【冠婚】第 1 章 結婚式
1.なぜ結婚式を行わなくなったのか
石井研士（國學院大學）
１．
「ナシ婚」は半数？
 ｢ナシ婚」という言葉が新聞紙上に現れるのは 1999 年頃である。挙式・披露宴をしない結婚のあり方が「ナシ婚」と呼ばれるものである。
 「ナシ婚」が急激に増加したといわれる根拠のひとつは以下のようなものである。つまり、2014 年の「婚姻件数」が約 65 万組（厚生労働省：2014 年人口動態統計）だったのに対し、「結婚式件数」は約 36 万件（経済産業省：平成 26 年特定サービス産業実態調査）となっており、約半数近くのカップルが結婚式を挙げていない、というものである。婚姻件数に対する結婚式件数の割合を正確にいうと 55.4 パーセントとなる。この数値における｢ナシ婚」は 44.6 パーセントである。
特定サービス産業実態調査は「各種サービス産業のうち、行政、経済両面において統計ニーズの高い特定サービス産業の活動状況及び事業経営の現状を調査し、サービス産業の企画・経営及び行政施策の立案に必要な基礎データを得ることを目的」（経済産業省ホームページ）とした調査である。調査は全国の事業所（平成 26 年調査では、平成 24 年経済センサス-活動調査において、以下の日本標準産業分類（平成 21 年総務省告示第 175 号）の小分類に格付けされた事業所（一部業種は企業））が対象となっている。
 結婚式に関しては「冠婚葬祭業」という名称で、「全規模の部」と「事業従事者５人以上の部」に分けて、全数調査である。二つの部の調査結果をひとつにして示すと以下のようになる。
図表１ 結婚式件数（平成 26 年特定サービス産業実態調査・経済産業省）
年間取扱件
数（件）
計

挙式及び披挙式のみ披露宴の露宴

みうち、冠婚うち、冠婚うち、冠婚うち、冠葬祭互助

葬祭互助

葬祭互助

婚 葬 祭会を活用

会を活用会を活用

互 助 会

した件数

した件数

した件数

を 活 用
し た 件
数

全規模
事業従事者５人以上

合 計

183,246 21,936 171,035 20,556 6,618
179,847 21,931 168,381 20,556 6,210
363,093 43,867 339,416 41,112 12,828

542 5,593
838
537 5,257
838
1,079 10,850 1,676

これまで「冠婚葬祭業」に対して実施された特定サービス産業実態調査によって判明した結婚式件数と婚姻件数から算出した結果を示すと次のようになる。｢ナシ婚｣率は、過去の方が高く、昨今の「結婚式が減った」という実感とは矛盾している。特定サービス産業
実態調査の結果から「ナシ婚」率を導き出すのは誤りといっていいほどである。

92 −10図表２ 結婚式件数の割合

結婚式件数
平成26年
平成22年
平成17年
平成14年

363,093
308,026
327,813388,727

婚姻件数

643,749
700,214714,265
757,331式実施(％)

56.4
44.0
45.9
51.3

ナシ婚率(％)

43.6
56.0
54.1
48.7

２．挙式者から見た｢ナシ婚｣ 事業所からではなく、実際に婚姻を結んだ者に関する調査から｢ナシ婚」の実態をうかがうことのできる資料が二つある。ひとつは、リクルート･ブライダル総研が実施している「結婚総合意識調査」で、いまひとつは、アニヴェルセル株式会社が行った調査である。
 リクルート･ブライダル総研は、株式会社リクルートマーケティングパートナーズにおける調査・研究機関である。結婚情報誌「ゼクシィ」を企画運営するほか、結婚や結婚式に関する調査･研究を実施している。
 結婚総合意識調査 2016 では、｢挙式または披露宴･披露パーティを実施した割合」として、「挙式･披露宴･披露パーティともに実施」と｢挙式のみ実施」を合わせた 68.0 パーセントを｢ナシ婚｣は残りの 32 パーセントとなる。
結婚式の実施率としている。とすれば｢
図表３ 結婚式の実施率：ブライダル総研

非実施, 32披露宴
のみ, 1

挙式･披露挙式のみ, 9.3
 この調査は、インターネットによるアンケート調査で、回答者は 2015 年 4 月から 2016
年 3 月に結婚したと回答した 20 歳から 49 歳の既婚者である。（調査時期は 2016 年 4 月 8日から 5 月 30 日）サンプル数は 1,500 人である。
アニヴェルセル株式会社は東京、神奈川を中心に全国 14 カ所の結婚式場を経営する会社である。アニヴェルセル株式会社による調査もインターネット調査である。サンプルは全国の 20 代から 30 代の既婚男女 600 人と、婚姻歴のある独身男女 142 人の合計 742 人である。調査期間は 2016 年 3 月 18 日から 23 日である。

102 −11図表４ 結婚式の実施率：アニヴェルセル株式会社

その他,
0.7
何もしていない, 28.7
結婚式･披露宴, 55.5
記念撮
影, 6.2
結婚式のみ,
8.9
 調査結果によれば、結婚式を実施しているのは「結婚式･披露宴(会食）共に開催した」と｢結婚式だけ挙げた｣の合計 64.4 パーセントで、｢ナシ婚｣は「何もしていない」と「婚礼衣装を着て記念撮影した」の合計 34.9 パーセントとなる。
３．｢ナシ婚｣と世代差
この調査では、20 代と 30 代に分けて集計結果が公表されている。｢ナシ婚｣は 20 代で 46.7パーセント、30 代で 32.3 パーセントと圧倒的に 20 代が高くなっている。
図表５ 結婚式の実施率・世代別：アニヴェルセル株式会社
結婚式･披露宴
0%

全体

20代

30代

10%

20%

30%

結婚式のみ
40%

記念撮影
50%

55.5

49.6

何もして いない
60%

8.9

70%

80%

90%

100%

28.7

6.2

40.9

2.2 5.8

56.9

その他

10.4

6.3

26

二つの調査は 2016 年に実施されたもので、調査方法はインターネット調査である。ブラ
イダル総研調査は 20 代から 40 代と年齢の幅が広い。アニヴェルセル株式会社調査によれ
ば、20 代の｢ナシ婚｣率が非常に高い。
 世代差に関しては、ブライダル総研においても｢挙式の実施率」と「披露宴･披露宴パー112 −12ティの実施率」に分けて、それぞれ 20 代から 40 代まで調査結果が公表されている。しかしながらこれらの調査結果からは、「挙式」も「披露宴･披露宴パーティ」も行わない｢ナシ婚｣の割合が把握できない。
 おそらく、現時点での｢ナシ婚｣率は、若年層に高く見られることを前提に、「30 パーセン
トから 40 パーセントの間」が適切な範囲と考えられる。本論の冒頭で引用した｢ナシ婚｣が半数は過度であるとしても、極端にかけ離れた数値ではない。
「ナシ婚」はいつから増加したのか４．
 本論の冒頭で、｢ナシ婚」という言葉が新聞紙上に現れるのは 1999 年頃であると記したが、主要新聞での初出は毎日新聞「ブライダル･アイデア競争」（平成 11 年 5 月 25 日、大阪夕刊）である。紙面の冒頭は次のようになっている。
「ジミ婚」、最近は「ナシ婚」もハヤるご時世。ジューン･ブライドの季節を前 「ハデ婚」に、結婚式を巡るホテルや業者の新しい動きを垣間見た。自分たちの式が済めば、極端に関心が薄れるのが結婚式。最近の事情「あ～、こうすればよかった」と 後悔、それともほっとする？」
朝日新聞は 1999 年 6 月 18 日紙面で、「森川さゆり キャリア志向」（夕刊）では「ナシ婚」に言及している。森川さゆりは、結婚情報誌『ゼクシィ』の編集長で、引用文の「同誌」は『ゼクシィ』である。
 ｢ジミ婚｣｢ナシ婚｣などと言われる当世だが、同誌の読者調査では結婚にかける費用は ふつうでも依然目をむく額で、平均約六百万円。手にとってズシリとくるこの雑誌の重さから、愛とお金の重さを感じる二人もいるのだろう。
 毎日新聞も朝日新聞も記事の発信地は大阪である。
 もし、｢ナシ婚｣が 1999 年頃からとすれば、その当時の割合はどれくらいだったのだろうか。そして、その割合は現在までどのように増えたのだろうか。あるいは増減があったのだろうか。残念ながらこれらに関する調査資料は、目下のところは発見できていない。調
査結果として経年変化をかろうじて把握できるのは、ブライダル総研のデータであるが、年数はわずかに 2014 年からの三年分である。
調査結果によれば、2014 年から 2016 年までに｢非実施｣が 3 ポイント増加している。この数値を傾向といえるかどうかはまだ判断が難しい。
図表６ 結婚式の実施率･経年変化：ブライダル総研
挙式･披露宴
0%

10%

20%

30%

挙式のみ
40%50%

披露宴のみ
60%

非実施
70%

80%

90%

2016

57.7

9.3 132

2015

58.9

9.3 0.831

2014

60.3

8.4 2.2

29.1

122 −13100%

５．なぜ｢ナシ婚｣なのか
図表７ ｢ナシ婚｣の理由：株式会社みんなのウェディング


株式会社みんなのウェディングは、結婚式場選びの口コミサイト「みんなのウェディング（http://www.mwed.jp/）」を運営する会社である。株式会社みんなのウェディングは、「ナシ婚」を入籍はしたが結婚式はしない形式として、理由を初めとしたアンケート調査を実施している。
この調査によれば、「ナシ婚」となる三大理由は、後に詳述するが、「経済的事情（22.8%）」、「セレモニー的行為が嫌（18.7%）」、「おめでた婚（18.4%）」となる。
調査はインターネット調査で、調査期間は 2016 年 1 月 27 日から 29 日である。調査対
象が、先の二つの調査と異なっており、全国の 20～39 歳の既婚女性（入籍しているが、挙式・披露宴両方とも行っておらず、現時点でその予定はない女性）316 名である。図表から明らかなように、選択肢は現状から考えられるものをランダムに取り上げたものである。
 この調査は 2012 年から継続されているが、サンプル数が 300 ほどと少ないために実施年ごとに結果に差が見られる。しかしながらそれでも、主たる理由に大きな変化は見られない。上記の三大理由以外では、「挙式や披露宴以外のことにお金を使いたい」「家庭の事情」｢再婚のため｣が一割ほどというところだろうか。

132 −14図表８ ｢ナシ婚｣の理由・経年変化：株式会社みんなのウェディング
0510152025

挙式や披露宴をする資金がなかった
費用が高そう(概算を調べる、見積もりを取るなどはし…
費用が高かった(概算を調べる、見積もりを取るなどは…
挙式や披露宴以外のことにお金を使いたい
おめでた婚のためセレモニー的行為が嫌で、挙式や披露宴自体を行い…
家庭の諸事情身内の調整に手間がかかりそう
挙式、披露宴を行うことを反対された
再婚のため
地理的事情(遠距離など)
仕事上の事情
挙式･披露宴の準備に手間がかかりそう
同居期間が長いので、改めて行おうとは思わなかった
したい挙式や披露宴を実施できるところがなかった
まわりの友人もやっていない
自分ないしパートナーの年齢が高い
その他

2012年

2013年

2014年

2015年

2016年

先に「ナシ婚」となる三大理由は、「経済的事情」「セレモニー的行為が嫌」「おめでた婚」と記したが、「経済的事情」は株式会社みんなのウェディングが三つの選択肢をまとめたものである。他の選択肢にも経済的に関わる問題が見られるが、「経済的事情」は、いってみれば、経済的な問題で挙式を挙げることができなかったという内容である。
 この調査は 2012 年から実施されており、｢ナシ婚｣の三大理由ごとの経年変化をみると図表９のようになる。先にも述べたように、サンプル数が 300 ほどなので、偏差が大きい。
経年の変化を見ることは難しいだろう。
図表９ ｢ナシ婚｣の三大理由・経年変化：株式会社みんなのウェディング
05

10152025

2015年

2016年

経済的事情

おめでた婚

セレモニー的行為が嫌

2012年

2013年

2014年

142 −153035

６．恋愛、家族の不安定化･リスク化と結婚式
 冒頭で述べたように、｢ナシ婚」という言葉が新聞紙上に現れるのは 1999 年頃である。
この時点ですでに現象としては存在していたことになる。家族社会学において 1990 年代は、家族をめぐる社会的状況がめまぐるしく変化していくのを実感した時期と認識されている。
 家族社会学者の山田昌弘はこの時期の特徴的な変化を６点にまとめて指摘している（山田昌弘『希望格差社会』筑摩書房、2004 年）。①親と同居する成人した未婚者の増大、②離婚数の増加、③できちゃった婚の増加、④フリーターの増加、④引きこもりの増加、⑤不登校の増加、である。
山田昌弘の指摘の背景には、1990 年代頃を境にして近代社会は新しい局面に突入したとする欧米の社会学者の指摘が存在する。ここでは研究者名と全体の動向だけにとどめるが、
アンソニー・ギデンズ『暴走する世界』『再帰的近代化』、ジグムント･バウマン『リキッド･モダニティ』『液状化する社会』『個人化社会』、ウルリヒ・ベック『危険社会』、ボードリ
ヤール『不可能な交換』『個人化』などが代表的な論者と著作である。
 彼らは用いる用語や表現は異なっていても、現代社会が向かう方向性については一致した見解を示している。それは、社会の不確実性が増大し不安定になる、というものである。
山田昌弘や鈴木謙介などは、リスク化した社会ゆえに恋愛や結婚の問題、晩婚化率･未婚化率が上昇したと説明する。とくに家族社会学者の山田昌弘は、男女が「結婚しない」「結婚できない」「結婚したくない」状況を「結婚クライシス」と呼び、その背景にある日本人の「中流転落不安」の実態を近著の『結婚クライシス』（東京書籍、2016 年）でわかりやすく説明している。
 山田の指摘を全面的に支持するわけにはいかないが、というのは山田が指摘する①から⑤も時間的な経緯を見ると増加一辺倒ではない事実が存在するからであるが、1990 年代からの急速な神前式からチャペルウェディングへの移行と、おそらく 1990 年代半ばからの｢ナシ婚｣の登場と増加は、たんなる経済的問題ではない人々のライフスタイル、恋愛観、結婚観、家族観、社会観の変化に影響を受けていることは明らかである。
 バウマンやベックの言い方にならって、現代社会がリスク化した社会だとすれば、儀礼文化が有するリスク回避、リスク低減の機能は人々によって求められるものだと理論的には考えられても、実際には、株式会社みんなのウェディングの調査結果のように、「セレモ
ニー的行為が嫌」という意見が強く示されている。
 「セレモニー」の忌避は、結婚式がたんなる「形式」上の行為であって、二人の愛情を正確に表現するものではないという意味合いが含まれているのだろう。「セレモニー」ではない、本来の儀礼としての結婚式が理解されるために、儀礼の意味の変容がなぜ生じたのか、儀礼文化研究の重大な課題である。

15
2 −16