日大歯学 , Nihon Univ Dent J, 90, 25-30, 2016

要支援，要介護高齢者に対する開口訓練の有効性について
熊倉彩

乃

日本大学大学院歯学研究科歯学専攻（指導：植田 耕一郎 教授，中山 渕利 助教）

要旨：わが国は，超高齢社会を迎え，約 4 人に 1 人が 65 歳以上の高齢者である。脳血管疾患をはじめとする日常生活に支障をきたした全身疾患を有する高齢者は増加しており，彼らの多くに摂食嚥下機能の低下も認められる。
全身疾患にり患していなくても，口腔相と咽頭相の協調性が低下することで潜在的な摂食嚥下機能の障害に繋がると言われている。先行研究では嚥下障害患者に対して，開口訓練を実施することにより嚥下機能の改善を認めたが，嚥下障害のない要支援と要介護高齢者に対する開口訓練の有効性については検証していない。
本研究では要支援，要介護高齢者 79 名に対して 4 週間の開口訓練プログラムを行い，本訓練の有効性について開口力，舌骨上筋群の筋活動量，および訓練前後比（増加率）を用いて検討した。
その結果，開口力は性差，年齢差があり，加齢とともに減弱していた。しかし舌骨上筋群の筋活動量は性差，年齢差，要介護状態ともに差はなかった。開口訓練後は年齢に関わらず開口力と舌骨上筋群の筋活動量の増加を認めた。開口力が向上するに伴い舌骨上筋群筋活動量も向上していた。
要支援，要介護高齢者に対しても開口訓練により舌骨上筋群の筋活動量は増加し，摂食嚥下機能の維持・向上がはかられ，介護予防としても開口訓練が有効であることが示唆された。
キーワード：要介護高齢者，加齢，開口訓練，開口力，舌骨上筋群緒認めた。しかし，嚥下障害のない要支援と要介護高齢者言に対してこの訓練が有効であるかは不明である。要支援

わが国は，超高齢社会を迎え，約 4 人に 1 人が 65 歳と要介護高齢者に対して開口訓練を実施し，開口力と舌以上の高齢者である。脳血管疾患をはじめとする日常生骨上筋群（顎舌骨筋）の筋活動量への有効性が認められる活に支障をきたす全身疾患を有する高齢者は増加しておならば，摂食嚥下障害の予防に貢献できる可能性がある。

1-3）。

そ こ で 本 研 究 で は， 要 支 援 と 要 介 護 高 齢 者 に 対 し て

一方では，疾患の有無にかかわらず，高齢者では咀嚼力

Wada らと同様の 4 週間の開口訓練プログラムを行い，り，彼らの多くに摂食嚥下機能の低下も認められる
4）や食塊保持能力の低下 ，また嚥下反射惹起遅延
頭挙上量8,9）や食道入口部開大量低下

5-7）

開口力，舌骨上筋群の筋活動量，および開口力の訓練前，喉10,11）後比（増加率）について検討した。などの口腔相と咽頭相の協調性不良 12,13）が，潜在的な摂食嚥下機能の障被験者および方法害に繋がると言われている。これら加齢変化について，
Wada ら 14）は舌骨上筋群の筋力低下に着目した。戸原ら

1.

15,16）

被験者

はその筋力測定方法として開口力計を開発し，健通所リハビリテーションを利用している，生活の一部常高齢者の開口力を測定したところ，70 歳以上では 70に何らかの介助が必要な者（要支援）が 37 名，生活全般歳未満（65 歳から 69 歳）の高齢者に比べて，有意に開口に介助が必要な者（要介護度 1 から 3）が 42 名の計 79 名

力が低下していることを報告した。しかし，この報告でを被験者とした（第 1 表）。認知機能低下により訓練が行は性差，年齢，要介護状態の違いによる影響についてはえない者や，最大開口時および開口力測定時に顎関節に考慮していなかった。そこで，本研究において，これらを考慮したうえで，開口力との関連性について検討を第1表行った。
さらに，要支援と要介護高齢者に対する介護予防としての開口訓練の有効性についても検証した。Wada ら 14）は開口訓練を嚥下障害患者に対して 4 週間行ったとこ
ろ，舌骨の上方への挙上量，食塊の咽頭通過時間，食道入口部開大量の改善，咽頭残留量の減少といった効果を（受付：平成 27 年 12 月 8 日）
〒 101 8310 東京都千代田区神田駿河台 1 8 1325

被験者 79 名の内訳

疼痛を認める者は除外した。また，被験者全員は常食を

光 電 社 ）， デ ー タ 収 録 シ ス テ ム に は PowerLab 2/26

摂取しており，摂食嚥下機能障害を疑わせる主訴や症状（ML826，日本光電社）を用いてパーソナルコンピューを持つ者はいない。

ターに取り込み，データ処理を行った。サンプリング周2.

波 数 は 1 kHz， 低 域 か ら 高 域 遮 断 周 波 数 は 15 Hz 〜

開口訓練Wada ら14）500 Hz とした。の方法に準じて，被験者が 10 秒間の最大開口保持が可能であることを確認し，5 回行うことを 1

統計解析には SPSS statistics 21.0（IBM）を使用した。

セットとし，1 日に 2 セットを 4 週間行うものとした。

開口力および顎舌骨筋筋活動量の開口訓練前後の比較に被験者全員に自宅で訓練を行ってもらった。また，訓練ついては pairedを毎日行えたかどうかを確認するため，訓練を行った日〜 69 歳と 70 歳以上，要支援と要介護状態で分けたときには訓練用カレンダーに印をつけてもらい，4 週間後のの群間比較については Student計測時に確認した。

補正を行った。さらに，年齢と開口力との関連を確かめ3.

るため，性別，要介護度の要因を除外したうえで，訓練開口力および舌骨上筋群筋活動の測定検定を用いた。また，男性と女性，65
検定を用い Bonﬀerroni

1）開口力

前と訓練後の開口力と年齢との偏相関係数，および訓練開口力の測定は，訓練前と自宅での 4 週にわたる開口の増加率と年齢との偏相関係数を算出した。有意水準は訓練の翌日に行った。被験者は座位にて，深く腰掛けて5% 未満とした。

足底を接地した状態で測定を行った。開口力計（開口力5.

倫理的配慮

トレーナー，リブド株式会社）を装着し（第 1 図），被験

本研究は，日本大学歯学部の倫理委員会（倫許 2013-4）者の随意による最大開口を指示した。最大開口時におけの承認を受けた。すべての被験者には本研究の主旨およる開口力（kg）を 3 回測定したのち，平均値を最大開口力

び方法について，安易な言葉で十分な説明を行い，書面とした

16）にて同意を得た。

。

2）顎舌骨筋筋活動量

結顎舌骨筋の筋活動量（mV）の観察は，開口力の測定と同時期に行った。筋活動量の測定には，筋電図の記録シ

1.

ステム（RMT-1000，日本光電社）を用い，表面筋電の導果

開口力
開口訓練前後での開口力の結果を，第 2 表および第 2

出にはディスポーザブル電極（L-150，日本光電社）を使図に示した。

用した。電極貼付部位は開口力計のチンキャップ部に電1）訓練前の群間比較極が触れない位置で，顎舌骨筋の筋線維走行に並行とし，被験者 79 名の開口力の平均は 5.0±1.7 kg で，性別に顎下部から導出した。なお，皮膚表面には前処理を行い，おいては男性 5.6±1.7 kg，女性 4.2±1.1 kg，年齢別にお電極中心間距離を 20 mm とした17-21）

いては 65 〜 69 歳 5.6±2.1 kg，70 歳以上 4.9±1.5 kg，要。

顎舌骨筋の筋活動量の観察には，10 秒間の筋電図波形

介護度においては要支援 5.0±1.6 kg，要介護 5.0±1.7 kg

から振幅が高く安定した初期の 1 秒間の二乗平方根（rootであった。訓練前の開口力には性別のみ有意差が認めら

mean square：RMS）を用いた。RMS は 3 回測定し，それた（ ＜ 0.01）。

れぞれ算出した値の平均値を最大筋活動量とした。

2）訓練後の群内比較

4.

開口訓練後 4 週間の開口力の平均は 5.7±1.7 kg で，男データ処理および統計解析

性 6.4±2.0 kg，女性 4.9±1.6 kg，65 〜 69 歳 6.6±2.1 kg，表面筋電計の設定は，高感度増幅器（MEG-6108，日本

70 歳以上 5.5±1.8 kg，および要支援 5.9±1.8 kg，要介護5.5±2.0 kg であった。性別，年齢，要支援と要介護の全てにおいて訓練前に比べて訓練後は開口力に有意な増加がみられた（ ＜ 0.05）。
3）訓練後の群間比較
訓練後の開口力では性別に有意差が認められた（ ＜0.01）。
3.

顎舌骨筋の筋活動量
開口訓練前後での顎舌骨筋の筋活動量の結果を，第 2表および第 3 図に示した。
1）訓練前の群間比較
被 験 者 79 名 の 顎 舌 骨 筋 筋 活 動 量 の 平 均 は 26.0±
第１図

4.3 mV，性別においては男性 25.8±4.6 mV，女性 26.2±

開口力トレーナー装着図および各部名称

26

開口訓練の有効性

3.9 mV，年齢別においては 65 〜 69 歳 26.1±4.1 mV，7027.3±3.8 mV，女性 27.4±3.5 mV，65 〜 69 歳 28.1±3.8 mV，

歳以上 25.9±4.4 mV，および要介護度においては要支援

70 歳 以 上 27.2±3.6 mV， お よ び 要 支 援 28.1±3.5 mV，26.7±4.3 mV，要介護 25.3±4.3 mV であった。訓練前の要介護 26.7±3.7 mV であった。開口力と同様に性別，年筋活動量には，いずれも有意差は認められなかった。

齢別，要支援要介護別の全てにおいて，訓練前に比べて2）訓練前後の群内比較

訓練後の舌骨上筋群筋活動量の有意な増加がみられた

開 口 訓 練 後 の 筋 活 動 量 の 平 均 は 27.3±3.7 mV， 男 性（ ＜ 0.05）。

第2表

第2図

開口力

第3図

顎舌骨筋筋活動量

開口訓練前後の開口力，筋活動量273）訓練後の群間比較

いては除外しきれておらず，これらを調整したうえでの訓練後の筋活動量に関しては，いずれも有意差は認め

年齢と開口力との関係性について検証する必要があった。

らなかった。

本研究では性別や要介護度の影響を除外しても，年齢と4.

開口力が有意に関係していることが示唆された。加齢に開口力の訓練前後比（増加率）増加率の結果については，第 4 図に示した。

より筋線維数や筋横断面積の減少による筋力低下の影響

性別と要介護度を調整したうえでの年齢と開口力の偏が報告されており 3,22,23），開口力は握力 24,25）や咬合力 4,26）

相関分析を行った結果， 訓練前は R ＝ 0.3（ ＜ 0.05），訓と同様に，加齢により減弱することが明らかとなった。

練後は R ＝ 0.4（ ＜ 0.001）と有意な関連性が認められた。

本研究では，身体活動の低下した高齢者に対して開口一方で，年齢と開口力の増加率で偏相関分析を行ったが，訓練を 4 週間行ってもらい，その訓練効果について検証有意な関連性は認められなかった。

を行った。その結果，性別，年齢，要介護度にかかわらず，考訓練前に比べて訓練後に開口力，顎舌骨筋筋活動量がど

察

ちらも有意に増加する結果となった。また，訓練後は 65

介護予防は 2000 年に公的介護保険が施行されて以来〜 69 歳 の 平 均 は 6.6±2.1 kg，70 歳 以 上 の 平 均 は 5.5±の基本理念であり，運動器の機能向上，栄養改善，およ1.5 kg と Iida ら 16）の報告にあった健常高齢者の測定結果

び口腔機能の向上支援は，介護予防の 3 本柱として 2006に近い値まで向上することができた。今回の被験者のよ

年より地域支援事業導入とともに全国郡市単位で展開さうな常食摂取はしているけれども要介護の高齢者に対しれている。本研究被験者は，介護保険を受給しているが，て開口訓練を行うことの必要性と有効性が示唆された。

比較的軽度の要介護高齢者であり，介護度の重度化を予さらに，開口訓練の効果については，増加率に年齢と防するという目的で，まさに介護予防の理念に即したもの有意な関連性は認められなかったことから，年齢を問のである。

わず，顎舌骨筋の筋力増強効果が期待できる訓練法であ本研究の被験者の訓練前の平均開口力は約 5 kg であっると思われた。舌骨上筋群が強化されるとシャキア訓の報告における要介護状態でない健練 27-29）やメンデルソン手技 30,31）等で示されているように常高齢者の開口力（6 kg）と摂食嚥下障害者の開口力（約食道入口部の開大効果が期待できる。開口力の低下と食4 kg）の中間に位置する値であった。いずれの被験者も通塊咽頭残留との関連性について原ら 32,33）の報告から，今常の食事を経口摂取しており，摂食嚥下障害を疑う症状

回の訓練前後での測定においてどの被験群においても開や訴えはなかったものの，舌骨上筋群の筋力低下が疑わ

口力および舌骨上筋群筋活動量が有意に増強されたことれた。また，今回の被験者においても，65 〜 69 歳の平は，被験者の潜在的な嚥下障害リスクの低減に貢献でき

均 は 5.6±2.2 kg， に 比 較 し 70 歳 以 上 の 平 均 は 4.9±たと考えられる。

た。これは Iida ら16）

1.5 kg と平均開口力は低く，同様に顎舌骨筋筋活動量も高齢者の骨格筋系に対し筋肉トレーニングを行うこと減少していた。この結果は，Iida ら 16）の報告においてもは，廃用予防や全身の活動レベルの向上に有効であるこ

年齢に関して開口力は同様の結果が示されている。ただとは数多く報告されている 34-37）。介護予防のために継続し，Iida ら16）が行った調査研究では，被験者は要介護でして行うトレーニングとしては，誰でも簡単に，一人ではない健常高齢者であり，性差や要介護状態の影響につも労せず行えるものであることが望ましい。舌骨上筋群

第4図

開口力の訓練前後比（増加率）

28

開口訓練の有効性

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今後は長期間実施した場合の効果のプログラム終了後の持続的効果，および加齢とともに避けることのできな
いサルコペニアの影響について検討していく所存である。

結論

本研究では，開口訓練が開口力と舌骨上筋群へ影響を及ぼす因子として，性別，年齢，要介護状態別の観点から検討し，以下の結果を得た。
1． 今回の被験者は要支援，要介護高齢者であったにもかかわらず，一人の脱落者もなく，開口訓練を 4 週間毎日継続することができた。
2． 開口力は性別や要介護度の影響を考慮しても独立的に加齢と関連性があり，加齢とともに減弱していた。
3． 開口訓練の効果については年齢に関わらず認められ，開口力と顎舌骨筋筋活動量ともに向上した。
開口訓練は，摂食嚥下障害者のリハビリテーションとして有効であるだけでなく，嚥下機能を維持・向上させ介護予防にも有効であることが示唆された。
稿を終えるにあたり，本研究に際し懇切なるご指導および校閲を賜りました日本大学歯学部植田耕一郎教授，中山渕利助教，また専攻の立場からご指導を賜りました日本大学歯学部石上友彦教授，大木秀郎教授および祇園白信仁教授に深く感謝いたします。
あわせて，本研究に対し日頃ご助言を頂きました本学摂食機能療法学講座医局員各位に感謝の意を表します。
なお，本研究は平成 26 年度日本大学大学院歯学研究科研究費（学生研究費）の補助によってなされた。
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