●日本医学会 100 周年記念シンポジウム

7．生殖医療と生命倫理―医学の進歩と社会の要請―
吉村!典＊生物は生殖により次世代を産生し，個体の死を超えて存在することを可能にしている．ヒトはあくまで生物であり，ヒトもまた生物の例外でなく，生殖により子孫をつくり出す．近年の生殖医学の進歩にはめざましいものがあり，生殖現象の解明のみならず，ヒトの生殖現象を操作する新しい技術も開発されている．1978 年のヒト体外受精・胚移植による児の誕生以来 20 年が経過し，瞬く間に生殖補助医療技術（ART）の重要な位置を占めるようになった．さらに顕微授精は，男性不妊の治療法として現在では中心的役割を果たすとともに，生殖生理の基礎研究科学においても，そのメカニズムの解明に関する新知見を集積しつつある．わが国においても，これら体外受精関連技術で出生した時の数は，年間出生総数の 1％ を超えるに至っている．
このような状況下で，1998 年にはわが国でも実弟の精子および実妹の卵子を用いた体外受精が行われ，子どもが生まれたことが報道された．さらに 2001 年 5 月には，夫婦の受精卵を妻の妹の子宮に移植し，妹は妊娠し無事出産したことが明らかとなった．
また 20 世紀後半には，体細胞クローンヒツジの誕生と，ヒト体外受精の余剰胚を用いた胚性幹細胞の cell line 化という二大エポックが起こった．ヒトの生殖医療に携わるわれわれにとっては，これらの事象のもたらす社会的および科学的意義を否応なく考えざるを得ない時期に来ている．21 世紀の生殖医療は，神に代わってヒトが新しい生命を造り出す時代といえるかもしれない．しかし，いつの時代でも忘れてはならないことは，生命の尊厳に対する畏れと謙虚さである．生殖医療においては，単にクライアントのニーズに応えるだけではなく，新たに独立した生命を造り出す手技であることを胆に銘じて，生まれてくる子の幸せと福祉を最優先すべきである．

Reproductive Medicine and Bioethies ― The Progress in MedicalScience and Social Requirement
YASUNORI YOSHIMURA Department of Obstetrics and Gynecology, Keio University School of Medicine
よしむら・やすのり：慶應義塾大学医学部産婦人科教授．昭和50
年慶應義塾大学医学部卒業．昭和59年米国ジョーンズホプキンス大学 instructor．昭和61年藤田保健衛生大学医学部産婦人科講師．
平成２年杏林大学医学部産婦人科助教授．平成７年現職．主研究分野／生殖生理学，不妊症内分泌学．
＊Key words

生殖補助医療体外受精・胚移植
親子関係
出自を知る権利日本医学会 100 周年記念シンポジウム 51

はじめに
1．わが国での生殖補助医療の現況と問

わが国における生殖補助医療は，急速な技

題点術進歩に伴い社会に着実に普及してきている

1）現況

一方，それを適正に実施するために必要な，有効な法規制などの制度の整備が十分とはいわ が 国 に お け る 体 外 受 精・胚 移 植（IVF-えない状況にある．そのため，生殖補助医療ET）の登録・施設数は，1985 年以来増加の一をめぐって発生するさまざまな問題に対し途をたどり，1999 年現在 471 施設に達していて，必ずしも適切な対応ができておらず，生る（図 1）．このうち実施施設数は 423 施設でまれた子の法的地位の安定のための法整備，あるが，その約 1!
2 の施設（223 機関）で顕微生殖補助医療を適正に実施するための必要な授精が行われている．しかし，新鮮胚を用い規制などの整備が急務となっている．本稿でた体外受精の実施施設に比し，凍結胚を用いは，わが国における生殖補助医療の現況と，た治療が行われている施設は，年々増加して

厚生科学審議会先端医療技術評価部会「生殖はいるものの 210 施設で行われているにす補助医療技術に関する専門委員会」より提出

ぎない．今後，多胎妊娠を予防する観点からされた「精子・卵子・胚の提供等による生殖も，多くの機関での胚の凍結保存の活用が望補助医療のあり方についての報告書」についまれる．
IVF-ET の治療成績の年次推移を 図 2 に示て概説し，その問題点について言及する．

す．1999 年現在，採卵あたりの臨床妊娠率は（施設数）
500471442388 394400登録施設数
実施施設数
胚凍結保存実施施設数

300

156
92
72

100

125257
210

204

174
158

122

125

101

74
45

’85 ’86 ’87

12 10
3’88 ’89 ’90 ’91

図1236

293

145

45 41

30 30 27
17317

303

237
189

38
’92

44
’93

62

’94

65

’95

’96

’97

体外受精・胚移植等の登録・実施施設数（日本産科婦人科学会生殖内分泌委員会）

52 日本医学会 100 周年記念シンポジウム

373

348

270

200

423

’98

’99 （年）

（％）
20

18.1
17.4
16.0
15.1
14.4

15

15.5 15.8
12.6

17.9 18.1
16.3 16.2

18.5 18.4

15.7 15.9

19.7

16.9 16.8

15.5

11.8 11.5
9.0

10

8.8

10.2

7.4
5.4

妊54.5

生

2.3 2.1 2.7

娠

率（採卵あたり）

臨床妊娠率（採卵あたり）
産率（移植あたり）’85 ’86 ’87 ’88 ’89 ’90 ’91 ’92 ’93 ’94 ’95 ’96 ’97 ’98 ’99（年）

図2

体外受精・胚移植の妊娠率・生産率の年次推移（日本産科婦人科学会生殖内分泌委員会）

19.7％，移植 あ た り の 生 産 率 は 16.8％ で あができれば理論的には受精させることができり，年間出生児数は GIFT などの変法も含めるようになってきた．ICSI では，基本的には7,682 に達している．年々増加傾向のみられ運動性があり，形態学的にも正常と思われる

る顕微授精においても，採卵あたりの妊娠率精子が利用されるが，精子が生存しているかは 21.0％，移植あたりの生産率は 18.5％ に達

ぎり，射出精子，精巣上体精子，精巣内精子しており，通常の体外受精と同等の成績を示であっても成績には大きな差異は認められなしている．

い．射出精液内に生存精子が見いだせない場

治療法別出生児数および累積生産児数を表合，精巣上体精子や精巣内精子を用いる．

1 に示す．1999 年の出生児数は 11,929 児であしかしながら，男性不妊症では，無精子症り，このうち 顕 微 授 精 を 用 い た 治 療 が 1!
3や高度の乏精子症患者での染色体異常が高い以上を示している．現在までに 59,520 児が体傾向がみられている．中でもクラインフェル

外受精関連技術によって出生したことになター症候群（47，XXY）
が大多数を占めており，る．顕微授精は着実に増加し，定着しつつあ精巣内精子を回収し ICSI にて正常核型の出るものと思われ，妊娠率についても本邦でも産に成功した報告もみられるが，これらの患ようやく世界レベルに達した感がある．

者 の 精 子 は 正 常 男 性 に 比 べ，24 XY な ど の2）問題点

disomy 精子の頻度が高いことも明らかにさ

顕微授精法，特に卵細胞質内精子注入法

れている．造精機能障害が認められる患者に（ICSI）によるヒト生児獲得は，男性不妊症にICSI を行う際には，実施前にインフォームド対する治療に大いなる変革をもたらした．重コンセントを得た上で染色体検査を行い，異篤な乏精子症や透明帯通過障害などにより受常が認められたならば，それぞれの染色体異精能がない精子でも，1 個さえ見つけること常について児に遺伝する可能性について適切
日本医学会 100 周年記念シンポジウム 53

表１

治療法別出生児数および累積出生児数

新鮮胚（卵）を用いた治療
凍結胚（卵）を用いた治療＊
顕微授精を用いた治療合（計

治療周期総数

出生児数

累積出生児数

36,0859,950（31）23,015（31）5,870
1,812（1）4,248（1）37,9695,305（14）16,260（14）69,01911,92959,520）内は重複症例数，合計は重複症例数を減じてある．

な情報を提供することが必要となるであろう．

として扱ってはならない，（3）
安全性に十分

Y 染色体長腕の構造異常や欠失により，精配慮する，（4）
優生思想を 排 除 す る，
（5）
商業

子形成障害が高頻度に出現する事実により，主義を排除する，（6）
人間の尊厳を守る，の 6Y 染色体長腕上に精子形成関連遺伝子（azoo-項目である．

spermia factor，AZF）が存在することが知ら

本専門委員会では，不妊症領域における配れるようになってきている．無精子症や高度偶子や胚の提供による生殖補助医療の役割を乏精子症患者で ICSI を希望する夫婦に対し認識しつつ，6 つの基本的考え方に沿って適ては，夫が AZF 遺伝子の異常を有していれ正に運用されるように，2 年 2 カ月，29 回にば，男児を出生する場合には，AZF 遺伝子のわたり慎重な検討を行い，表 2 のような結論

異常を引き継ぐことになることを説明する必に至っている．現在，厚生科学審議会生殖補要性が強調されるようになってきている．臨助医療部会において，専門委員会の報告書の床的には，無精子症の患者の 10％，重症乏精内容に基づく制度整備の具体化の検討がなさ子症の患者の 8％，ICSI 症例の患者の 3％ にれており，平成 14 年末までにはガイドライ

これらの遺伝子の欠失が存在するといわれてンが作製される予定である．

いる．ICSI を施行する場合には，これらの遺伝子の欠失が遺伝する可能性があること，また遺伝子スクリーニングを行うことができることを，事前に十分カウンセリングすることも必要になってくる．

3．生殖補助医療における民法上の問題点
明 治 31 年 か ら 施 行 さ れ て い る 現 行 民 法は，近年の生殖補助医療の進歩を想定してい2．生殖補助医療に関する専門委員会報
告書ない．そのため非配偶者の配偶子を用いた生殖補助医療により生まれた子は，その法的地位が不安定であり，法的保護に欠ける状況に精子・卵子・胚の提供などによる生殖補助置かれている．このような状況を打開するた

医療は，子を欲しながら子を持つことができめには，生殖補助医療を規制する前提課題とないクライアントに子を持つ可能性を提供すして，少なくとも以下の趣旨が立法により明るものであるが，そのあり方に関する意見集確化されるように提言することが必要となっ約にあたってはさまざまな倫理観の間での調てくる．
（1）
生殖補助医療により子を妊娠・整が必要となる．本委員会の基本的考え方の出産した人を，その子の母とする．
（2）
夫婦が合意事項としては，（1）
生まれてくる子の福第三者の配偶子の提供を受ける場合，それに祉を優先する，（2）
人をもっぱら生殖の手段

よって生まれた子の父は，その生殖補助医療54 日本医学会 100 周年記念シンポジウム

表２

生殖医療技術に関する専門委員会の報告書の骨子● 夫婦以外の精子，卵子，受精卵の使用を認める● 代理母は禁止● 提供は無償．実費相当分の授受は認める● 提供者は匿名．兄弟姉妹など以外にいない場合は事前審査のうえで認める● カウンセリングの機会の保障● 罰則を伴う法規制を行う● 子を出産した者を母とし，同意した夫を父とする旨を法律に明記● 生まれた子は，提供者個人を特定できないもので，提供者が承認した範囲で提供者の情報を知ることができる● 管理運営を行う公的機関を設ける● 必要な制度を 3 年以内に整備．それまでは，第三者の精子による人工授精以外は認めないの利用について同意を与えた夫である．
（3）

配偶子提供による生殖補助医療が現在行わ

生殖補助医療のために配偶子や胚を提供した

れている諸外国において，その対応はさまざ

第三者は，生まれた子の父母とされない．こまである．フランスのように出自を知る権利

れら民法上の親子関係については，法制審議が全く認められていない国もあれば，イギリ

会生殖補助医療関連親子法制部会において検スのように特定できないものについては子に討がなされており，平成 14 年末までには立開示する国，スウェーデンのようにドナーに法案がまとめられる予定である．

関する個人情報を知らせるべきとする国もある．この出自を知る権利については，ドナー

4．出自を知る権利の匿名性の保持と密接に関連しており，直ちに結論の出る問題ではないが，ドナーの情報生殖補助医療により生まれた子が，精子・を一元化して保存し，生まれた子どもが結婚

卵子を提供した人に関する個人情報を知るこする場合，近親婚とならないための確認をすとは，アイデンティティの確立などのためにることは最低限必要となってくる．この際，重要なものと考えられることから，そうした生殖医療に携わる医師のみならず，クライア希望にできうる限り応えていくことが将来的ント夫婦も生まれてくる子どもには出自を知に必要となる．しかしながら，精子・卵子をる権利があることを，実施前に十分認識して提供した人がその子に開示することを望まなおくことが大切である．

いものについても，生まれた子が知ることができることとすれば，精子や卵子を提供した人のプライバシーを守ることができなくな

5．兄弟姉妹からの配偶子提供

る．また提供した人の家族関係などにも悪影

兄弟姉妹からの精子・卵子・胚の提供を認響を与える弊害が生ずる可能性もでてくる．

めることとすれば，必然的に精子・卵子・胚さらに出自を知る権利に関しては，生まれてを提供する人の匿名性が担保されなくなる．

くる子にどこまで知らせるか，第三者の卵子また，遺伝上の親であるドナーがその提供をや精子の提供を受けたクライアントがどこま受けた人や生まれた子にとって身近な存在とで理解して生殖医療を受けようとしているのなることから，提供者が兄弟姉妹等でない場かが重要になってくる．

合以上に人間関係が複雑になりやすく，子の日本医学会 100 周年記念シンポジウム 55

福祉の観点から適切ではない事態が数多く発はないように思われる．専門委員会の報告書

生することが予想される．さらに，兄弟姉妹においても，兄弟姉妹からの配偶子提供はあ等からの精子・卵子・胚の提供を認めること

くまで特例であり，生殖補助医療を行う施設は，兄弟姉妹に対する心理的な圧力となり，が恣意的な判断により濫用することは厳しく強要されるような弊害の発生も想定される．

制限されている．

専門委員会では，匿名性の保持の特例として，クライアントやドナーに対して十分な説おわりに明やカウンセリングが行われ，かつ生まれて子を持ちたいという願望は無条件の人権でくる子の福祉やドナーに対する心理的な圧力はなく，時として倫理的，社会的，法的問題の観点から問題がないことを条件として，兄点のみならず，医学的障害があることを銘記

弟姉妹からの精子・卵子・胚の提供を認めるすべきである．いつの時代でも忘れてはならこととしている．この際，公的管理運営機関ないことは，生命の尊厳に対する畏れと謙虚において事前の審査を義務づけている．日本さである．生殖医療においては，単にクライ

産科婦人科学会の見解案では，兄弟姉妹からアントのニーズに応えるだけではなく，新たの提供は生殖補助医療におけるカウンセリンな独立した生命を創り出す手技であることをグ体制の不備を考慮し，時期尚早としている

胆に銘じて，生まれてくる子の幸せと福祉をが，これら両者の見解の差違は大きな問題で最優先すべきである．

56 日本医学会 100 周年記念シンポジウム