この調査研究報告集は、（ 公 財 ）産 業 医 学 振 興 財 団 が 平 成
26 年 度 か ら 2 年 間 に わ た り 、助 成 し た 調 査 研 究（ 特 別 研 究 ）1 件の研究結果報告を取りまとめたものです。
な お 、こ の 調 査 研 究 に つ い て は 、（ 公 財 ）日 本 中 小 企 業 福祉事業財団から助成を受けております。

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目

次

要 旨
------------------------------ １
I. 研究報告1

2

3

小規模事業所における腰痛リスクとその対策に関する実態調査
佐久間卓生、田中貴浩、堀江正知
1日の作業姿勢から腰痛リスクを評価する試み
筒井隆夫------------------------------ ３------------------------------ 13
身長、体重、性別、年代から適正取扱い重量計算システムの開発
田中貴浩、堀江正知

4------------------------------ 17
作業前体操及びローカル筋トレーニングによる腰痛予防に関する研究
山下真紀子、乍 智之、眞田美沙子、村上太三、櫛田晃子、
田中貴浩、堀江正知

5------------------------------ 25
慢性腰痛の療養に配慮した就業に関する調査
田中貴浩、中村英一郎、酒井昭典、堀江正知

6------------------------------ 45
小規模事業場における職場の腰痛予防対策のための小冊子の編纂
堀江正知、中村英一郎、田中貴浩、筒井隆夫、佐久間卓生、山下真紀子、
乍 智之、眞田美沙子、村上太三、櫛田晃子、酒井昭典------------------------------ 61

II. 研究成果物

小規模事業場における職場の腰痛予防対策に活用できる小冊子「腰痛を防ごう」―職場の腰痛予防ヒント集―------------------------------ 73

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中小零細規模事業場における腰痛の実態と予防等のための職場環境改善手法、腰痛教育手法の開発に関する調査研究：研究要旨
本研究は、腰痛予防に有効であって小規模事業場の職場において実際に実施可能な方策を検討するために以下の 5 つの研究を推進するとともに、関連分野の資料を探索して腰痛予防対策に有用な情報や資料等を収集し、小規模事業場における職場の腰痛予防対策のための小冊子を編纂した。この間、平成 27 年 2 月 25 日及び平成 28 年 2 月 12 日に（公財）
産業医学振興財団において研究報告会を開催した。
（1）「小規模事業所における腰痛リスクとその対策に関する実態調査」では、建設業、運送業等の小規模事業場を 84 事業所における実際の腰痛対策を調査した。その結果、腰痛が発生した作業は運搬や不良姿勢が多く、取扱い重量の制限を設けているところは 32％にとどまり、制限重量があるところも一律に30 ㎏以上など行政のガイドラインのように体重の 40％に設定しているところはなかった。
また、教育の実施率が低い一方で作業前体操の実施率が高い傾向を認めた。（2）「1 日の作業姿勢から腰痛リスクを評価する試み」では、足圧記録計を使用して 1 日の作業における立位、座位、歩行時間を測定し、作業前後での腰痛変化との関係を調べた。その結果、立位、座位、歩行のどれか一つに偏ると、腰痛リスクが高くなる可能性が示唆された。1 日の60％が座位又は歩行に偏っている者は、作業後、腰痛が増悪する傾向を認めた。一方、立位が多い作業や均等な作業は、腰痛の増悪傾向を認めなかった。（3）「身長、体重、性別、年代から適正取扱い重量計算システムの開発」では、アメリカ合衆国の国立労働安全衛生研究所（NIOSH）が公表している労働者による取扱重量限界の計算式に基づいて、中小規模事業場でも利用可能な取扱重量限界を示すことを目的に、三次元動作解析プログラム（Kinema Tracer）を使用して Michigan 大学が開発した腰椎椎間板圧計算ソフト（3D
SSPP）によって重量物取扱い作業中の腰椎椎間板にかかる圧力を解析し、身長、体重、および年代による異なる腰椎椎間板許容圧から持ち上げ可能な取扱重量限界（LW, kg）は、体重（BW, kg）、年代毎に耐えうる椎間板圧（kN）、重量物保持点と重心（0.688*身長, cm）との直線距離（D, cm）から計算するシステムを作成した。（4）「作業前体操及びローカル
筋トレーニングによる腰痛予防に関する研究」では、JFE スチール株式会社の 2 つの一貫
製鉄所の産業医、臨床検査技師、運動トレーナー及び従業員に協力を得て、作業前体操や体幹深層筋（ローカル筋）のトレーニングの腰痛予防に対する有用性を検討するための介入研究を実施した。両製鉄所の合計で、作業前体操は介入群 128 人（うち 48 人は 80 日間、50 人に 40 日間）、対照群 83 人で、ローカル筋のトレーニングは介入群 43 人（うち 26 人
は 80 日間、17 人に 40 日間）、対照群は 34 人であった。質問紙 JOABPEQ の心理的障害
は、介入・非介入に関わらず 80 日後に有意な差を認め偽薬効果を認めたが、作業前体操のみを実施した群では、腰痛、臀部痛、サイドブリッジの両側、座位体前屈において介入群のみ有意な改善を認め、限定的ではあるが作業前体操の有用性が示唆された。
（5）「慢性腰痛の療養に配慮した就業に関する調査」では、整形外科専門医と産業衛生専門医の双方にアンケート調査を行い、主治医と職場の連携を円滑に実施し得る「主治医意見の伺書」と「主治医意見書」のテンプレートを作成した。これらの研究成果と関連資料に基づいて、小規模事業場における職場の腰痛予防対策に活用できる小冊子として「腰痛を予防しよう―職場の腰痛予防ヒント集―」A5 版 40 ページの全面カラー版で、作業改善事例に関する
挿絵を取りいれて見るだけで要点が理解できるような冊子を取りまとめた。

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Ⅰ

研究報告
小規模事業所における腰痛リスクとその対策に関する実態調査
研究代表者 堀江正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
佐久間卓生、田中貴浩、堀江正知
産業医科大学産業生態科学研究所産業保健管理学

研究要旨
調査紙による腰痛の実態調査を実施し、建設業を中心に 84 の事業所から回答が得られた。
約半数の事業所が腰痛を発症した作業があると回答し、事業所規模で原因となる作業内容が異なることが示唆された。建設業では対策として教育の実施率が低く、作業前体操の実施率が高かった。
のある作業の有無とその内容、重量物取扱Ａ．研究目的腰痛は休業 4 日以上の業務上疾病としてい作業の有無、取り扱う物の重量制限の有は最多であり、現場での関心も高く様々な無と制限の内容（一人作業時の重量制限、対策が取られていると思われるが、事業所二人作業時の重量制限、他条件での制の規模や体力によりそのリスクや実施され限）、実施している腰痛対策の内容としている対策は異なることが予想される。今た。労働者数を直接聴取した場合、回答時

回は特に中小規模事業所におけるこれらの期や雇用形態の異なる労働者を含めるか否

実態を調査することを目的とした。

かで誤差が生じる可能性があるため、事業所規模の推定には労災適用人数を用いた。

Ｂ．研究方法
一般社団法人福岡県建設業協会、港湾労Ｃ．研究結果働安定協会に加盟している会社、及び株式84 の事業所から回答を得られた。

会社健康管理室（大阪府）と高知医療生協

業種の内約としては、建設業が 63（75%）、と産業医契約を交わす会社に対して協力を運送業が 13（15.5%）、医療・福祉業が 2呼び掛け、質問紙による調査を実施した。

（2.4%）、製造業が 2（2.4%）、卸売業が 1

調査期間は平成26年11月から平成27年8月（1.2%）、清掃業が 1（1.2%）、倉庫業が 1の期間であった。

（1.2%）、無回答が 1（1.2%）であった。

質問紙は5頁を参照のこと。回答率を上

労災適用人数の内約では、0~10 人が 27

げるため、質問は簡略化し、質問紙がA4（32.1%）、11-50 人が 30（35.7%）、51-100

一枚になるように集約させた。調査用紙に人が 12（14.3%）、101-500 人が 7（8.3%）、

は研究代表者と協力していただいた組織の501 人以上が 6（7.1%）、無回答が 2（2.4%）

代表者を連盟の形で送付を行った。調査内であった。

容は、社名と回答者の名前、業種、労災適

腰痛を発症したことがある作業の有無に用労働者数、労働者が腰痛を発症したこと

ついては、あり 40（47.6%）、
なし 42（50.0%）
、
1

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無回答 2（2.4%）であった。労災適用人数

16（36.0%）であった。就業制限の内容に関が 50 人以下の事業所では、あり 23（40.4%）、 して、労災適用人数が 50 人以下と 51 人以なし 33（57.9%）、無回答 1（1.8%）であっ上で有意差はなかった。

た 。 51 人 以 上 の 事 業 所 で は 、 あ り 17

就業制限を設けていると答えた 25 の事（68.0%）、なし（32.0%）、無回答 0 であっ業所の内、一人作業において重量制限をした。

ている事業所は 19（76.0%）、二人作業にお腰痛を起こしたことのある作業があるといて重量制限をしている事業所は 9

答えた 40 事業所の内、運搬作業に起因して（36.0%）、その他の就業制限をしている事いたと答えたのが 27（67.5%）、作業姿勢に

業所は 9（36.0%）であった。労災適用人数起因したと答えたのが 18（45.0%）、その他

が 50 人以下の 23 の事業所の内では、一人の作業に起因したと答えたのが 7
（17．
5%）

作業において重量制限をしている事業所はであった。労災適用人数が 50 人以下の事業

12（52.2%）、二人作業において重量制限を

所では、腰痛を起こしたことのある作業がしている事業所は 5（21.7%）、その他の就あると答えた 23 事業所の内、運搬作業に起業制限をしている事業所は 4（17.4%）であ因していたと答えたのが 18（78.3%）、作業った。労災適用人数が 51 人以上の 15 の事

姿勢に起因したと答えたのが 8（34.8%）、

業所の内では、一人作業において重量制限

その他の作業に起因したと答えたのが 6をしている事業所は 6（40.0%）、二人作業（26.1%）であった。労災適用人数が 51 人において重量制限をしている事業所は 3以上の事業所では、腰痛を起こしたことの（20.0%）、その他の就業制限をしている事ある作業があると答えた 17 事業所の内、運業所は 5（33.3%）であった。

搬作業に起因していたと答えたのが 9

重量制限の内容を見ていくと、一人作業（52.9%）、作業姿勢に起因したと答えたのにおける重量制限では、労災適用人数が 50

が 10（58.8%）、その他の作業に起因したと人以下の事業所で平均 33.3kg、中央値 30kg

答えたのが 1（5.9%）であった。運搬作業で、最大 50kg、最小 10kg であった。労災における腰痛発症について、51 人以上の事

適 用 人 数 が 51 人 以 上 の 事 業 所 で 平 均業所で少ない傾向が見られた（p<0.1）。

23.3kg、中央値 25kg で、最大 30kg、最小

重量物取扱い作業の有無については、な

10kg であった。二人作業における重量制限

いと回答した事業所は 3 であった。うち、では、労災適用人数が 50 人以下の事業所で労災適用人数が 50 人以下の事業所は 2、51

平均 48kg、中央値 50kg で、最大 80kg、最人以上の事業所は 1 であった。残りの 79 の

小 20kg であった。労災適用人数が 51 人以

事業所の内、就業制限を設けていると答え

上の事業所では平均 41.7kg、中央値 45kg

たのは 25（31.6%）、就業制限を設けていなで、最大 60kg、最小 20kg であった。重量いと答えたのが 54（68.4%）であった。労制限以外の制限内容では、年齢や性別を考災適用人数が 50 人以下の事業所では、就業慮するが 1、人員配置をする上での配慮す

制 限を 設け てい ると 答え た事 業所 は 15

るが 1、重量物取扱いを機械化しているが 4（28.3%）、就業制限を設けていないと答えであった。

た事業所は 38（71.7%）であった。労災適

腰痛対策の実施の有無については、84 の用人数が 51 人以上の事業所では、就業制限

事業所の内 75（89.3%）が実施しているとを設けていると答えた事業所は 9（64.0%）、

答えた。労災適用人数が 50 人以下の 57 の就業制限を設けていないと答えた事業所は事業所の内では、52（91.2%）が腰痛対策を
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実施していると答えた。労災適用人数が 51

大きい事業所の方が厳しく設定していた。

人以上の 26 の事業所の内では、23（88.5%）

これは、腰痛を発症したことがある作業内が腰痛対策を実施していると答えた。

容に差を生じた一つの要因であると推測さ

実施している腰痛対策の内容別では、教れた。全体としては制限を設けている事業

育が 16（19.0%）、
作業前体操が 67（79.8%）、

所は 30%程度で、更に成人男性の平均体重

こまめな休憩が 28（33.3%）、腰痛者への配を約 70kg とすると体重の 40%は 28kg と慮 が 14 （ 16.7% ）、 保 護 具 の 装 着 が 17なるが、労災適用人数が 50 名以下の事業所（20.2%）、その他が 9（10.7%）であった。

の過半数がこの重量を超える基準を設けて教育の実施状況に関しては特に建設業でのおり、体重に対する割合で重量制限を設け実施が少なかった（建設業：14.3%、その他ている現行の指針が浸透していないことがの業種：35.0%）。労災適用人数が 50 人以示唆された。

下 の 57 の 事業 所の 内で は 、教 育 が 10

平成 25 年度の労働安全調査（実態調査）（17.5%）、作業前体操が 47（82.5%）、こまでの腰痛予防対策に取り組んでいる事業所

めな休憩が 21（36.8%）、腰痛者への配慮がの割合は、人の抱え上げ作業に従事する労10（17.5%）、保護具の装着が 6（10.5%）、

働者がいる事業所では 88.3%、それ以外のその他が 5（8.8%）であった。労災適用人

腰部に負担のかかる作業に従事する労働者

数が 51 人以上の 26 の事業所の内では、教がいる事業所では 65.3%であったが、本調

育が 6（23.1%）、
作業前体操が 20（76.9%）、

査ではこれらよりも腰痛予防対策を取ってこまめな休憩が 7（26.9%）、腰痛者への配いる事業所の割合が高かった。これは、平成

慮が 4（15.4%）、保護具の装着が 11（42.3%）、 25 年に職場における腰痛予防対策指針がその他が 4（15.4%）であった。保護具の装策定され全国的に腰痛への関心が高まった着についての実施状況が、労災適用人数でこと、元々腰痛への関心が高い事業所が回有意差を持っていた（p<0.001）。腰痛者へ答したことなどが考えられる。いずれにせの配慮では、9 つの事業所が腰痛者を重量よ、回答事業所の腰痛対策への関心の高さ

物の取扱作業から外す、という趣旨の回答を示す結果となった。

をしていた。

このように腰痛対策への関心の高い事業所が対象となったにも関わらず、教育の実
施率は低かった。特に回答した事業所の多Ｄ．考察
平成 25 年の労働安全調査（実態調査）で数を占めた建設業で実施率の低さが目立っは、腰部に負担のかかる業務に従事する労ており、建設現場での教育が難しいことが、働者がいる事業所は 48.8%であり、事業所

実施率が低かった原因であると思われた。

の規模が大きくなるにつれその割合は増大

作業前体操の実施率は非常に高かった半していた。一方、今回の調査で腰痛を発症し面、欄外にラジオ体操をしている、と書き込たことがある作業がある、と回答した事業

む事業所もあり、必ずしも腰痛予防に効果

所は 47.6%であり、労災適用人数が多い事的な体操を実施できているわけではないこ

業所の方がその割合が大きくなっており、とが窺えた。腰痛予防に効果的な体操が浸全国の傾向と一致していた。

透することにより効果的な対策ができる可能性が示唆された。

重量物の取り扱い制限の有無について労災適用人数の大小で差が見られなかったが、腰痛診療ガイドライン 2012 では、
コルセ

その制限の内容については労災適用人数がットをはじめとした保護具は腰痛予防の十3−5−

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分なエビデンスが得られていないが、再発予防には有効であるとしている。今回の調査では、小規模の事業所で保護具の使用率が有意に少なかったことを考えれば、今後はこういった事業所へも保護具の使用を浸透させることが必要であろう。
腰痛診療ガイドライン 2012 では、腰痛者の安静が予後を悪化させる可能性を指摘されている。本調査では、一部の事業所で腰痛者に対して休業など過剰な配慮を行っている可能性が示唆された。これは事業所の規模に関係なく認められており、産業保健ス
タッフなどの専門家の認知も進んでいない可能性が示唆された。今後はまずこういった専門職への周知・教育が必要である。
Ｅ．結論
腰痛リスクとその対策に関するアンケー
ト調査を実施した。84の事業所から回答が得られ、その4分の3が建設業であった。腰痛対策への関心は高いと思われたが、重量物取扱い作業の制限については指針の基準を守っている事業所は少数であった。実施
している対策の内容では、教育の実施率が低い一方、作業前体操の実施率が高かった。
特に建設業において、腰痛予防体操を作成
し浸透させることで腰痛発症を抑えられると思われる。
Ｆ．健康危険情報なし
Ｇ．研究発表
産業衛生学会九州地方会（別紙1）
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
なし

4

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「腰痛を防ぐための研究」アンケートのお願い
産業医科大学 産業保健管理学

教授

堀江 正知

貴社ますますご繁栄のこととお慶び申し上げます。このたび、公益社団法人産業医学振興財団の委託研究として「腰痛を防ぐための研究」を行うことになりました。つきましては、
みなさまの現場の状況を調べるためのアンケートにご回答をお願いします。個別の企業名
等はいっさい公表いたしませんので、ありのままにお答えください。返送先（○○○○○）になるべく平成〇年〇月〇日までにお送りください。
主な現場 1～3 か所の担当者の方にお渡しいただき、ご回答をお願いします。
（１）あなたの会社およびお名前を教えてください。
（ 会社名）（ 担当者名）（２）今、どのような種類の工事をしていますか。
（）（３）平成 26 年 9 月末日時点での労災保険の適用労働者数は何人ですか。
（

人）（４）これまでに腰痛を起こした人がいる作業にはどのようなものがありますか。
なるべく具体的に教えて下さい。（転落などのケガは入れません）
□① ない
□②（

）

□③（

）

（５）重量物をあつかう作業がありますか。また、重量を制限していますか。
□① ない□② 制限している

一人作業（制限なし・制限あり

kg／１回あたり ）二人作業（制限なし・制限あり

kg／１回あたり ）作業による制限（）（５）腰痛を予防するために行っていることがあればお答えください。
□① 腰痛を予防するための教育をしている□② 作業前に体操をしている□③ こまめに休憩をとらせる□④ 腰痛のある者は作業を軽くする⇒どのようにしましたか（）□⑤ 腰痛予防の保護具を使用させる⇒どのような保護具ですか（）□⑥ その他 （具体的に：）アンケートは以上で終了です。ご協力いただき誠にありがとうございました。

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別紙 1

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1日の作業姿勢から腰痛リスクを評価する試み
研究代表者 堀江正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
筒井隆夫
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
研究要旨
作業姿勢が、立位、座位、歩行のどれか一つに偏ると、腰痛リスクが高くなることを明らかにするために、足圧記録計を使用し、1 日の作業における立位、座位、歩行時間を測定し、作業前後での腰痛変化との関係を調べた。その結果、立位、座位、歩行のどれか一つに偏ると、腰痛リスクが高くなる可能性が示唆された。
歩行時間は、靴の中敷型の足圧記録計を使Ａ．研究目的
職場における腰痛には、長時間の立位や用して、足圧の変化から、算出した（図座位など、同一姿勢を保つことにより、腰筋

1、2）。また、作業開始前と作業終了後が疲労して起きる腰痛がある。しかし、どのに、Visual Analog Scale（VAS）にて、腰程度同一姿勢を保持すれば腰痛リスクが高痛の程度を調査した。

くなるのか、どの程度の頻度で休憩を入れれば、腰痛リスクが低くなるのか、まだ、明らかでない。この研究の目的は、立位、座位、歩行のどれか一つに偏ると、腰痛リスクが高くなると仮定し、1 日の作業時間における立位、座位、歩行時間と作業前後での腰痛変化との関係を調べることにより、仮定が
図 1 足圧記録計

正しいか否か、明らかにすることである。
Ｂ．研究方法ある製造業の作業者の中で、1日の作業
時間の6割以上、立位で作業している8名（男性、38±17歳）を立位型とし、1日の作業時間の6割以上、座位で作業している8
名（男性、53±12歳）を座位型とし、1日の作業時間の6割以上、歩行している3名（40±17歳）を歩行型とした。また、1日の作業時間の2割から5割を立位・座位・歩図 2 足圧変化と姿勢・動作との関係行している9名（36±13歳）を均等型とした。始業時から終業時までの立位、座位、11− 13 −

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Ｃ．研究結果

有意差は認められなかったが、座位型と足圧記録計の記録データより、始業時か歩行型は、作業後、腰痛が悪化傾向にあっ

ら終業時までの立位時間、座位時間、歩行時た。しかし、立位型や均等型は、腰痛が変化間を推定した。立位型、座位型、歩行型、混無し、または、軽減傾向にあった。

合型の立位、座位、歩行時間の平均値と標準偏差を表 1 に示す。

Ｄ．考察
今回の研究では、各型の対象者は、腰痛を

表 1 各型の立位、座位、歩行時間（分）
立位型
座位型
歩行型
混合型

立位（分）
333±32123±30126±27200±54

持ってなく、作業後も腰痛の悪化が少なかったため、作業前後で腰痛の変化が少なか座位(分） 歩行（分）
80±39
94±27
459±108 93±30
58±42
332±40133±30 161±53った。そのため、各型間で腰痛変化に有意差が認められなかった。腰痛者を対象にすれば、各型間で作業前後の腰痛変化に有意差が得られる可能性が考えられた。

各型の立位、座位、歩行時間は、全作業時有意差は得られなかったが、均等型は、作間に対して、それぞれ 6 割以上を占めてい

業後の腰痛の悪化傾向が、最も少ないと考た（図 3）。

えられた。したがって、作業の中で、立位、座位、歩行のどれか一つの姿勢や動作に偏ると、腰痛リスクが高くなることが予想さ
れた。

Ｅ．結論
立位、座位、歩行のどれか一つに偏ると、腰痛のリスクが高くなる可能性が示唆され
図 3 各型の立位、座位、歩行時間の割合た。
F．研究発表各型の作業前後における腰痛変化の平均
値を VAS 変化量で図４に示す。

第88回日本産業衛生学会（別紙1）
Ｈ．知的財産権の出願・登録状況
足圧記録計は、特許第 5301807 号を取得している。

図 4 各型の作業前後における腰痛変化12− 14 −

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別紙 1

13

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身長、体重、性別、年代から適正取扱い重量計算システムの開発研究代表者 堀江正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
田中貴浩、堀江正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
研究要旨
三次元動作解析システムを用いて、重量物取扱い作業を解析し腰椎椎間板にかかる圧力を解析し、身長、体重、および年代による異なる腰椎椎間板許容圧から持ち上げ可能な限界重量を計算するシステムを作成した。
A. 研究目的あった 5 名を対象とした。対象者は、身長2013 年 6 月に厚生労働省労働基準局が172.7±3.1cm、体重 63.4±8.9kg、年齢公表した「職場における腰痛予防対策指24.0±1.5 歳であった。

針」では、不良作業姿勢について説明して

2.

三次元動作解析
対象者の肘・膝関節等計 20 箇所にカラいるが、具体的な重量を示していない。一方、NIOSH Lifting Equation（2011）

ーマーカーを貼付した。

は、腰椎椎間板にかかる圧力が 3400N を
超えない範囲で作業できる保持重量を作業
姿勢ごとに計算するシステムを提示している。また、Jager らにより、性別・年代により腰椎椎間板が耐えられる圧力が異なることが示されている。
本研究では、身長、体重、年代、性別により保持できる重量を計算するシステム作
図 1. カラーマーカー貼付図成を目的とした。

重りが入ったかごを持ち上げる作業を実B. 研究方法

施させ、4 台のカメラで撮影した。コンピ

1.

ュータプログラム KinemaTracer（キッセ対象者
産業医科大学医学部に所属する学生を対

イコムテック製）で解析し重量物を持ち上象に募集し、下肢のしびれや放散痛がある

げる瞬間の姿勢を三次元解析し、各マーカ

者、脊椎の手術歴がある者、主治医に運動ーの座標および座標間角度を求めた。

を禁止されている者、腰痛に関する入院か3.

L4/L5 椎間板圧の推計

ら退院後 3 カ月以内の者は除外し、応募の15− 17 −

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コンピュータプログラム 3DSSPP（The
University of MICHIGAN 製）に座標から求めた関節角度等および身長、体重、性別、保持重量を入力し、L4/L5 椎間板にかかる圧力（以下、椎間板圧）を求めた。

図 2. 3DSSPP 操作画面
C. 研究結果
1.

重量物持ち上げ時の最大椎間板圧の推計
足関節内果から水平距離 40cm, 高さ20cm, 60cm, 100cm の 3 箇所から、それ
ぞれ 0, 5, 10, 15, 20, 25, 30kg の重りが入ったかごを持ち上げる動作を実施させ、椎間板圧の最大値を求めた。次に、10kg を持ち上げた際に椎間板圧が最大になった姿
勢の三次元データを用いて、3DSSPP 上で保持重量を 0, 5, 10, 15, 20, 25, 30kg と変化させ椎間板圧を求め、さらに Microsoft
Excel 2013 にて近似直線を求めた。

図 3. 0, 5, 10, 15, 20, 25, 30 kg の重量を保持した時の椎間板圧と近似直線

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LW3.4 =a3.4*D3.4+b3.4

先に求めた椎間板圧と近似直線との相関(式 1)を調べたところ、相関係数>0.999

LW3.4：限界重量 3.4 (kg)（p<0.01）であったことから、10kg を保D3.4：体幹上のある点からの距離持する姿勢において 3DSSPP 上で保持重(cm)

量を操作することで、実際の椎間板圧を推に相関すると仮定し、IBM SPSS ver.22

定することは可能と判断した。

を用いて非線形回帰分析を行った。相関係
数は 0.924±0.005 であった。

2.

係数 a3.4 は体重と相関していることが推

椎間板圧が 3.4kN になる時の保持重測されたため、Microsoft Excel 2013 にて量の推計10kg の重りが入ったかごを 12 箇所から線形近似を行い、係数 a3.4=-0.0037×体重(kg)-0.3787

持ち上げる動作を実施させ、姿勢の三次元（相関係数 0.925）

データおよび椎間板圧を求めた。3DSSPP
上で保持重量を 0, 5, 10, 15, 20, 25,と定義した。変数 b3.4 は 74.3±2.5 と比較

30kg、体重を 50, 75, 100kg と変化させ得的変動が小さく、ばらつきは無視できるとられた椎間板圧から、Microsoft Excel

考え、
変数 b3.4=74

2013 にて近似直線を求めた。
と定義した。

以上より、許容椎間板圧が 3.4kN のときの限界重量 3.4 は、
LW3.4 =74-(0.0037*BW+0.379)*D3.4 (式 2)
BW：体重(kg)と定義した。
4. 年代により異なる許容椎間板圧を考慮
図 4. 被験者①が 10kg の重量を 12 回保持した限界重量計算式の推定
研究 2.で求めた近似直線から、Jager がした姿勢毎に、3DSSPP 上で保持重量を変提唱する男性の年代別許容椎間板圧（20更し求めた値および近似直線

代 6.0kN, 30 代 5.0kN, 40 代 4.1kN, 50
代 3.2kN, 60 代 2.3kN）毎の限界重量を近似直線から、椎間板圧が 3.4kN にな求めた。研究 3.の(式 1)と同様に、る時の保持重量（以下、限界重量 3.4）をそ

LWn=an*Dn+bn

れぞれ求めた。

(式 3)

LWn：許容椎間板圧が n(kN)の時の限界重量(kg)3.

に相関すると仮定し、それぞれの係数 an、

腰椎椎間板圧が 3.4kN となる時の限

変数 bn, Dn を求めた。

界重量計算式の推定
限界重量 3.4 は、体幹上の点からの距離に比例することが推測されたため、
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係数 an および変数 bn は椎間板圧との相関が推測されたため、Microsoft Excel
2013 にて近似直線を求めた。
係数 an=-0.086*N-0.369（相関係数 >0.999）
変 数 bn=20.9*N+3.18（相関係数 >0.999）
N：年代別許容椎間板圧(kN)

また、変数 Dn については、体幹上の点が身長に相関すると想定し、Dn=身長(cm)×変数 x

図 5. 10kg 持ち上げ時の椎間板圧および限と仮定したところ、変数 x は 0.688±0.039

界重量計算式から求めた推計椎間板圧であった。ばらつきは無視できるほど小さいと判断し、変数 Dn は

相関係数 0.937 (p<0.001) であり、限界

Dn=0.688*身長(cm)から保持点までの距離

重量計算式は有効と考えられた。

と定義した。

以上の結果を基に、ACGIH が提唱する以上の結果をまとめると、重量制限“LIFTING”と比較した。

LWn=(an/a3.4)* (-0.0037×BW-0.3787)*Dn“LIFTING”では、重量物取扱い 頻度
により 3 種類に分類されているため、今回+(bn/b3.4)*74
an, bn：N=n(kN)の時の係数 a, b

は最も取扱い重量が大きくなる
2 時間/日以下、かつ 60 回/時間以下

a3.4, b3.4：N=3.4(kN)の時の係数 a, bとなった。式を整理し、

または2 時間/日以上、かつ 12 回/時間以上

LW=20.83*N+3.17(0.13*N+0.558)*(0.0037*BW+0.379)*0.688*BHについて比較し、人体モデルは今回の被験となった。BH：身長 (cm)

者の平均身長に近い、175cm にて検証した。また、年代別許容椎間板圧は、3.4kN

D. 考察

を超過する年代については 3.4kN を上限

研究 2 で実施した、被験者が 10kg の重に、それ以外の年代では Jager が提唱した量を保持した姿勢から 3DSSPP で求めた

年代別椎間板圧にて計算を行った。

椎間板圧と、限界重量計算式から求めた推計椎間板圧について Pearson の相関係数を調べた。

図 6. ACGIH(2013) LIFTING
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各年代について、体重が増加するほど保持可能な重量が減少することが分かった。
これは、腰椎椎間板にかかる圧力は保持する重量物だけでなく、自身の体重も影響しているためと考えられる。日本では、基発
0618 第 1 号（平成 25 年 6 月 18 日）「職場における腰痛予防対策の推進について」の改訂により、男性は体重の 4 割、女性は図 7. 175cm 男性における ACGIH(2013)

その 6 割が職場の重量物対策において推奨

LIFTING

される重量となった。しかし、当時の「職場における腰痛予防対策指針の改訂及びその普及に関する検討会」議事録には明確な根拠は示されていない。本研究から、椎間板圧だけに注目すると、体重と保持可能な重量は負の比例関係にあることが分かった
ため、再検討する必要があると考えられる。
また、年代別を比較すると、50 代以上
では保持可能な重量がより厳しく制限されることが分かる。これは、体重の差よりも影響が大きい。職場では労働者の高年齢労働者の率が年々増加している。2016 年労働力調査によると、2005 年と比較し 2015
年の 65 歳以上の就業者は、全就業者に対し 7.8%から 11.4%に上昇した。今後の腰痛予防対策では、高年齢労働者にも配慮した方策を検討する必要がある。
本研究では、対象者が男性 5 名と少な
く、今回の結果を一般化可能かについては疑問が残る。しかし、ACGIH(2013)
LIFTING と比較しても、制限値に大きな差異は無く、概ね一般化できると考えられ

図 8. 図 7 について限界重量計算式を基にた。

年代・体重毎に作成した図
E.

結論

19

− 21 −

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身長、体重、および年代により異なる腰椎椎間板許容圧から、持ち上げ可能な重量の限界値を計算するシステムを作成した。
F. 健康危険情報なし
G. 研究発表
第 88 回日本産業衛生学会（別紙 1）
H. 知的財産権の出願・登録状況なし

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別紙 1

21

− 23 −

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作業前体操及びローカル筋トレーニングによる腰痛予防に関する研究研究代表者 堀江正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
山下真紀子 1、乍 智之 1、眞田美沙子 1、村上太三 2、櫛田晃子 2、田中貴浩 3、堀江正知 3
1JFE スチール株式会社西日本製鉄所
2JFE スチール株式会社東日本製鉄所
3 産業医科大学

産業生態科学研究所 産業保健管理学

研究要旨
作業前体操や体幹深層筋のトレーニングの、腰痛予防に対する有用性を検討するため、製鉄所の労働者を対象に介入研究を実施した。これらの体操及び筋トレーニングの有用性が示唆された。
禁止されている者、腰痛に関する入院から

Ａ．研究目的退院後 3 カ月以内の者は除外した。

腰痛防止の方法として、職場における作業前体操や、体幹深層筋のトレーニングが方法：JFE スチール㈱が開発した「アクテ行われているが、その科学的根拠は確定しィブ体操®」partⅠと partⅡから腰痛予防ていない。本研究ではJFEスチール（株）のに効果があると期待される 7 種目（＊1）

作業者を対象に作業前体操及び体幹深層筋を抜粋して本研究の作業前体操（5 分程度）

（腹横筋、脊柱起立筋等の体幹を支持すとした。3 交替勤務の労働者約 200 名のうる作用のある筋肉）のトレーニングによりち、約 100 名ずつの 2 群（介入群）に分け介入を行い、腰痛に関する自覚症状、筋肉40 日間または 80 日間の介入を行い、残り量、筋持久力、柔軟性の改善効果の有無を明（コントロール群）には何も行わなかったらかにすることを目的とした。

（図 1）。
介入前、介入 40 日後、介入 80 日後（終Ｂ．研究方法了時）に、質問紙 JOABPEQ、日本語版 ODI①作業前体操による介入

ver.2.0（性交渉の項目は省く）、アンケート

対象：JFE スチール㈱西日本製鉄所および（別紙）、体力テスト（サイドブリッジ保持

東日本製鉄所で三交替勤務に従事する労働

時間、座位体前屈）、体組成計による筋重量者。ただし、下肢のしびれや放散痛がある測定を実施した。これらのテスト結果は、者、脊椎の手術歴がある者、主治医に運動を対象者の運動志向が介入の途中に変化す23− 25 −

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ることを防ぐため、介入終了時以降に供与

ローカル筋トレーニングにおいては、いずした。

れの指標及び測定項目においても有意な変解析には研究機関中に職場の異動がな化は認められなかった。

く 3 回の測定を全て実施することができた
181 名（80 日介入群 48 名、40 日介入群 50

Ｄ．考察

名、コントロール群 83 名）を用いた。

今回の介入研究において職場前体操とローカル筋トレーニングの有用性ははっきり②ローカル筋トレーニングによる介入とは示されなかった。実際に研究に参加し対象：JFE スチール㈱西日本製鉄所で事務た労働者からは、効果を実感したという声

作業に従事する労働者。ただし、下肢のしが多く聞かれており、介入終了後も自主的びれや放散痛がある者、脊椎の手術歴があに取り組みを継続している職場・労働者もる者、主治医に運動を禁止されている者、多い。今回、統計学的に有意な結果が示され腰痛に関する入院から退院後 3 カ月以内のなかった理由のひとつとして、腰部症状の者は除外した。

無い健康な労働者を対象に慢性腰痛を評価

方 法 ： 補 助 筋 群 体 操 （ Stabilization

するための質問票を用いたため、介入効果

exercises）のうち Curl-up, Hand-Knee,の検出が弱かったことが考えられる。また、Back bridge を抜粋して本研究のローカル

比較的若年で体力のある労働者が多かった

筋トレーニングとした。
（＊2）
労働者約 100

こともあり、介入前からサイドブリッジの名のうち、約 25 名ずつの 2 群（介入群）

保持時間が最大測定時間である 60 秒を超に分け 40 日間または 80 日間の介入を行えている労働者も多く、介入前後の変化をい、残り（コントロール群）には何も行わみることができなかった。

なかった。作業前体操と同じ項目について、

従来、多くの職場においてラジオ体操等

介入前、介入 40 日後、介入 80 日後（終了の作業前体操が実施されている。筋肉をほ時）に測定を行った。解析には研究機関中

ぐし、身体をあたため、作業への意識を高めに職場の異動がなく 3 回の測定を全て実施

るという効果が期待される。腰痛のリスクした 77 名（80 日介入群 26 名、40 日介入が高い職場においては、腰痛対策に重点を群 17 名、コントロール群 34 名）を用いた。

置いた体操に取り組むことでリスク低減につながることが期待される。

Ｃ．結果
作業前体操とローカル筋トレーニングにＥ．結論

よる介入前後の変化を表 1 および表 2 に示作業前体操とローカル筋トレーニングにす。

ついて有効性を示唆する明確な結果は得ら

作業前体操とローカル筋トレーニングにれなかった。

共通した特徴として、質問紙 JOABPEQ の心理的障害については、介入・非介入に関わＦ．健康危険情報らず、介入前と 80 日後の間に有意な差を認なしめた。
作業前体操では、自覚症状としての腰痛、

G．知的財産権の出願・登録状況

臀部痛、サイドブリッジの両側、座位体前屈なし

において、介入群のみ有意に改善を認めた。
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表 1 作業前体操による介入前後の変化
作業前体操
VAS
腰痛
（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群臀部痛（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
しびれ（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群JOABPEQ
疼痛関連障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
腰椎機能障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
歩行機能障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
社会生活障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
心理的障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
ODI（単位：％） 非介入群
40日介入群80日介入群
ＳＢ右下（単位：秒） 非介入群
40日介入群80日介入群
ＳＢ左下（単位：秒） 非介入群
40日介入群80日介入群
座位体前屈（単位：cm） 非介入群
40日介入群80日介入群
筋重量（単位：kg） 非介入群
40日介入群80日介入群
体重（単位：kg） 非介入群
40日介入群80日介入群

介入前 ±S.E.

40日後 ±S.E.

80日後 ±S.E.

n=83
n=50
n=48

0.84 ±0.141.85 ±0.31
1.57 ±0.29

0.87 ±0.16
1.60 ±0.28
0.84 ±0.19

0.83 ±0.16
1.04 ±0.22
1.22 ±0.26

n=83
n=50
n=48

0.53 ±0.13
1.34 ±0.29
0.92 ±0.22

0.49 ±0.14
0.92 ±0.22
0.38 ±0.11

0.53 ±0.15
0.64 ±0.20
0.56 ±0.18

n=83
n=50
n=48

0.35 ±0.09
0.62 ±0.18
0.65 ±0.19

0.21 ±0.08
0.70 ±0.16
0.27 ±0.10

0.33 ±0.11
0.46 ±0.19
0.42 ±0.17

n=83
n=50
n=48

87.26 ±2.03
82.86 ±3.5688.10 ±2.80

91.39 ±1.5387.43 ±2.96
89.88 ±2.48

92.08 ±1.8590.29 ±3.2389.88 ±2.62

n=83
n=50
n=48

95.88 ±1.19
93.67 ±1.71
96.18 ±1.36

97.39 ±0.91
94.83 ±1.75
98.61 ±0.80

97.79 ±0.80
97.33 ±1.48
98.96 ±0.73

n=83
n=50
n=48

98.28 ±0.62
97.14 ±1.29
98.36 ±1.35

96.64 ±2.14
96.71 ±1.24
98.66 ±1.20

98.88 ±0.53
97.71 ±1.28
99.55 ±0.45

n=83
n=50
n=48

90.26 ±1.5988.43 ±2.03
87.67 ±3.18

90.88 ±2.07
91.30 ±1.98
91.95 ±2.47

91.92 ±1.54
92.00 ±1.8495.10 ±1.34

n=83
n=50
n=48

64.87 ±1.68
63.94 ±2.1159.59 ±3.27

67.00 ±2.1766.35 ±2.2464.46 ±2.32

68.21 ±1.87
67.59 ±2.4566.77 ±2.59

n=83
n=50
n=48

3.78 ±0.62
5.78 ±0.93
4.63 ±0.95

3.88 ±0.59
6.80 ±1.153.29 ±0.82

3.32 ±0.61
5.20 ±0.97
3.61 ±0.76

n=83
n=50
n=48

45.44 ±1.9944.23 ±2.89
40.80 ±2.8447.38 ±1.91
46.94 ±2.70
47.33 ±2.5147.94 ±1.8351.48 ±2.3450.42 ±2.26

n=83
n=50
n=48

44.17 ±2.1045.84 ±2.6241.17 ±3.00

45.79 ±2.0249.82 ±2.4746.36 ±2.6446.32 ±1.91
50.49 ±2.2749.55 ±2.38

n=83
n=50
n=48

4.08 ±1.07
6.14 ±1.58
1.51 ±1.264.68 ±1.01
5.52 ±1.293.43 ±1.124.28 ±0.96
6.70 ±1.264.13 ±1.13

n=83
n=50
n=48

50.44 ±0.63
50.78 ±0.83
50.76 ±0.98

50.46 ±0.64
49.60 ±1.3150.89 ±0.9950.28 ±0.63
50.46 ±0.83
50.72 ±1.00

n=83
n=50
n=48

65.89 ±1.09
66.76 ±1.5467.14 ±1.9865.60 ±1.1366.52 ±1.5267.16 ±1.9765.88 ±1.1666.53 ±1.4667.17 ±1.98

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表 2 ローカル筋トレーニングによる介入前後の変化
ローカル筋トレーニング
VAS
腰痛（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群臀部痛（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
しびれ（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群JOABPEQ
疼痛関連障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
腰椎機能障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
歩行機能障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
社会生活障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
心理的障害（単位：点）非介入群
40日介入群80日介入群
ODI（単位：％） 非介入群
40日介入群80日介入群
ＳＢ右下（単位：秒） 非介入群
40日介入群80日介入群
ＳＢ左下（単位：秒） 非介入群
40日介入群80日介入群
座位体前屈（単位：cm） 非介入群
40日介入群80日介入群
筋重量（単位：kg） 非介入群
40日介入群80日介入群
体重（単位：kg） 非介入群
40日介入群80日介入群

介入前 ±S.E.

40日後 ±S.E.

80日後 ±S.E.

n=34
n=17
n=26

1.29 ±0.29
1.24 ±0.49
0.92 ±0.29

1.50 ±0.32
1.24 ±0.45
1.23 ±0.36

1.65 ±0.37
0.59 ±0.19
0.88 ±0.22

n=34
n=17
n=26

0.79 ±0.26
0.53 ±0.36
0.73 ±0.27

1.06 ±0.34
1.27 ±0.55
0.52 ±0.23

0.91 ±0.33
0.47 ±0.21
0.77 ±0.25

n=34
n=17
n=26

0.65 ±0.19
0.71 ±0.47
0.50 ±0.25

0.50 ±0.20
1.15 ±0.52
0.31 ±0.13

0.65 ±0.25
0.47 ±0.19
0.38 ±0.15

n=34
n=17
n=26

88.24 ±3.22
83.19 ±5.51
89.01 ±3.57

87.39 ±3.00
91.60 ±3.25
90.11 ±3.8686.55 ±3.67
94.96 ±2.72
93.41 ±2.41

n=34
n=17
n=26

97.06 ±1.31
90.69 ±3.70
96.47 ±1.4797.30 ±1.60
95.10 ±2.77
98.08 ±1.06

96.32 ±1.69
93.14 ±3.73
96.79 ±1.61

n=34
n=17
n=26

98.53 ±0.79
99.16 ±0.58
98.08 ±1.2294.12 ±5.06
97.06 ±1.84
98.35 ±1.1498.53 ±0.89
96.64 ±2.30
97.25 ±1.73

n=34
n=17
n=26

86.25 ±2.6493.32 ±2.39
91.48 ±2.83

86.88 ±4.41
93.00 ±2.57
94.28 ±2.5489.27 ±2.99
93.32 ±3.41
91.48 ±2.93

n=34
n=17
n=26

59.48 ±2.5454.88 ±3.16
65.09 ±3.0360.37 ±3.8556.25 ±3.69
67.03 ±3.08

65.56 ±2.6262.42 ±3.3270.43 ±2.60

n=34
n=17
n=26

5.42 ±1.09
5.36 ±1.404.27 ±0.75

6.21 ±1.285.10 ±1.41
6.07 ±1.454.77 ±1.07
3.92 ±1.05
5.21 ±1.16

n=34
n=17
n=26

32.40 ±3.3745.60 ±4.4244.34 ±3.67

36.82 ±3.4343.81 ±3.9347.51 ±3.2936.18 ±3.37
47.01 ±4.72
51.64 ±3.30

n=34
n=17
n=26

32.86 ±3.7839.34 ±4.6343.15 ±3.8532.78 ±3.5940.76 ±4.6548.43 ±3.2434.87 ±3.58
45.02 ±4.4951.44 ±3.21

n=34
n=17
n=26

-0.13 ±1.72-0.51 ±2.634.33 ±1.81

1.35 ±1.66-1.64 ±3.27
4.68 ±1.73

1.44 ±1.46-0.74 ±3.155.39 ±1.83

n=34
n=17
n=26

51.43 ±1.1954.93 ±1.5151.87 ±1.67

51.50 ±1.2254.60 ±1.5251.47 ±1.64

51.62 ±1.2254.91 ±1.5451.31 ±1.56

n=34
n=17
n=26

69.73 ±1.8873.35 ±2.2470.78 ±2.8570.07 ±1.9573.43 ±2.3170.93 ±2.9270.75 ±1.9773.56 ±2.2371.03 ±2.84

26− 28 −

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図 1. 作業前体操による腰痛の程度に関する VAS 点数の変化（有意水準：** <0.01。* <0.05、以下同様）

図 2 作業前体操による臀部痛の程度に関する VAS 点数の変化

27− 29 −

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図 3 作業前体操によるしびれの程度に関する VAS 点数の変化

図 4. 作業前体操による JOABPEQ 疼痛関連障害の点数の変化

28− 30 −

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図 5. 作業前体操による JOABPEQ 腰椎機能障害点数の変化

図 6. 作業前体操による JOABPEQ 歩行機能障害点数の変化

29− 31 −

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図 7. 作業前体操による JOABPEQ 社会生活障害点数の変化

図 8. 作業前体操による JOABPEQ 心理的障害点数の変化30− 32 −

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図 9. 作業前体操による ODI 点数の変化

図 10. 作業前体操による Side Bridge (右下) 保持時間の変化

31− 33 −

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図 11. 作業前体操による Side Bridge (左下) 保持時間の変化

図 12. 作業前体操による座位体前屈の変化

32− 34 −

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図 13. 作業前体操による筋重量の変化

図 14. 作業前体操による体重の変化

33− 35 −

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図.15. ローカル筋トレーニングによる腰痛の程度に関する VAS 点数の変化

図 16. ローカル筋トレーニングによる臀部痛の程度に関する VAS 点数の変化

34− 36 −

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図 17. ローカル筋トレーニングによるしびれの程度に関する VAS 点数の変化

図 18. ローカル筋トレーニングによる JOABPEQ 疼痛関連障害点数の変化

35− 37 −

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図 19. ローカル筋トレーニングによる JOABPEQ 腰椎機能障害点数の変化

図 20. ローカル筋トレーニングによる JOABPEQ 歩行機能障害点数の変化

36− 38 −

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図 21. ローカル筋トレーニングによる JOABPEQ 社会生活障害点数の変化

図 22. ローカル筋トレーニングによる JOABPEQ 心理的障害点数の変化

37− 39 −

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図 23. ローカル筋トレーニングによる ODI 点数の変化

図 24. ローカル筋トレーニングによる Side Bridge (右下)保持時間の変化

38− 40 −

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図 25. ローカル筋トレーニングによる Side Bridge (左下)保持時間の変化

図 26. ローカル筋トレーニングによる座位体前屈の変化

39− 41 −

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図 27. ローカル筋トレーニングによる筋重量の変化

図 28. ローカル筋トレーニングによる体重の変化

40− 42 −

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*１ 作業前体操
１．深呼吸運動 5回

２．股割り 20秒

３．しこ+肩入れ 6回

３．ハムストリングスストレッチ
20秒+
吸気⇒１．２．３ 2.2.3・・5.2.3まで

１．1～10（通常のストレッチ）

吸気時はひじは体の後ろまで。
呼気時は口から吐きながら、（1.2.3を数えながら）顔を腕ではさむまで。
＊この間体幹や首・顔の位置を動かさない

２．11～20（両肘で外側に開く）

4.ふともも前ストレッチ
20秒

１．1～10（片手で握る）
２．11～20（両手で握る）＊胸を張る、膝を閉じる＊胸を張る、下をみない

1左四股⇒2股割り⇒3脊柱左回旋
2右四股⇒2股割り⇒3脊柱右回旋・・6.2.3まで＊ゆっくりと大きく行う、胸を張る

６．つま先立ち運動

５．屈伸と前屈運動 30秒

１．1～10（通常のストレッチ）
２．11～20（つま先を起こす）＊できれば握る＊背中を伸ばし、顔を起こす
７．脊柱運動上下に揺さぶるカーフレイズ

１．1.2.3～10 膝を押す（膝窩を伸ばす）
２．しゃがむ３．1.2.3～10 アキレス腱を握る
４．しゃがむ５．1.2.3～10 手を床に着けできるところまで伸ばす
無理のないところから始めるようにしましたがいかがでしょうか。

1.2.3.4.5.6.7.8.9.10

１．手を組んで手のひらを天井に向けて腕を伸ばす⇒全身を伸ばす（10秒）
２．伸ばしたまま左右に倒す（4回）
３．手を下ろしてひじを横に張って左右にねじる（４回）

41− 43 −

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産業医科大学 腰痛予防研究 個人票
実施日
氏名

平成

年

月

日

職場

性別

男

・

女

生年月日

昭和・平成

年

月

日

立ち作業・かがみ作業

割、

歩き作業

割

1. 仕事内容についてお答えください。
(1) 作業形態の割合：(2) 勤務形態：（

座作業

交替勤務

(3) 時間外労働：先月

・

割、
常昼勤務

・

不定期

時間/月、平均

・

その他＜

＞）

時間/月

(4) 腰痛に有害と思われる作業について
kg、平均重量ⅰ) 重量物(10kg 以上)取扱い作業：最大重量kg

1 時間当たりの回数ⅱ) 運転業務：種別（

大型車以上

1 日あたり

・

特殊車両

・

回

普通車

・

その他＜

時間、1 回の平均連続時間＞）（分・時間）ⅲ) 長時間同じ姿勢で行う作業（例：スーパーのレジ業務、同一場所での監視業務等）
1 日あたり時間、1 回の平均連続時間（分・時間）

ⅳ) その他（詳細に）（）

2. 生活習慣および治療の状況についてお答えください。
(1) 運動習慣：種類、1 日あたり分、1 週間に日(2) 現在治療している腰痛に関連する病気について該当するものに○を付けてください。
腰痛症・椎間板ヘルニア・脊柱管狭窄症・その他（）(3) 以前治療したことがある病気について
ⅰ) 手術した病気：（

年ⅱ) 直近 3 ヶ月以内に入院した病気：（(4) 下肢のジンジンとする痛みやしびれ感がありますか(5) 主治医に運動を制限されていますか(6) 喫煙していますか

（

月頃）

（

はい＜1 日

はい

本＞、

・

（

はい

いいえ

）

年

月

日退院）

・

いいえ

）

過去に吸っていた＜1 日

本＞、いいえ）3. 今回の研究に対するやる気はどのくらいありますか。該当する所を○で囲んで下さい。

0

5

10

やる気はない非常にやる気がある
質問は以上です。ご協力ありがとうございました。

－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－JOABPEQ
疼痛関連障害：点、腰痛機能障害：点、歩行機能障害：点

社会生活障害：点、 心理的障害 ：

点、

VAS

点

ODI：

：

点/45 点

体力テスト
サイドブリッジ保持時間：
体組成計

筋重量：

秒、座位体前屈：cm 、2 ステップテスト：

cm、CS30：

回

kg

42

− 44 −

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慢性腰痛の療養に配慮した就業に関する調査研究代表者 堀江正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
田中貴浩 1、中村英一郎 2、酒井昭典 21

産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
2

産業医科大学 医学部 整形外科学

研究要旨
慢性腰痛に罹患した労働者について、主治医と産業医および事業者が連携を行う際に相互に必要な情報についてアンケート調査を行った。結果を反映させた「診療情報提供依頼書」「主治医意見書」のテンプレートを作成した。
A. 研究目的

学会専門医 23 名を対象とし、郵送法にて慢性腰痛に罹患した労働者について、主実施した。整形外科専門医は 36 名（回答

治医と事業者間の連携が十分でないと、病率 19.0 %）、産業衛生専門医は 15 名（回状を悪化させる、適切な就業上の配慮が行

答率 65.2 %）から解答を得た。

われず就労の機会を逸する等の可能性があ

2.

調査項目

る。本研究では、事業者が就業上の配慮を「診療情報提供依頼書」および「主治医行うために必要な情報を過不足無く授受す意見書」に記載すべき事項を研究者間で協るため、事業者が主治医へ情報提供を依頼

議し、各テンプレート案を作成した。対象

する「診療情報提供依頼書」、主治医が事者には、各項目および追加すべき事項につ業者へ情報提供を行う「主治医意見書」のいて A:必要、B:どちらかと言えば必要、

テンプレート（以下、テンプレート）を作

C:どちらかと言えば不要、D:不要の 4 段階

成し、主治医と事業者の連携を推進するこ評価を依頼した。

とを目的とする。

3.

「診療情報提供依頼書」

1)

本人の同意の有無

B. 研究方法

2)

事業場に関する情報

1.

(ア) 事業場名

対象者(イ) 住所・連絡先

産業医科大学整形外科同門会に所属する（公社）日本整形外科学会専門医名 189 名(ウ) 従業員数

および産業医科大学産業生態科学研究所産(エ) 産業医選任の有無

業保健管理学研究室に所属する教員および

3)

訪問研究員のうち、（公社）日本産業衛生(ア) 氏名対象者に関する情報43− 45 −

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(イ) 生年月日⑤ 暑熱作業(ウ) 性別⑥ 寒冷作業4)⑦ その他：自由記載

職務に関する情報(ア) 契約形態(ウ) 通院(イ) 勤務日数(エ) リハビリ(ウ) 勤務時間(オ) 外部支援スタッフ介入(エ) 勤続年数(オ) 職務内容（自由記載）

C. 研究結果

5)1.

「診療情報提供依頼書」

1)

本人の同意の有無(カ) 配置転換

2)

事業場に関する情報(キ) 職務内容変更(ア) 事業場名

就業可否の判断を要する内容(ア) 就業可の条件(イ) 復職先(ウ) 就業に要する動作
6)

復職に関する情報(ア) 保障制度(イ) 休職期限(ウ) 復職支援制度(エ) 勤務時間(オ) 出勤方法(ク) 外部支援スタッフ介入
4.

「主治医意見書」

1)

対象者に関する情報(ア) 氏名(イ) 生年月日(ウ) 性別2)

治療に関する情報(ア) 診断名(イ) 住所・連絡先(イ) 手術3)

就業可否の判断を要する情報(ア) 就業判定(イ) 就業制限① 重量物② 姿勢拘束作業③ 高所作業④ 運転業務44− 46 −

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(ウ) 従業員数(ウ) 性別(エ) 産業医選任の有無(エ) その他 ※（ ）内：評価と件数
・既往歴（産業医: A1,B1, 整形外科医: B1）
・現病歴（産業医: B1）
4)

職務に関する情報(ア) 契約形態
3)

対象者に関する情報(ア) 氏名(イ) 勤務日数(イ) 生年月日

45− 47 −

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(ウ) 勤務時間

5)

就業可否の判断を要する内容(ア) 就業可の条件(エ) 勤続年数(イ) 復職先(オ) 職務内容（自由記載）(ウ) 就業に要する動作(カ) その他 ※（ ）内：評価と件数(エ) その他 ※（ ）内：評価と件数・中腰作業の有無、作業の割合（整形外科医: B1）

・重量物の作業内容、頻度

・作業環境、作業姿勢（産業医: A1）

（整形外科医: 評価なし 1）46− 48 −

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6)(オ) 出勤方法

復職に関する情報(ア) 保障制度(カ) 配置転換(イ) 休職期限(キ) 職務内容変更(ウ) 復職支援制度(ク) 外部支援スタッフ介入(エ) 勤務時間47− 49 −

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(ケ) その他 ※（ ）内：評価と件数

2)

治療に関する情報(ア) 診断名

・勤務時間、出勤方法、配置転換、
職務内容変更、外部支援スタッフ介入の項目は 5) (ア)「就業可の条件」
内での記載がよい（産業医: A1）
2.

「主治医意見書」

1)

対象者に関する情報(ア) 氏名(イ) 手術(イ) 生年月日(ウ) その他 ※（ ）内：評価と件数
・現症（産業医: A2）
・検査所見
（産業医: A1）
・処方内容
（産業医: A1, 整形外科医: A1）
・今後の見込み(ウ) 性別（産業医: A2）48

− 50 −

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3)

就業可否の判断を要する情報③ 高所作業(ア) 就業判定④ 運転業務(イ) 就業制限① 重量物⑤ 暑熱作業② 姿勢拘束作業⑥ 寒冷作業49− 51 −

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(カ) その他 ※（ ）内：評価と件数⑦ その他：自由記載

・重量物作業が単発か連続か（産業医: A1）
・通勤の運転可否（産業医: A1）
・就業制限の理由（産業医: A1）
・重量物の重量制限や作業時間制限にエビデンスが無く主治医が意見す(ウ) 通院ることは困難（整形外科医: 評価なし 2）
D. 考察
設問については全体的に支持されていたが、一部の設問では不要とする回答もみられた。特に、情報提供依頼書の“従業員数”、“勤続年数”、“外部支援スタッフ
介入”、主治医意見書の“就業制限_暑熱(エ) リハビリ

作業”、“外部支援スタッフ介入”の項目については、整形外科専門医もしくは産業
衛生専門医のいずれかで半数以上が“どちらかと言えば不要”または“不要”と判断しており、本テンプレートには不要と判断した。
診療情報提供依頼書の項目では、整形外科医の方が全体的に“必要”“どちらかと言えば必要”と評価する傾向があり、主治(オ) 外部支援スタッフ介入

医意見書の項目では、産業医が“必要”“どちらかと言えば必要”と評価する傾向がみられた。これは、診療情報提供依頼書
は主治医である整形外科医が主治医意見書を発行する際に必要な情報であり、また主
治医意見書は産業医が就業制限を検討する
際に必要な情報であるため、それぞれの判断を下す際により多くの情報を得ようとする傾向がみられた。しかし、主治医意見書50− 52 −

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の就業配慮の内容に関する設問において本研究では整形外科医、産業医間でアンは、エビデンスが無いため整形外科医でもケート結果に大きく差が出なかった。対象判断できない、との意見もあり、就業配慮となった整形外科専門医は産業医科大学卒の内容については自由記載とした。

業生の割合が高く、ほとんどが産業医の経各設問の評価について以下の点数化を行

験があることが影響した可能性がある。

い、E.

A: 5 点、B: 3 点、C: 1 点、D: 0 点

結論

慢性腰痛の主治医となり得る整形外科専

産業医および整形外科医のそれぞれの評価

門医と職場での就業制限を検討する立場に平均値を求め、
平均がいずれかで 3.0 未満

ある産業衛生専門医の双方にアンケート調査を行い、主治医と職場の連携を円滑にしかつ平均がともに 3.5 未満

得る「診療情報提供依頼書」および「主事意見書」のテンプレートを作成した。

に該当する項目を抽出した。
「診療情報提供依頼書」

F.

2) 事業場に関する情報(ウ)従業員数

健康危険情報なし

4) 職務に関する情報
G. 研究発表(ア)契約形態(エ)勤続年数なし

6) 復職に関する情報
H. 知的財産権の出願・登録状況(ア)保障制度(ク) 外部支援スタッフ介入なし「主治医意見書」
I.

3) 就業可否の判断を要する情報

参考文献(イ)就業制限1) 「事業場における治療と職業生活の⑤ 暑熱作業

両立支援のためのガイドラインについて」(オ)外部支援スタッフ介入

平成 28 年基発 0223 第 5 号

これらについてはテンプレートからは除外することとした。

51− 53 −

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別紙 1 アンケート調査用紙

52− 54 −

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53− 55 −

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54− 56 −

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55− 57 −

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別紙 2 診療情報提供依頼書テンプレート

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別紙 3 主治医意見書テンプレート

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小規模事業場における職場の腰痛予防対策のための小冊子の編纂

研究代表者 堀江正知
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学
堀江正知 1、中村英一郎 2、田中貴浩 1、筒井隆夫 1、佐久間卓生 1、
山下真紀子 3、乍 智之 3、眞田美沙子 3、村上太三 4、櫛田晃子 4、酒井昭典 21 産業医科大学

産業生態科学研究所 産業保健管理学、

2 産業医科大学

医学部 整形外科学、3JFE スチール株式会社西日本製鉄所 、4JFE スチール株式会社東日本製鉄所

研究要旨
本研究の成果及び関連分野の書籍等を参考に小規模事業場における職場の腰痛予防対策に活用できる小冊子を取りまとめた。
Ａ．研究目的興財団、2006
3

小規模事業場における職場の腰痛予防対策に活用できる小冊子を取りまとめる

職場における腰痛予防対策マニュア
ル、中央労働災害防止協会、1998

4ことを目的とした。

松平浩: ホントの腰痛対策を知ってみませんか、労災保険情報センター、
2013

Ｂ．研究方法5

本研究の成果及び以下の表に列挙した

建設業における 腰痛予防対策マニュ
アル、建設業労働災害防止協会、1996

関連分野の書籍を参考に、小規模事業場
6の管理監督者や労働者が容易に理解でき、建設現場での腰痛予防 職場における実施できる対策を抽出し短文にまとめた。

腰痛予防対策指針のポイント、建設業

それらを作業環境管理、作業管理、健康管

労働災害防止協会、1995
7

理等といった労働衛生管理の領域別に分2012

類して整理した。
8
表

関連分野の書籍
9

松平浩: 新しい腰痛対策 Q＆A21、産

川上俊文: 図解 腰痛学級、医学書院、
1998

10 中迫勝: 人間工学的予防基準（案）、イ

業医学振興財団、2013
2

作業関連筋骨格系障害 エビデンスの検証、金原出版、2011――――――――――――――――――
1

腰痛診療ガイドライン 2012、南江堂、

産業保健ハンドブックⅢ 腰痛 臨床・ンターグループ、1995
11 小木和孝: 人間工学チェックポイン

予防管理・補償のすべて、産業医学振59− 61 −

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ト、労働科学研究所出版部、1998立てした。最後に、本研究結果に基づい

12 こころのリスクマネジメント あなたて作成した主治医との連携に必要な文書とあなたの周囲の人のために、中央労の書式を掲載した。
その結果、6 つの大項目と 20 の小項目

働災害防止協会、2005――――――――――――――――――に分類された。各項目とその中に記載した対策等の短文は別紙の通りとなった。

また、産業医科大学病院整形外科を受

これらの内容に基づき、小規模事業場

診した患者を撮影した MRI 画像の中かにおける職場の腰痛予防対策を A5 版 40ら正常所見であったもの及び腰椎椎間板ページにレイアウトした小冊子「腰痛をヘルニアの所見が顕著であったものを抽防ごう」職場の腰痛予防ヒント集を取り出して、個人が識別される可能性のあるまとめた。

符号を消去した。そして、画像を説明する

なお、レイアウトの都合上、一部の文ために必要な腰椎の解剖と生理を説明す

章を削除したり短くしたりするなどの修るための図を作成した。

正を行った。

これらの資料に基づいて、腰痛予防対Ｄ．考察

策に関するすべての記述に対応した作業
者と作業風景を表した挿絵を作成した。

小規模事業場における職場の腰痛予防

挿絵は、可能な限り、改善前と改善後の様対策として、「腰痛を防ごう」職場の腰痛子がわかるようにした。

予防ヒント集が広く活用されることが期
待された

そして、文章、図、写真、挿絵を組み合わせて作業環境の改善から労働者自身にＥ．結論

よる対処法に至る順序になるように並べ直して、A5 版 1 ページに収まるように配小規模事業場における職場の腰痛予防

置して、一部にコメントを付記した。

対策としてA5版40ページの小冊子を取り
まとめた。

Ｃ．結果
Ｆ．健康危険情報

小規模事業場における職場の腰痛予防対策を 6 分野に分類して、冒頭に腰痛のなしメカニズムに関係の深い腰椎の解剖、生G．知的財産権の出願・登録状況

理、病理を平易に説明する章を設けた。

なし

また、対策については、労働衛生管理別の領域のうち健康管理の分野を心理的ス
トレスの対策と腰痛予防体操に分けて章60− 62 −

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別紙「腰痛を防ごう」職場の腰痛予防ヒント集
1

腰痛のメカニズム

1)

なぜ腰が痛いのか
次のような可能性があり、重なることもある
1 腰椎の隙間で脊髄神経が圧迫される（脚に電気が走る痛みが多い）
2 腰椎の関節、椎間板、周囲の筋肉等に炎症や変性が生じ、関節包や筋膜等の神経を刺激する（検査で場所が特定できないこともある）
3 腰の周囲への血液循環が悪い
4 腰の負担になりそうな疲労感がある
5 腰が痛くなりそうな不安がある
6 膵臓、腎臓、大動脈、子宮等に病気が隠れている※慢性腰痛：いつの間にか始まり、数カ月続く腰痛※急性腰痛：急激に始まり、安静にすれば治る腰痛

2)

なぜ腰痛が治らないのか
次のような障害が複雑に関係し、解決しにくい
1 原因がはっきりしない非特異的腰痛が多い
2 筋力不足や肥満等の個人特性を変更しにくい
3 安静志向や運動不足の生活習慣を変更しにくい
4 仕事の身体的なストレスは避けにくい
5 心理的なストレスは解消しにくい
6 不安が強く、治療や補償に依存している
7 周囲の人から協力や支援を得にくい※非特異的腰痛：原因を特定できない腰痛（85％）（ぎっくり腰は、急性腰痛で非特異的腰痛が多い）

3)

腰椎の構造
腰椎と椎間板が交互に重なって背骨になる
腰椎は 5 つあり、脊椎は全部で 32～34 個ある腰椎の空洞部分（脊柱管）に脊髄が通り、脊髄は腰部で馬尾という神経の束になる腰椎の隙間から脊髄神経が出ていく
腰椎と腰椎の間に椎間板があり、腰椎の椎体に上下から圧力がかかった時のクッションの役割を果たす
体重が重いと椎体にかかる圧力も大きくなる
腰椎では、直立よりも前傾や座位の姿勢のほうが椎体にかかる圧力が大きくなりやすい
椎間板が脊柱管に飛び出して脊髄を圧迫する状態をヘルニアと呼ぶ
61− 63 −

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身体的ストレス

個人特性

繰
り
返
し
動
作

同
一
姿
勢
継
続

不
良
姿
勢

重
量
物

筋
力
不
足

肥
満

￥

￥

￥

急
激
な
外
力

心理的ストレス

環境条件

加
齢

振
動

喫
煙

生
活
の
負
担
感

寒
冷

人
間
関
係
の
悩
み

仕
事
の
負
担
感

睡
眠
不
足

腰
痛
の
既
往

腰椎・椎間板・筋への負荷

筋の炎症

腰椎・椎間板の炎症・変性

神経の圧迫

関節の刺激

筋膜の伸展

不安

疲労感

血流の低下

組織の酸欠

腰痛
空欄
内臓・大動脈・背骨・神経の疾病

図
4)

腰痛のメカニズム

姿勢と腰痛(1) 腰椎前弯
正しい姿勢では、腰椎は前方に少し弯曲（前弯）している
立っている時は、椎間板が体重の約 80％を支えている
椎間板の中心に柔らかい髄核があり、線維輪で囲まれている
後ろに反る姿勢では、腰椎前弯が強まり、髄核が前方に移動する
猫背や前屈姿勢では、腰椎前弯が弱まり、髄核が後方に移動する
いずれの場合も線維輪が伸展され、腰痛を生じることがある
線維輪が破けて髄核が飛び出すと椎間板ヘルニアと呼ばれる(2) パワーポジション
力をかける時は、スポーツで最も力が発揮できるパワーポジション（両脚を肩幅に開き、背筋を伸ばし、腰を引いて、膝をつま先の位置くらいまで曲げ、筋力で立つ姿勢）を取れば腰痛が生じにくい
後ろ反り
前弯が強まる

正しい姿勢
正常な前弯

線維輪の伸展線維輪の伸展髄核の後方移動髄核の前方移動図

猫背・前屈
前弯が弱まる

姿勢による腰椎前弯の変化と椎間板への負担

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2

職場環境の改善1)

重量物対策(1) 重量を軽くする
荷物を分割して持ち上げやすい重量にする
重量を表示する(2) 持ちやすくする
取っ手のついた箱に入れて持ちやすくする
手カギや治具を使って移動させる(3) 重量を制限する
アメリカ国立職業安全衛生研究所のガイドラインによれば、腰椎の椎間板にかかる圧力を一定値以下に制限することが勧められている
身体の重心から離れるほど持上げられる重量は少なくなる
肥満体型の場合、年齢が上がる場合は持上げられる重量は少なくなる
2)

作業床(1) 床面を柔らかくする
床面に木やゴムを敷き、柔らかくする(2) 床面をすべりにくくする
床面の水や油による濡れは拭き取る
敷物はしっかり固定する
傾斜部には滑り止めを付ける
3)

通路(1) 通路を安全にする
通路の段差をなくす
段差が残った場合はテープで表示する
夜でも通路が明るくなるように照明をつける(2) 通路を確保する
台車が通れる通路を必ず確保する
1 人が通るのに 80cm、すれ違うのに 120cm の道幅を確保する(3) 傾斜を使う
いつも物体を搬送する場所には傾斜をつけておく
4)

運搬機器

(1) 機械を使う
搬送用の機械はいろいろある（昇降装置、コンベア、台車、リフト、ウインチ、クレーン）
使いやすいところに備えておく
正しい使い方を習う
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5)

作業高

(1) 作業面を肘高にする
身長の低い人には足台を使用させる(2) 作業限界を肩より下にする作業の高さを膝から肩の範囲にする
3

作業方法の改善1)

重心距離(1) 重心を近づける
荷物の重心を身体の重心（おへそ）に近づける
床から物を持ち上げるときはしゃがんで片脚を床につける
片脚を出して力を与える地点に重心を近づけて作業を行う
片腕をついて遠くのものを取る
2)

台車(1) 台車は押す
台車は前輪しから回転しないので、正面から押して使用する(2) ロールボックスパレットは押す
狭い場所での移動や旋回時には「引き」（衝突リスクが少ない）や「横押し」（操作性が良い）も許されるが、短距離移動に限る
荷物で目線を遮らない
開口部を手前にしない
3)

椅子(1) 正しい姿勢で椅子に座る
机や椅子の高さは、体格や作業ごとに調節する
肘や膝が鋭角にならないように座る
背もたれや肘かけを使う
前傾姿勢にならないように気を付ける(2) 足台を使って椅子に座る
足が床面に着きにくいときは、何かで足台を作る(3) 低い椅子を使う
低い位置での作業でも床に座らず低い椅子を使う(4) 高い椅子を使う
頻繁に立ったり座ったりする作業では高めの椅子を使う
4)

作業姿勢

(1) 身体をそらせない
身体をそらせると腰椎の前弯が強まり、椎間板にかかる圧力に不均衡が生じるので、な64− 66 −

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るべく背筋を伸ばして真っすぐ立つ
肩より上に持ち上げる動作はしない(2) 身体をねじらない
上半身をねじると腰に負担がかかりやすいので、正面を向いて仕事をする
腰を回転させる動作をなくす(3) 身体を前かがみにしない
身体を前屈させると腰椎が後弯し、椎間板にかかる圧力が大きくなるので、背筋を伸ばして真直ぐ立つ
運び出す予定がある荷物は、身体の重心（おへそ）の高さに置いておく(4) 身体を支える
どうしても前傾姿勢で作業をしなければならないときは、安定した場所を探して身体を支える(5) 姿勢を固定しない
長時間にわたり同じ姿勢を続けない（長時間続けてもよい姿勢は存在しない）
立ちっぱなしの時は、ときどき片脚を何かに上げたり歩いたりする
座りっぱなしの時は、ときどき立って歩く
どうしても座る時間が長い時は、意識的に座る姿勢を変えたり背伸びをしたりする
5)

作業標準

(1) 作業標準を作る
標準的な作業方法を文書に書きだして、新しい人が作業をするときにわかるようにしておく
なぜ、そのような作業方法が望ましいのかについて理由を記しておく
ねじり動作や肩より上への持上げ動作をさせないような作業方法を工夫する
回転が必要な作業は、上半身ではなく下肢を使う(2) 交代作業にする運搬作業や姿勢の悪い作業は、複数の作業者による交代制にして、一人に負荷が集中しないようにする
6)

整理整頓(1) 整理整頓する
荷物は、積むときから取り出すことを考えて配置する
台車が通れる通路を必ず確保する
7)

服装・保護具・休憩室(1) 快適な服装にする
身体を動かしやすい服装を作業服に選ぶ
腰の部分が冷えないように心がける
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ハイヒールはなるべく避ける
靴底やインソールを柔らかくする
移乗にはスライディングボードを利用する
長く座る時は腰当てを利用する(2) 腰痛ベルトを適度に使う
重量物を運搬する時など腹圧をかける作業では、腰痛ベルトを使う
腰痛ベルトの使い過ぎは筋力低下につながるおそれがあるので、普段は腰痛ベルトに依存しない(3) 休憩室を設ける
休憩時間に横になる場所やソファを用意する
4

心理的ストレスの改善

1)

心理的ストレス対処法(1) 仲間の支援
腰痛を訴える従業員の気持ちに寄り添う
腰痛は誰でも経験することがあるので、痛みが強い時は仲間同士で助け合う
腰痛を個人の問題で片付けず、職場や作業の改善につなげる(2) ストレス・コーピング
次の中から自分に合った方法を見つけて実践するa

ストレスを感じる原因をはっきりさせるb

解決に向けた計画を立てて順番に実行するc

課題が多いと思う時は優先順位をつける

d

余裕がないと思う時ははっきりと断るe

積極的に相手や原因に向き合い解決策を探る

f

自ら反省や謝罪をして調整する

g

難しいと感じる問題は誰かに相談するh

失敗しても大した影響はないと考えるi

やれること以外は無理と開き直る

j

気晴らしをして忘れようとする

k問題を遠ざけて関わりを減らす

l

困難への挑戦が自分を成長させると考える

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個人的要因問題行動

年齢、性格、既往歴など

アルコール依存、
ミス、事故、欠勤

心理的ストレス

ストレス反応職場の人間関係
生活の負担感など

疲労、不安、不眠、抑うつなど

適切な対処行動

周囲の支援

気持ちの整理、感情の処理、ストレス解消（コーピング）

上司、同僚、家族、友人などの支援図2)

心理的ストレスに影響する要因とその対処法

ストレスを和らげる生活習慣(1) コミュニケーション
誰かに会ったら笑顔であいさつする
オ

おはよう

ア

ありがとう

シ

しつれいしますス

すみません

職場で顔を合わす人と言葉を交わす
職場での悩みごとは仲間や友人に相談する
職場での食事は同僚と一緒に食べる
休憩時間には同僚と積極的に話す(2) 睡眠昼食後に 5～15 分程度の仮眠を取る
起床や就寝の時刻を決めて、規則正しい生活を送る
寝る前にゲームをしたり興奮する番組を見たりしない
寝る前にパソコンやスマホの明るい画面を見ない
寝る前の喫煙、コーヒー、アルコールは控える
入浴は湯船にゆったりつかり、下半身を暖める
湯上がりで体温が下がり始めたころに就寝する
寝る場所は、静かで心地よく安心できる場所にする
マットレスは正常な腰椎前弯を維持できる柔らかさにする(3) 休日
休日には日常と異なる活動で気分転換する
仕事で座っている人は積極的に運動する職場とは異なる人間関係で趣味を楽しむ
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食前のストレッチングやウォーキングで肥満を克服する
食後の筋肉トレーニングで体幹や下肢の筋力をつける
休日の疲れを翌日に持ち越さない
5

腰痛予防体操1) 作業前の準備体操
作業前に腰周囲の筋や関節の血流をよくする
転倒を防止するための下肢の筋力をつける
背骨や下肢の関節や筋肉を柔軟にする
2) 体幹筋トレーニング
姿勢を維持するための体幹筋の筋力をつける
3) 作業後の整理体操(1) 仕事中とは逆方向に腰を曲げて、腰椎前弯を正常化する
パソコン作業などで猫背や前屈み姿勢を長く続けていた時は、腰椎の前弯が弱まっているのを正常に戻すことをめざして立位で、両脚を軽く開き、腰を手で前に押すようにして、息を吐きながら背中を反らして 3 秒間保持する
椅子に座ったままひじ掛けを支点に両手で身体を持ち上げ、腰を浮かして、腰椎前弯を正常化する
ハイヒールで歩くなど後ろ反りの姿勢を長く続けていた時は、腰椎の前弯が強まっているのを正常に戻すことをめざして、椅子に座り、両脚を開き、腰を丸め、息を吐きながら前屈みになり 3 秒間保持する(2) 静的ストレッチで筋疲労を抑える
両手を高く上げ、胸を張って背伸びをする
片脚を前に出して膝を曲げ、腰に手を当てて腰を低くし、後ろ側の片脚は踵を床につけたままでふくらはぎを伸ばす
机や壁に手を着いて、背中や脚を伸ばす
階段の手すりをつかみ、脚を階段に上げて伸ばす

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6

主治医との連携

1) 主治医への情報提供
腰痛になった者がいたら、主治医に職場で配慮すべきことを尋ねる

平成
病院

年

月

日

先生御侍史
ご意見のお伺い

現在の職場における就業の可否、制限すべき業務内容等、職場で配慮すべき事項につきまして、ご意見をいただきたく、職場の情報を提供します。
事業所名
担当者名
産業医名
住所 〒
電話
Fax
電子メール
私は、書類作成及び会社への提出について、説明を受け、同意します。
年

月

日

患者氏名
（

年

月

（自署）
日生、男・女）本人が従事する職務の概要
職務内容
就業条件
□重量物取扱
就1 人作業kg まで（頻度：）業
2 人作業
kg まで（頻度：）に 具体的作業
要 □姿勢拘束作業す
立位 約時間／日（連続最長分）
る
座位 約
時間／日（連続最長分）
動 □高所作業作 □運転業務□その他
出勤方法 □自家用車 □公共交通機関 □その他
配置転換 □検討可
□検討不可
□その他
職務変更 □検討可
□検討不可
□その他
特記事項

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2) 主治医からの情報提供
主治医の意見を考慮して職場で配慮すべきことを実施する
平成

年

月

日

主治医意見書氏名

年

月

日生（男・女）診断
手術□無 □有（手術日
部位・術式：

特記事項

症状・処方・見込み：

年

月

日）

通院

□無

□有（週・月・年に

回、

年

月頃まで）

リハビリ

□無

□有（週・月・年に

回、

年

月頃まで）

就業判定

□可 □条件付き可
重量物

配
慮
を
要
す
る
事
項

□不可

□不要

□要 （

年

月頃まで）

姿勢拘束作業 □不要

□要 （

年

月頃まで）

高所作業

□不要

□要 （

年

月頃まで）

運転業務

□不要

□要 （

年

月頃まで）

（

年

月頃まで）

その他
特記事項

上記内容を確認しました。
年

月

日

患者氏名

（自署）

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Ⅱ

研究成果物

「腰痛を防ごう」職場の腰痛予防ヒント集

A5 版、全面カラー印刷、40 ページ

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