Ⅲ 部
第歴史と共に生きる﹁災害文化﹂

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関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館

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山本唯人

やまもと・ただひと 都市・地域社会学専攻。戦争・災害・地域開発・社会運動などの切り口から、近現代社会における地域社会構造の変動について、歴史社会学的な
ア プ ロ ー チ を 通 し て 研 究 す る。 具 体 的 に は、 東 京 大 空襲、 関 東 大 震 災、 伊 勢 湾 台 風、 佐 久 間 ダ ム 開 発 な ど をフ ィ ー ル ド と す る。 現 在、 東 京 大 空 襲・ 戦 災 資 料 セ ン
ター研究員。

関東大震災の事例から――﹁公論﹂形成のメディアとして――

災害資料の保存・展示活動と地域社会
阪神淡路大震災からの問題提起

阪神淡路大震災以降、災害体験を継承し、地域社会の災害を受けとめる能力を高める活動として期待されているもののひとつに、災害資料の保存活動があります。

関西地域では、阪神淡路大震災をきっかけに、歴史研究者を中心とする「歴史資料ネットワーク（史料ネット）」が設立され、被災地における資料保存の問題について、積極的な活動や提言を続けています。災害資料の重要性

関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館
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への着目は、それ以降に起きた各地の災害被災地や、狭い意味での専門家にとどまらない多様な市民団体、大学などにも広がりをみせています。また、兵庫県では、災害資料の収集・保管・研究・展示機能などを合わせもつ＊１「人と防災未来センター」を設立するなど、さまざまな地域で行政や公的機関による災害資料の保存、災害体験の伝承を求める意見も出されています。

その一方で、災害資料の保存や体験の伝承活動を行政にゆだねてしまうことは、結果的に、多様な体験の意味を国家や自治体の設定する「防災」の意図のもとに、切り縮めてしまう危険性をもつという指摘もなされています（［記憶・歴史・表現］フォーラム 二〇〇五）。

地域のなかで災害資料の保存活動がもつ意味をどのように位置づけ、誰のどのような関与を通じて、その活用＊２を模索していけばいいのか、それぞれの経験をつきあわせながら、幅広い議論が求められている段階といえるでしょう。

本章では、一九三一（昭和六）年、関東大震災に関する資料を収集・展示する恒常的な施設として建設された「復興記念館」を事例に、このような営みが歴史的にどのような文脈のなかから登場し、災害の発生から、八〇年以上を経過した現在、どのような問いを現代に投げかけているのか、考察してみたいと思います。

「公論」形成のメディアとして史料ネットの代表を務める奥村弘さんは、地域にとってかけがえのないできごとの記憶を伝える資料を「地域歴史遺産」と名づけ、その保存・継承は「災害文化」の育成に重要な役割をはたすと述べています。ここでいう「災害文化」とは、地域住民自身によって、「自らの文化的力量」の一部として把握された災害に関する知識やそれに対処するためのノウハウの集積という意味合いで述べられています。

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ただし、「記憶の継承」という課題は、本来、長期にわたる復興過程のなかで初めて評価できるものであり、過去の災害やそこから立ち上がりを遂げた地域社会の経験に学びながら、その活動の意義や問題点を検証していく必要性を指摘しています（奥村 二〇〇五）。

同時に、近年の文化研究では、「文化」を政治や経済から切り離された固定的な領域と考える理解が見直され、権力やマスメディア、社会運動など、さまざまな主体の関わりを通じて再構成されていくものであるという見方が打ち出されています（吉見 二〇〇〇）。

災害資料の保存や展示活動が作りあげていく「文化」の意味についても、こうした多様な文脈からのアプローチを取り入れていく必要があるでしょう。

そのひとつの方法論として、ここでは、近年の文化研究やメディア論などで取り上げられている、「公論」の場という考え方に注目してみたいと思います（花田 一九九九）。

「公論」とは、ある主題に関する開かれた討議やコミュニケーションを通して形成される、そこでテーマとされる事象に関する、社会的な共通了解の枠組みをさしています。「公論」が形成されるためには、扱われる主題とそれに関係する幅広い人びとを結びつけ、多様なコミュニケーションの交換を可能にする空間的な場＝メディアが必要とされます。「公論」の内容はこの場を通じたコミュニケーションによって絶えず再構成されていきます。

災害の痕跡を刻みつけた物や記録を「災害資料」として意味づけ、展示空間として構築するとは、その社会にとって、災害のもたらしたものが何であり、何がどのように伝えられるべきなのかに関する社会的な共通了解を生み出していくプロセスと、密接に結びついています。その場を通して表現される「災害像」が、どの程度、豊かな「文化」の形成に寄与し、あるいは、恣意的に設定された教訓の押し付けに終わってしまうのかは、「災害像」

を組み上げるプロセスが、どれほど、異質な他者とのコミュニケーションに開かれた、「公論」の場に支えられていたかによって左右されます。

本章では、関東大震災への人びとの対応を例にとりながら、多様なコミュニケーションを媒介し、「 災 害 像」

﹁社会教化﹂施設としての﹁霊廟﹂――をくみ上げる、「公論」形成のメディアという観点から、災害資料の保存や展示活動のもつ意味について、検討してみたいと思います。

﹁震災記念堂﹂構想の発足な被害を招いた場所です。

なう強烈な旋風に巻きこまれ、亡くなりました。その数、約三万八〇〇〇人とされ、関東大震災でもっとも悲惨震災犠牲者の追悼と「陳列室」の登場
関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館一九二三（大正一二）年九月一日、関東大震災が発生し、この土地に逃げこんだ多数の下町住民が、火災をとも公園用地として買収したものでした。

震災記念堂の建設が計画された本所区横網町公園は、震災の前年、東京市が旧陸軍被服廠跡地の一部を将来のこの過程について、簡単に見てみましょう。

成り立ちを考察する上では、大切な文脈のひとつになります。

＊３

五万八〇〇〇人とされる震災犠牲者への「追悼」施設と一連のものとして登場してきたことが、「復興記念館」の者に対する追悼施設にたどりつきます。つまり、「展示」施設がそれだけで独立して構想されたのではなく、約「復興記念館」につながる展示施設構想の起源をたどっていくと、「震災記念堂」と呼ばれる関東大震災の犠牲133

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東京市は、五日から露天火葬による死体の処理を進め、一〇月、遺骨を納める「仮納骨堂」をこの場所に建設しました。その結果、多数の個人や団体による参拝者が訪れ、各宗教宗派による出張所が軒を連ねて、「ほ と ん

ど各種宗教の総合霊場の如き観」を呈したため、東京市は遺骨処理の本格的対応に迫られ、一九二四（大正一三）
年六月、以下の三項目の「骨子」からなる「記念堂」設計計画を決定しました。

一、震災を記念すると同時に後世の人びとをして天災に処する途を考慮せしめ、再び此大惨事なからしむること。

一、震災に依る数万犠牲者の納骨堂を造り、その霊を永久に弔祭し得る霊廟を造ること。

一、平素は又社会教化的機関にも利用し得ることゝし、建物内には、震災を記念する絵画彫刻を掲げ、震災記念品を
蒐集陳列し以て震災記念館とす （事業協会 一九三二：一二）。

建設の資金については、東京市の予算と市民からの募金をあてることにし、同年九月一日、事業を進める母体として「東京震災記念事業協会」が設立されました。

事業協会では、三番目の骨子を実現するため、一九二七（昭和二）年五月から「記念堂内記念陳列物」の募集を開始し、それを収容する空間として、伊東忠太による「東京震災記念堂設計」のなかに「陳列室」が設けられました。

「記念堂」計画をめぐる世論

このように、本来、「霊廟」であることを目的とする記念堂に、なぜ、「展示」の空間が設けられたのかを探っていくとき、浮かび上がってくるのは、この施設には計画の当初から単なる「追悼」施設ではなく、「後 世 の 人 びとをして天災に処する途を考慮せしめ、再び此大惨事なからしむる」ための「社会教化的機関」としての性格が込められていたことです。

では、なぜ、それほど、「社会教化」機関としての機能が重視されていたのでしょうか。事業協会では、その背景を次のように説明しています。

記念堂の建設に対しては、当初から「人びとに恐怖心を与え、復興の意気を殺いでしまう」、「多大な資金がかかる」、「不要不急の事業である」などの強い反対論が寄せられていました。それに対して、事業協会では、それが、「単純な墳墓」ではなく、「将来の市民」に日ごろから大災害に備えるための自覚や、「考慮研究」をうながす機関であることを強調しています。

ここからうかがえるのは、「追悼」という目的が、それだけでは、多くの人びとに資金の提供を求め、賛同を同展覧会の参加者に呼びかけ、これと同時に、事業協会は、収集した資料を「大震災及帝都ノ復興ヲ永久ニ記念をきっかけとして、市政調査会・事業協会・東京市の三者は、連名で「震災記念堂」における陳列資料の提供をえるだけの十分な説得力を獲得できていなかったということです。「社会教化」という目的は、この事業に、遺関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館きっかけとしての「帝都復興展覧会」――

一九二九（昭和四）年一〇月、東京市政調査会によって開催された「帝都復興展覧会」で す。この展覧会の大成功＊４「計画」段階では、追悼施設の「一部」であった展示空間が、独立した施設として見直される契機になったのが、「陳列室」から「復興記念館」へ﹁帝都復興展覧会﹂の開催と﹁公論﹂の組織化れをかたちにするために設けられた空間であったといえるでしょう。

族や被害者にとっての必要を越えた「公共性」を付与するためになくてはならないものであり、「陳列室」は、こ135

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シ得ベキ記念館」に保管・展示する計画案を提出しました。

このように、「復興記念館」とは、「記念堂」を計画していた事業協会と、「復興展覧会」を開催し、途中から計画に合流した市政調査会の「合作」によって、実現された施設といえるでしょう。

「帝都復興展覧会」の開催と「公民教育」の課題

そもそも、この展覧会は、財団法人東京市政調査会により「市政会館・日比谷公会堂」落成記念事業として企画されたものです。調査会では、一九二九（昭和四）年二月、機関誌『都市問題』誌上に「計画要項」を発表し、「都市問題の生きた事象である帝都の復興事業」を主題に、あわせて、「往年の大惨事に思ひを遡らせ」、それによって「今日の物理的復興を名実ともに完整せんとすること」（吉山 一九三〇）を目的としました。

出品を復興や震災に関わる諸団体に呼びかけたところ、八五の出品者から約七万点におよぶ資料の提供があり、展示はそれらを出品団体ごとに陳列するかたちをとりました。展覧会には、一九二九（昭和四）年一〇月一九日から三週間で、およそ九万人という膨大な数の観客が訪れました。

このように、この展覧会は、「関東大震災」そのもののほかに、「帝都復興」に関する事項を広く一般市民に向けて提示しようとしたところに、特徴のひとつがありました。

その背景には、復興事業による財政負担の増大、利権政治への不信、労働者階級の台頭、普通選挙法の成立、郊外地域の都市化など、都市社会の構造的変化が進むなかで、幅広い階級・階層による「市民」の参加を通じて、どのように、社会の立て直しを図っていくかという課題がありました。

一九二八（昭和三）年一二月、市会は日本橋魚市場の移転にからむ疑獄事件で解散され、普選施行後初の「市会選挙」が行われることになりました。市政調査会ではこの機会に「市政問題対策協議会」を発足させ、活発な「市＊５政浄化」運動を展開しました。また、国施行の復興事業は一九三〇（昭和五）年で終わることになっており、選挙にあたって発行されたパンフレット『東京市政当面の諸問題』（東京市政調査会 一九二九）では、「市民の経済的復興」を成し遂げるための市と市民の協力が呼びかけられています。

展覧会の開催には、こうした「復興後」の社会が抱える課題を人びとに提示し、その担い手としての意識を育成する「公民教育」の手段としての意味が込められていたといえるでしょう。

新しいメディアの開拓

もうひとつ、この展覧会は、復興の課題と「市民」を結びつけるさまざまな宣伝や展示手法を駆使して開催さいました。その結果、そこでの出品物が「震災および復興を記念する好個の資料」であり、「其 等 の 出 品 資 料 を 永

このように、展示の意図と観客を結ぶ、多様できめ細かな「メディア」の開発が、人びとの大量動員を支えてれたという点でも注目されます。
関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館の呼び物になりました。

わりの催しに力を入れました。とりわけ、展覧会に合わせて作成された映画『帝都復興シンフォニー』は、最大起する絵画や模型を制作し、地下室に設定された「余興場」では、映画・独唱・舞踊・琵琶・浪花節など、日替展示手法の面でも、幅広い観客層を引き付けるため、「学習」に役立つ資料だけでなく、視覚的イメージを喚場・郊外電鉄などでのポスター張り出しなど、「街頭」メディアに積極的な働きかけを行いました。

掲示、市内千数百ヵ所に及ぶ銭湯での無料ポスター掲示、各新聞社の取材記事、官公署・町内会・郊外町村役無料入場券を配布し、これが一定の「宣伝網」を作る役割をはたしました。また、八日間無料で市電車内の広告

市政調査会では、宣伝活動にあたって四種類のポスター、表札、立看板、ビラを作成するとともに、小学生に137

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久に保存すべし」という世論を喚起し、追悼施設に付属する「室」の構想から、恒常的な独立の展示施設＝「復興記念館」へと結実させる決定的な起爆剤になったのです。

展覧会の開催は、このような手法に媒介されることで、人びとのなかに個別に抱かれていた「震災の記憶」を﹁記念﹂の論理の再構成――可視化し、集合させ、社会に対して働きかける力を持つ「公論」として組織化する役割を果たしたといえるでしょう。

復興記念館の建設
展示の構成

事業協会では、建物の竣工にあたり、新たに「帝都復興」ならびに「大正大震火災」記念資料の寄贈を一般市民＊６に呼びかけ、一九三一（昭和六）年八月一八日、最終的に二〇〇〇点以上の資料を収蔵する「復興記念館」が、オープンしました。

報告書に記された「陳列品」リストによれば、全体の構成は、①直接震災による被害をとどめた物品類＝「震災記念品」と、②書籍・印刷物・絵画彫刻・模型・図表・写真など、物品資料以外の震災および復興事業に関する資料＝「震災・復興関係資料」の二つの部分に分かれます。記念館の一階に、①を中心とする震災記念物品・写真・絵画、二階には、②を中心とする復興事業に関する資料や記念品が配列されました。

①の震災記念品は、さらに、（ａ ）震火災、（ｂ）旋風、（ｃ ）避難、（ｄ）死者の発生、（ｅ ）復興と、ほぼ地震が起きてからの時間の順序に即して整理されています。つまり、来館者は、まず一階で、震災の痕跡を直接刻み付けた物品資料、及びそれを視覚的に表現した絵画・写真などを通して、「震災」から「復興」にいたる時間を追関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館
139

復興記念館陳列品の構成
表１％
資料点数

％

資料点数％①記念品

933

100.0

②資料

1083

100.0

③全体

100.0
個人

734

78.8

個人

139

12.8

個人

43.3
団体

170

18.2

団体

549

50.7

団体

35.8
協会

29

3.1

協会

395

36.5

協会

（注）「①記念品」＝震災記念品、「②資料」＝震災・復興関係資料、「個人」＝個人資料、「団体」＝団体資料、「協会」＝協会所蔵資料を表す。

21.0（出典）事業協会（1932）から筆者が構成。

体験し、次いで、二階に上がり、さまざまな印刷物や図表などを通じて、「復興」を遂げた「帝都」の全体像やその課題を学習する ――
こ れ が、 こ の 展 示 空 間 を 流れる基本的なストーリーであったといえるでしょう。

大量の個人資料の採用

こうした展示空間を構成する上で、大きな役割を果たしていたのが、幅広い一般市民から寄贈もしくは出品された個人資料の存在です。

陳 列 品 リ ス ト に 掲 載 さ れ た、 ① 震 災 記 念 品、 ② 震 災・ 復 興 関 係 資 料、 ③ 両 者を合わせた全体のそれぞれについて、個人資料（個人から寄贈・出品された資料）
・団体資料（団体から寄贈・出品された資料）
・協会所蔵資料の割合をみると、全体では四三・三パーセント、震災記念品ではおよそ八〇パーセントが、個人資料によって構成されていたことが分かります（表１）。

日比谷公会堂の「復興展覧会」が、官公庁・諸団体の資料を「団体別」に配列していたのに対し、「復興記念館」では、何よりも一般市民から提供された大量の個人資料を採用し、そこに込められた一つひとつの記憶をくみ上げるかたちで、「震災」から「復興」へと向かう時間を再構成したこと、この点に大きな特徴があったといえるでしょう。

140「帝都復興」の論理と展示空間のゆらぎ

しかし、このことは、「記念品」に刻まれた「個人」の体験が、そのままで「記念」に値するものとされたことを意味しているわけではありません。

「震災記念物寄付申込書」には、物品名・数量・被害場所・説明・寄贈者住所氏名など、資料の状態や由来を示す情報の記入欄とともに、それらは「選考」の上採用との注記があり、受け入れは、事業協会側の取捨選択のもとに行われていたことが分かります。また、「陳列品」に付された情報は、資料名・出品寄贈者氏名・解説の三つの部分からなっていますが、「解説」の部分では固有名に関する情報は削除され、それらが特定の個人にとらわれない、各分類の表すテーマの「事例」と理解されるように、編集がほどこされています。

「記念品」に込められた個別の体験は、こうした、「記念」の論理の再構成を通じて、「復興」の物語のなかにはめこまれていったといえるでしょう。

こうした、「記念」の場を構成する個別の経験と、それらを秩序立てている論理との〈裂け目〉のようなものの存在を、別の角度から示しているのが、事業協会による「遭難殃死者霊名簿」や、中華民国の「仏教普済日災会」を通して寄贈を受けた「弔霊鐘」に込められたエピソードです。

「霊名調査」は、「東京府下に於て死亡したる者」について、氏名・性別・生年月日・本籍地・死亡場所を調べることとしました。その結果、東京府市などの自治体への問い合わせ、新聞・電車広告などを通じて、一九二七（昭和二）年二月から五月までに約三万九〇〇〇名の氏名が記録されました。それにより、犠牲者の本籍地が日本本土全体に及んでいるだけでなく、樺太・台湾・朝鮮・中国・アメリカなど多くの外国籍者の含まれる事実が示されました。

また、東京市公園課長として記念堂建立に全力をつくした井下清は、報告書記載の「余禄」のなかで、中国人からの「弔霊鐘」寄贈の背後に、「鮮人」に対する暴行や「民国人百余名が、日本暴民に依つて虐殺」という報道に接した「民国人」の「激昂」があり、その後、中華民国から派遣された仏教徒などによる災害地調査がなされた事実を明らかにしています。

このように、「復興記念館」は、多様な経験を受け入れ、それらを全体として、「永久に記念」すべ き「帝都復興」の時間に向けて収斂させていくような語りの秩序を生み出す装置としての機能を果たしていました。その一方で、そこに、さまざまなレヴェルでの他者の介入や調査、寄贈を通じて情報が付加されることで、必ずしも権力の意図だけによっては埋め尽くすことのできない︿ゆらぎ﹀を含んだ空間として、構成されていたといえるでのように構築するかという課題が込められています。死者たちの記憶と隣りあわせであることが、災害展示の空が求められ、設計に「陳列室」が盛り込まれた背景には、「社会」としての追悼を可能にする「公共性」の論理をどしょう。
関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館

うに向きあえばいいのかという問いを提起します。「霊廟」であることを本旨とする記念堂に「社会教化」の機能です。巨大な都市空間を襲う災害は、その死者たちに、社会としてどのような組織や建築空間を通じて、どのよ第一に、関東大震災の展示施設構想が、公的機関による死者の追悼と深く関わるものとして生まれてきたこと

最後に、以上の考察から見えてくるいくつかの論点を指摘して、本章のまとめにしたいと思います。

展示と追悼﹁公論﹂の場の再生に向けて

141

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間に、単なる地域史の問題に還元できない複雑さを与えています。

ポスト大衆社会の課題とメディア

第二に、展示空間を構成し、人びとの大量動員を可能にするために編み出されたさまざまなメディアのもつ意味です。市政調査会によって開催された「帝都復興展覧会」は、幅広い階級・階層に属する人びとの参加による社会の再建という地域政治の課題と密接に結びついていました。調査会による多様な宣伝や展示手法の実践は、「大衆化」した社会に対応する、新しい「公論」形成のメディアを開拓していく試みのひとつとして、位置づけることができるでしょう。

もしそうだとすれば、「国民」を単位とした産業化の時代が曲がり角を迎え、人びとと「社会」を結ぶメディアのあり方も、根本的な再検討にさらされている現在、災害像を提示する展示やそれを支える組織・経営の手法などもまた、大きく変化していく可能性があります。そうした変化の行く先を展望し、課題を明らかにしていくためにも、さまざまな災害被災地における資料保存・展示活動を掘り起こし、交流を深めていくことが求められています。

「復興」の思想を超えて第三に、復興記念館は、個別に集積された無数の経験との対話を通じて、「災害像」をくみ上げていくコミュニケーションの実験場でした。多くの人びとが記念品を「寄せる」という行為を通じて表したもの、虐殺の記憶を刻んだ梵鐘や死者たちの名前は、そこでせめぎあい、消えていった対話の痕跡を、その場所で伝えつづけています。それは、権力によって、恣意的に設定される「復興」の時間によっては、決して覆い隠されてしまうこと

関東大震災の資料保存・展示活動と復興記念館
143のない、もうひとつの災害からの立ち上がりの時間を刻んでいます。

二〇〇三年、国立歴史民俗博物館で開催された「ドキュメント災害史

一七〇三 ―二〇〇三」はそのような試みのひとつ――
阪神淡路大震災から一〇年を迎えた時点での各地の状況や課題については、『歴史評論』第六六六号の特集参照。

そのことが、今問いかけられています。
――

そこを流れる〈時間〉とどのようにつながり直し、過去との対話に開かれた空間を再生していくことができるのか◉注＊１＊２

以下、震災記念堂、および、復興記念館の設立経過に関する事実関係の記述は、とくに注記のないかぎり、同事業の主体です （国立歴史民俗博物館 二〇〇三）。

この前後の市政調査会の活動については、東京市政調査会 （一九六二）を参照。

この展示の全貌については、『都市問題』第一〇巻第一号 （一九三〇年）の特集参照。となった東京震災記念事業協会 （「事業協会」と略）の報告書 （事業協会清算事務所 一九三二）によるものとします。
＊４

＊３

＊５

＊６ 「陳列品」リストによれば、収蔵資料点数は二〇一六点、そのうち、「陳列室」用に募集された資料が六〇五点、復興展覧一九三二）。

会からの引継ぎ資料が六一〇点ありました。残りが、竣工後、新たに募集された資料と考えられます （事業協会清算事務所

二〇〇五年冬神戸』。

一七〇三 二―〇〇三』㈶国立歴史民俗博物館振興会。

二〇〇五「大規模自然災害と地域歴史遺産保全
歴史資料ネットワーク一〇年の歩みから」『歴史評論』第六六六号。
――
二〇〇五『いつかの、だれかに ――
阪神大震災・記憶の〈分有〉のためのミュージアム構想◉参考文献 ――
奥村弘／展

［記憶・歴史・表現］フォーラム

二〇〇三『ドキュメント災害史一九二九『東京市政当面の諸問題』。

国立歴史民俗博物館
東京市政調査会

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東京市政調査会

一九六二『東京市政調査会四十年史』。

東京震災記念事業協会清算事務所 一九三二『被服廠跡 ――
東京震災記念事業協会事業報告』。
一九九九『メディアと公共圏のポリティクス』東京大学出版会。
吉見俊哉

一九三〇「帝都復興展覧会総説 ――帝都復興展覧会の開会と其実績」『都市問題』第一〇巻第一号。

二〇〇〇『カルチュラル・スタディーズ』岩波書店。

花田達朗
吉山眞棹