子育て中の女性労働者のワーク・エンゲイジメントを向上させる
インターネットアクセプタンス＆コミットメントセラピー（iACT）の開発と効果検証：ランダム化比較試験研究者（代表者）
佐々木那津

東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野

今村幸太郎

東京大学大学院医学系研究科精神保健学分野

渡辺和広

北里大学医学部公衆衛生学

難波克行

アズビル株式会社

江口尚

産業医科大学 産業生態科学研究所 産業精神保健学研究室

共同研究者

西川上大輔
憲人

東京大学大学院医学系研究科 精神保健学分野
東京大学大学院医学系研究科 精神保健学分野

― 要
目

旨 ―

的：未就学児の子供を育てる女性労働者向けのインターネットアクセプタンス＆コミットメントセラピー（iACT）セルフケアプログラムのワーク・エンゲイジメント（WE）向上効果を検証した。
方法：ランダム化比較試験のデザインを用いた。対象者の適格基準は、20 歳以上の週 30時間以上就労している女性で、未就学児の子供をもち、インターネットアクセスが可能である者とした。ベースライン時点で産前産後休暇・育児休業を取得中の者は除外した。
ベースライン調査の心理的ストレス反応得点とリクルート方法（企業募集・個人募集）によって層別ランダム化を実施し、適格基準を満たした対象者を介入群と対照群に割り付けた。介入群は 12 週間のプログラムを学習した。介入直後（12 週間後）と 6 ヵ月後にフォローアップ調査を実施した。WE は Utrecht Work Engagement Scale（UWES）の日本語版を使用して測定された。群（介入群、対照群）と時点（ベースライン、3 ヵ月後、6 ヵ月後）の交互作用を介入効果の指標として、混合効果モデルによる Intention to treat（ITT）解析を実施した。
結果：対象者は 841 名で、介入群は 424 名、対照群には 417 名が割り付けられた。対象者の平均年齢は 36.7 歳であり、子供の数が 1 人（46.4%）または 2 人（42.9%）の対象者が多かった。介入群と対照群で WE の得点に対する介入効果に有意な差はみられなかった（pooled p=0.825，3 ヵ月後効果量 Cohen’s d=0.10 [95% CI -0.11－0.31]，6 ヵ月後効果量
Cohen’s d=-0.01 [-0.18－0.16]）。

- 41 -

論：未就学児の子供を育てる女性労働者向け iACT セルフケアプログラムの WE 向上

結に対する有意な介入効果は認められなかった。今後、子育て中の女性労働者の WE 向上に向けたプログラム開発にあたっては、仕事の資源に関連した内容を増やすなどの工夫が必要であると考えられた。
― 本

文 ―

背景と目的
総務省の就業構造基本調査（2017 年）によると、25～44 歳の育児をしている女性のうち、働いている女性の割合は 64.2%となっており、52.4%であった 2013 年から 10%以上上昇している 1）。しかし、日本において子育てをしながら働く女性は、専業主婦や子供のいない働く女性と比較して、最も生活の幸福度が低いことが報告されており 2）、ストレスを抱える子育て中の女性労働者の増加が懸念されている。子育てをしながら働く女性の割合は増えているものの、第 1 子出産後の女性の就業継続率はいまだ低く、出生前有職者のうち約47%が第 1 子出産後に退職している（出生動向基本調査，2015）3）。仕事と子育ての両立に困難を抱えることは母親のメンタルヘルスを悪化させることが知られており 4）、子育てをしながら働く女性のメンタルヘルスケアは社会的な課題となっている。特に、子育てをしながら働く女性は「仕事で適切に評価されない」、「仕事も子育ても中途半端になる」など、出産前と比べて仕事にやりがいや充実感を感じにくい傾向にあることが指摘されており 5）、仕事へのやりがいや充実感を高められるような支援が求められている。
仕事に対するいきいきとした充実感ややりがいに関する代表的な要因として、ワーク・エンゲイジメント（以下、WE）が知られており 6）、WE を高めることが働く母親のメンタ
ルヘルス支援に重要と考えられる。これまでの研究において、WE が高い労働者は心理的苦痛や身体愁訴が少なく、パフォーマンスが高く、離職意思も低いことが報告されており
7-9）、子育てをしながら働く女性の WE を高めるメンタルヘルス支援は、出産後も働き続けられる社会や女性活躍推進につながる重要な産業医学上の対策となる可能性がある。
第 3 世代認知行動療法のひとつである、アクセプタンス＆コミットメントセラピー（ACT）は感情のアクセプタンスやマインドフルネスの技法を活用しながら、価値に基づくコミットメントによる行動変容を促すことで心理的柔軟性を高めるためにデザインされており、うつ病・不安障害・バーンアウト・恐怖症・PTSD・健康関連行動変容（禁煙、糖尿病治療）・慢性疼痛などへの効果が報告されている心理療法である 10）。WE の 3 要素（活力・熱意・没頭）のうち、特に活力は ACT が標的とする心理的柔軟性と関連があることが知られており 11）、WE を高める可能性がある介入手法として ACT が注目されている。また、ACT は環境要因を変化させることなく個人の認知や感情のプロセスを改善するため、生活の状況を大きく変化させにくい子育て中の女性労働者に適合的と考えられる。このような性質をもつ ACT の介入は、子育て中の女性労働者の WE を向上させるために有効である可能性がある。しかし、ACT 介入により WE 向上効果を検証した研究はほとんど報告さ- 42 -

れていない。
近年、精神保健領域において情報通信技術（ICT）を用いた遠隔精神保健プログラムの開発および効果検証が世界的に注目されており、特にインターネットを利用して遠隔で提供する認知行動療法プログラムの精神健康アウトカムへの効果については治療効果および予防効果含め多くの研究が行われている。労働者の WE 向上を検討した先行研究では、効果量は小さいものの、労働者向けインターネット認知行動療法プログラムが WE を向上させたとする報告もあり 12）、インターネット介入プログラムの使用は労働者の WE 向上に有用であると考えられる。特に、未就学児を育てながら働く母親は時間的・物理的な制約のある対象集団であるためインターネットによる介入は現実的なメリットが大きい。任意の時間と場所で、スマートフォンからアクセスできる Web プログラムは、集合研修や個別面接と比較して、産業医学・産業心理の資源の観点からも利益がある。また、人数に制限なく一度に多くの人に介入することが可能である Web メンタルヘルスプログラムは公衆衛生上の意義が大きく、費用対効果が良好であり、アクセシビリティが高い 13）。
そこで、本研究では未就学児の子供を育てる女性労働者向けの iACT セルフケアプログ
ラムを開発し、その WE 向上効果をランダム化比較試験において検証した。
方法

１．研究デザインと対象者
対象者の適格基準は、①週 30 時間以上働いている 20 歳以上の女性（産前産後休暇中または育児休暇中ではない）、②一番下の子どもが 0 歳～6 歳（未就学児）、③スマートフォンもしくはパソコンでインターネットにアクセスできることとした。2 つのリクルート方法を併用して対象者を募集した。①企業の人事・産業保健部門を経由する方法、②Facebook 広告を通じて個人単位で募集する方法、を利用した。サンプルサイズは、先行研究から想定される効果量（d=0.25）、検出力（1-β=0.80）、α エラー（0.05）から計算を行い、各群 200 名と見積もった。心理的ストレス反応点数（K6）が 5 点以上、5 点未満に対する、層別化置換ブロック法（ブロックサイズ：４）によるランダム化を行った。ランダム表の作成は独立した研究者が行い、割り付けは共同研究者ではない研究補助者が行った。効果評価は研究終了時（開始後 3 ヵ月後）および開始後 6 ヵ月後に行った。本研究は東京大学大学院医学系研究科・医学部倫理委員会の承認を得て実施された（2019134NI-(1)(2)）。
UMIN-CTR に臨床試験登録がされている（UMIN000039918）。
２．介入プログラムの概要
Web ページによる完全自己学習形式で、宿題のないプログラムである。全 8 講義で構成され、週 1 回、1 講義が配信され、メールで周知された。1 講義あたり学習時間は約 15 分を想定して作成された。予備の学習期間も含めて、介入期間は 12 週間とした。介入プログ
ラムの詳細はプロトコル論文として出版されている 14）。

- 43 -

３．介入プログラム開発手順
介入プログラムは先行研究と日本語で出版されているストレスマネジメントのためのACT セルフヘルプ本を参考にして独自に開発した。まず、ACT 介入研究の系統的文献レビューを行い、個別の介入研究を参考にして内容のアウトラインを作成した。その後、セルフヘルプ本を参考に、記入式ワークを作成した。子育て中の女性労働者の課題であるワーク・ライフ・バランスや子育て不安などについて当事者へのインタビューから具体的な心理的課題や生活課題を抽出し、プログラム内に配置する事例を作成した。完成したプ
ログラムの内容について 7 名の産業心理学の専門家（精神科医、公認心理師ら）から意見を収集し、議論を経て改良版を作成した。Web 上に配置し、イラストを挿入して e-learning化した。介入プログラムの外観を図 1 に示す。
４．調査内容１）結果変数アウトカム評価尺度として、ワーク・エンゲイジメントは Utrecht Work Engagement Scale（UWES）の日本語版を使用した 15）。ワーク・エンゲイジメントを示す 9 項目において、過去 30 日間で感じた頻度を「全くない（0 点）」、「ほとんど感じない（1 点）」、「めったに感じない（2 点）」、「時々感じる（3 点）」、「よく感じる（4 点）」、「とてもよく感じる（5点）」、「いつも感じる（6 点）」の 7 件法で回答を求めた。9 項目の回答を平均してスコアとした。点数が高いほどワーク・エンゲイジメントが高いことを示す。
２）基本属性
回答者の基本属性として、年齢、婚姻状況、教育歴、子供の人数、末子（未就学児）の性別、末子の年齢、世帯年収、職種、業種、雇用形態、会社規模を聴取した。
５．統計解析
群（介入群、対照群）×時点（ベースライン、３ヵ月後、６ヵ月後）の交互作用を介入
効果の指標として、時点間の効果をプールした混合効果モデルによる Intention to treat（ITT）解析を実施した。感度分析として、時点ごとの効果を、混合効果モデルを用いて検討した。
効果量はベースライン時点と各フォローアップ時点との間で Cohen’s d を計算した。SPSS
V.26.0.の日本語版を用いて解析を行った（IBM）。
結果
適格基準を満たした 841 名がベースライン調査に回答した。企業リクルートでは 12 社から合計 474 名の参加があった。個人リクルートでは 367 名が参加した。ランダム化の結果、介入群は 424 名、対照群には 417 名が割り付けられた。対象者のフローチャートを図 2 に示す。3 ヵ月後調査への回答者は介入群で 145 名（回答率 34.2%）、対照群で 228 名（54.7%）、- 44 -

6 ヵ月後調査への回答者は介入群で 250 名（回答率 59.0%）、対照群で 320 名（76.7%）であった。
対象者の基本属性を表 1 に示す。対象者の平均年齢は介入群で 36.78 歳（標準偏差 4.36）、対照群で 36.60 歳（標準偏差 4.35）であった。対象者の約 7 割が 30 代であった。既婚者が97%、子供の人数は 1 人または 2 人と回答した者が約 9 割であった。世帯年収 1,000 万円以上と回答した者が 5 割を超えていた。最終学歴は大学卒業以上の者が約 8 割であった。
介入群と対照群での WE の平均値の変化と介入効果を表 2 に示す。介入群の WE の平均
値はベースライン、3 ヵ月後調査、6 ヵ月後調査にかけて上昇した。しかし、介入効果に有意な差はみられなかった（pooled p=0.825）（3 ヵ月後効果量 Cohen’s d=0.10 [95% CI -0.11－0.31]，6 ヵ月後効果量 Cohen’s d=-0.01 [-0.18－0.16]）。
反復測定分散分析による固定効果の推定の結果を表 3 に示す。介入群と対照群の間の介入効果に有意な差はみられなかった（3 ヵ月後 t=0.77，p=0.444，d=0.02，6 ヵ月後 t=0.30，p=0.766，d=0.07）。
考察
本研究では未就学児の子供を育てる女性労働者向けの iACT セルフケアプログラムを開発し、その WE 向上効果をランダム化比較試験において検証した。本研究の結果、iACT セ
ルフケアプログラムの WE 向上に対する有意な効果は認められなかった。
WE の規定要因には、（1）組織・仕事の資源（職場のサポート、成長機会など）と（2）個人の資源（自己効力感、楽観性など）の 2 つが知られている。過去の観察研究では、職場における心理的柔軟性が WE と正の関連があることが報告されている 16）。今回の iACT
セルフケアプログラムは個人の資源としての心理的柔軟性の向上を目的としていたが、職場の資源を増進させる内容ではなく、WE 向上の達成に至らなかった可能性がある。また、仕事関連の内容のみならず、未就学児の子育てや生活に関する内容に焦点が当たるプログラムであったため、学習内容を仕事場面で活用しにくかった可能性が考えられる。今後はWE 向上を目指した ACT 介入プログラムの開発にあたっては、仕事に対する価値に基づく行動を促進する際に、職場の資源を引き出す行動について内容を深める、仕事に関連した内容を増やすなどの工夫が必要であると考えられる。
本研究の限界として、対象者が大企業と Facebook を通じて募集された集団であり、高学歴・高世帯収入の対象者が多く、一般化可能性に限界があること、追跡調査の回収率が低いため脱落によるバイアスの可能性があることが挙げられる。
結論
未就学児の子供を育てる女性労働者向けの iACT セルフケアプログラムを開発し、そのWE 向上効果をランダム化比較試験において検証した。結果として、プログラムの WE 向上に対する有意な介入効果は認められなかった。今後、子育て中の女性労働者の WE 向上- 45 -に向けたプログラム開発にあたっては、仕事の資源に関連した内容を増やすなどの工夫が必要であると考えられた。
― 参考文献 ―1）総務省統計局. 平成 29 年就業構造基本調査. 2018.（Accessed 24th March, 2021）
http://www.stat.go.jp/data/shugyou/2017/index.html
2）佐藤一磨. 専業主婦が本当に一番幸せなのか. 2018.
https://www.pdrc.keio.ac.jp/publications/dp/4389/
3）国立社会保障・人口問題研究所. 第 15 回出生動向基本調査（結婚と出産に関する全国調査）. 2015.
4）Grice MM, McGovern PM, Alexander BH, Ukestad L, Hellerstedt W. Balancing work andfamily after childbirth: a longitudinal analysis. Womens Health Issues. 2011;21(1):19-27.
5）久保桂子. 保育園児を持つ母親の仕事と子育ての葛藤. 2015.
6）Schaufeli WB, Salanova M, González-Romá V, Bakker AB. The measurement of engagement
and burnout: A two sample confirmatory factor analytic approach. Journal of Happiness studies.
2002;3(1):71-92.
7）島津明人. 職業性ストレスとワーク· エンゲイジメント. ストレス科学研究. 2010;25:1-6.
8）Christian MS, Garza AS, Slaughter JE. Work engagement: A quantitative review and test of itsrelations with task and contextual performance. Pers Psychol. 2011;64(1):89-136.
9）De Simone S, Planta A. The intention to leave among nurses: the role of job satisfaction, selfefficacy and work engagement. Med Lav. 2017;108(2):87-97.
10）Hayes SC, Luoma JB, Bond FW, Masuda A, Lillis J. Acceptance and commitment therapy:
model, processes and outcomes. Behav Res Ther. 2006;44(1):1-25.
11）Bond FW, Lloyd J, Guenole N. The work‐related acceptance and action questionnaire: Initial
psychometric findings and their implications for measuring psychological flexibility in specificcontexts. J Occup Organ Psychol. 2013;86(3):331-347.
12）Imamura K, Kawakami N, Furukawa TA, et al. Effects of an internet-based cognitive
behavioral therapy intervention on improving work engagement and other work-related
outcomes: an analysis of secondary outcomes of a randomized controlled trial. J Occup Environ
Med. 2015;57(5):578-584.
13）Carolan S, Harris PR, Cavanagh K. Improving Employee Well-Being and Effectiveness:
Systematic Review and Meta-Analysis of Web-Based Psychological Interventions Delivered in
the Workplace. J Med Internet Res. 2017;19(7):e271.
14）Sasaki N, Imamura K, Nishi D, et al. Internet-based acceptance and commitment therapy
programme ‘Happiness Mom’ for well-being: a protocol for a randomised controlled trial. BMJ
Open. 2021;11(2).

- 46 -15）Shimazu A, Schaufeli W, Kosugi S, et al. Work engagement in Japan: validation of the Japaneseversion of the Utrecht Work Engagement Scale. Applied Psychology. 2008;57(3):510-523.
16）Holmberg J, Kemani MK, Holmström L, Öst L-G, Wicksell RK. Evaluating the psychometriccharacteristics of the Work-related Acceptance and Action Questionnaire (WAAQ) in a sampleof healthcare professionals. Journal of Contextual Behavioral Science. 2019;14:103-107.

- 47 -

図1

介入プログラムの外観（文献 14 より）

図2

対象者のフローチャート- 48 -

表1

研究参加者の基本属性（N=841）

年齢
20 代
30 代
40 代
50 歳以上婚姻状況
未婚/離婚/死別
既婚（事実婚含む）
子供の人数
1人
2人
3人
4 人以上
末子（未就学児）の性別
男性
女性
末子（未就学児）の年齢
0歳
1歳
2歳
3歳
4歳
5歳
6歳
パートナーと同居同居
別居（単身赴任含む）
世帯年収300 万円未満
300～499 万円
500～749 万円
750～999 万円
1000～1199 万円
1200 万円以上
最終学歴
高校・専攻科卒業
短大・専門学校卒業
大学卒業
大学院卒業
職種
管理職（課長職相当以上）
専門・技術職
事務職
現場職（製造組立、運転、肉体労働など）
営業・販売職その他
業種
製造業

Intervention（N=424）
N（%）
Mean（SD）
36.78 (4.36)
16 (3.8)298 (67.9)
120 (28.3)
0 (0)Control（N=417）
N（%）
Mean（SD）
36.60 (4.35)
20 (4.8)301 (72.2)
95 (22.8)
1 (0.2)13 (3.1)
411 (96.9)

12 (2.9)405 (97.1)

189 (44.6)
191 (45.0)
42 (9.9)
2 (0.5)201 (48.2)
170 (40.8)
44 (10.6)
2 (0.5)225 (53.1)
199 (46.9)

243 (58.3)
174 (41.7)

25 (5.9)93 (21.9)102 (24.1)
83 (19.6)
64 (15.1)
48 (11.3)
9 (2.1)21 (5.0)
121 (29.0)
82 (19.7)
79 (18.9)73 (17.5)
34 (8.2)
7 (1.7)393 (95.6)
18 (4.4)385 (95.1)
20 (4.9)

6 (1.4)26 (6.1)
49 (11.6)
112 (26.4)
89 (21.0)
142 (33.5)

4 (1.0)17 (4.1)
61 (14.6)
93 (22.3)
101 (24.2)
141 (33.8)

28 (6.6)
63 (14.9)271 (63.9)
62 (14.6)

32 (7.7)
49 (11.8)
267 (64.0)
69 (16.5)

21 (5.0)

16 (3.8)

121 (28.5)
205 (48.3)
11 (2.6)

117 (28.1)
216 (51.8)
12 (2.9)40 (9.4)
26 (6.1)

41 (9.8)
15 (3.6)

124 (29.2)

143 (34.3)- 49 -

情報通信サービス
小売業・卸売業
金融・保険・不動産専門・技術サービス
飲食業・宿泊業
生活関連サービス・娯楽
教育
医療・福祉
官公庁・自治体
建設・運輸
その他
雇用形態
正社員
契約社員
派遣社員
パートタイム労働者
その他（自由記述）
会社規模
1000 人以上
500～999 人
300～499 人
100～299 人
50～99 人50 人未満リクルート方法
企業リクルート
個人リクルート
心理的ストレス反応
高群（K6≥5 点）
低群（K6<点）

29 (6.8)
22 (5.2)
67 (15.8)
14 (3.3)
3 (0.7)12 (2.8)45 (10.6)55 (13.0)
10 (2.4)
21 (5.0)
22 (5.2)

34 (8.2)
13 (3.1)
67 (16.1)
11 (2.6)
1 (0.2)16 (3.8)
37 (8.9)40 (9.6)
18 (4.3)
20 (4.8)
17 (4.1)

377 (88.9)
11 (2.6)
4 (0.9)16 (3.8)
16 (3.8)378 (90.6)
13 (3.1)
4 (1.0)11 (2.6)
11 (2.6)

298 (70.3)
27 (6.4)
14 (3.3)
32 (7.5)
9 (2.1)44 (10.4)309 (74.1)
22 (5.3)
14 (3.4)
21 (5.0)
14 (3.4)
37 (8.9)239 (56.4)
185 (43.6)

235 (56.4)
182 (43.6)

273 (64.4)
151 (35.6)

273 (65.5)
144 (34.5)

SD: standard deviation.

- 50 -

表2

ワーク・エンゲイジメントの平均得点の推移と効果量Intervention（n=424）

UWES-9n(range 0-6)

Control（n=417）

Mean (SD)nIntervention vs Control

Mean (SD)

Cohen d (95% CI)

Baseline424

2.99 (1.0)

415

2.84 (1.01)-3 months

145

3.07 (1.1)

227

2.85 (1.20)

0.097 (-0.11－0.31)

6 months240

3.09 (1.1)

309

2.85 (1.08)-0.013 (-0.18－0.16)

SD: standard deviation. CI: confidence intervals. UWES: Utrecht Work Engagement Scale.
Effect sizes were calculated among completers at baseline for each follow-up.

表 3 3 ヵ月後と 6 ヵ月後における介入群の固定効果の推定値
Estimates of fixed effect†

Effect（effect size†）

SE

95%CI

T scoreP value

3-month‡0.06 (0.02)

0.08-0.09－0.21

0.77

0.444

6-month‡0.02 (0.07)

0.06-0.10－0.14

0.30

0.766

Effect sizes were calculated by dividing the estimated effect by a pooled SD at baseline and at
follow-ups.

‡Mixed-model for repeated measures analysis of variance (ANOVA) model analyses was conducted.

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