資源・食糧・エネルギーが変える世界“ 水素革命 ” は起きるのか？
―― エネ ル ギ ー 交 代を促 すも の ――

後藤康浩

亜細亜大学 都市創造学部教授

水素エネルギーの利用が現実的なものになりつつあ理由は、来たるべき戦争に勝利するためだった。石油る。この号の特集にあるように川崎重工業、千代田化

燃料の艦艇は速度、航続距離、燃料補給などの面で、工建設のイノベーションは水素利用の技術的ハードル石炭に優越していたからだ。その後、石油は車両、戦を大きく引き下げ、石油、石炭、天然ガスなどエネル車、そして航空機への利用など軍事が用途を開拓してギービジネスで触媒役を果たしてきた住友商事など商行った。第１次世界大戦は石油が広く使われた初めて社の動きも活発化している。水素が石油、天然ガスなの戦争となり、そのおよそ20年後の第２次大戦に至れどを代替する新たな「エネルギー革命」は起きるのば石油資源そのものが国家戦略の最重要の目標となっか？ それを見通すのは現状では難しい。ただ、起きた。日本軍はスマトラの油田を狙って南進し、ナチスるとすればその条件は何か。エネルギーの歴史を振りドイツは油田確保のためルーマニアに電撃侵攻した。

返りながら考えてみたい。

エネルギー転換の歴史と水素の可能性

重要なのは、軍事利用はコスト、既存の技術や産業などの分厚い壁を突き破って、エネルギーの転換を強引に押し進めるということだ。どんな国も戦争に勝つことを最優先するからだ。逆に言えば、平時において、地上で得られる木材や木炭を加熱、暖房などの用途

ビジネスや日常生活で利用するエネルギーの転換は簡で使っていた人類が地下資源としてのエネルギーを初単には進まない。実際、軍事的には20世紀初頭に始めて使ったのは石炭だった。石炭は、小規模な利用のまった「石油の時代」が民生部門に広がったのは1950

歴史は遡れないほど長いにせよ、組織的、商業的な利年代末以降だった。戦後から高度成長の初期まで日本

用は18世紀半ばの産業革命以降だ。そこから動力としでは石炭は「黒いダイヤ」と呼ばれ、炭鉱会社は優良ての蒸気機関が生まれ、鉄道、船などに用途が広がっ企業だった。日本で石油への燃料転換が劇的に進んだた。国内に石炭資源があったからこそ英国で産業革命のはモータリゼーションの進展した1960年代からだっが起き、そして７つの海を支配する大帝国となった。

た。軍事と民生で「流体革命」の時期は50年近い時間

1860年代に米東部で油田が発見された。石油の用差があったのだ。

途は当初、灯火用であり、高価な鯨油の代替品だった

そしてある意味で石油のピークを示した1973年の石が、19世紀末の内燃機関の発明によって人類の歴史を油危機の後、脱石油の動きが先進国で始まった。原子変える決定的な用途を得た。ただ内燃機関が世界で大力発電、天然ガス、加えて太陽光など再生可能エネル

きな潮流となったのは1908年の「Ｔ型フォード」の量ギーの開発、導入である。脱石油が始まったが、石油産からさらに数十年後の話だ。自動車に先んじて石油が石炭に取って代わったような “革命” ほどの激変はの時代の扉を開いたのは軍艦だった。世界の海戦史に起きず、「エネルギー多様化」にとどまった。エネル

残る日露戦争の日本海海戦（1905年５月26日）は日露

ギー多様化自体も平坦には進まなかった。1979年の米ともに石炭を燃料とする軍艦によって戦った。バル

スリーマイル島原発事故、1986年のソ連（当時）のチェチック艦隊の極東への大航海で最も重要だったのは、ルノブイリ原発事故で原発普及の勢いは減退。1992年

どこで石炭を補給できるかだった。にリオデジャネイロで開催された「環境と開発に関すだが、日本海海戦から５年後の1911年に英国の海る国際連合会議（地球サミット）」で環境問題がグロー軍大臣に就いた、後に首相となるチャーチルは海軍のバルな課題として提起された。1997年に京都議定書が燃料を石油に切り替える決断を下した。英国内にある制定され、地球温暖化ガスの排出抑制が具体的な政策

石炭資源を捨てて、遠く米国、ルーマニア、ロシアなとなり、エネルギーの将来を左右する大きな条件に加どから輸入しなければならない石油に転換した最大のわった。天然ガスが石油、石炭と肩を並べる化石燃料

222016.9水素 特集として浮上した理由である。

での石油収入ではなく、今後30 ～ 50年間の積分で石その後、中国、インドなど新たなエネルギー大消費油収入を捉えており、在来型石油の需要の延命という国の登場と最近のシェール革命、福島第一原発事故が観点から水素などの台頭を表面は前向きでも実質は局エネルギーの盛衰に影響を与えたが、エネルギーミッ所的に止めようとするだろう。最近、そうしたサウジクスの中でのシェア変動にとどまっている。こうした流の考えが表れていると感じたのが人類史上最大のIPOれを踏まえて水素がエネルギー革命を起こすのか、選になるといわれる国営石油会社、サウジアラムコの上択肢のひとつとして加わるだけなのかを考えるべきだ。

場である。これを財政収入補填のための資金調達とみ水素ビジネスを待ち受ける難問
まず、言えるのは水素が産業革命を起こす要因にるよりも、サウジの地下に眠る石油資源のステークホルダーを世界中に数百万人規模でつくる目的と考えたほうがわかりやすい。つまりステークホルダーを「石油の延命」への実質的な支持者にする目的である。

なったり、軍事利用に牽引されエネルギー転換を起こ

また、世界の石油会社、海運業、陸上輸送会社、ガしたりする可能性は小さいということだ。もちろん水ソリンスタンドまで石油に関わる産業界は水素の台頭素はロケット燃料になっており、軍事的な利用は進むを前向きには捉えないだろう。自らが水素を商品としだろうが、航空機や車両、船舶の燃料として石油に全て扱うにしても、ガソリンが水素にシェアを浸食され面的に取って代わる必然性は見当たらない。ていく長い過渡期は二重の事業インフラをもつ羽目に理由は水素製造の原料、プロセスにある。水素は分なり、投資回収、利益の観点からは難題となるからだ。

子構造が炭素（Ｃ）と水素（Ｈ）からなる化石燃料か

石油と石炭、天然ガスは火力発電など重複する用途はら製造できるが、化石燃料ベースの水素は、コストやあっても棲み分けが効き、シェアを分け合い、社会イ資源調達の面で石油の “従属変数” の立場にとどまンフラの二重投資の問題も回避できたが、水素はすべり、環境面でみても水素本来の「ゼロ・エミッション」ての化石燃料とぶつかってしまう。ビジネスの歴史かという競争力は生まれない。とすれば、再生可能エネ

らみれば、馬車製造業から自動車メーカーは生まれず、ルギーや原子力をベースに水から製造することが、水タイプライターのメーカーから有力なパソコンメー

素を化石燃料と異なる付加価値を持つエネルギーにすカーも誕生しなかった。既存のエネルギー産業が水素る道となる。だが、現状でみれば再生可能エネルギービジネスで成功するとも限らないのだ。のコスト競争力は依然低く、原発は社会的ハードルが高い。ここをどう突破するかが大きなポイントだ。
従来、水素のエネルギー利用で大きな障害は輸送や“ 水素の時代 ”は来るか貯蔵にあるとされてきたが、その点は技術的、コスト水素が短期間にエネルギーの一角を占めるようにな的に解決可能だろうが、製造コストの問題は別の観点るには、環境の観点できわめて強い後押しを受ける必で、突破するしかない。二酸化炭素を排出しないとい要がある。再生可能エネルギーと原発を水素発生源とう利点を経済価値にうまく転換することである。昨年

して積極活用し、水素供給インフラの構築にかかるコのCOP21など地球温暖化ガスの排出抑制は途上国もストを化石燃料に上乗せして捻出するといった強力な含めた地球全体の問題として動き始めており、水素エ政治的意志と国家間で不公平を生じさせないための国ネルギーには追い風となる。

際的な枠組みづくりである。きわめて難しいだろう。

一方、水素にとって最大の難題は産油国、産ガス国

ただ、そんな悲観的予測には、人類がこれまで犯したの抵抗かもしれない。2014年以降の原油価格急落の大外れの予想をご紹介して中和しておきたい。

理由にはいろいろな解説があるが、シェール・オイル、「原子力が実際にエネルギーとして利用されることシェール・ガスの増産を価格下落で阻止しようというなどあり得ない」（1932年、アルバート・アインシュタ発想があったのも確かだろう。実際、シェール産業はイン）

大打撃を受けた。今、生産プロセスの見直しなどコス「人類が必要とするコンピューターは世界でせいぜ

ト削減で競争力をある程度、回復したとはいえ、再びい５ 台くらいだろう」（1943年、トーマス・ワトソン

一定期間、１バレル30ドル割れすればシェールは追いIBM会長の予測）詰められる恐れがある。カギを握るサウジアラビアにも原油価格下落は打撃だが、サウジは単年度など断面水素革命が起きる可能性はある。
2016.923