６．人骨標本の「遺骨」化―保存箱のふたと思われる「板」の発見をめぐって―
土居浩（ものつくり大学）

１．はじめに先の受託研究「無縁社会における墓と追悼」総括報告［土居 2018］の末尾において、開始当初には計画していたが果たせなかった課題、別言すれば「大きな心残り」として特筆したのが、人類学的資料とされた人骨標本が蒙りつつある顛末の追跡調査であった。その際、人骨をめぐる社会的布置が大きく様変わりしつつある現在を追うことで、より包括的に墓と追悼の有り様をとらえることができるのではないか、との目論見を示した。その時点での現在進行中の「目まぐるしい変化」として言及したのが、アイヌや琉球から人類学的資料として持ち去られたとする人骨（遺骨）の返還要求運動である。具体的に言及した新聞記事は、以下の2件であった。
>># 2016年11月：「京大・アイヌ民族遺骨問題の真相を究明し責任を追求する会」が、京大総長との話し合いを求めたが、大学当局はこれを拒否（京都大学新聞「アイヌ遺骨 返還求め申入れ 当局は取り合わず」2016年12月16日）。
# 2018年01月：沖縄県・今帰仁教育委員会が、昭和4年に研究目的で京大へ持ち帰った人骨の返還を求め京大と交渉する方針を発表（京都新聞「沖縄で収集遺骨、京大に返還要請
へ 昭和初期の26体」2018年01月21日）<<
その後、さらに運動は加速し続けている。特に、松島泰勝（現・龍谷大学経済学部教授）氏が、この問題について焦点を当てた『琉球 奪われた骨：遺骨に刻まれた植民地主義』（岩波書店、2018年）および『大学による盗骨：研究利用され続ける琉球人・アイヌ遺骨』（木村朗との共著、耕文社、2019年）と、立て続けに経緯を公刊したことは、将来的に大きな社会的影響を与えると思われる。松島氏の活動は、先住民（ウチナーンチュ）の研究者としての立場からの、先住民族の権利回復運動の一環として位置づけられるだろう。このような先鋭的な社会運動は、しばしば、それまで無自覚だった社会的常識を、白日の下にさらけ出す効果をもたらす。今回の受託研究との関連でいえば、「遺骨収蔵の歴史的形成と将来展望」を考察するに際し、現在進行中のこの現象は、無視できない重要性を持つ。松島氏に代表される運動全般の検討は、最終報告までに果たすとして、今回の報告では、その中でも特に象徴的な事案を取り上げ検討することで、今期の受託研究に対する予備的考察としたい。具体的には、遺骨保管箱のふたと思われる「板」である。
２．発見された「板」
まずは事実関係から確認しておきたい。2018年11月17日に琉球新報 Web News で配信された記事は、Yahoo! JAPAN ニュースにも転載され、ネット上で騒然となったことは、記99

憶に新しい。
>># 遺骨保管箱のふたか

京大ごみ集積所でみつかる「喜界村」などと記載

人類学者が沖縄や鹿児島県の奄美地方から持ち出した遺骨が返還されていない問題で、京都大学で遺骨を保管していた箱の一部とみられる板が16日までに見つかった。板には「清野蒐集（しゅうしゅう）人骨」「大隅國（おおすみのくに）大島郡喜界村赤連ダンムチノ下」などと書かれており、4体分の標本番号が記されている。2014年11月に京都市の同大学のごみ集積所にあったのを学生が見つけ、現在は沖縄の「アイヌ民族と連帯するウルマの会」が保管している。
京都大学はこれまで、奄美から収集された遺骨を保管しているかどうか明らかにしていない。京都帝国大学（現在の京都大）教授だった人類学者の清野謙次氏（1885～1955年）や門下生が、奄美を含む各地から収集した遺骨を京都大に寄贈したことが文献などで確認されている。
板に記されている標本番号は1123号から1126号の4体分。「大隅國」は奄美群島と現在の鹿児島県東部。「ダンムチノ下」は喜界島の風葬地帯とみられる。
奄美地方の研究者らが3月、遺骨返還を求める要望書を政府や京都大学に送ったが回答はない。「京都大収蔵の遺骨返還を求める奄美三島連絡協議会」の大津幸夫代表は「ごみ箱に捨てるなど、人権じゅうりんも甚だしい。中にあったはずの遺骨はどうなったのか。
京都大はきちんと回答してもらいたい」と話した。同会は京都大に抗議文を送る。
琉球新報は京都大学にこれらの遺骨を保管しているか質問したが、16日午後5時までに回答はない。
（琉球新報 Web News 2018年11月17日）<<
こまかな指摘は後述するとして、続報を確認しておく。同じくYahoo! JAPAN ニュースに転載された南海日日新聞（奄美群島の主読紙）の記事である。
>># 遺骨保管箱のふた、奄美へ

京大収蔵遺骨返還運動に活用

旧帝国大学の研究者が鹿児島県喜界島から持ち出した遺骨の保管箱のふたとみられる板が京都大学のごみ集積所で見つかった問題で、奄美の住民団体「京都大収蔵の遺骨返還を求める奄美三島連絡協議会」はこのほど、板を保管していた沖縄県の団体から板の引き渡しを受けた。同協議会の大津幸夫代表が沖縄に出向き、関係者から直接受け取った。当面は奄美市名瀬にある大津代表の私設図書館で保管する。
遺骨保管箱のふたとみられる板は2014年11月に同大学の学生が見つけ、北海道や沖縄から持ち出された遺骨の返還を求める沖縄県の団体が保管してきた。
大津代表は今月13日に沖縄県浦添市で、同団体の事務局で日本キリスト教会西原教会の川越弘牧師から板を受け取った。サイズは縦50センチ、横28センチ。表面に「大隅國大島郡喜界村赤連ダンムチノ下」と記され、4体分の遺体標本番号も表記されている。
奄美三島連絡協議会はこれまでに、京都大のごみ集積所への板の放置経緯などを同大学に質問。大学側は「遺骨は保管箱を交換した上で、適切に保管している」とする一方で、板の放置については「確認できなかった」との回答にとどめている。

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板を沖縄から持ち帰った大津代表は19日、奄美市名瀬で「奄美からの遺骨持ち出しを裏付ける証拠品でもあり、遺骨返還を求めるために活用したい。京都大での遺骨保管状況についても、目視確認を大学側に求めていく」と述べた。
これまで板を保管していた川越牧師は「板は、本土と沖縄の間で揺れた奄美の人々の歴史を問う資料とも言える。返還運動に役立ててほしい」と話した。
（南海日日新聞 2018/12/21(金) 13:02配信）<<
まず気づくことは、当初は「ふた」と認識されていなかった様子が、記事からうかがえることである。琉球新報の記事（以下、記事a）で「遺骨を保管していた箱の一部とみられる板」とされたモノは、続報となる南海日日新聞の記事（以下、記事b）では「遺骨保管箱のふたとみられる板」とされている。記事aの時点では、この「板」は関係者の間で遺骨保管箱のふたとは想定されておらず、側面あるいは底面である可能性も、想定されていたのではないかと思われる。記事aに、「京都大収蔵の遺骨返還を求める奄美三島連絡協議会」代表者の発言として、「ごみ箱に捨てるなど、人権じゅうりんも甚だしい。中にあったはずの遺骨はどうなったのか」とあるが、これは遺骨保管箱の全体が捨てられた、との認識が前提とされているだろう。もしこの記事aの時点で、この「板」が「遺骨保管箱のふた」であると考えられていたならば、このような発言になったかどうか疑わしい。
これが「ふた」であると考えられていたならば、それこそ遺骨保管箱から「ふた」だけ外して、その中に収められたモノは別置された、との想定も誘発されやすかったはずである。
そもそもこの「板」の発見（2014年11月）から、改めて現在（2018年11月）になって新聞記事として報道される経緯も、気になるところである。記事a・記事bともに「板」は、2014年11月に京都大の学生が見つけ、その後、沖縄県の団体（「アイヌ民族と連帯するウルマの会」）が保管していた、と伝えている。記事bで、京都大側の回答として「遺骨は保管箱を交換した上で、適切に保管している」とあることから、おそらくは2014年11月以前に、遺骨を新たな保管箱へと移した際、旧保管箱を廃棄したと推察される。
人骨標本の採集地を記録した（と思われる）この「板」は、その役目を終えた（おそらくは廃棄された）後に、新たな役割を担うことになった。記事bに「これまで板を保管していた川越牧師」の発言として、「板は、本土と沖縄の間で揺れた奄美の人々の歴史を問う資料とも言える。返還運動に役立ててほしい」とあるが、実際、歴史を示す資料として「返還運動に役立て」るべく、活用され始めている。その第一歩は、柳原銀行記念資料館の2018（平成30）年度の企画展として、2018年度末（2019年3月1日〜同年3月31日）に開催された「奪われた骨 奪われた人権：アイヌ民族〜琉球民族〜部落」と思われる。この企画展において、この「板」が展示されたのである。
３．展示される「板」
柳原銀行記念資料館は、「被差別部落の住民によって設立された，日本で唯一の銀行」（京都市公式サイト「柳原銀行記念資料館について」）の建物を移築・復元して開館された「地域の歴史，文化，生活等に触れる展示を通じて，同和問題をはじめとする様々な人権課題への正しい理解と人権意識の普及・高揚を図る啓発施設」（同前）である。前掲し101

た2018年度の企画展「奪われた骨 奪われた人権」の趣旨について、チラシの文言から確認したい。
>># 奪われた骨 奪われた人権：アイヌ民族〜琉球民族〜部落
人類の進化や変異を探るという目的で，骨格などの人体を研究の対象としてきた形質人類学という学問分野があります。研究対象には，いわゆる古人骨という，遺跡の発掘に伴って出土した古代の人骨もあれば，墓地などから遺族や地域の承諾を得ないままに持ち去られた遺体もありました。
日本においても，明治から昭和初期にかけて，多くの帝国大学で，植民地統治のための研究の一環として形質人類学の研究が行われており，アイヌ民族や琉球民族の遺骨を含む様々な遺骨が収集されていました。その際には，遺族や地域社会の同意を得ずに遺骨を持ち去り，そして，現代に至るまで大学が遺骨を保有し続け，研究に用いていたことなどが，今も問題となっています。
北海道大学も戦前から1970年代にかけて研究の名目でアイヌ墓地を発掘するなどして約千体の遺骨を収集していました。アイヌ民族団体は，同大学に対して，保管している遺骨について尊厳ある取扱いをしてほしいと要求し，1984（昭和59）年からはアイヌ納骨堂に遺骨が安置され，慰霊祭が開催されるようになりました。そして，遺骨の返還を求める裁判が，長年に渡り行われています。
また，琉球民族の遺骨も，昭和初期に京都大学の人類学者によって持ち去られ，研究材料とされたとして，遺骨返還訴訟が展開されています。
形質人類学の考え方に基づく研究は，アイヌ民族や琉球民族だけでなく，被差別部落民も対象とされ，住民の身体計測などが実施されていました。
本企画展では，「奪われた骨，奪われた人権」というテーマを掲げ，主にアイヌ民族や，琉球民族の方たちによる，遺骨返還訴訟を採り上げます。これらを通して，先住民族たちが，自分たちの慣習や伝統で故人を弔う権利を不当に侵害されてきたことについて考えていただきたいと思います。
<<
末尾で示す「先住民族たちが，自分たちの慣習や伝統で故人を弔う権利を不当に侵害されてきたこと」について再考をうながすことは、その延長上に、権利回復要求の正当性と、その要求に対する社会的合意の形成が、射程に入れられているだろう。この展示の一部として組み込まれた「板」には、以下のようなキャプションが付されている。
>>
京都大学の研究者が遺骨を入れていた箱の蓋と推測される板。ゴミ集積所にあったものを学生が拾い，ピリカ全国実関西へと託された。記載された地名から，奄美地方で遺骨返還を求める団体へと渡された。（企画展「奪われた骨 奪われた人権」チラシより）<<
このキャプションの文言から、現在進行中の遺骨返還運動が、日本国内における先住民族の権利回復運動と、きわめて密接な関連性をもって進められていることが、改めて確認できる。このキャプションにある「ピリカ全国実関西」とは、「北方領土の日」反対！
「アイヌ新法」実現！全国実行委員会（通称・ピリカ全国実）の関西地域組織である。前102

掲した記事a・記事bを照合すると、この「板」は、京都大ゴミ集積所で「発見」した学生から、ピリカ全国実関西、アイヌ民族と連帯するウルマの会、そして「京都大収蔵の遺骨返還を求める奄美三島連絡協議会」へと渡されてきたと推定される。キャプションそして記事ごとによる省略や団体名表記のずれ（たとえば「アイヌ民族と連帯するウルマの会」（記事a）と、「北海道や沖縄から持ち出された遺骨の返還を求める沖縄県の団体」（記事b）は、同一団体を指すと推定される）が意味するところは不明であるが、いずれにせよ、日本国内における先住民族の権利回復運動の潮流の中で、いうなれば、かつて人骨標本だったモノの「遺骨」化が進展しつつある、とみなすことができよう。
４．おわりに墓や葬儀の現在を論じる際、たとえば送骨の拡まりや、火葬場での拾骨拒否などの、いわば遺骨が処分対象と化しつつある現象について、ともすれば嘆息含みで言及されがちである。これは、本来の「遺骨」はこのように扱われてはいなかった、との意味で、脱「遺骨」化と呼ぶことができよう。この小稿でみてきた「遺骨」化とは、逆方向の現象である。日本国内の墓や葬儀の現在において、脱「遺骨」化（拾骨拒否あるいは送骨）のみならず、同時並行の現象として「遺骨」化（先住民族の遺骨返還運動）が進展しつつある現状は、国際社会における南北格差問題と、類比的にとらえるべきだろう。一部（いわば先進国？）では脱「遺骨」化が進む一方、一部（いわば途上国？）では「遺骨」化が進展しつつある。日本国内の墓や葬儀の現在を考察するに際し、脱「遺骨」化現象ばかりが注目されるが、もう一方の「遺骨」化現象も踏まえた包括的な視座こそ、新たな「つながり」が展望されるのではないか。
次なる課題としては、小稿が概観した、日本国内で現在進行中の、先住民族の遺骨返還運動が「血縁を超えた死者と生者の関係性の構築」を目指す運動である、とみなしうるかどうか。この点について、より深く検討する必要があるだろう。「民族」はもちろん「血縁を超えた死者と生者の関係性の構築」によって顕現する人間集団であるが、遺骨返還運動においては、むしろその「血縁」による「つながり」を強調する発言が散見される。検討に際しては、具体的実践に即した詳細な分析が求められる。

［引用文献］
土居浩「「名墓」の近代的変容」論文集―葬祭編―、冠婚葬祭総合研究所、2018年。
京都市役所「柳原銀行記念資料館について」（京都市情報館ページ番号61458）、2015年8月4日、最終確認閲覧2019年5月5日。
https://www.city.kyoto.lg.jp/bunshi/page/0000061458.html

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