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Title

脊柱前屈の可動性の評価とその運動学的特徴について

Author(s)沖田, 実; 井口, 茂; 中野, 裕之; 東, 登志夫; 片岡, 拓巳; 吉田, 佳弘; 宮原, 勝彦

Citation

長崎大学医療技術短期大学部紀要 = Bulletin of the School of Allied
Medical Sciences, Nagasaki University. 1995, 8, p.29-33

Issue Date

1995-03-31

URL

http://hdl.handle.net/10069/18232

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http://naosite.lb.nagasaki-u.ac.jp

脊柱前屈の可動性の評価とその運動学的特徴について
茂1・中野 裕之1
沖田実1・井口東 登志夫2・片岡 拓巳3・吉田 佳弘3

宮原勝彦3
要 旨

本研究の目的は、テープメジャーにて脊柱前屈の可動性を上部及び下部体幹に分けて評価し、それらの運動学的特徴を検討することにある。対象は健康成人男性70名で、計測肢位は椅座位、長座位とした。

結果は椅座位で下部体幹の変化が大きく、脊柱前屈の主動作をなしていた。一方、長座位では上部体幹の変化が大きく、それは下部体幹と相関があった。つまり、長座位では骨盤の動きが制限され、その代償として胸椎の動きが増すと考えられた。以上のことより、脊柱前屈の可動性は、骨盤の動きに大きく依存し、それに伴う胸椎、腰椎の各分節の協調運動によって導き出されると推察された。また、これらの各部位への適切な評価と対応が重要であることが示された。

長崎大医療技短大紀8129−33，1994：Keywor齢：脊柱前屈・可動性・評価・上部体幹・下部体幹告している．

1．はじめに脊柱の主な機能は，身体を支える支持性と頭部，四肢そこで，本研究では，テープメジャーを用い，脊柱前の動きを導き出す可動性，及び脊髄の保護にある1）．そ屈の可動性を胸椎主体の上部体幹と腰椎主体の下部体幹の中で，可動性については，個々の椎体間の分節的な動に分けて評価し，それらの運動学的特徴について検討をきによって生み出され，それにより頭部，四肢の動きも加えたので報告する．

保障される，また，脊柱を構成する頚椎，胸椎，腰椎は，多軸性の特徴的な動きがあり2），さらに，骨盤の回旋運2．対象と方法動などを伴い，それらの相互作用の結果，円滑な関節運

1）対象動が営まれる．特に，前屈運動に際しては，腰椎の前屈対象は，健康成人男性70名で，年齢は20．26±1．65歳，と同時に，骨盤の前方回旋が起こり，この腰椎骨盤リズ

身長は170．73±5．10cm，体重は64．00±7．12kgである．

ムが脊柱の可動性に重要な役割をなすとされる3）．

ところで，臨床場面では，腰痛や背部痛を呈する疾患

2）方法を多く経験する．これらの疾患では，疹痛や筋硬結，靭方法は，被験者に椅座位直立をとらせ，第7頚椎，第帯や筋肉などの軟部組織の短縮，さらには椎間関節にお12胸椎，第5腰椎の棟突起下端部を直接触診し，マーキける関節包内運動の低下などにより脊柱の可動性が制限ングした．そして，第7頚椎から第5腰椎を脊柱全長，される．また，その制限は，腰椎，胸椎に限局している

第7頚椎から第12胸椎を上部体幹，第12胸椎から第5腰ことや脊柱全体にわたって生じていることも多い，した椎を下部体幹とし，それぞれの長さをテープメジャーにがって，脊柱の可動性の評価・治療においては，各部位て計測した．次に，両手掌面が床面につくように最大前の動きを正確に把握し，適切なプログラムの立案が重要屈位をとらせ，脊柱全長，上部体幹，下部体幹の長さをといえる．

計測した．また，ベット上長座位にて直立位，最大前屈

しかしながら，脊柱の可動性の評価として一般的に行位をとらせ，同様な方法で計測を行った．その際は，膝われている関節角度計による計測や指床間距離，指尖間関節の屈曲が生じないように注意し，足関節は底屈位を距離などでは，脊柱の全体的な動きしか得られず，胸椎，保持させた．

尚，統計処理にはt検定を用い，有意水準は5％未満

腰椎など細部に分けた評価が必要であると考える．
MacraeやWright4〉，Michele5）らは，テープメジャーとした．

を用い，腰椎の距離変化を可動性の指標としており，それは，レントゲン上の角度変化と有意な相関があると報1

長崎大学医療技術短期大学部理学療法学科

2

長崎大学医療技術短期大学部作業療法学科

3

日本赤十字社長崎原爆病院理学診療科

一29一

沖田実他
一椅座位一表1．人数分布＼︑％

上部体幹

下部体幹％

4040け＼＼＼︑％代

脊柱全長

一長座位一＊零椅座位

長座位

椅座位長座位椅座位長座位303092217731920ZO

10〜19475446421223101020〜291714720241830〜3940010〜140〜4900008250〜5900004060〜690001170〜00010．00077

上部0下部

上部

下部

＊＊P＜0．Ol
図2．上部体幹と下部体幹の比較

一椅座位一％

薗③60部40下◎％②⑱ゆ⑮o⑮

r＝＝・一〇．13（NS）

曙診⑤も8◎爾001）人数分布（表1〉㊥♂㊨欄観蝿．⑱

幹20
果

㊤⑱

体単位：名

3．結［爾10諭㊥2030％

直立位に対する前屈位の変化を割合で求め，その状況をみた．脊柱全長では，椅座位は10〜19％代に47名，20％〜29％代に17名，長座位は10〜19％代に54名，20〜29％

下 40部代に14名と，両肢位とも10〜29％代に多かった．上部体一長座位一蒐⑤体20幹では，椅座位は0〜9％代に17名，10〜19％代に46名8幹と多く，長座位は10〜19％代に42名，20〜29％代に20名⑱●oの間に分散し，バラッキが大きいが，長座位は，0〜9⑬㊦0と多かった．一方，下部体幹では，椅座位は0〜59％代

r＝一〇．38爾謹敏魎（Pくα01）
鰯＠ ㊤

10 20 30 40％
上部体幹

図3．上部体幹と下部体幹の相関％代に19名，10〜19％代に23名，20〜29％代に18名と0〜29％代に収束していた．

3）上部体幹と下部体幹の比較

各肢位で上部体幹と下部体幹の変化の割合を比較する

2）肢位による比較（図1）
椅座位と長座位でそれぞれの変化の割合を比較すると，と，椅座位では，危険率1％未満で有意差が認められた．

脊柱全長では，椅座位は18，52±4．82％，長座位は17．13

しかし，長座位では，有意差は認められなかった．（図2〉．

±3，71％で有意差はなかった．一方，上部体幹では，椅次に，上部体幹と下部体幹の変化の割合の関連性を単座位13，55±4，74％，長座位16，98±5．16飴と危険率1％相関分析にて検討した．その結果，椅座位では，有意な未満にて有意差が認められた。また，下部体幹において相関は認められないものの，長座位では，危険率1％未も，椅座位30，04±14，60％，長座位18，32±11．76％と危満で有意な負の相関が認められた（図3）．

険率1％未満で有意差が認められた，
4）脊柱全長に占める上部，下部体幹の割合（図4）ホホ％4030麟1椅座位
懸長座位ぼ「「％40％

直立位，前屈位において，脊柱全長の長さに占める上40部，下部体幹の長さを割合で求め，比較した．椅座位で3020201010＊＊「

は，上部体幹は直立位68．88±5．81％，前屈位66，22±306．27％と危険率1％未満で有意差が認められた．また，
20

下部体幹でも直立位31，12±5．81％，前屈位33．78±6．27％と有意差が認められた．これに対し，長座位では，上0

脊柱全長010上部体幹o部，下部体幹とも直立位と前屈位で有意差は認められなかった．
下部体幹
＊＊＝

Pく0管01

図1．肢位による比較

一30一

脊柱前屈の可動性一端座位一に比べ有意に大きかった．このことから，上部体幹は長下部体幹上部体幹座位で，下部体幹は椅座位でその可動性が大きくなると直立位推察され，その結果，脊柱全長の可動性には差がなかったと考えられる．

前屈位
3＊

次に，上部体幹と下部体幹の比較において，椅座位で一長座位一は下部体幹が有意に大きいが，その変化は上部体幹と相直立位関はなかった．また，脊柱全長に占める下部体幹の割合も有意に増大し，変化量の比較でも長座位より有意に大前屈位
NSきかった．これらのことは，諸家の報告1）7）と同様に腰NS

0100％
零零＝P＜0，01

おり，骨盤の前方回旋が充分に導き出された結果であると考えられる．そして，椅座位においては，腰椎の動き

図4．脊柱全長に占める上部，下部体幹の割合が脊柱前屈の主動作として関与していることが推察され

下部体幹

上部体幹椎の可動性が胸椎のそれに比べて大きいことを反映してる．これに対し，長座位では，上部体幹と下部体幹で有意差はないものの，それらの聞には有意な相関が認めら端座位れた．加えて，変化量の比較では，上部体幹が椅座位に比べ有意に大きかった．これらのことから，ハムストリングスなどの伸張により骨盤が固定され，その動きが制限されると腰椎の動きは少なくなると考えられる．そし長座位て，このことを代償するため，胸椎の可動性は増加し，＊＊＊＊

これは胸椎と腰椎の相互作用の結果であると推察される。

o100％＊＊：

P＜0．01

また，各椎問関節の可動性が小さい胸椎においても，関与する多くの関節を総合すると全体的な可動性は大きく図5．変化量の比較なると思われた．

以上のことから，脊柱の可動性は，骨盤の動き，つま5）脊柱全長の変化量における上部，下部体幹の変化量の割合（図5）り腰椎骨盤リズムに大きく影響し，それに伴う胸椎，腰直立位と前屈位の計測値について，その差を変化量と椎の各分節の協調運動によって導き出されるものと考えし，脊柱全長の変化量における上部，下部体幹のそれをられた，しかしながら，椅座位において下部体幹にバラ割合で求め，肢位で比較した．その結果，上部体幹は椅ッキが認められたことから，健康成人においても腰椎骨座位52．22±16．29％，長座位66．44±16．18％で有意差が盤リズムには個人差があると思われ，これは，長座位に認められた．また，下部体幹でも椅座位47，78±16．29％，てバラツキが小さくなることからも考察できる．ましてや，腰痛や背部痛などの疾患では，疹痛に加え，骨盤や長座位33．56±16．18％で有意差が認められた．

脊柱筋などに問題を生ずることも少なくなく，このこと
4．考が円滑な腰椎骨盤リズムの形成を阻害し，脊柱の可動性

察

今回われわれは，テープメジャーを用い，脊柱前屈のに多大な影響をもたらしていることが予想される．した可動性を上部体幹と下部体幹に分けて評価した．本評価

がって，理学療法においては，脊柱の全体的な評価だけ

法は，前述のようにレントゲン上の角度変化と有意な相でなく，胸・腰椎，骨盤など各部位に対する適切な評価

関があり4）5），信頼性の高いものである．また，とその対応が極めて重要であるといえよう．

Sorensenは，一般に用いられる指床間距離，指尖闘距離などの計測では，脊柱前屈の可動性を捉えるのには不文十分であり，これらは，股関節の屈曲に大きく反映される6）と述べている．したがって，本評価法は，臨床上簡

1）中村隆一，斉藤 宏：基礎運動学，医歯薬出版，東便であるとともに，脊柱の動きを細部に分けて捉えるこ2）嶋田智明，金子献
京，1976，PP229−265．とができる有用なものと考える．

翼：関節可動障害，メディカルプ

レス，東京，1990，PPl80−186．

今回の結果において，脊柱全長の変化の割合は，椅座位，長座位とも10〜29％代に多く，肢位の違いによって

3）Rene Cailliet，荻島秀男訳：痛み一そのメカニズムとマネジメントー，医歯薬出版，東京，1994，PP2

その可動性に有意差はなかった，しかし，上部体幹では，椅座位は0〜19％代に，長座位は10〜29％代に多く，有09−223．

4）Macrae

意差も認められた．また，下部体幹では，一椅座位は0〜59％代に分散し，バラッキはあるが，その変化は長座位

JF，Wrightmovement，Ann

5）Michele

一31一Rheum

VlMeasurementof back

Dis，1969，28：584−589．

C，Stanley

J，Mark D：Spinal沖田
flexibilityandin（lividualfactors

that

実他

influence

it，Physical Therapy，1987，67：653−658．

6）

Bie：ring−Sorensen

F：Physicalmeasurements

risk

indicators

Iow−ba，ck

troubleyear

Period，forSpine，

1984，

overasaone

9：106−119．

7）1，A．Kapandji，荻島秀男監訳：カパンディ関節の生

理学皿体幹・脊柱，医歯薬出版，東京，1986，pp
108−113．

一32一

KineSiOIOgiCal ChareLCteriSticS Of the ThOracic andLumbar RegiOnS Flexed tO the Trunk and ASSeSSment Of MOVement
Minoru OKITA, Shigeru INOKUCHI, Hiroyuki NAKANO * , Toshio HIGASHI ' ,Takumi KATAOKA ' , Yoshihiro YOSHIDA * and Katsuhiko MIYAHARA 'l Department of Physical Therapy, The School of Allied Medical Sciences, Nagasaki
University

2 Department of Occupational Therapy, The School of Allied Medical Sciences, Nagasaki
University

3 Department of Physical Therapy, Japan Red Cross Nagasaki Atomic Bomb Hospital

Abstract The current study was carried out to examine the kinesiological characteristics of thethoracic and lumbar regions flexed to the trunk. The sample consisted of 70 normal males.
Assessment of trunk flexion in two postures, chair sitting and long sitting, was carried out witha tape measure.
Findings were : l) during chair sitting, Iumbar movement is greater than thoracic movement ; and2) during long sitting, thoracic movement increased and inversely correlated with lumbar movement.

We inferred that the range of movement in trunk flexion depends significantly on pelvic
movement, which leads corresponding movement in the thoracic and lumbar regions. This points tothe need for independent assessment and treatment of each region.
Bull. Sch. Allied Med. Sci., Nagasaki Univ. 8: 29‑33, 1994

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