;クッション材ストッパー歯止め管台（10cm角材など）1.5m以下（釘打ち）歯止め両受け直管の場合1m以内 1m以内 1m以内 1m以内

管台（約10cm角材など）帯テープ、ボール紙などこの線に沿って記入する接着受口（ST）差込み標線21

t約15º

11
2約t/2b(約2t)受口差し口標線面取り1mせん孔位置

1mパイプ管底部も必ず掘削

支管つば内面の外周に親指程度の太さでKCケーシー 押さえながら盛りつけます。ボンドの塗布部接合標線合マーク支管(ビニル本管用ブランチ継手)の取付け単位g/1ケ所取付け管の呼び径接合剤の種類100125150200250300KCケーシーボンド400400400400500600タフタイトEPS250250250250--KCケーシーボンド硬化時間(実用強度到達時間)寒冷期用温度0℃5℃温暖期用10℃20℃硬化時間 約120分 約100分 約60分約40分温度10℃15℃20℃30℃40℃硬化時間 約120分 約90分 約60分 約45分 約30分タフタイトEPS可使時間・硬化時間温度0℃10℃20℃30℃硬化時間約60分約40分約30分約15分SVRボン

ド内面のスキマもボンドで充填仕上げする。内面のスキマもボンドで充填仕上げする。

10℃20℃硬化時間 約120分 約100分 約60分温度0℃5℃約40分温度10℃15℃20℃30℃40℃硬化時間 約120分 約90分 約60分 約45分 約30分押さえる

当木面仕上げハッチング部を削除してRカットを行います。

補強コンクリートマンホール継手合マークKCケ ーシーボンドKCケ ーシーボンド単位 g /1ケ所SRA受口呼び径壁厚(mm)削孔径(mm)KCケーシーボンドモルタル150− 7507525212004400内径600mm壁厚75mmマンホール型9007525212004400内径750mm壁厚75mm105075252120044001号(壁厚75mm)用1100100252120059001号(壁厚100mm)用13002002521200118001号(壁厚200mm)用F757525212004400角形(壁厚75mm)用200− 7507530415005200内径600mm壁厚75mm9007530415005200内径750mm壁厚75mm105075304150052001号(壁厚75mm)用1100100304150070001号(壁厚100mm)用13002003041500139001号(壁厚200mm)用1400100304150070002号(壁厚100mm)用15001503041500104002号(壁厚150mm)用F757530415005200角形(壁厚75mm)用250− 7507535617006200内径600mm壁厚75mm9007535617006200内径750mm壁厚75mm105075356170062001号(壁厚75mm)用1100100356170082001号(壁厚100mm)用13002003561700163001号(壁厚200mm)用1400100356170082002号(壁厚100mm)用15001503561700123002号(壁厚150mm)用F757535617006200角形(壁厚75mm)用300− 7507541020007100内径600mm壁厚75mm9007541020007100内径750mm壁厚75mm105075410200071001号(壁厚75mm)用1100100410200094001号(壁厚100mm)用13002004102000188001号(壁厚200mm)用1400100410200094002号(壁厚100mm)用15001504102000141002号(壁厚150mm)用F757541020007100角形(壁厚75mm)用注1． これらの使用量は目安を示すもので、発注時には現場のロスを見込んで2〜3割多目にしてください。
2． 削孔径が表に示す値と異なる場合は、使用量はこの表の値と異なります。

モルタルKCケーシーボンド

シートパイル透水性シートSRAパイプ砂のう砂基礎割栗石または砕石

変形大転圧不足だと側圧が効かない。
管が変形しやすい転圧不足だと基礎反力が効かない。
管が沈みやすい曲管又は自在曲管の°120 間に頂管 り付ける
取

支管本管さや管充填モルタルざ屈

施工にあたっては、作業の安全性とパイプラインとしての性能を保証するために、当社の推奨する標準施工法に従って施工してください。施工条件などにより、これに従えない場合は当社にお問い合わせください。公道下に埋設する場合は、道路管理者の指示・埋設基準に従ってください。また、河川の伏せ越し配管や軌道下横断配管を行う場合は、これらの管理者の指示に従ってください。
ます・小型マンホール等はダンボールによって梱包されていますが、人力で運搬する際には、足元に落とさないよう、十分注意してください。とくに防護ふたなどの20Kgを超える部材やバラ梱包の部材の運搬は、2人以上で行ってください。また、トラックへの積み降ろしや掘削溝に降ろす際には、ひきずったり、放り投げて傷などをつけないでください。万一変形や傷が生じた場合は、その製品の使用を避けてください。
正しい施工と安全のために、切断、せん孔、接合などに用いる工具は、適切な仕様品を選択してください。
各種塩ビ製品は、低温時には粘り強さが減少します。とくに冬季配管では、製品を落下させたり、堅いものや鋭利なものに当てないでください。また、管周囲の埋設には砂または石や瓦礫の含まない良質の土を使ってください（ただし、リブパイプの砕石基礎を除く）。
各種塩ビ製品は、エーテル、ケトン、フェノール類、炭化水素などの有機薬品に対して材質的に侵される恐れがあります。クレオソート(木材用防腐剤)、シロアリ駆除剤、殺虫剤、塗料、シンナー、およびアセトンなどを塗ったり吹き付けたり、接触させたりしないでください。
また、配管経路でこれらにより土壌の汚染が予想される場所では、迂回配管などの防止策を行ってください。
屋外露出配管では、直射日光による管の劣化を防ぐために、防護カバーをつけたり、外部打撃が加わらないような処置を行ってください。
マンホールの接合部は、可とう性、伸縮性を考慮して接着方式の管路であってもゴム輪接合を行ってください。
施工現場での管の加熱加工は、行わないでください。また焚火やトーチランプの火、工事用照明ランプなども近づけないでください。各種塩ビ製品が軟化変形や炭化する恐れがあります。
止水剤や止水滑剤には、塩ビ製品に悪影響を及ぼす溶剤や可塑剤などを含んでいる場合もあります。ご使用になられる場合は、必ず適切な仕様品を選択してください。
保管場所は原則として屋内とし、やむを得ず屋外に保管するときは、簡単な屋根を設けるかまたは風雨にさらされて荷崩れしないように、シート掛けなどの処置を行ってください。
設計・施工などを行う場合は、事前に必ず当カタログの『施工』や『施工のポイント』などをご熟読ください。なお、不明な点があれば弊社までご相談ください。塩ビ管用接着剤や樹脂系接合剤は塩ビ管・異形管の配管に使用するものです。他の用途には決して使用しないでください。
接着剤および樹脂系接合剤は、消防法の危険物に該当します。保管にあたっては、法令(消防法、労働安全衛生法)および市町村条例を遵守してください。
接着剤および樹脂系接合剤には有機溶剤が含まれています。使用後は、缶のふたをしっかり閉め、火気を避け、冷暗所に保管してください。また、静電気発生する場所には保管しないでください。
接着剤および樹脂系接合剤を容器から出し入れするときは、こぼさないでください。また、容器からこぼれた場合は、砂などを散布した後、処理してください。
古くなって固まりかけた接着剤を、シンナーなどで薄めて使用することは避けてください。接着効果が低下し、配管の抜けや漏水・浸入水の原因になります。
接着剤および接合剤には、水や砂、ホコリなどが入ったり付いたりしないようにしてください。接着面が汚れていると、接着部の漏水や抜け事故につながりますのでご注意ください。
ゴム輪接合にあたっては専用滑剤(Vソープ)を使用し、接着剤や油・グリス・台所用洗剤はゴム輪を傷め浸入水の原因となる恐れがありますので、絶対に使わないでください。
ゴム輪接合に用いる専用滑剤は、使用後、缶のふたをしっかり閉めて冷暗所に保管してください。
KCケーシーボンド・タフタイトEPSは、取扱説明書に従って必ず二液を所定の割合で混合してください。一液のみでは接着効果が出ません。

安全のため接着剤は引火性の液体です(危険物第4類第1石油類)。有機溶剤中毒の恐れがありますので作業現警告場では局所排気装置を設けて換気に注意し、火気・静電気を避けてください。
取り扱い中はできるだけ皮膚に触れないようにし、必要に応じて有機ガス用防毒マスク、または送気マスク、保護手袋、保護メガネなどを着用してください。万一皮膚に触れた場合は、速やかに石けんと水で洗い落としてください。
使用後は、手洗いやうがいを十分に行ってください。
誤って目に入った場合は多量の水で洗い、必要に応じて医師の診断を受けてください。
蒸気やガスなどを吸い込んで気分が悪くなった場合には、空気の清浄な場所で安静にし、必要に応じて医師の診察を受けてください。関連 法規・法令と基準・指針一覧1.下水道法（平成17年6月改正）、下水道法施行令（平成18年11月改正）及び関係法令2.建築基準法（平成18年6月改正）及び関係法令3.労働安全衛生法（平成18年6月改正）及び関係法令4.廃棄物の処理及び清掃に関する法律（平成18年6月改正）及び関係法令5.消防法（平成18年6月改正）及び関係法令6.下水道施設計画・設計指針と解説−2001年版−7.下水道用設計積算要領−管路施設（開削工法）編−2006年版−8.下水道推進工法の指針と解説−2003年版−9.下水道用設計積算要領−管路施設（推進工法）編−2006年版−10.下水道維持管理指針−2003年版−11.下水道工事積算基準−平成17年度版−12.農業集落排水施設設計指針−平成19年度改訂版−国土交通省国土交通省厚生労働省厚生労働省総務省（公社）日本下水道協会（公社）日本下水道協会（公社）日本下水道協会（公社）日本下水道協会（公社）日本下水道協会（財）下水道新技術推進機構（社）日本農業集落排水協会C 9 3(97.7.3)

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