脱血縁墓の広がりとその実態
5.脱血縁墓の広がりとその実態
小谷 みどり（第一生命経済研究所）
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１．はじめに
墓は民法では祭祀財産と規定されており、継承を前提としている。この概念は、1898（明治 31）年に施行された明治民法第九八七条で「系譜、祭具及墳墓ノ所有権ヲ承継スルハ家督相続ノ特権ニ属ス」と規定され、祭祀は継承するものという観念が作り上げられたことに端を発する。明治民法で指す「家督相続」とは、第九七〇条によれば「直系の男子優先、嫡出子優先、年長者優先」であり、墓などの祭祀財産は、長男子が継承する家督相続の特権と定められたことになる。つまり、先祖祭祀や墓の管理・継承はそれぞれの家が担うべきであるという枠組みが明治政府によって作られたのである。
 戦後の民法では、慣習によって継承されることと規定されているが、先祖祭祀やお墓の管理・継承を子孫に委ねる構造はいまなお、存続しており、継承者がいない死者の増加で、この構造が現代の社会において妥当性があるのかが問われている。しかも、家督相続の観念、つまり長男が墓を継承すると思い込んでいる人が多いために、ますます祭祀できない死者が増加している側面もある。
 しかし、子々孫々が同じ墓に入り、継承していく「○○家之墓」や「先祖代々之墓」は、古くからあったわけではない。そもそも墓石の下に複数の遺骨を一緒に納めるには、火葬されていることが前提となる。わが国の火葬率は現在では 99.9％だが、全国平均で 50％を超えたのは 1935（昭和 10）年なので、「○○家之墓」が建立され始めるのは、せいぜい明治時代の終わり以降のことである。1970（昭和 45）年でも死亡者の 20.8％が土葬されていたことにかんがみれば、家墓の歴史はそう長くはないことが分かる。
 そのうえ、先祖祭祀の対象にも変容がみられる。たとえば、文化人類学者Ｒ.スミスは、都市部と農村部の家庭内での位牌祭祀の対象者を分析し、母方親族、非親族である恩人や愛人、恩師などの位牌も家庭内で祭祀されていたことから、「家中心的祖先崇拝に向かって家族中心的祖先崇拝の台頭のためのくさびが打たれている」（Smith 1996 269）とし、また家的な祭祀が私的情愛のメモリアリズム（追憶主義、memorialism）へと移行していることも指摘した。また高橋博子は、静岡県掛川市の中高年世帯で仏壇や神棚、墓の保有状況を分析した結果、仏壇や墓の保有率は年齢階層があがるにつれて高くなり、しかも家族成員の死亡後に設置されていることから、「家族変動により、家の継承を第一義とする先祖祭祀の儀礼は減少する。しかし、先祖と子孫の「心的交流」の儀礼は、家族の根基機能と共に、日本庶民の宗教行動として存続する」（高橋 1975 16）という仮説を導いた。
 また家族社会学者の森岡清美は、「家を前提とした家的先祖」と「家を前提としない非家的先祖」の存在を想定し（森岡 1983 100）、「今日、家は日本人の生活のなかに歴史的伝統

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として保持されているものの、これが再生産される基盤は大幅に崩壊したのではないかと思われる。にもかかわらず、先祖の祭は依然として実修され、「祖」という語が今なお究極的な価値のシンボルの一つになっている」（森岡 1984 5）と述べている。
筆者がおこなった調査(1996 年)でも、先祖のイメージを複数回答で選んでもらったところ、「自分の家系の初代または初代以降すべて」と回答した人は男女ともに半数に満たず、「自分の親や祖父母などの近親者」と回答した人は男女ともに 8 割を超えた。その一方、「配偶者の親や祖父母などの近親者」や「配偶者の家系の初代または初代以降すべて」という項目の回答率は女性で高く、男女で差がみられた。
このことから、男女ともに家を前提とする観念はみられるものの、総合的にみれば、森岡が指摘したように「家的先祖」から「家を前提としない非家的先祖」へと比重が移行しているといえる（小谷 1997 38、1998 49-50）。これまでも死者祭祀は血縁の枠組みだけでなく、土葬が主流だった時代は特に地縁によってもおこなわれてきたが、都市化の影響もあり、地縁が死者祭祀を保証しなくなった現代において、祭祀の主体や祭祀集団にはどのようなものがあるのだろうか。そこで本稿では、地縁や血縁を前提としない墓の事例をいくつか概観してみたい。
２．企業墓
会社墓や企業墓と呼ばれる会社の供養塔は、高野山金剛峰寺や比叡山延暦寺が運営する霊園を中心に、高度成長期以降、建立が相次いだ。在職中の物故社員のみならず、会社によっては、定年退職した物故社員の霊もまつっているのが特徴である。
1989（平成元）年に開設された高野山の中之橋霊園のホームページには、「会社というものは、一つの世界（社会）であると考えられます。従業員が一丸となって、その会社という世界のために尽くし、組織は成り立っています。その結果、社会貢献はもちろんのこと、従業員やその家族の幸せを担っています。そのような会社を尊ぶような価値観を与えるものとして、また物故従業員の慰霊として、会社を創立した先達への感謝の表れとして、企業墓はその価値があります」とあり、企業墓は、終身雇用制のもとで従業員が大きな家族であった時代の象徴であり、外国では類を見ないお墓の形態であるといえる。
高野山にある霊園のなかでは最古の金剛峰寺の霊園では、松下電器産業が 1938（昭和 13）年に建てたのが大手企業では最初とされ、続いてクボタの建立が 1952（昭和 27）年、昭和30 年代に建立された企業の中には、日産自動車 1957（昭和 32）年、シャープ 1962（昭和37）年、ヤクルト 1964（昭和 39）年などがある。平成に入ってからも企業墓は建立され、最近では、2011（平成 23）年にＥＨ株式会社（エクセルヒューマン）が「忠魂の碑」と銘打った企業墓を同霊園内に建てている。

321− 69 高野山にある株式会社クボタの墓所の入り口

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ところが、2001（平成 13）年 11 月 2 日付けで 朝日新聞は以下のように報じている。
高度成長期からバブル時代にかけて 100 以上の「企業墓」が建立されたが、ここ数年は厳しい不況で新規建立はゼロ。毎年催される供養も縮小気味という。倒産した企業の「墓」が寂しく残る場所もある。訪れる人もない、企業の無縁墓が増える恐れが現実味を帯びてきた。
実際、筆者が訪れたときにも、お参りがなく荒れた企業墓や、倒産した企業の墓をいくつも目にした。物故者を会社の先祖としてまつり、いずれは現役の社員も先祖の一員として連なり、会社の繁栄と永続を願うという供養システムは、日本型経営の特徴である終身雇用や年功序列を前提とした社縁なくしては成立しない。
その意味では、働き方が多様化した昨今、企業墓の建立は減少し、加えて管理されずに無縁になる企業墓が増加していくことは想像に難くない。
３．新しい結縁を前提とした墓（１）住まいを縁とした墓
血縁、地縁、社縁の基盤が崩れてきた一方で、新たな結縁による墓の社会化の動きが出てきている。例えば、有料老人ホームや高齢者向け住宅のなかには、入居者が利用できる共同墓を建てるところもある。晩年を一つ屋根の下で過ごした人たちで同じお墓に入るという発想は、血縁、地縁、社縁でもない新たな結縁による共同性と捉えることができる。
三世代同居が過半数を占めていた 1970 年代までは、老人ホームなどの介護施設は、家族や身寄りがいない高齢者のためのものであるという意識が強かった。しかし昨今では、子どもや結婚経験の有無に関わらず、介護が必要になったら、あるいは高齢になれば入居する人が増えており、高齢者施設に対するイメージは大きく変容している。同じ場所を終の住みかと定めた人たちでの墓の共同化は、入居者にとって老いから死後までの安心感を一331− 70貫して付与する取り組みでもあり、今後、その動向は注目に値する。
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高齢者向け住宅（左）や有料老人ホーム（右）の入居者用の共同墓の例

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（２）仲間の墓
同じ価値観をもつ仲間たち自身で墓を建立する事例もある。さきがけとなったのが、京都の常寂光寺にある志縁廟である。戦争で多くの若い男性が亡くなり、生涯未婚を余儀なくされた女性たちが結成した「女の碑の会」が、「女ひとり生きてここに平和を希う」という市川房枝さんの文字が刻まれた「女の碑」を 1979（昭和 54）年に常寂光寺に建てたのがきっかけとなり、1990（平成 2）年に会員用の共同墓「志縁廟」が建立された。現在は定員の 1000 体を超えたため、新規に納骨することはできないが、志縁廟は、血縁を超えた人たちの共同墓のモデルとなった。
1998（平成 10）年にノンフィクション作家・松原惇子さんが立ち上げた NPO 法人 SSS
ネットワークでは、2000（平成 12）年に「女性のための共同墓」を東京郊外の民営墓地に建立している。家族に頼らない女性の生き方を応援するこの団体では、会員同士で緩やかなネットワークを作り、食事会や勉強会を開催している。
「個を生きる女性たちここに集う」と刻まれたお墓には、年に一度、会員が集まり、亡くなった仲間を追悼している。
そのほか、神戸商船大学の柔道部出身の OB のうち、お墓の維持に不安を持つ 70 代の人たちが中心になって、2009（平成 21）年にメモリアルパーク内に共同でお墓を建てた事例もある。2016（平成 28）年 3 月現在で、すでに５人の遺骨が納められ、26 人が生前予約している。柔道部 OB の会員と家族であれば、誰でも入ることができるという。
しかし仲間で共同墓を建立するこうした動きは特段、最近の傾向であるわけではない。
高野山奥の院の霊園には、1961（昭和 36）年に建立された大阪市老人クラブ連合会の共同墓がある。墓の周りには納骨者の名前が刻まれているほか、最新の卒塔婆には建立 54 年回記念法要と記載があり、筆者が調査した 2015（平成 27）年秋時点では、毎年供養が継続されている様子がうかがえた。

341− 71大阪市老人クラブ連合会の墓卒塔婆から、毎年供養されている形跡がわかる

歴史をもう少しさかのぼると、同霊園には、海軍第十四期飛行予備学生、空挺部隊将兵、山砲兵第十五連隊、陸軍士官学校第五十六期生など、一緒に戦った戦友を供養する慰霊碑は数多くある。このことから、血縁、地縁、社縁ではない結縁での死者祭祀は、遅くとも戦後にはおこなわれていたことが分かる。

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４．まとめ
墓の問題を考えるとき、遺骨の収蔵場所としての機能をどうするかということと、死者をどう偲ぶかということを分けて考えなければならない。未来永劫、遺骨が納められている墓を守っていく子孫がいるという確証は誰にもない。どんな人も必ず死を迎えるのだから、家族や子孫の有無、お金の有無に関わらず、どんな人も等しく遺骨の収蔵場所を確保できる社会でなければならない。しかも死者の尊厳が守られ、死を迎える私たちにとって死後の安寧が保証される仕組みでなければならない。これがまさしく福祉の視点だ。
一方、死者がどう偲ばれるかという視点は、私たち一人ひとりがまわりの人とどう縁を築いてきたかに関わることであって、個人個人の問題であるといってよいだろう。遺された人が死者を忘れない限り、死者は文化的には死んでいないともいえる。これも、死者を無縁にしない重要な仕組みなのである。
故人を偲ぶ、悼むという行為は私的なものであるし、故人との親密な関係性があることが前提となる。生前に交流があったり、直接見知った関係であったりする必要はないものの、まったく見ず知らずの人のことを心から偲べる人はそうそういない。
わが国ではこの役割を家族に委ね、子々孫々で祭祀し続ける仕組みを構築したが、いまや偲ぶ対象の死者が「先祖」から特定の故人へと変わり、祭祀の継続は、その死者を知らない子孫の出現によって不可能になってきていることは明らかである。死者を偲び、悼むという行為は、行為者にとって死者と対峙する大切な時間であり、強制や義務、規範意識でおこなうものではないからだ。本稿では、血縁や地縁以外のさまざまな縁による死者祭祀の一例を示した。しかし、こうした新たな縁による死者祭祀は私的情愛のメモリアリズ
ムでもあるため、死者祭祀自体が継続することはあっても、継承されることはありえない。
企業墓の無縁化にそれが如実に現れている。
墓のかたちが多様化するなか、死者をどう偲ぶかという墓の機能をどう担保するかについても、一人ひとりが考えていく必要がある。

引用文献
小谷みどり（1996）「ターミナルライフプランニングの提案」『消費者教育』16、日本消費者教育学会、209-219
小谷みどり（1997）「先祖祭祀の実態」『Life Design Report』1997 年 3 月号、ライフデザイン研究所、29-51
小谷みどり（1998）「墳墓継承と先祖観～墳墓の無縁化をめぐって」『家族研究論叢』4、奈良女子大学生活環境学部生活文化学研究室、43-60
高橋博子（1975）「家族形態と先祖祭祀」『家族研究年報』1、家族問題研究会、37-52
森岡清美（1983）「大正昭和戦前期の新宗教における先祖祭祀」喜多野清一編『家族・親族・村落』早稲田大学出版部、95-125361− 73

森岡清美（1984）『家の変貌と先祖の祭』日本基督教団出版局
Robert Smith,1974,Ancestor Worship in Contemporary Japan,Stanford Universitypress―前山隆訳 1996『現代日本の祖先崇拝』、御茶の水書房

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