医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究― 国立病院機構病院における実証分析 ―IT Utilization Impact on Health Care Quality and Productivity: Empirical Analysis on National Hospital Organizations

三宅

講太朗 *

Kotaro Miyake

1．緒言
超高齢社会を迎えた日本は、毎年 1 兆円規模に対抗して医師の裁量権への国の介入により医で増加する医療費の適正化や疲弊する医療提供

療費は抑制された。その結果、医療は市場原理体制の維持などの社会課題に直面している。国に基づく競争にまきこまれ、保険会社によりマ

民医療費の高い水準の伸びに伴い、医療保険財

ネージされた管理医療が広がることとなり、医政は慢性的な赤字に陥っており、健康・医療分

療の効率化や医療の質の向上が求められてき野における抜本的な構造改革が急務となっていた。日本でも保険制度の違いはあるが、医療費る。厚生労働省の社会保障給付費の見通しによはこのまま増加を続ければ財政の破綻をきたす

れば、国内の医療消費の指標となる国民医療費

ことが容易に想像される。医療機関には医療のは、1990 年 の 20.6 兆 円 か ら 2025 年 に は 60 兆

効率化による医療費の抑制が求められ、さらに円を超えると推計されている（前田、2018）。

医療事故報道の増加などにより医療の情報公開

日本の国民医療費の 50％以上は、65 歳以上が叫ばれ、質のよい医療を提供する努力も求めの高齢者の医療費であり、高齢者の一人当たりられている（佐藤、2001）。

医療費は他の世代と比較しての約 5 倍のコスト

医療を効率化するためには、診断や治療を正である。 2060 年には、日本における高齢者が確かつ迅速に、適正な費用で行う必要がある。

総人口に占める割合は 4 割に達すると予想され医療の効率化において収支を考えることは必要ており、医療保険財政を支える現役世代の負担なことであり、これまで医療の効率化では、医が今後も高まることが予想され、経済に与える療材料、医薬品費、人件費などのコストの削減

マ イ ナ ス の 影 響 も 懸 念 さ れ て い る（ 石 橋、を中心に考えられてきた。しかしながら、在院

2013）。アメリカでは 1980 年代に医療費の急増

日数の延長や長い待ち時間も患者にとっては損* 東京大学大学院学際情報学府博士課程
キーワード：IT 技術の活用、医療の質、生産性、国立病院機構

医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究

45

失であり、時間もコストの要素と考えれば、診ことにより、資格確認を確実に実施することが断・治療にかかる時間の短縮はコスト削減と同検討されている。マイナンバーシステムと医療

等 で あ る と 解 釈 で き る（ 佐 藤、2001）。 ま た、関連のシステムを連動することは、医療の現場

医療の効率化においては医療の質の改善が伴わにおける医療情報の共有により医療の効率化をなければならない。1）

可能にし、集積された病気や治療に関する個人

日進月歩で発展する IT をはじめとした技術の医療データを活用することで、各患者に対すは、近年、モバイル化の進展やクラウドサービ

る医療の質の向上、医療機関のサービスの最適スの普及等により、ネットワーク活用の可能性化、地域医療資源の管理－機能分担の最適化、が広がりつつあるとともに、ビッグデータや

医療政策・制度の改善につながることが期待さ

オープンデータといった情報の活用について、れている（後魚谷・武富・藤井・根岸、2015）。

新たな付加価値創造への期待が高まっている。

IT の活用は医療分野を含む様々な分野におい日本政府は、平成 13 年に高度情報通信ネットて生産性に影響を及ぼすことが報告されている

ワーク社会推進戦略本部（IT 戦略本部）を設が、病院業務における生産性にどのように影響置して以来、こうした技術を活用した高度なするかは明らかでない。

IT 利活用社会の実現に向けた議論を続けてき本研究の意義は、医療現場における IT 技術

た。医療等分野において、IT を適切に活用すの活用が医療の効率性と質、病院における生産ることにより、より質の高いサービス提供の実性にいかなる効果を与えるのかを実証的に示す

現に資することができる可能性が報告されていことにある。これまでに国立病院のみならず、る。2001 年、厚生労働省より「保険医療分野

自治体病院において、医療の効率性と病院におの情報化に向けてのグランドデザイン」が出さける生産性との関連を検証した報告は存在した

れ、以降、多くの医療情報化の IT 化が進めら（足立、2013）。 しかしながら、 医療におけるIT 化されたデータを駆使するこIT 技術の普及が、 生産性の変化や医療の質、とにより、症状の重症化を未然に防ぎ、検査・医療の効率性に及ぼす影響を分析した研究は存

処方の重複を回避できるため、不要不急の受診在しない。 国立病院機構では、臨床評価指標

を 抑 制 し、 医 療 費 の 削 減 に つ な が る（ 石 橋、を用いた医療の質評価に取り組んでおり、その2013）。 ま た、2018 年 度 か ら の 段 階 的 運 用、

結 果 は ホ ー ム ペ ー ジ 上 で 公 開 さ れ て い る。3）2020 年度からの本格運用を目標に、医療保険「領域別指標（疾患特異的な指標）」と「病院全のオンライン資格確認のインフラを活用し、医体指標（領域に関わらず共通に評価可能な指療機関等間の患者情報の共有や、医学研究にお標）」が存在し、疾病横断的指標は急性期の 17

けるデータ管理等に利用可能な「医療等分野の領域（循環器、呼吸器、脳卒中、がん、骨・運情報連携に用いる識別子」を導入することが予動器等）とセーフティネット系の 5 領域（重定されており、マイナンバー制度のインフラと症心身障害者、神経・筋、結核、精神等）とで健康保険の既存インフラをうまく組み合わせる構成されている。また国立病院機構内のための

れてきた。

46

2）

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№96

診療情報データベースとして国立機構病院全体の普及が医療に及ぼした影響を検証することがのデータが NHO 診療情報データバンク（MIA:

可能である。

Medical Information Analysis Databank） に 登

本研究においては、国立病院機構における録されており、医療の質を公開されたデータをIT 技術の活用が、国立病院機構全体で医療の用いて評価可能であり、他の要素との検証を行

質と生産性に及ぼした影響について分析するとう上で非常に有用である。また、国立病院機構

ともに、機能別にグループ化した場合の医療のでは、平成 26 年に閣議決定された「世界最先質と生産性についても比較することにより、臨端 IT 国家創造宣言」に基づいて、平成 27 年

床現場において、IT 技術活用の効果と医療のより「電子カルテデータ標準化等のための IT

質、生産性の向上に対する影響を検討し、IT基盤構築事業」が実施され、標準化されたデー基盤事業の前後で生産性と医療の質がどのようタの収集により、医療の内容とその結果を比に変化したかについても検証を行った。

較・分析することが可能であるため、IT 技術

２．分析対象と分析方法
2.1

分析対象

分析対象は独立行政法人国立病院機構病院の財務諸表および臨床評価指標や各病院のホーム

2.2

ページ、厚生労働省公表データなどを用いた。
対象年度は平成 22-28 年度とした。3-5）

分析方法

独立行政法人国立病院機構の平成 22-28 年度

Factor Productivity: 全要素生産性）の上昇率の公表データを用い、以下の指標を算出した。

が経済的な成長に寄与しているとの報告を鑑

臨床評価指標である「医療の質」は、分析対象

み、TFP 上昇率を IT 化の指標とすることとしから「臨床評価に関する指標」を算出した。対た（Solow、1957）。TFP 上 昇 率 は 対 象 期 間 の象期間の国立病院機構の財務諸表を用いて「生財務諸表を用いてコブ・ダグラス型生産関数を産性」を算出した。国立病院機構全体の IT 化

仮定して計測し算出した（Cobb and Douglas、

投資額の入手は困難であったため、IT 投資に1928）。

よ る 資 本 蓄 積 と 技 術 革 新 に よ る TFP（Total

2.2.1

生産性指標

病院に業務における生産性指標として、労働として、人的資源の投入と算出の関係に着目

分配率、付加価値率、病床利用率、平均在院日し、病院経営の中心的な資源である人材の活用数、紹介率、逆紹介率を選定した。非財務指標

程度や病床管理において診療収益等を左右する

医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究

47

と思われる機能性を測る指標を選定した。

2.2.2

臨床評価指標「医療の質」を測る指標として臨床評価指標＜領域別指標＞を定義する。ここでは、Donabedian が示した・急 性脳梗塞患者に対する早期リハビリテー

Donabedian Model「Structure（構造）」、「Process（ 過 程 ）」、「Outcome（ 成 果 ）」 を 用 い る。
Structure は 医 療 を 提 供 す る た め の 体 制、Process は医療者により実施された診療やケアの内容の評価、Outcome は診療・ケアにより実際に得られた効果を評価するとされている（Donabedian、1968; 1980）。従来の医療の質評

ション開始率・急性脳梗塞患者に対する入院 2 日以内の頭部CT 撮影もしくは MRI 撮影の施行率
・急性脳梗塞患者における入院死亡率（国立病院機構全体のみ）・急 性心筋梗塞患者に対する退院時アスピリンあるいは硫酸クロピドグレル処方率

価においては Structure の評価が中心であり、・PCI（経皮的冠動脈インターベンション）を

例えば病院機能評価も主に Structure に関して施行した患者（救急車搬送）の入院死亡率（国評価が行われていたが、本研究では Process や立病院機構全体のみ）

Outcome を数値化して評価する臨床評価指標
を医療の質を測る指標として定義する。2012

・乳がん（ステージⅠ）の患者に対する乳房温存手術の施行率

年度医療の質評価・公表推進事業における臨床・人工関節置換術 / 人口骨頭挿入術における手評価指標に基づく、全体指標、領域別指標、患術部位感染予防のための抗菌薬の術後 3 日以

者満足度指標の内容は以下の通りである。臨床内の中止率

評価指標は、国立病院機構「医療の質の評価・公表推進事業における臨床評価指標」をもとに平岡らの評価法と同様の方法を用いた。
＜病院全体指標＞
・手 術ありの患者に対する肺血栓塞栓症の予防対策の実施率・手術ありの患者に対する肺血栓症の発生率

・人 工 膝 関 節 全 置 換 術 患 者 の 早 期 リ ハ ビ リテーション開始率・出血性胃・十二指腸潰瘍に対する内視鏡的治
療（止血術）の施行率＜患者満足度指標＞
・入院患者における総合満足度
・外来患者における総合満足度

・退院患者の標準化死亡比（国立病院機構全体
のみ）

2.2.3

各生産性指標の計測*（労働分配率）＝（付加価値額）/（人件費）

 加 価 値 額） ＝（経 常 利 益） ＋（人 件 費）*（付*（付加価値率）＝（付加価値額）/（売上高）＋（賃借料）＋（減価償却費）＋（金融費用）48

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№96

＋（租税公課）

2.2.4*（労働生産性）＝（付加価値額）/（従業員数）

TFP 上昇率の算出

TFP 上昇率の算出には、経済産業省が発行

業員数、K に各企業の有形固定資産額を用いた。

している「中小企業白書」に掲載されている

また、労働分配率αについては、「中小企業白

TFP 上昇率の計測を参考にし、TFP 上昇率を書」の定義どおり、（給与総額 / 付加価値額）計測した。

を用いた。給与総額は（期末従業員数×平均年

*（TFP
上昇率）＝（付加価値額増減率）－（労間給与）で計測した。資本分配率は（1 －α）

働分配率×期末従業員数増減率）－（資本分で求めた。６）

配率×有形固定資産額増減率）

Y = ALα K1-α

TFP 上昇率算出に用いた指標の算出は以下

A の部分を TFP レベルとする。この式を変のように規定した。

形し、A について整理すると TFP レベルを算*（労働分配率）＝（給与総額）／付加価値額）出する式となる。
A=Y/LαK1-α*（資本分配率）＝（1 －労働分配率）
TFP レベルにはコブ・ダグラス型生産関数

この生産関数を対数変換するとを用いて計測を行った。各変数には、それぞれY に各企業の付加価値額、L に各企業の期末従

2.2.5

log A = logY −α log L −（1 −α）log K
となる。

TFP 上昇率とその他の各因子の相関の検討

TFP 上 昇 率 と、 労 働 分 配 率、 付 加 価 値 率、人件費、平均在院日数、紹介率・逆紹介率、入病床利用率、売上高、人件費、平均在院日数、院患者・外来患者における総合満足は独立行政

紹介率・逆紹介率、入院患者・外来患者におけ

法人国立病院機構病院のホームページから入手

る総合満足のそれぞれの関連について検討するした。3, 4） TFP と各因子の相関分析を行った。

ために、平成 22-28 年度の TFP 上昇率と各因

本研究の有意水準はそれぞれ 5% とした。統計子の相関を検討した。TFP 上昇率、労働分配率、処 理 は、 統 計 ソ フ ト（JMP 10、SAS Institute

付加価値率、病床利用率を算出した。売上高、Japan、Tokyo）を用いて行った。

３．結果
3.1

国立病院機構全体での分析

3.1.1

生産性の推移と TFP 上昇率との関連

国立病院機構全体における売上高、従業員数

は 8,152 億円、平成 28 年度は 9,255 億円、従業は経年で増加していた。平成 22 年度の売上高

員数は 52,303 人、平成 28 年度は 61,096 人であっ

医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究

49

た。 人 件 費 は 平 成 22 年 度 が 4,588 億 円、 平 成

平 成 28 年 度 が 6,070 億 円 と 175 億 円 増 加 し て

28 年度が 5,266 億円と 688 億円増加したのに対いた（図 1a, b）。

して、付加価値額は平成 22 年度が 5,895 億円、

図 1. 生産性の推移と TFP 上昇率 , a: TFP 上昇率と付加価値額、出所）筆者作成 , b: 従業員数と売上高・人件費・付加価値額、出所）筆者作成 , c: 平均在院日数と病床利用率、出所）筆者作成

労働生産性は、平成 22 年度 1.12 億円、平成
28 年度 0.99 億円、付加価値率は、平成 22 年度

年度 59.0、46.8、平成 28 年度 73.0、59.5 とやや増加していた（図 1c）。

0.723、平成 28 年度 0.656 と経年で低下、労働労働分配率は TFP 上昇率と相関、労働生産

分配率は、平成 22 年度 0.778、平成 28 年度 0.868

性、付加価値率、平均在院日数病床利用率はと経年で上昇していた。平均在院日数平成 22

TFP 上昇率とは逆相関であった。紹介率、逆

年度 27.4 日、平成 28 年度 23.3 日、病床利用率

紹介率は、それぞれ、TFP 上昇率と相関しては平成 22 年度 84.8%、平成 28 年度 81.6% と経いた。付加価値率、平均在院日数、病床利用率

年低下、紹介率・逆紹介率はそれぞれ平成 22

は TFP 上昇率とは逆相関を示していた（表 1）。

50

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№96

表１：TFP 上昇率との相関係数（病院機構全体）

出所）筆者作成

3.1.2

医療の質の推移と TFP 上昇率との関連

病院全体指標の医療の質として、肺血栓予防処 方 率 は 平 成 22 年 度 92.3%、 平 成 28 年 度

実 施 率 が 平 成 22 年 度 93.9%、 平 成 28 年 度

67.9%、PCI を施行した患者の入院死亡率が平91.7%、 肺 血 栓 症発 生 率 が 平 成 22 年 度 0.14%、

成 22 年度 2.64%、平成 28 年度 2.50% であった。

平成 28 年度 0.20%、 退院患者死亡比 1 未満の

その他の項目として、乳がん（ステージⅠ）の

割 合 は 平 成 22 年 度 46.7%、 平 成 28 年 度 は患者に対する乳房温存手術の施行率が平成 22

62.5% であった。

年度 78.7%、平成 28 年度 67.9%、人工関節置換

領域別指標の医療の質として、脳梗塞関連項

術 / 人口骨頭挿入術における手術部位感染予防

目は、急性脳梗塞患者に対する早期リハビリのための抗菌薬の術後 3 日以内の中止率が平成テーション開始率は平成 22 年度 72.8%、平成

22 年 度 65.0%、 平 成 28 年 度 82.3%、 人 工 膝 関

28 年度 89.3%、急性脳梗塞患者に対する入院 2

節全置換術患者の早期リハビリテーション開始

日以内の頭部 CT 撮影もしくは MRI 撮影の施率 が 平 成 22 年 度 94.8%、 平 成 28 年 度 97.2%、

行率が平成 22 年度 94.9%、平成 28 年度 95.9%、

出血性胃・十二指腸潰瘍に対する内視鏡的治療

急性脳梗塞患者における入院死亡率は平成 22（止血術）の施行率が平成 22 年度 69.7%、平成年 度 2.24%、 平 成 28 年 度 1.50% で あ っ た。 心

28 年度 64.2% であった。医療の質は病院全体

筋梗塞関連項目は、急性心筋梗塞患者に対する指標、領域別指標ともに TFP 上昇率との関連

退院時アスピリンあるいは硫酸クロピドグレルは認められなかった。

3.1.3

患者満足度の推移と TFP 上昇率との関連

患者満足度としては、入院患者における総合

年 度 41.2%、 平 成 28 年 度 41.6% と 大 き な 変 化

満 足 度 は 平 成 22 年 度 45.6%、 平 成 28 年 度は認められなかったが、経年では上昇してお45.9%、外来患者における総合満足度は平成 22

り、TFP 上昇率との関連が認められた（表 1）。

医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究

51

TFP 上 昇 率 と 付 加 価 値 額、 売 上 高、 人 件 費、の 相 関 係 数 は、 そ れ ぞ れ 0.694、0.803、0.770、

従業員数、労働分配率、付加価値率、病床利用

0.817、0.772、-0.830、-0.686、-0.753、0.735、0.768、

率、平均在院日数、紹介率、逆紹介率、入院患

0.645、0.707 であった。

者における満足度、外来患者における満足度と3.2

病院機能別分類

国立病院機構全体の IT 化が全国 143 国立病③一般病床 349 床以下 14 病院、④障害医療 45

院の医療の質と生産に及ぼした影響を病院機能病院、⑤精神医療 14 病院、⑥複合医療 33 病院）

別分類に検討するために、国立病院機構 143 病として分類し、一般病床を有する 3 グループの院を機能別に 6 グループ（①一般病床 500 床以病院を評価の対象とした。病床数による分類は

上 13 病院、②一般病床 350 〜 499 床 23 病院、平岡らと同様に分類した。

3.2.1

生産性の推移と TFP 上昇率との関連

病床数別の平成 22 年度と平成 28 年度売上高

ではそれぞれ付加価値額 91 億円、97 億円、労と人件費は以下の通りであった。① 500 床以上

働分配率 0.728、0.849、付加価値率は 0.587、0.552、の病院では売上高 155 億円、175 億円、人件費② 350 〜 499 床の病院では、付加価値額 53 億円、66 億円、82 億円、② 350 〜 499 床の病院では、63 億円、労働分配率 0.787、0.857、付加価値率

売上高 88 億円、105 億円、人件費 39 億円、52

は 0.599、0.606、③ 349 床以下の病院では、付

億円、③ 349 床以下の病院では売上高 46 億円、加価値額 27 億円、34 億円、労働分配率 0.875、55 億円、人件費 22 億円、29 億円であった。

0.881、 付 加 価 値 率 は 0.580、0.625 で あ っ た

平成 22 年度と平成 28 年度の付加価値額、労（図 2）。

働分配率、付加価値率は、① 500 床以上の病院

図 2.

52

病床別の付加価値率と労働分配率、出所）筆者作成

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№96

500 床 以 上 の 病 院、350-499 床 の 病 院 に お い

しており、TFP 上昇率と相関していたが、500て労働分配率の増加を認めた。付加価値率は、

床 以 上 の 病 院 の 付 加 価 値 率 が 減 少 し て お り、

350-499 床の病院、349 床以下の病院では増加

TFP 上昇率と逆相関であった（表 2）。

表２：TFP 上昇率との相関係数（病院機能別）

出所）筆者作成

3.2.2

医療の質の推移と TFP 上昇率との関連

病床数別の平成 22 年度と平成 28 年度の病院全体指標の医療の質は以下の通りであった。

た。心筋梗塞関連項目は、急性心筋梗塞患者に対する退院時アスピリンあるいは硫酸クロピド① 500 床以上の病院では肺血栓予防実施率

グ レ ル 処 方 率 が 平 成 22 年 度 94.0%、90.7%、

は 92.7%、92.4%、 肺 血 栓 症 発 生 率 は 0.16%、

97.6%、平成 28 年度 85.6%、83.8%、73.2% であっ

0.21%、 ② 350-499 床 の 病 院 で は、 肺 血 栓 予 防た。その他の項目として、乳がん（ステージⅠ）

実 施 率 は 94.2%、91.5%、 肺 血 栓 症 発 生 率 はの患者に対する乳房温存手術の施行率は平成

0.23%、0.22%、③ 349 床以下の病院では肺血栓22 年 度 77.0%、77.5%、81.4%、 平 成 28 年 度

予防実施率は 97.8%、90.2%、 肺血栓症発生率

66.6%、65.4%、73.4%、 人 工 関 節 置 換 術 / 人 口は 0%、0.21% であった。領域別指標の医療の骨頭挿入術における手術部位感染予防のための質として、脳梗塞関連項目は、急性脳梗塞患者

抗菌薬の術後 3 日以内の中止率は平成 22 年度

に対する早期リハビリテーション開始率は、①81.5%、60.4%、33.4%、 平 成 28 年 度 88.1%、

500 床以上の病院、② 350 〜 499 床の病院、③

70.9%、87.6%、人工膝関節全置換術患者の早期349 床以下の病院ではそれぞれ、平成 22 年度

リ ハ ビ リ テ ー シ ョ ン 開 始 率 は 平 成 22 年 度

は 71.7%、72.0%、75.7%、 平 成 28 年 度 は93.8%、96.3%、100%、 平 成 28 年 度 97.2%、

92.6%、91.7%、80.8%、急性脳梗塞患者に対す

96.8%、98.2%、出血性胃・十二指腸潰瘍に対する入院 2 日以内の頭部 CT 撮影もしくは MRI

る内視鏡的治療（止血術）の施行率が平成 22

撮 影 の 施 行 率 は 平 成 22 年 度 97.3%、95.6%、

年 度 69.9%、68.5%、56.9%、 平 成 28 年 度

85.0%、平成 28 年度 96.2%、94.9%、95.7% であっ69.5%、65.7%、60.1% であった。医療の質は病

医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究

53

院全体指標、領域別指標ともに病床数別では明相関を示し、人工関節置換術の抗菌薬中止率はらかな違いは認めなかった。脳梗塞 CT/MRI

全 体 と 比 較 し て 349 床 以 下 の 病 院 に お い て

施行率は 349 床以下の病院において比較的強い

TFP 上昇率と強い相関を示していた（表 3）。

表３：TFP 上昇率との相関係数（病院機能別）

出所）筆者作成

3.2.3

患者満足度の推移と TFP 上昇率との関連

病床数別の平成 22 年度と平成 28 年度の病院

ける総合満足度が 45.5%、45.7%、 外来患者に全体指標の医療の質は以下の通りであった。①

おける総合満足度が 40.3%、40.9% であった（図500 床以上の病院では入院患者における総合満3）。患者満足度と TFP 上昇率との相関は、入足度が 45.7%、45.6%、 外来患者における総合院患者満足度は病床別では大きな違いは認めな

満足度が 41.8%、41.8%、② 350-499 床の病院でかったが、外来患者満足度は、大規模病院ほどは、 入 院 患 者 に お け る 総 合 満 足 度 が 45.5%、

TFP 上昇率との相関が認められ、349 床以下の46.2%、外来患者における総合満足度が 40.7%、

病院では弱い相関であった（表 3）。

41.8%、③ 349 床以下 の病院では入院患者にお

図 3.

54

TFP 上昇率と医療の質（患者満足度）、出所）筆者作成

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№96

４．考察
近年、IT 技術の発展は著しく、モバイル化の進展やクラウドサービスの普及により、ネッない様々な生産性についてのこれまでほとんど報告されていない（中医協、2006）。

トワーク活用することにより、大規模なデータ

本研究では、国立病院機構内のためのホームを有効に活用でき、多くの分野において新たなページ上に公開されている業務実績と財務諸表

付加価値を生み出している。医療の分野においから算出した指標を用いて、IT 技術の活用がても、適切な IT 技術を用いて、社会資源を有

国立病院機構全体における生産性と医療の効率効に活用し、より質の高い医療を提供すること性の指標としての医療の質への関連を検討しが期待されている。

た。さらに、国立病院機構全体の IT 化が全国

IT 技術の活用は、さまざまなイノベーショの一般病床を有する各国立病院の医療の質と生ンを誘発する力を有しており、医療の分野にお産の関連を病院機能別分類に比較検討した。

いて、医療情報連携ネットワークの普及や介護今回の検討では、2000 年以降の電子カルテ

サービスの客観的な評価とサービス内容の向上

やデータベースの普及が進み、医療の現場におに資する取組を通じた、効果的・効率的で高品

ける IT 技術の活用が全国の病院において成熟

質な医療・介護サービスの展開や、健康増進、したと思われる時期と、平成 22 年から平成 28

医療・健康情報等の各種情報の活用推進によ

年にかけての効率的な医療の提供を行うため

り、健康長寿社会の実現を目指すことが可能でに、医療の質の評価が国立病院機構において行ある。一方、医療分野における IT 技術の活用は、われた時期において、医療の現場において IT

基盤整備に一定の費用がかかるとともに、取り化が国立病院機構全体と国立病院の各病院にお扱う情報はプライバシー性の高い情報が多いた

ける、医療の生産性の上昇や医療の質を向上、め、慎重に施策を進める必要がある。医療にお医療の効率化に関連することを検証した。平成

ける IT の利活用は、コストに見合う有効性と27 年度には、国立病院機構において「電子カ臨床現場におけるデータの共有のセキュリ

ルテデータ標準化等のための IT 基盤構築事

ティー上の不安もあり、データの標準化を含む業」が実施されており、事業の前後での医療の医療情報データベースの共通プラットフォーム

質と生産性に変化があることを予想して検証をの作成が順調に進んでいるとは言い難い。さら行 っ た。 ま ず IT 化 の 指 標 と し て 用 い た TFPに、医療 IT は医療コストの削減と医療ミスの上昇率が IT 基盤構築事業後の平成 28 年に低減少を通じた医療安全の確保を目的とて導入が下している理由については明らかでないが、事進められてきた（和田、2010）。経済的なコス業により導入されたシステムが機能するまでにトの削減はある一定の効果が認められている

時間を要するのか、もしくは本研究におけるが、医療の本質である医療の質やコストに現れIT 技術活用の指標としての問題かは今後検証

医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究

55

する必要がある。ただ、平成 28 年度の TFP 上

IT 技術の導入と活用により、早期の退院や転昇率は平成 25 年度と同程度であり、今後の経院が可能となり、患者満足度が上昇しているこ

過を見ていきたい。次に、国立病院機構におけとが想像される。

る IT 技術の活用により、機構全体の付加価値

治療内容の観点から考えると、中小規模病院

額は上昇し、いくつかの指標において、医療のでは、検査が効率的で、処置、手術は非効率で質の向上が認められた。患者満足度は上昇し、あることから、慢性期への治療が病院の生産性

平均在院日数は減少していたが、病床利用率はの上昇に寄与するが、大規模病院では処置、手低下していた。IT 活用は、医療の現場におけ術を行うことにより効率的に売り上げが増加する効率化に寄与し、在院日数の減少により、病るため、急性期の治療が重要であることが予想

院利用率が低下した可能性もあるが、このことされる（足立、2013）。実際に、病院全体指標

は病床数が病院の実際の機能と比較して過剰でと領域別指標で見た医療の質の変化においてあり、病床数を減らすことにより、コストの削は、規模ごとの明らかな違いは認められなかっ減を含む生産性の向上をさらに目指すことが可

たが、外来患者の満足度の変化は大規模病院と能であることを示唆していると思われる。

比較して中小規模病院において顕著であり、中病院機能別に見た場合、医療の質において病

小規模病院において重要な役割である外来診療

院全体指標、領域別指標に病院の規模別には大における質の向上に寄与していると考えられきな違いは認めなかったが、350-499 床と 500た。

床以上の病院において入院、外来ともに患者の生産性について、500 床以上の大規模病院で満足度の上昇が認められた。個別のシステムには、平成 26 年度以降に付加価値率の低下認めより、患者満足度が変化するものではないが、て お り、IT 技 術 の 活 用 の 指 標 と し て 用 い た

一つの可能性として、中小規模病院では、継続

TFP 上昇率とは -0.541 と逆相関を示していた的な入院患者の確保が難しく、入院患者の平均が、中小規模病院では TFP 上昇率と付加価値

在院日数を短期間、延長することで病床利用率

率は正の相関を示していた。平成 27 年度よりを維持し、一定の診療報酬を得ており、早期の実施された国立病院機構における「電子カルテ

退院や他院へのスムーズな紹介が患者満足の上データ標準化等のための IT 基盤構築事業」の昇に寄与していない。一方、350 床以上の急性効果含めて、大規模病院における IT 化は、サー期病院では平均在院日数が短く高額な診療報酬

ビスの付加価値向上に貢献していないことを意が見込める急性期医療の提供が効果的であり、味しており、今回検討した臨床現場における一定の入退院が可能になるよう、スムーズな退IT 技術の活用は、大規模病院よりも中小規模院システムの構築が役になった可能性がある。

病院において、より医療のサービスや質の改善

機構全体の平均在院日数の減少や病床利用率のに有用であることが示唆された。

低下や紹介率の上昇から、機構全体における56

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№96

5．結語と今後の課題
今回の検証では、国立病院機構における ITのみを公表していることはほとんどなく、IT技術の活用が、機構全体、病床別に見た場合で化のコストや IT 技術の活用を測るためには、も、医療の効率化の結果として医療の質の改善

何らかの代替指標を用いる必要があると考えてにつながる可能性が示された。機構全体での労おり、今後の課題として、適切な指標を探して働生産性の低下や労働分配率の上昇から、IT

いきたい。次に、病院における IT 化の定義に技術の活用は人員コストの削減や個々の労働者

ついてである。病院での IT 技術は受付システの業務量減少にはつながらない可能性も示され

ム、オーダーリングシステム、電子診療録シスたが、臨床現場である病院への本格的な IT 技

テム等、多岐にわたり、過去には、電子診療録術の導入が開始されてから 20 年経過しておらシステムを IT 化の指標としている報告も存在ず、初期費用や技術に対する慣れの期間が必要

する（沢田、2002; 川渕、2006; 高橋、2007; 長であることを考えると、今後、人件費の削減や谷川、2009）。我々はそれらのように個別のシ個々の生産性の上昇により、病院での労働生産

ステムのみで IT 化の評価を行うことには懐疑性の上昇が期待できるのではないかと考えてい的であり、その理由として、一つのシステムのる。病床別に見た場合の付加価値率の違いは、みによる効率性の改善が起こるような業種は存IT 技術の活用が、より規模の小さい病院にお在せず、複数の IT システムの相互作用により、いて付加価値を生み出し、利益を出しやすい体

業務の効率化は起こると考えているからであ質になることを意味しており、治療や手術、入る。今回の検討でも、ある部分のみに注目すれ院よりも外来、検査等の業務の効率化に有効でば、患者満足度の改善などは受付システムに電あると予想できる。各病院の正確な IT 技術活子診療録システムによる患者のストレスの軽減用の指標が明らかになれば、より精度の高い分が考えられ、また、手術申し込みの電子化等に析が可能になると考えている。最後に、今後のよる、手術期間の短縮や電子機器の高度化によ課題として 2 つ挙げる。本稿では IT 化の指標

る手術時間の短縮が手術成績の向上につながっとして TFP（全要素生産性）を用いた。本研ていると考えられる。今回の検証では、医療現究において最も苦慮したのが、IT 化の指標と場において複数の IT 化により、医療に関連すして何を用いるかということである。我々は以る複合的な要素が最終的なアウトプットとして前に、日本国内における大手製薬産業の IT 技

どのような結果をもたらすのかを調べることを術の活用が製薬企業の生産性や臨床試験に及ぼ目的とした。病院業務における IT 化の業務のす影響について検討したが、その際には全売上効率改善やアウトプット向上を調べた研究はこ

高の 1% を IT 投資と仮定して検証を行った（投れまでに存在しないと考えている。医療現場に稿中）。病院であれ企業であれ、IT 化のコストおけるさまざまな IT 関連システムの病院業務

医療 IT 化による医療の質と生産性に与える影響の研究

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に及ぼす影響を調べるために、様々な IT シス

をどこまで含めるかについても今後の課題としテムをまとめて評価するために本文のような手たい。

法を用いたが、病院業務における IT システム

謝辞
本稿の執筆にあたり、東京大学・須藤修教授からは、本研究の期間を通じて熱意あるご指導を頂いた。この場を借りて厚くお礼申し上げたい。なお、本稿における主張・誤りは全て筆者に帰するものであり、ご指導を頂いた先生やご意見を頂いた方々の見解を示すものではない。

註1

	井上通敏：日本の医療改革と医療情報学 , 第 3 回日本医療情報学会シンポジウム。 http://www.onh.go.jp/enkaku/shiryo/
iryoukaikaku.html, 1999（2018.8.22 参照）による。

2

	厚生労働省保健医療情報システム検討会：保健医療分野の情報化に向けてのグランドデザイン
平成 13 年 3 月 28 日より保健医療情報システム検討会において検討を開始し、保健医療分野の情報化に関する理念と目的、現状、将来像と、それに向けた現在の目標と課題などについて総合的に取り上げ、同年 8 月 8 日に第一次提言として、その基本的な考え方が示され、その後、平成 13 年 9 月 25 日に、厚生労働省の医療制度改革試案が公表された。この改革試案においては、医療保険制度の改革のみならず、今後の医療のあるべき姿についても別添「21 世紀の医療提供の姿」の中で示されるなど、
21 世紀のわが国の医療に関する総合的・包括的な制度改革案となっている。この中で、保健医療分野における情報化についても重要な柱の一つと位置づけられ、これを着実に実施するため、グランドデザインを策定することが表明された。http://www.
mhlw.go.jp/shingi/0112/s1226-1a.html, 2001 （2018.8.22 参照）による。

3

	国立病院機構 ホームページ , 診療事業、臨床評価指標から本研究の対象項目となる病院全体指標、領域別指標を用いた。年度、病院のより評価していない項目がある場合は、評価病院のみの値で検討を行った。https://www.hosp.go.jp/treatment/
treatment_rinsyo.html （2018.8.22 参照）による。

4

	国立病院機構 ホームページ , 情報公開、財務諸表 https://www.hosp.go.jp/disclosure/disclosure_zaimu.html （2018.8.22 参照）
による。

5	厚 生 労 働 省 ホ ー ム ペ ー ジ、 施 設 概 要 表 を 参 照 し、 本 研 究 の 対 象 の み 抽 出 し て 用 い た。https://www.mhlw.go.jp/stf/
shingi/2r9852000001u23a-att/2r9852000001u908.xls（2018.8.22 参照）による。

6	経済産業省「2018 年版

中小企業白書」http://www.chusho.meti.go.jp/pamflet/hakusyo/H30/PDF/h30_pdf_mokujityuu.htm（2018.8.22 参照）による。

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三宅講太朗（みやけ・こうたろう）［生年月］1973 年 6 月［出身大学または最終学歴］1999 年 徳島大学医学部医学科卒業（MD）、2006 年 徳島大学医学部博士課程修了（PhD）、2013 年 関西学院大学経営戦略科終了（MBA）［専攻領域］医療情報学、社会情報学、臨床開発、レギュラトリーサイエンス、臨床腫瘍学、消化器外科［主たる著書・論文］
1. Apoptosis-inducing factor (AIF) is targeted in IFN- α 2a-induced Bid mediated apoptosis through Bak
activation in ovarian cancer cells. Biochimica Biophysica Acta (BBA) - Molecular Cell Research. 2012,
1823(8):1378-88.
2. Expression of Hypoxia-Inducible Factor-1 alpha, Histone Deacetylase 1, and Metastasis-Associated Protein 1
in Pancreatic Cancer: Correlation with Poor Prognosis With Possible Regulation. Pancreas. 2008 36(3): e1-9.
［所属］東京大学大学院情報学環・学際情報学府 博士課程
［所属学会］日本医療・病院管理学会、日本情報経営学会、日本外科学会、日本消化器病学会

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IT Utilization Impact on Health Care Quality
and Productivity: Empirical Analysis on
National Hospital Organizations
Kotaro Miyake*

As Japan enters the era of super-aging society, we are in urgent need of fundamental structuralchange of the healthcare delivery system with lowering the medical cost and improving healthquality. In this research, we investigate the impact of IT utilization on the quality and productivityof the National Hospital Organization. Our result shows that IT utilization improved the quality of
medical care, which is an index of efficient healthcare delivery. However, there was no decrease oflabor’
s productivity or no increase of labor’s share. With respect to hospital function, labor’s shareincreased at small and medium scale hospitals. Value-added to sales ratio decreased at large scale
hospital, and it was inversely correlated with TFP. In addition, patient satisfaction was significantly
improved in hospitalized and outpatient clinics at large hospitals.

* Graduate School of Interdisciplinary Information Studies, the University of Tokyo
Key Words： IT utilization, Health Care Quality, Productivity, National Hospital Organization

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