2.2.2.オンライン墓参の可能性
小谷 みどり１．はじめに日本では、コロナ禍によってさまざまな場面でデジタル活用が促進している。例えば、総務省から発表された『家計消費状況調査』によれば、２人以上の世帯当たりの 1 か月間のネットショッピングの支出額は、2015 年 1 月には 34,006 円、2020 年１月には 38,243 円と 6年間で 1.1 倍の増加であったが、コロナウイルス感染拡大で最初の緊急事態宣言が発出された同年 4 月以降は右肩上がりで急増し、2020 年 12 月に 39,558 円、2021 年 12 月には 45,550円となっており、2020 年 1 月からのわずか 2 年で支出額は 1.2 倍近くに増加している。
またネットショッピング利用世帯も、2015 年には 27.6％であったが、2020 年は 48.8％、2021 年には 52.7％と半数を超え、インターネット通販のニーズがますます拡大している。
そんな中、2020 年 4 月以降、パソコンやタブレット端末などを利用し、遠隔地から参列できるオンライン葬儀を導入する葬祭業者も出てきた。しかし 2021 年６月の朝日新聞社の調査によれば、オンライン葬儀に参列すると回答した人は 33％にとどまり、多くは参列したくないと回答している。参列したくない理由として最も多かったのは、「お別れの実感が湧きにくい」であり、次いで「遺族に弔意が伝わりにくい」であった（2021 年 7 月 10 日朝日新聞デジタル掲載）。
当初はオンライン葬儀の導入に後ろ向きの業者も多かったが、オプションメニューに加える業者は増えつつある。例えば都内 23 区内で 6 か所の火葬場を運営している東京博善では、これまでは葬祭業者からの火葬予約は電話での受付を原則としていたが、ウェブで予約できるシステムを構築したほか、2020 年に設立されたグループ会社の広済堂ライフウェル（2021 年 6 月に KOSAIDO Innovation Lab から改称）では、オンライン葬儀プラットフ
ォームを運営するライフエンディングテクノロジーズ社と業務提携し、東京博善の斎場内での葬儀オンライン葬儀をはじめている。
墓参も同様で、コロナ禍で、墓地に行かなくても自宅にいながらできるサービスが出現している。リアルタイムで LINE や Zoom を使い、墓参代行業者が遺族に代わってお墓の掃除や献花、線香・ローソクのお供えを代行し、その様子をパソコンやスマホなどを介して立ち会うという仕組みだ。また墓参代行の様子を 360 度カメラで撮影し、後日、遺族は VR ゴーグルを装着してそのデータを見ることで、墓参のバーチャル体験ができるというサービスもある。
このように日本では、コロナ禍をきっかけにオンライン葬儀や、香典のネット送金などのサービス、オンライン墓参サービスなどが出てきたが、韓国や中国では、かなり以前からこうしたサービスは普及している。
2012 年に供用開始となったソウル追慕公園では、遺族がパソコンで受付すれば、火葬炉の場所をお知らせするだけでなく、電光掲示板や呼び出しベルで遺族に火葬終了時間を知64らせるなど、すべてオンラインでサービスを提供していた。ちなみに火葬はすべてコンピューター制御されており、火葬された遺骨はロボットが運ぶなど、火葬のプロセスが IT 化されていた。弔問客が香典をクレジットカードで送金できるよう、端末機を設置した葬儀場もあった。遠方で参列できない場合には、電子マネーで香典を遺族に送金する習慣もこの頃には出ており、現在ではすっかり定着している。
また全国の火葬場の空き情報や予約も、ネット上で 24 時間おこなうことができる（図表１）。
図表１ ネット上の火葬予約システム

https://www.15774129.go.kr/new/esky_p/esky_index.do#MENU:M210900000
韓国では、2020 年 7 月に亡くなった朴元淳ソウル市長の告別式がソウル特別市葬としておこなわれた際、ユーチューブで告別式が中継されただけでなく、市のホームページにオンライン焼香所を開設し、100 万人以上の市民がクリックして哀悼の意を示したとされる。
このように韓国では、葬儀の IT 化は日本より進んでいるといえるが、以下では、中華圏や韓国で浸透しつつある、墓参におけるオンラインサービスについて考察する。
２．儒教色の強い地域や国の事例（１）台湾の事例
台湾や中国では、旧暦 4 月５日は、先祖の墓参りをする「清明節」で、国民の祝日でもある。この日は「民族掃墓節」とも呼ばれ、草むしりするなどして先祖の墓を掃除する日だとされている。
そのため、清明節前後には、多くの墓参者が殺到し、墓地周辺は大渋滞することもあり、65職員の増員、仮設トイレの増設など、墓地は対応に苦慮している。
例えば台湾の台北市では、清明節当日やその前後の週末に、最寄り駅から富徳公営墓地、陽明山第一公営墓地へ向かうバスを 2000 年から無料で運航し、交通渋滞の緩和を図っている。また 2005 年からは、清明節やその前後の週末には、台北市営墓地への自家用車の墓地乗り入れを禁止し、無料バス以外では墓地の入場ができないようにした。ごったがえすお参り客を制限するため、清明節期間中の葬儀や納骨手数料を値上げしたり、分散お参りを市民に呼びかけたりもしてはいるが、なかなか効果的な方策が見いだせなかった。
交通渋滞だけでなく、大勢の墓参客が線香や冥銭を燃やすため、火災が発生したり、ごみが大量に発生したりするという問題も深刻化していた。台北市では、清明節前後には公営墓地に遠隔操作カメラを配備し、市民は自宅でそれを操作しながら、先祖の墓をパソコン越しに映し、お参りをするよう、呼びかけたこともあった。
しかしどれも功を奏しない中、2003 年に台北市では、「生命追思紀念網」を開設し、インターネット上でいつでも墓参できる仕組みを構築した（線上祭拜）。
図表２ 台北市の生命追思紀念網

台湾では環境問題や土地問題に配慮して、2000 年以降、土葬から火葬への転換を図っているが、納骨堂、海洋散骨や樹木葬墓地などを積極的に普及させようとしており、こうした新しい葬法にも対応した参拝の提案をするべく、2012 年にシステムを刷新した。

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オンライン参拝では、台北市が運営する５か所の公営墓地や納骨堂、海洋散骨、3 か所の樹木葬墓地ごとに、画面越しに参拝できる仕組みになっている。例えば、富徳公墓の納骨堂を選択すると、画面に納骨堂の外観が現れ、中華式か西洋式か、どちらの方法で参拝するかを選ぶ（図表 3）。
図表３ 富徳公墓の納骨堂を選択した場合の画面

次に台湾式参拝を選ぶと、音楽が流れ、「献花」「合掌」「お焼香」をクリックする画面に進む（図表４）。
図表４ 海洋散骨で、献花をクリックし、お焼香をしている画面

また個人追思紀念網というページでは、故人の生前の写真やビデオなどを登録しておけ

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ば、友人や家族などがパスワードでアクセスできるほか、誰でも特定の故人に追悼の言葉をアップできる「線状祈福」というサイトもある（図表５、６）。
図表５ 個人追思紀念網

図表６ 線上祈福68

さらにコロナ禍の 2020 年 11 月には、生命追思紀念網上で、一アカウントで複数の故人のオンライン参拝が同時にできるようになった。その結果、2021 年には、清 明 節 前 後 の
１ 週 間 で 、利 用 者 が 約 2 万 8000 人 と な り 、前 年 比 で 約 10 倍 に 増 加 し た と い う 。
現 在 、ネ ッ ト 追 悼 サ ー ビ ス を 提 供 す る の は 台 北 市 だ け で な く 、新北市、台中市、台南市、高雄市、彰化県、雲林県、金門県に広がっており、内政部もインターネット上で故人を偲べるサービスを積極的に利用するよう、住民に呼びかけている。
人口密度が高い台湾では、1970 年代から政府によって火葬が奨励されており、こうした政策の推進と合わせて、各自治体は、海洋散骨や樹木葬など自然に優しい多様な葬法を「自然環境保護」という観点から推奨している。もともとは清明節の墓参集中への対策としてオンライン墓参が考案されたが、一方で、火葬の普及に伴って個別の墓石がない葬法を選ぶ遺族へ配慮し、オンラインによる新しい墓参のかたちを市民に提案している点が興味深い。
（２） 中国の事例
中国では、コロナ禍にあった 2020 年には、河北省、湖北省、遼寧省、山東省、吉林省、貴州省など 8 省が、4 月の清明節の墓参を禁止し、オンライン墓参や自宅での祭祀を推奨した。墓参を禁じてはいない北京市でも、清明節期間に墓地を訪問する場合にはあらかじめ事前にネット予約をする必要があり（2022 年の場合、ネット予約期間は 3 月 15 日からで、一つの墓につき一日 5 人まで）、本来は 3 日間であった清明節は 3 月 19 日から 4 月 10 日と3 週間に延長されている。墓参のネット予約は、北京市民政局のサイトから入る仕組みになっているが、そもそも北京市では 2007 年以降、結婚の登記も民政局のサイトでおこなう仕組みになっているなど、行政サービスのデジタル化が進んでいるという背景がある。
オンライン墓参の場合には、故人の名前や遺影、動画などを登録してオリジナルの祭壇を設置すれば、スマートフォンのアプリを使って献花、焼香、ろうそく点火のほか、メッセージをアップすることができる（図表７）。
図表７ 北京市の 2022 年の清明節に向けたオンライン墓参のトップページ画像

69図表８ 故人へのお供えやメッセージ

民政局の発表によれば、2021 年の清明節には、実際に墓参りをした人は全国で 6773 万人、オンライン墓参は 738 万人となった。コロナ禍以前から、清明節の連休には里帰りや墓参りをせず、旅行に出かける若者が増加しつつあり、そうした若者を中心に、対話アプリ「微信（WeChat）」上に無数にあるオンライン墓参りアプリが利用されていた。
南京市にある公営墓地「雨花台功徳園」では、2017 年には、WeChat によるオンライン墓参り代行の生配信サービスを始めていたが、2021 年には 5G による、より高画質でスムーズな動画を配信している。これにより、オンラインプラットフォーム上で、故人の氏名を入力し、墓参り代行の様子をライブ配信で視聴し、献花、焼香、ろうそくへの点灯をオンライン上でおこなえるようになった。
台湾と同様、中国でも清明節には、大量の冥銭やお供物を焼いたり、焼香をしたりするため、森林火災を引き起こすことが多かった。そのため、オンライン墓参は、こうした火災を防止するだけでなく、低炭素社会にもふさわしいあり方だとして、政府全体で推奨してきたが、コロナ禍を経て、オンライン墓参は広がりを見せると考えられる。
（３） 韓国の事例
韓国では、秋夕（チュソク、中秋節）と旧正月（ソルラル）に先祖の墓参りをする慣習があり、期間中は高速道路が無料になり、ソウルやプサンなどの大都市から故郷に向かう人々の民族大移動が始まるのが恒例であった。しかしコロナ禍の 2020 年には、顕忠院、護国院、民主墓地など 11 か所の国立墓地、ソウル市では、納骨堂や公営墓地 5 か所すべてが立ち入り禁止となったほか、秋夕や旧正月期間に無料運行されていたお参りバスは運休となり、高速道路は

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有料化され、オンライン参拝をおこなうよう、各自治体が市民に呼びかけた。
図表９

オンライン墓参をおこなうよう呼びかけるチラシ

資料：仁川市の家族公園の HP より
図表 10 仁川市家族公園のオンライン墓参のサイト

71仁川市の公営墓地である家族公園には 5 か所の納骨堂、一般墓地、合葬墓、3 か所の樹木葬墓地、4 か所の散骨区画があるが、納骨場所に応じて、VR でその区画へ行く道が映し出され、骨壺の写真もアップされる（図表 10）。
秋夕や旧正月に先祖の墓参りをしないことは子孫の恥だと考える韓国ならではの特徴として、故人の名前を入れ、バーチャルで食べ物や花、線香などをお供えした後、家族写真を撮って、オンラインで墓参をしたという証拠を親戚や友人に SNS でシェアすることを勧めている点、バーチャルのお供えの種類が多いことが挙げられる。故人へのメッセージを書き込めるようにもなっており、登録した親族や家族だけが閲覧できるようになっている。台湾や中国では、誰でもがメッセージを閲覧できる仕組みになっていることが多いのに対し、韓国では、特定の親族だけが閲覧できる仕組みになっていることからも、先祖の墓に参拝する行為の背景には、故人への追慕の意識もあるが、親族ネットワークに対して、墓参をしたというアピールも強いのではないかと考えられる。
また韓国では、旧正月の朝は、親族が集まって４代前までの祖先(父母、祖父母、曽祖父母、その上の祖父母)の霊に膳を供えて一同拝礼する「茶礼」の習慣があるが、コロナ禍の2021 年、2022 年には、ネットを介して親族が面会し、祖父母は孫にスマホ決済でお年玉を送金することが推奨された。韓国ではコロナ禍以前から、葬儀に参列した際でも香典をキャッシュレス決済で送金することが珍しくないことは本稿で前述したが、一般社団法人キャッシュレス推進協議会「キャッシュレス・ロードマップ 2021」によれば、2018 年時点で、韓国のキャッシュレス決済比率は 94.7％と日本の 29.7％を大きく上回っており、高齢者自身も、アプリを介してオンラインでお年玉を送金する行為への抵抗感も低いと考えられる。
韓国の保健福祉部の統計によれば、1981 年に 13.4％であった火葬率が 1991 年には 30.7％、2005 年には 52.6％と初めて土葬率を上回った。2015 年の火葬率は 80.8％となり、急速に土葬から火葬へと転換している。この背景には、国土の狭さや都市部への人口集中による土葬墓地の不足などがあるが、2020 年の合計特殊出生率は 0.81（韓国統計庁）と、OECD 加盟国のなかでも最低の水準で、子孫が先祖の霊を祀るという儒教の「孝」の保証ができなくなりつつあることもある。火葬率の上昇に伴い、韓国では墓石のある墓への納骨ではなく、納骨堂が志向される傾向にある。そのため、新しい参拝方法として、今後、オンライン参拝が定着するかどうかには着目していきたい。
３．まとめ
本稿では、子孫が先祖に示す孝として墓参が大切な慣習だとされてきた台湾、中国、韓国における、オンラインを介しての墓参のあり方について考察した。
台湾や中国では、コロナ禍以前から、清明節期間の墓地や周辺地域の混雑防止や、冥銭の焼却や焼香による火災防止を目的に、オンライン参拝の仕組みが構築されている。また台湾
では、土地の有効利用の観点から火葬が推奨されてきたが、自然環境保護の観点からは海洋散骨や樹木葬など自然に優しい多様な葬法を推進している。その結果、お参りする特定の墓72がないという遺族が増加し、その人たちに配慮するために、自治体をあげてオンライン参拝が進められてきた。墓の機能には、遺骨の安置場所と遺族が故人を偲ぶ場所の二つがある。
遺骨の安置方法は土葬から火葬への転換とともに変容してきたが、オンライン参拝は、遺骨や墓の有無に関係なく、台湾では、遺族と故人をつなぐ新しい選択肢になりつつある。言い換えれば、台湾におけるオンライン参拝は、実在する墓へのインターネットを介してのお参りというよりは、バーチャル霊園にお参りするメモリアル機能に特化したサービスであるといえる。
一方、中国では、冥銭や線香を燃やす際に放出される二酸化炭素の量を削減するためにも、オンライン参拝が有効であると位置づけている点が、人口が多い国ならではの特徴として興味深い。中国の文化観光部の発表によれば、2021 年の清明節の連休中に、国内旅行をした人が 1 億人以上に達したという。若者を中心に、清明節には里帰りをせずに旅行を楽しむという新たなライフスタイルが定着しつつある中、里帰りせずとも墓参できるオンラインサービスが浸透していくかには今後も注目していきたい。
韓国では、コロナ禍を契機にオンライン参拝が提唱されてきたが、これが、納骨堂時代における先祖に対する孝を示す方法として定着するかは、まだ不確定要素が大きい。
日本では、こうしたサービスやアプリの開発は石材店や墓石業者を中心に提案されつつあるが、台湾、中国、韓国では、自治体や墓地自体でオンライン墓参を提唱している。また
日本では、既存の墓へのバーチャル参拝が主流である点も、台湾とは大きく異なる。
台湾や中国と同様、清明祭に先祖の墓参りをする習慣がある沖縄においても、近年、墓の多様化が進んでいる。例えば、2021 年 4 月に新設された県内の合葬納骨堂では、参拝者がカードを入り口でかざすことで、あらかじめ登録しておいた思い出の写真や音が画面に現れる「思い出参拝」を導入している。
図表 11 思い出参拝の実例（沖縄県内の納骨堂にて）73

骨壺が墓石の下に搬送されてくる自動搬送式タイプの納骨堂ではないため、「思い出参拝」という方法が受け入れられれば、この機能を自宅で再現することも可能になるだろう。この
画面前では飲食は禁止されているため、墓地販売業者は、清明祭では、ここで参拝をした後、場所を変えて親族で飲食をするという方法を提案している。
いずれにせよ、日本では、墓石業者が提案していることもあって、既存の墓にオンライン参拝を組み合わせるというスタイルが主流だが、墓地全体で、遺骨の安置方法の多様化に伴い、それに合った参拝方法も提案していく必要があるだろう。

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