰の観察期間

表 1 各転帰の最小・最大観察期間および観察期間の中央値
転帰

最短(月)

最長(月)

最長-最短の範囲(月)中央値(月)

就業継続(514 人)

1.6

47.5

45.9

35.6

再病休(166 人)

141.0

40.0

8.3

退職(67 人)

1.9

29.9

28.0

11.1

退職(死亡)(4 人)

925.6

16.6

19.5

合計(769 人)

147.5

46.5

30.2

− 70 −

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カプラン･マイヤー生存曲線(身体/精神)1.00

身体疾患

精神疾患

0.00

0.00

0.25

0.25

0.50

0.50

0.75

0.75

1.00

カプラン･マイヤー生存曲線(全疾患)

0123分析時間(年)

図 5-1 全疾患

04

12分析時間(年)34

図 5-2 身体疾患群、精神疾患群毎での比較

0.50

0.75

1.00

カプラン･マイヤー生存曲線(主要疾患ごと)

新生物(ICD-C/D)
筋骨格系疾患(ICD-M)

0.00

0.25

精神疾患(ICD-F)
循環器疾患(ICD-I)
外傷(ICD-S/T)

01

2

34

分析時間(年)
図 5-3 主要疾患ごと
図 5 就業継続率の生存曲線− 71 −

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− 72 −

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主要疾患ごと(％)

精神疾患での比較(％)(ICD-S/T)

外傷(ICD-M)筋骨格系疾患(ICD-I)

循環器疾患(ICD-C/D)

新生物(ICD-F)

精神疾患

身体疾患

全疾患(％)

対象

就業継続率

就業継続率

就業継続率

就業継続率

就業継続率

就業継続率

就業継続率

就業継続率

100

100

100

100

100

100

100

100

0

90.7

91.7

91.5

92.4

85.4

85.4

91.5

88.3

0.5

88.4

85.1

91.5

89.4

76.6

76.6

87.6

81.7

186.0

80.1

91.5

87.8

72.7

72.7

85.0

78.4

81.3

76.7

85.1

86.2

68.0

68.0

80.4

73.8

2

観察期間(年)
1.5

各観察期間時点における全疾患、身体疾患群/精神疾患群別、主要疾患ごとの就業継続率

身体疾患群と精神疾患群

表 278.9

73.0

82.2

82.9

63.3

63.3

77.2

69.7

2.5

78.9

70.1

82.2

77.2

61.6

61.6

75.8

68.1

3

78.9

67.2

82.2

77.2

61.6

61.6

72.9

66.7

3.5

-

---

-

-

-

-

4