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3 阪神・淡路大震災とコミュニティの〈再認識〉!

はじめに6,400人を超える死者を出し「戦後最悪の大災害」となった阪神・淡路大震
災は，社会学的に検討すべきさまざまな問題をわれわれの前に提示した．たとえば，その破壊効率の高さと被害の複合性からは，端的にいって，集中過密型都市の脆弱性と，戦後の経済成長路線の帰結ともいうべき開発・膨張志向的な「都市成長主義」の限界が改めてあきらかになったといえようし（鈴 木 編，「インナーシティ災害」，あるいは「高齢社会型災害」（秦1998：330−332）
1995 : 24−27）の深刻さや被災の階層性といった冷厳な現実がつぎつぎと顕在化していったのである．
だが同時に，今回の震災は，被災後に近隣レベルでの愛他行動，相互扶助や地域住民組織がはたした機能，さらにはそれらを取り巻く多様なボランティア活動の意義にたいする人びとの関心を喚起した．むろん，大規模な災害の発生時には，行政機関や専門機関の対応力には限界があり，コミュニティの連帯を基盤とした住民同士の共同的，組織的な対応が被害の軽減のために必要だという指摘は従来からなされてきた．だが同時に，人口の流動が激しく，専門機関によって供給される都市的サービスへの依存（倉沢 1987 : 301）とお互いのプライバシーへの不干渉のうえに生活が営まれている現代都市においては，そうした地域的連帯にもとづく自主的な対応はほとんど期待できないのではないかという危惧の念もしばしば表明されてきたし，実際それは，現代都市の脆弱性のひとつだとみなされてきたのである．
本章では，阪神・淡路大震災後のコミュニティの機能に焦点を合わせてみたい．たとえば，震災によって改めて町内会活動に代表されるコミュニティの役割を再評価する必要が生じてきたという指摘（中田ほか 1996 : 21）がなされる
一方で，「旧来の発想による防災市民組織としての町内会・部落会」よりも，264!

住宅とコミュニティにおける共同性むしろ広域的な「市民ボランティアの大量活動」の意義を強調する見解（松下1996 : 12−13）もみられる．実際のところ，近隣レベルでの社会関係やコミュニティの住民組織は，今回の震災にさいして，どのような時間的局面でどの程度機能したのだろうか．また，何がその対応力を左右したのだろうか．震災を契機に，人びとのコミュニティへのまなざしはどう変化したのであろうか．以下，これらの点について，震災後の時間的局面に沿いながら，若干の知見を整理してみたい．

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被災直後における近隣関係と愛他行動―「親交的コミュニティ」の〈再認識〉―まず，今回の震災にたいするコミュニティ・レベルでの対応のうち，地震直後の近隣相互の安否確認行動や救出活動は概してどのような状況にあったのだ
ろうか．
神戸都市問題研究所が震災後，阪神地域の住民（368名）を対象に実施したアンケート調査（1995年3−5月）の結果によると，地震発生直後の「地域・近隣行動」として「安否の確認」を行ったという回答が9割以上を占めており，そのほか「救出・救助・避難の行動」や「物資の確保」に動いたという回答も2割を超えている．また逆に，「地震発生後（2, 3日までの間）に自分の家や近隣の防災・救急で，誰から（どんな集団から）消火・救出・治療・看護などで…
…助けられたか」という問いにたいしては，「近隣の人たち」がもっとも多く，「家族」，「友人」（43.6％）（39.1％）（22.6％）という回答を上回っている．さらに，「避難場所・住居・生活物資・サービスの提供など」についての同様な質問 に た い し て も，
「近 隣 の 人 た ち」
，友 人（49.4（54.1％）は「親 戚」（54.4％）％）とならんで，高い数値を示している（神戸都市問題研究所 1995 : 41−43, 56．
−57）
こうした実態は，神戸市消防局が神戸市民を対象に行った調査（1995年2月）
からも裏づけられる．すなわち，ここでも，震災直後に「救出活動にあたったのは誰か」という問いにたいしては，「近所の者」という回答（60.5％）が圧倒的に多く，火災が発生したさいに「消火活動にあたったのは誰か」という問いにたいしても，「近所の者」（53.5％）が「消防隊」（18.3％）などほかの回答を

3阪神・淡路大震災とコミュニティの〈再認識〉265

大きく引き離している（神戸市消防局 1995 : 3, 8−9）．
被災地域外からのボランティア活動も含めて，こうした自発的な援助行動（愛他行動）が災害時に起こりやすいことはよく知られており（広瀬 1984 : 209，これらのデータは必ずしも被災コミュニティにおける近隣関係が日常−210）から緊密であったということを示しているわけではない．とはいえ，救出活動の積極性が助ける人と助けられる人との社会・心理的関係の距離に左右されるという災害対応行動を巡る一般的命題は，阪神・淡路大震災の場合にも例外なく当てはまったようである（吉井 1996 : 19）．
たとえば，淡路島の北淡町富島地区では，被災直後から消防署と地元消防団，近隣住民が協力し合いながら，倒壊家屋の下敷きになった人びとの救出活動を進めていった．結局，町内全体で38名の方が亡くなられたが，総じて救出・救助の動きは迅速であったという．近隣住民同士，お互いの家の間取りから家族構成，誰がどこの部屋に寝ているかにいたるまで日ごろの付き合いのなかで熟知している．おかげで，倒壊した家屋のどの辺を探せば誰が下敷きになっているかがわかるため，迅速な救出活動ができたのだ，というのが現地でのほぼ一致した見方である．
いささか古くさい名称ではあるが，「隣保」を単位とした匿名性と異質性の低い近隣社会のきずなが，人的被害の規模を比較的小さなものに押し止めたといえそうである．もっとも，われわれが調査したかぎりでは，富島地区の隣保＝町内会組織が日常から活発な地域活動の単位となっていたというわけではないようである．むしろ，フォーマルな組織化の水準いかんよりも，プライバシーをある程度開放し合った近隣レベルでの交流が，地域住民の生活構造の自明な核を成している点にこそ注目すべきであろう．
むろん，北淡町のような比較的小規模な土着型の「親交的コミュニティ」＊1にみられる非匿名的な近隣関係が，そのまま現代都市に移植可能だとは思われない．とはいえ，こうした事例は，「震災経験」に見舞われた人びとに，日常生活における近隣関係の緊密度のいかんが災害直後の人的被害の規模を左右しうるのだという点を痛感させたことは確かである．
実際に，震災から半年以上経過してから神戸市が市民4,257人を対象に行ったアンケート調査（1995年9月に実施）でも，地域で「今後の災害に備えてどん266!

住宅とコミュニティにおける共同性なことをしておかなければならないか」という設問にたいして，「普段からご近所や地域の人びととのつきあいを深めておくこと」という回答が45.3％を占め，もっとも多いという結果になった（神戸市 1996 : 49）．しかも，全年齢層，全地区で満遍なく，この回答がトップの位置を占めている点が示唆的である．
こうした近隣関係への評価が，長期的なタイムスパンでみた場合，都市住民の記憶のなかにどの程度とどめられていくのかという点は定かでないが，少なくとも阪神・淡路大震災は，多くの市民に近隣関係の〈再認識〉（あるいは「親交的コミュニティ」の〈再認識〉）とでもいうべき現象を生み出したのである．

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応急避難生活と地域住民組織

被災直後の避難や初期消火といった局面や，ライフライン機能が途絶したなかで応急避難生活を維持しなければならない局面では，住民自身による組織的な対応行動が必要となってくる．とくに後者の局面では，避難所の管理や水・食料をはじめとする物資の配給，それらを巡る行政との連絡といった事項を巡って，組織的な対応が不可欠となってくる．雲仙普賢岳災害など従来の災害事
例をみると，これらの局面では，消防団や自治会・町内会などの地域住民組織が核となって住民生活の維持を図っていくケースが少なくない．
それでは，今回の震災ではどうだったのだろうか．ここでは，おもに自治会・町内会に焦点を当てて，既存の調査データを検討してみたい．
神戸市市民局が1995年5月から6月にかけて，市内の全自治会・町内会を対象に実施した「住民自治組織被災状況調査」によると，「震災後に活動したこと及び現在も続けていること」としては，「行政との連絡・陳情・要望」（45.4「地域のパトロールなどの防犯活動」，（39.9％）％）がもっとも多く，以下，，「地域の美化」「救援物資の配布」（32.7％）（32.2％）と続いている（神戸市市民．
「行政との連絡・陳情・要望」の内容はこのデータからはあき局 1995 : 10）
らかでないが，行政の応急対策に関する情報伝達や広報紙の配布，必要物資や瓦礫の撤去などを巡る行政への要望といった項目であろうと推測される．いず
れにしても，「無回答」（15.5％）を除く8割以上の自治会で，何らかの対応がとられたということになる．

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阪神・淡路大震災とコミュニティの〈再認識〉267

しかしながら，前述の神戸都市問題研究所による住民アンケート調査によれ
ば，「地震発生後2, 3日の間」に，「消火・救出・治療・看護など」にかかわる援助行動を「自治会などのコミュニティ組織」や「地域の消防団」から得たという者は，それぞれ6.0％, 7.5％とわずかであり，「避難場所・住居・生活物資・サービスの提供など」についても，「自治会」が13.2％とやや増加するものの，「会社等の勤務先」（26.5％）や「ボランティア」（22.6％）よりも低い数字である（神戸都市問題研究所 1995 : 56−57）．むろん，もっとも回答の多かった「近隣の人たち」には，自治会の役職層や消防団員なども当然含まれていると考えられるので，この数字は必ずしも，地域住民組織が実際にはたした機能に照応しているとは限らない．
だが，（ここでの設問が「地震発生後2, 3日の間」に限定されている点も含めて）調査に付随するそうした制約を斟酌するとしても，「地域・近隣の自治会など既存のコミュニティ組織は，防災・救急，災害復旧の過程で役に立った……と思われますか」との問いにたいして，それらの組織は「普段の生活においてもその意義がはっきり認められないし，今回の災害に際しても……十分機能しなかった」という回答（43.9％）がもっとも多い点を看過することはできないだ
ろう．災害復旧 過 程 も 含 め て「十 分 機 能 し た」と い う 回 答 は，お よ そ3割，一般の住民の自治会・（31.4％）にすぎず（神戸都市問題研究所 1995：53−54）
町内会への評価はかなり手厳しいといえる．組織のリーダー層の大半が何らかの対応をとったと回答しているにもかかわらず，一般の住民が手厳しい評価を下しているというこのギャップは，一体何に由来するものであろうか．
実際には，両者のギャップは，「普段の生活においてもその意義がはっきり認められない」という回答にみられるように，災害以前の日常生活の場に根をもつものであるが，被災後の局面に限定するならば，概して自治会・町内会組織（およびそのリーダー）が核となって避難所が運営されたケースが少なかった点にも根ざしているのではなかろうか．神戸市市民局の前記調査では，「避難所の運営」に当たった組織は全体の15.5％にすぎない．岩崎信彦ら神戸大学のグループによる神戸市灘区の避難所調査でも，たとえば区の指定避難場所（主として学校）では，大規模な収容者（数千人単位）を抱えて混雑をきわめ，地域のリーダーの指導性はほとんど発揮されなかったと指摘されている（岩崎268!

住宅とコミュニティにおける共同性．また，震災後3か月から半年を経過してから，われわれが複数の被1995 : 33）
災地域や仮設住宅で被災者の対応行動と生活状況に関するヒアリング調査を実施したさいにも，「自治会組織とそのリーダーがしっかりしていなかったために，避難所で町内の住民がバラバラに生活する羽目に陥り，救援物資が充分に確保されなかった」という主旨の不満の声を何度も耳にした．とはいえ，指定避難場所ほど収容規模が大きくない地域集会施設では，地元の自治会のリーダーが避難生活の管理・運営（物資の搬送を巡る行政との連絡，避難生活者の班編成など）に当たったケースも存在したようである（神戸都市問．実際に，神戸市東灘区の青木地区のように，避難所
題研究所 1995：35−36）
のみならず自宅生活者への物資の配分も，外部からのボランティアの力をほとんど借りずに，「町内会体制」のもと，連合自治会のメンバーの手で実施したところもあった．
30年にもおよぶ活発なまちづくりと地域福祉活動への取り組みで有名な神戸市長田区の真野地区では，地元消防団と企業の消防隊が核となり，住民同士が協力し合いながら消火作業に従事したほか，倒壊家屋からの救出，瓦礫の撤去などにも自主的に取り組んでいった．震災翌日からは，避難所の代表者と地元16自治会のリーダーとで「災害対策本部」が設置され，各避難所への救援物資の仕分けと配分，さらに2月になってからは「建築レスキュー隊」による家屋の被災判定といった活動も行われている（今野 1995；阪神復興NPO編 1995；真．
野地区復興・まちづくり事務所編 1997）
地域の被災の程度にも左右されるとはいえ，こうした事例は，現代都市においてもコミュニティとそれをベースにした住民組織が，災害時の被害の軽減と被災住民の生活維持に有効な機能を発揮しうるということを示している．だが，その力を左右するのは，ここでも自治会・町内会といった地域住民組織の枠組みが存在するか否かではなさそうである．むしろ，日常時における地域住民組
織の諸活動への住民層のかかわり方――つまりは，コミュニティに蓄積された潜在的な資源動員力や「住民の自己組織力」（奥田 1993 : 137）――が，緊急時から応急対応期にかけての対応力を規定しているのだといってよいだろう．
ところで，こうした局面で，住民組織の核となって活躍するのがコミュニティ・リーダーである．ごく一般的にいえば，コミュニティ・リーダーのリーダ3

阪神・淡路大震災とコミュニティの〈再認識〉269

ーシップや力量は，当該コミュニティの住民組織の対応力を象徴するものだと考えられる．実際に，日常時における「自治会としての交流活動」の有無と震災という危機にさいしてのコミュニティ・リーダーの活躍度との間には相関関係が認められるようである（倉田 1996 : 55）．
避難所で既存のコミュニティ・リーダーが地域住民のために救援物資を充分に確保できなかったり，リーダーが疎開し地域から離脱してしまったところでは，彼らのポジションの正当性が失われ，避難生活のなかから新たなリーダーが台頭したり，リーダー層の世代交代が生じたケースもある．幾つかの地域では，被災後の避難所運営の場面で力を発揮することによって，新たなコミュニティ・リーダーが台頭してくるケースもみられたが，そうしたニュー・リーダーのなかには，被災前のコミュニティで何らかのグループ（たとえば，PTAや子ども会など）の役職を経験したり活動してきた中・壮年層のリーダーが少なくなかったようである．この点に関して，必ずしも充分なデータが得られているわけではないが，その後の復旧・復興期も含めて，震災後における既成の地域住民組織とその中心的な担い手層（コミュニティ・リーダー層）の再編のプロセスは，少なくとも被災前後のコミュニティの構造の「転換」と「連続性」，双方の視点からアプローチしていく必要があるように思われる＊2.

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コミュニティと復旧・復興への取り組み―「自治的コミュニティ」の〈再認識〉―

震災後数か月を経過すると，ほとんどの避難所が閉鎖され，被災住民の多くは仮設住宅や仮住まいでの生活を余儀なくされながらも，自らの生活再建にむけて個別的，共同的な取り組みをさまざまなかたちで続けていく．そうした共同的取り組みのタイプとしては，!震災後の被害にたいして火災保険の支払いを求める訴訟のように，被害の原因を共有するがゆえに組織をつくって特定のタイプの要求運動を展開するもの，"ケミカルシューズや商業をはじめとする地場産業に携わる人びとの再建，復興への取り組みのように，特定の社会的階層の人びとが生活再建を実現するための共同活動，#同一地域に居住・生活する人たちがその地域での居住や生活の継続を可能にするためのさまざまな共同活動などがあり，現在にいたるまで，それらの活動が重層的に行われてきてい270"

住宅とコミュニティにおける共同性る（横田・浦野 1997 : 23）．こうした動向のなかに，「地縁社会とは異なる場面」での「多様なコミュニティ 」の生成（平山 1997 : 167）を見出すこともできるかもしれない．
ここでは紙幅の関係もあるので，!の活動に限定して，若干の知見を整理してみたい．震災後，都市計画区域を中心に，各地で100を超える「まちづくり協議会」が結成され，地域レベルでの復興と生活再建への取り組みが進められてきている（平山 1997：159）．だが，これらの「協議会」の多くは，行政サイドが指定した復興事業（土地区画整理事業や市街地再開発事業）の枠内で，住民・地権者の合意を調達し「まちづくり計画」を策定するという機能を担わされている．周知のように，区画整理にともなう減歩率や再開発事業に要する金銭的負担の大きさを巡って，行政と住民・地権者との間（さらには住民・地権者各層「立ち往生」を余儀なくされた「協議会」も少なの間）で深刻な#藤が生じ，くない．現行の復興メニュー（制度）の制約が，地域社会の復旧・復興プロセスの前に大きく立ちはだかっており，こうした局面では，もはやコミュニティの特質がそれ自体の復旧・復興過程を左右する余地は相対的に小さいといえる．
だが，そうした規定を受けつつも，被災地域の特性（空間的特性や住民の階層的特性など）と被災の程度に応じて，各コミュニティの復興課題や復興戦略，それに現実の復旧・復興プロセスは異なったものとなっているのも確かである．
とくに，事業指定による制約（逆にいえば「行政支援」）がない地域も含めれば，そうした差異が顕著なかたちで現れてくる．
たとえば，神戸市でも，震災前から「まちづくり協議会」が結成され実質的なまちづくり活動を積み重ねてきた地域では，震災後もそれらの経験を基盤として，コミュニティの復興をめざした活動を素早く展開している（平山 1997：．コミュニティの「戦後モデル」（奥田 1993：169）を象徴する事例と159−160）
してしばしば取り上げられる真野地区で，震災後，コミュニティ・リーダーを中心に突出した危機対応能力が発揮された点はすでにふれたが，復旧・復興の局面においても，地元への公営住宅建設を求める運動や専門家の支援を受けた建物相談，住宅の共同建て替えにむけての合意形成といった共同的な取り組みが続けられている．ここには，長年にわたるまちづくりの延長線上にコミュニティの復興を位置づけ，「地域におったものは，地域で生活できるようにす3

阪神・淡路大震災とコミュニティの〈再認識〉271る」（今野 1997 : 85）という姿勢を貫こうとするコミュニティの共同意思を確認することができる．
また，同じ神戸市長田区の久二塚地区（久保町，二葉町，腕塚町の各5丁目）
では，被災後いちはやく地元商店街のメンバーを中心に「久二塚地区震災復興まちづくり協議会」を結成し，瓦礫の撤去から地元への仮設住宅，仮設店舗の建設（市場形式の「パラール」を1995年6月にオープン），さらにはそのための土地の権利の調整（地権者への説得と借地契約の締結）にいたるまで，すべて協議会が主体となって実施していったのである．しかも，神戸市との交渉により，仮設住宅は市に移管し，店舗は後の市街地再開発事業のための事業用仮設店舗として位置づけるという条件で，それらの費用負担を結果的に協議会が負わずに済むようなかたちで事業を進めていった点が注目される．そして，その後も再開発事業を前提に，大胆な商業再生プランと住宅の確保を柱とした復興まちづくりのプランづくりが，協議会を舞台に続けられてきた．
こうした驚くべき資源動員力と対応力の背景には，1980年代からの，地域の再開発を念頭においたまちづくり活動が存在していた．すなわち，3町による「まちづくり協議会」の結成と再開発勉強会，まちづくりニュースの発行，地域史の掘り起こし，バザール・マーケット構想といった一連の活動のなかで，専門家のサポートを受けつつ蓄積してきたコミュニティ・リーダーを中核とする住民の力量が，地域の復興をにらんだうえでの地場における生活条件の整備を可能にしたといえる（横田・浦野 1997：24−31）．
これらの地域にみられる震災後の立ちあがりの早さと復旧・復興期におけるめざましい取り組み――むろん，その成果に関しては今後の時間的経過のなかで慎重に評価すべきであるが――は，一言でいうなら，震災前の「自治的コミュニティ」の成熟にもとづくものだと考えられよう．そして，「自治的コミュニティ」へと積み上げられてきたこれまでの実績が，震災を契機にその担い手たる住民自身によって「自己納得」され，〈再認識〉される（奥田 1997 : 44）という再帰的なモニタリング（A・ギデンズ）の過程も生み出されたのである．
むろん，そうしたコミュニティの成熟が，リーダーを中核とする地域住民のみによって自立的に成し遂げられていくと考えるのは，あまりにもロマンチックな思考であろう．真野地区であれ久二塚地区であれ，地元協議会の対応力を

272!

住宅とコミュニティにおける共同性支えているコンサルタントや建築家といった外部からの専門家のサポートを無視することはできない．行政との交渉戦略も含めて，これら専門家がコミュニティ・リーダーに数々のアイデアやノウハウを提供しているからである．
このように，被災後のコミュニティの対応力は，当該コミュニティのメンバーや組織が専門家，ボランティアなどのサポート・ネットワークをどれだけ駆使し，そこからどれだけ復旧・復興に役立つ戦略的知識や諸資源を引き出すことができるのかという点にも大きく左右されると考えられる．むろん，そうした地域外のネットワークをどれだけ構築できるかという点もまた，ある程度は当該コミュニティの力量にかかっているといえようが．

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生活空間・生活共同体としてのコミュニティの〈再認識〉―むすびにかえて―ところで，今回の震災は，これまで述べてきた論点以外の幾つかの局面においても，現代の都市生活のなかで近隣やコミュニティのもつ意味について再考を促すものであった．たとえば，仮設住宅の建設を巡って，主として郊外部に位置するというその立地条件と被災者の生活期待との間に広範なミスマッチが生じ，行政と被災者との間で深刻な"藤が続いた．被災者が，何とかして元の場所に戻って住居を再建しようとすることは，災害社会学の一般命題だといっ「地元かてよい（Drabek 1986 : 301）が，今回は応急仮設住宅への入居を巡って，ら離れたくない」，「離れることができない」という強い訴えが被災住民の間から噴出したのである．
むろん，その背景として，今回大きな被害を受けた地域が，地場の産業が集積し，職住の近接性が多くの住民の生活基盤となっているインナーシティであったということを無視することはできない．そして，このインナーシティは，周知のように高齢化がいちじるしく進み，老朽化した木造賃貸住宅（いわゆる「文化住宅」）に居住する高齢者が多い地域であった．

震災後，主として都市郊外部に建てられた仮設住宅では，コミュニティのきずなから切り離され，孤立して生活している高齢者の間で，いわゆる「孤独死」が問題化した．むろん，行政も仮設住宅のコミュニティづくりにたいしてまったく手をこまねいていたわけではなく，1995年5月には兵庫県が「ふれあ3

阪神・淡路大震災とコミュニティの〈再認識〉273いセンター構想」を発表し，「阪神・淡路大震災復興基金」によって仮設住宅への集会所建設に着手したほか，神戸市も50戸にひとりの割合で「ふれあい推進員」をおいて，仮設居住者の訪問・ケア活動に乗り出した（1・17神戸の教訓．また，仮設住宅での交流会の開催や仮設自治会を伝える会編 1996 : 112−113）
づくりを支援するボランティア活動もさかんに行われ，大きな成果をあげているところもある．だが，1996年以降も，「孤独死」に代表される仮設生活の不安定性は決して解消されたとはいえないのが現状である＊3.
こうした事態は，仮設住宅への入居方針（たとえば，今回のように高齢者・障害者の優先入居が結果的によかったのかどうかという点）や仮設住宅建設後のケア体制もさることながら，結局のところ，大規模な都市災害発生後の応急避難生活を，地域性（場所性や従前のコミュニティにおける人間関係）に配慮したかたちで維持していくことはできないのか，もし可能ならばどのようなしくみが必要とされるのかという難問を，われわれに突きつけているといえるだろう．久
二塚地区のようにコミュニティの対応力によってこれらの問題をクリアできた
ところはまれであり，その意味で，今後に大きな政策的課題を残したといえよう．
これらの問題からもうかがえるように，今回の震災は，都市部に居住してきた多くの被災住民，とりわけ高齢者層の生活にとって，地域社会（コミュニティ）という〈場〉がどのような意味と機能を担っているのかという点を再考させるものであった．もはやここで，具体的なデータを提示して考察する余裕はないが，彼らにとってコミュニティは，以下に述べるような幾つかの要素が重層した〈場〉であるという意味で，かけがえのない生活の拠点なのである．
第1に，コミュニティは，ある限定された地域（地理的空間）のなかの施設と「装置」の体系である．それは，当該地域の住民にとって，使い慣れた施設が集積した日常生活圏という意味をもっている．とくに，インナーシティにおける施設体系としてのコミュニティの利便性は，住民（とりわけ高齢者層）の日常生活維持にとって不可欠な要素をなしていたのではないだろうか．
第2に，当然のことながら，コミュニティは地縁を軸とした人間関係の集積でもある．とくに居住歴の長い都市自営業層や高齢者層の場合，一定の地理的空間と友人・知己とのきずな――たとえ，それが選択的に維持されている関係

274!

住宅とコミュニティにおける共同性であるとしても――とが重層している点が重要である＊4．そして，今回の震災では，長年培われてきたそうした関係の確保こそが，彼らにとってかけがえのない生活維持の条件だと受け止められていることが，改めて浮き彫りにされたのではなかろうか．
最後に，コミュニティは，これらの人びとにとって，日常生活の「風景」であり，日々の自明な出来事や現象，印象に残る事件などがその〈場〉とともに記憶された「生きられた空間」（玉野 1996 : 87−88）でもある＊5．震災による被害でたとえコミュニティの「風景」が一変してしまったとしても，そこでの記憶の断片とつながっていたいと考える人たちは決して少なくなかったのではないだろうか．
このように，今回の震災は，コミュニティに埋め込まれた生活スタイルと，そうした生活スタイルをまさに〈身体化〉した住民層の存在とをわれわれに改めて認識させたといえる．過去における施設，「装置」の利用経験や，なじみ深いまちの空間構造と人間関係についての記憶も含め，彼らにとってコミュニティは決して「幻想」＊6ではなく，自らの生活そのものが埋め込まれた〈場〉だとみなされているのである．
いまや，戦後日本の社会学を先導する枠組みのひとつであったコミュニティ・パラダイムにも，その内外から批判的なまなざしがむけられるとともに，パラダイム自体の「転機」や「ゆらぎ」が語られはじめている（蓮見・奥田編．だが，阪神・淡路大震災は，今一度冷静に，コミュニティ（地域の生活1993）〈再認識〉したり，空間・生活共同体）の機能と意義を（その限界も踏まえつつ）戦後のコミュニティ研究の成果を再帰的に吟味しつつ継承・発展させていくための，教訓に満ちた具体的な素材を提示しているように思われる．

〔＊注〕1）「親交的コミュニティ」と「自治的コミュニティ」という区分に関しては，園部1984を参照．
2） ちなみに，「転換」という文脈では，震災を契機としてリーダー層の世代交代が起こったり，被災前のコミュニティ内では周辺的であったグループのリーダーが，避難所運営や復旧・復興の局面で台頭してくるといった現象があげられよう．他方で，3

阪神・淡路大震災とコミュニティの〈再認識〉275

被災前からたとえば「まちづくり協議会」などの地域住民組織が活発に活動を展開し，明確なリーダーシップが確立されていたところでは，震災後もそうした組織やリーダーが中心になってコミュニティ・レベルで対応していくというケースがみられる．
3） 震災から約3年を経過した1998年1月7日の時点で，兵庫県内の仮設住宅における「孤独死」は190人に上る．亡くなられた方の年齢層は，60代がもっとも多く（68人），およそ7割が男性である（『神戸新聞』1998年1月8日）．
4） むろん，この点を強調することは，パーソナル・ネットワーク研究にもとづく既存のコミュニティ概念の組み替えをともなうかもしれない．この点に関しては，大谷（1995 : 52−63）を参照．
5） 都市生活者にとって「平凡な日常生活」と「風景」がもつ意味については，山岸（1993）を参照．
6） むろん，災害対応力という局面に限定したとしても，コミュニティのみに過度の期待を負わせることは非現実的であり，「コミュニティ幻想」にほかならないだろう．
大谷信介氏も指摘されるように，多数の被災者にとって震災後（とくに避難生活などの局面で）もっとも頼りになったのは，コミュニティよりも，親族・友人や職場を介した広域的なネットワークであったかもしれない（1996年9月7日に関西学院大学で開催された関西都市社会学研究会での発言）．だが，そうした「コミュニティ幻想」への相対化を自覚したうえで，なお「コミュニティの〈再認識〉」を課題とする必要がある（その理由については本文全体で述べているとおりである）というのが，本章の立場である．

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1995『地震発生！

そのとき市民は？〈兵庫県南部地震にかかる市民行動調査結果〉』．
神戸都市問題研究所 1995『大都市直下型震災時における被災地域住民行動実態調査』
総合研究開発機構．
1995「大都市インナーエリアのコミュニティと震災対応―神戸市長田区真野今野裕昭

地区の事例―」『白"大学論集』10（1）．
1997「震災被災者の生活再建とコミュニティ―神戸市長田区真野地区の事例

今野裕昭―」『宇都宮大学教育学部紀要』47.
鈴木広編

1998『災害都市の研究―島原市と普賢岳―』九州大学出版会．

園部雅久

1984「コミュニティの現実性と可能性」鈴木広・倉沢進編『都市社会学』ア

カデミア出版会．
1996「都市社会構造論再考」日本都市社会学会編『日本都市社会学会年報14

玉野和志

都市社会調査のデータと方法』．
中田実・東海自治体問題研究所編 1996『町内会・自治会の新展開』自治体研究社．
蓮見音彦・奥田道大編 1993『21世紀のネオ・コミュニティ』東京大学出版会．
1995「高齢社会型災害―老人死者約3000人が語る阪神大震災の本質―」
『AERA

秦洋一

臨時増刊

老人を棄てるな』1995年9月15日号．

阪神復興NPO編

1995『真野まちづくりと震災からの復興』自治体研究社．

1997「復興まちづくりの全体像」神戸大学〈震災研究会〉編『神戸の復興を平山洋介

求めて』神戸新聞総合出版センター．
広瀬弘忠

1984『生存のための災害学』新曜社．

松下圭一

1996『日本の自治・分権』岩波書店．
1993『風景とはなにか―都市・人間・日常的世界―』日本放送出版協会．

山岸健

横田尚俊・浦野正樹 1997「住民の生活再建と地域再生への模索」『社会学年誌』38.
吉井博明

1996『都市防災』講談社．

Drabek, T. E. 1986. Human System Responses to Disaster : An Inventory of SociologicalFindings. Springer-Verlag.
Giddens, A. 1990. The Consequences of Modernity. Polity Press. （松尾精文・小幡正敏訳
1993『近代とはいかなる時代か？―モダニティの帰結―』而立書房）（横田尚俊）