大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究
Research on the Influence of Regional Image on Migration from
Large Cities to Rural Areas
荒川 清晟 *
Kiyoaki Arakawa

1．はじめに2014 年末にまち・ひと・しごと創生法に基力 の 発 信 等 」 が 行 わ れ て い る（ 閣 議 決 定、づき、日本全体の人口の将来展望を示す「まち・2017）。地域の魅力を地域内外に、効果的・効

ひと・しごと創生長期ビジョン」と、それを踏率的に発信するためには、自らの地域にどのよ

まえた今後 5 か年の「まち・ひと・しごと創うな魅力があるのかをしっかりと認識し、ま生総合戦略」が策定され、2015 年の地方創生

た、発信する対象がどのような地域の魅力を感

元年には、地方において「地方人口ビジョン」

じるかを考えたうえで、魅力の発信を行うことと「地方版総合戦略」が策定された（閣議決定、が必要である（海野、2009、91-136 頁）。

2015）。この地方創生を行う背景の 1 つには、地域の魅力を発信するということは、地域に地方から大都市圏への人口が集中することによ

関するなにかしらの情報を発信するということ

る地方の衰退があり（閣議決定、2015）、近年、である。そして、地域イメージが情報によって日本全体の総人口が 2008 年の 1 億 2808 万人形成され（高橋、1972）、人は地域イメージををピークに既に減少段階に入ったとされている媒介として、地域について評価を行う（石見・た め、 特 に 重 要 な 問 題 と な っ て い る（ 増 田、田中、1992、5 頁）こと、さらに、人間はイメー

2015）。

ジ に よ っ て 行 動 す る（藤 岡、1974、62-70 頁）

このような状況の中、まち・ひと・しごと創ということを踏まえると、地域の魅力を発信す

生総合戦略では、4 つの基本目標が掲げられ、るということは、地域に関する情報を発信し、そのうちの 1 つとして「地方への新しいひと

地域イメージを高め、地方への移住者を増加さの流れをつくる」という基本目標があり（閣議せることにつながる。しかし、筆者の知る限り、

決定、2015）、その一貫として「地方生活の魅

日本国内の人口移動の要因に関する研究におい* 東京大学大学院学際情報学府 博士課程
キーワード：地域イメージ、移住、修正重力モデル

大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究

57

て、地域イメージを対象に分析しているものは論文において使用するデータについて説明し、ない。よって本研究では、大都市から地方への第 4 章で本研究において使用するモデルを説

人口移動と地域イメージがどのような関係であ明する。 第 5 章では、 分析結果を示し、 第 6

るのかについて明らかにする。

章でそれらの結果を踏まえた考察を述べ、第 7以下、本論文は次の通りに構成される。第 2章では、関連する先行研究を整理するととも章において、まとめとして本研究の結論、そして今後の研究課題について述べる。

に、本研究の位置付けを示す。第 3 章では、本2．関連する先行研究と本研究の位置付け
2.1 地域イメージとは
本節では、イメージや地域イメージとはどのような意味をもつ用語であるのかについて整理に欠け、あいまいで情緒的でもあるなど、きわめて複雑な心的特性の複合体である。

し、本研究における地域イメージを定義する。

このようにイメージは、具体的、実証的な知識

日本大百科全書によると、イメージとは以下のによるよりも、直観的・感情的印象によって形成ように定義されている。

されるものであり、漠然としていながら行動を規定する力が強いといえる。経験的仮説によれば、

像、表象、心像などの訳語が使われる。記憶しているもの、あるいは、刺激対象が目の前にないイメージ（商品）から行動（消費）の予測が可能であるといわれる（今井、1994、608 頁）。

ときなど思い出してふたたび表現するといった意
味をもっている。また、視覚的、聴覚的、触覚的

上述のイメージの定義によると、イメージはイメージなどのように、知覚対象の再生された直多様な意味で用いられ、そして、人間の行動を観的な像を意味することもあるが、この場合は、規定する力が強いことがわかる。また、藤岡

直観的で具体的な知覚像との区別ができにくい。

（1974、62-70 頁）もイメージが人間の行動を導

ただ、イメージは知覚像よりは漠然としていて鮮くということを述べている。

明さを失っているといえよう。

石見・田中（1992、13 頁）によると、地域

さらに、ある考え、態度、概念などのように、イメージとは、多様な意味で用いられるイメー

より抽象的な意味で使われる場合もある。たとえジを地域に限定したものであり、地域イメージ

ば企業イメージというときには、企業に対する態

も人の行動を規定する力をもっている。高橋

度、期待、総体的な感情的印象などを意味してい（1972）によると、現実に行われる個人（ないる。とくに商品イメージの場合、イメージとは消し集団）の意思決定や行動を考察するにあたっ

費行動への準備状態であり、態度と異なり安定性ては、その個人（ないし集団）がどのような外に乏しく、短期的でなく、意識とも異なり一貫性

界に対するイメージを持っているかを検討され

58

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№95

なければならず、その意思決定には情報が重要

イメージが変化すれば、行動も変化すると述べな役割を持っている。そして、外界のイメージている。そのため、メッセージが経験を構成す

は実際の現実を反映したものではないからこるという意味では、メッセージは情報であり、そ、人間行動との関係を探る際に地域イメージ

イメージはメッセージによって作り出すことがを研究対象とする必要があると述べている。まできると述べている。

た、イメージと人間の行動に関する研究とし上述したようにイメージとは情報によって作て、ボールディング（1962、1-21 頁）は、個人

りだされ、人の行動を規定する力をもつが、こが外界に対してそれぞれ独自のイメージをもっれは地域イメージについても当てはまり、高橋ており、かつ人間の行動や意思決定はイメージ（1972）、石見・田中（1992、7 頁）、田中（1997、に依存しているという前提の下に、社会生活・

17 頁）においても、地域イメージとは情報に

経済生活・政治生活などにおけるイメージの役

よって作りだされ、人の行動を規定する力をも割について考察を行っている。ボールディング

つという立場をとっている。よって、本研究に（1962、5-6 頁）は、イメージとは個人の過去のおける地域イメージは、情報によって作り出さ

経験から形成されるため、ある種のメッセージ

れ、人の行動を規定するものであると定義すが与えられると、イメージもある程度変化し、る。

2.2 国内の人口移動要因に関する先行研究
本節では、国内人口移動の要因についての先

女・年齢別の人口移動に対する社会的アメニ行研究を整理する。国内人口移動の要因に関す

ティの影響を分析しており、その際に人口規る先行研究は、人口とそれを取り巻く地域条件

模、距離、所得水準を含めた分析を行っている。

との関連に注目するものと、個人の移動理由に

當麻（2016）は、都道府県間の人口移動に対す

注 目 す る も の が あ る（ 日 本 人 口 学 会、2002、

る地域アメニティ近接性の影響を分析した。そ606 頁）が、本節では本研究の分析に関係するの際に、人口移動の要因として 1 人当たりの前者について、先行研究を整理する。

県民所得、有効求人倍率、距離などを使用して人口とそれを取り巻く地域条件との関連に注いる。田村（2017）は、修正重力モデルを用い目する研究は、経済的・社会的・人口学的要因て、大学進学にともなう都道府県間の人口移動などの諸要因を取り入れて包括的に検討する方を対象として分析しており、その際に、人口移法が一般的である（日本人口学会、2002、606

動の要因として、人口、距離、1 人当たりの県頁）。例えば、伊藤（2002-2003）は、バブル経

民所得、有効求人倍率などを使用している。

済期の都道府県間の男女・年齢別の人口移動を

国内の人口移動要因に関する研究は上述する

分析しており、人口移動の要因として、人口規

ように、広く行われているが、筆者が知る限り

模、距離、所得水準、地価水準、気候をあげてでは、都道府県間の人口移動を対象とするものいる。また、伊藤（2006）は、都道府県間の男が多く、市町村間の人口移動を対象としたもの

大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究59

はない。また、人口移動の要因として地域イメー

府県のみならず、市町村も含まれている（閣議ジをあげているものもなかった。

決定、2017）。よって、地域イメージの人口移

地域イメージは人の行動に影響をもたらすと動への影響を分析する際には、市町村単位で分考えられるが、地域イメージに関する先行研究

析する必要がある。よって、本研究では、大都

では、地域アイデンティティやコミュニティ意

市から地方への人口移動と地域イメージがどの識がかかわることから、市町村単位で扱われてような関係であるのかについて明らかにするこいる（鈴木、2006）。また、まち・ひと・しごとによって、国内の人口移動要因に関する研究と創生総合戦略における移住促進の対象は都道の充実に貢献することを目指す。

3．使用するデータ
3.1 移動元と移動先の地域の定義
本研究では、移動元の地域である大都市とし学者数の割合が 1.5％未満の市町村であっても、て、政令指定都市 20 市と東京都 23 区を対象

その周囲が周辺市町村の基準に適合した市町村とする。移動先の地域としては、本研究では、によって囲まれている場合は、「周辺市町村」

大都市から地方への移住について分析するたとする）（総務省統計局、2013b）。また、周辺

め、大都市圏に属する周辺市町村を除く市町村

市町村への転入は、中心市への通勤など中心市を対象とする。大都市圏に属する周辺市町村の影響が大きいと考えられるため、移動先の地

は、総務省統計局（2013a）に記載されている域から除外する。そして、魅力を発信するとい大都市圏構成市町村を対象とし、大都市圏周辺

う観点からは、人口が少ない地域では、魅力の市町村の定義は、総務省統計局の定義する大都発信などに際して限界が存在すると想定される市圏の「中心市」への 15 歳以上通勤・通学者

ため、移動先の地域は 2016 年 1 月 1 日におい数の割合が該当市町村の常住人口の 1.5％以上て、人口 5 万人以上の市を対象とし、その結果であり、かつ、中心市と連接している市町村と215 市が対象地域とする。

する（ただし、中心市への 15 歳以上通勤・通3.2 使用する変数
本章で使用する変数について説明する。移動年 12 月 31 日の人口移動量とする。また、東元の地域（i）から移動先の地域（j）への人口

京都 23 区については、それぞれの区からの人移動量を Mij とする。Mij のデータは、住民基

口移動量が公表されていない場合があるため、

本台帳人口移動報告を用い、2016 年 1 月 1 日

公表されていない区については、公表されていから 2016 年 12 月 31 日、2015 年 1 月 1 日からないそれぞれの区の該当年の 1 月 1 日の人口

2015 年 12 月 31 日、2014 年 1 月 1 日から 2014

比率に従って分配することにする。

60

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№95

また、修正重力モデルの基本となる 2 つのスポーツのまち（Vx2）、デザインやセンスの良変数については、次のとおりとする。人口（Pi、いまち（Vx3）、学術・芸術のまち（Vx4）、環境

Pj）は、2016 年、2015 年、2014 年の 1 月 1 日にやさしいまち（Vx5）、観光・レジャーのまちの住民基本台帳の人口を用いる。そして、地域（Vx6）、教育・子育てのまち（Vx7）、健康増進・間の距離（dij）については、国土地理院ホーム

医療福祉のまち（Vx8）、国際交流のまち（Vx9）、ページから各市役所の緯度経度を取得し、国土

住民参加のまち（Vx10）、生活に便利・快適な

地理院測量計算サイトを用いて距離を算出す

ま ち（Vx11）、 地 場 産 業 が 盛 ん な ま ち（Vx12）、

る。

農林水産業が盛んなまち（Vx13）及び歴史・文

修正重力モデルの先行研究でよく用いられて化のまち（Vx14）の 14 の変数である（x = i、j）。

いる変数のうち、市町村税課税状況等の調に基地域ブランド調査 2016 は、全国の男女、20づ く 納 税 者 1 人 当 た り の 課 税 対 象 所 得（Yi、

歳から 79 歳を対象に、2016 年 6 月 24 日からYj）を用い、2016 年 1 月 1 日から 2016 年 12

7 月 30 日にかけて行われ、インターネットで

月 31 日、2015 年 1 月 1 日から 2015 年 12 月

30,372 人の回答を得たものである（ブランド総31 日、2014 年 1 月 1 日から 2014 年 12 月 31

合 研 究 所、2016、8 頁 ）。 地 域 ブ ラ ン ド 調 査

日 の 納 税 者 1 人 当 た り の 課 税 対 象 所 得（Yi、2016 には、2014 年と 2015 年の結果も含まれYj）とする。一方、有効求人倍率については、ている。地域ブランド調査 2015 は、全国の男女、市単位で把握することができないので、本分析

20 歳から 69 歳を対象に、2015 年 6 月 24 日かでは用いないこととする。

ら 7 月 17 日にかけて行われ、インターネット

そして、移動人口との関係を検証するためので 29,046 人の回答を得たものである（ブラン

地域イメージについては、地域ブランド調査を

ド総合研究所、2015）。地域ブランド調査 2014用いる。地域ブランド調査は株式会社ブランド

は、 全 国 の 男 女、20 歳 か ら 69 歳 を 対 象 に、総合研究所が主体となって行ったものであり、2014 年 7 月 1 日から 7 月 22 日にかけて行わ

1000 市町村を対象に地域イメージを調査してれ、インターネットで 31,433 人の回答を得た

1いる 。地域ブランド調査は、筆者の知る限り、ものである（ブランド総合研究所、2014）。調日本全国の市を対象とした地域イメージの調査

査の集計に当たって、回答者の年齢・性別・居として唯一の調査であり、上述したように、地住地を基準に、実際の人口縮図になるように各域イメージに関する先行研究は、市町村単位で回答者の属性に応じて係数を設定、再集計を扱われており（鈴木、2006）、地域イメージの行っており、1 人の回答者が 20 の地域につい人口移動への影響を分析する際には、市町村単て回答している。各自治体のイメージについて位で分析する必要があることから、地域イメー

は、「歴史・文化のまち」など 14 項目の各設

ジの変数として地域ブランド調査を使用する。

問に回答した人の割合（％）を算出している（ブ地域ブランド調査に基づき、各年度の次の変数

ランド総合研究所、2016、140 頁）。

を用いる。すなわち、IT・先端技術のまち（Vx1）、大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究2016 年、2015 年、2014 年の各変数の基本統61

計量を表 1 から表 3 に示す通りである。各変も 0 の値を含むサンプルを分析対象から除外数において 0 値の存在する変数は対数変換すする。

ることができない。そこで、変数のうち 1 つで

表 1 対数変換前の基本統計量 (2016 年 )( 出所：筆者作成 )表 2 対数変換前の基本統計量 (2015 年 )( 出所：筆者作成 )表 3 対数変換前の基本統計量（2014 年）( 出所：筆者作成 )62

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№95

4．使用するモデル
人口移動を社会の空間的相互作用として、そこ こ で、Mij は 第 i 地 域 か ら 第 j 地 域 へ の 人の特徴を表す主要なモデルには重力モデルとエ

口移動量、Pi と Pj は第 i 地域と第 j 地域の人口、ントロピーモデルがある（張、2011）が、エン

dij は第 i 地域と第 j 地域の間の距離を示していトロピーモデルについては、本来は被説明変数

る。重力モデルは人口移動を分析する際に、人であるはずの各地域の総流出量、総流入量を制口と距離のみしか考えられていないが、この重約条件として定める必要があり、二地域モデル

力モデルに人口と距離以外の様々な要素を追加に適用した場合には、修正重力モデルを適用すしたものが修正重力モデルである。修正重力モることが妥当である（野田・森・上田・喜多、

デルは 1960 年代から普及したが、人口と距離2016）ため、本研究では、人口移動に関する修以外の要素（Vxy）も人口移動量に影響すると

正 重 力 モ デ ル（Greenwood and Hunt、2003）

して（2）式のように仮定するものである。

に依拠して検証を行う。重力モデルとは、人口移動量が双方の人口規模と地域間の距離に対して（1）式の関係にあると仮定するものである。

…（2）

…（1）

5．結果
前章の修正重力モデルの左辺と右辺の双方を係数が高いものもあり、多重共線性の問題が発対数変換した（3）式に基づき、重回帰分析を生する。そのため、修正重力モデルを用いると行う。これにより、左辺の人口移動と右辺の各いう点から人口（Pi）と相関係数の高い地域イ

説明変数との関係を検証することができる。

メージ変数を除外し、地域イメージ変数間の相関係数の低い Vi5、Vi7、Vi8、Vi10 のみを用いた。

lnMij=lnG+a1lnPi+a2lnPj -elndij+b1lnVi5+

また、移動先の地域 j の地域イメージである

b2lnVi7+b3lnVi8+b4lnVi10+c1lnVj1+c2lnVj2+

Vj14 は移動先の地域 j の地域イメージである…+c13lnVj13 …（3）Vj4 と Vj6 との相関係数が高く、多重共線性の問題が発生するため、Vj14 を除外した。また、

移動元の地域 j の地域イメージについては対納税者 1 人当たりの課税対象所得（Yi、Yj）は

数変換後の地域イメージ変数間の相関係数が高人口（Pi、Pj）との相関係数が高く、多重共線

いものが多く含まれるほか、人口（Pi）と相関性の問題が発生するため、除外した。また、各大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究

63

年で比較を行うため、各年において同じ変数を（3）式に基づく重回帰分析に用いた変数の基用いることとした。その結果、VIF 値は 2016

本統計量と、対数変換後の変数間の相関は、そ年に関しては全て 2 未満、2015 年に関しては、

れぞれ表 4 から表 9 に示すとおりである。また、

lnPj が 2.18、他の変数は 2 未満、2014 年に関各変数において、平均±標準偏差× 4 を超え

しては、lnPj が 2.02、他の変数は 2 未満となっるものは外れ値として除外した。

た。

表 4 対数変換後の基本統計量（2016 年）（出所：筆者作成）

表 5 対数変換後の基本統計量（2015 年）（出所：筆者作成）

表 6 対数変換後の基本統計量（2014 年）（出所：筆者作成）

64東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№95

表7

相関係数（2016 年）（出所：筆者作成）

表8

相関係数（2015 年）( 出所：筆者作成 )大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究

65

表9

相関係数（2014 年）( 出所：筆者作成 )（3）式に基づく重回帰分析の結果は、表 10

2015 年において、大都市から地方への人口に示すとおりとなる。また、地域イメージの変移動と正の相関にある地域イメージの変数は、数のうち係数が統計的に有意でないものを除外

移動元の大都市のイメージで Vi 7、Vi 8、移動先していき、最終的な結果は表 11 に示すとおりの 地 域 の イ メ ー ジ で Vl 6、Vl 9、Vi 10、Vl 11、2である 。表 11 より、今回の重回帰分析結果

Vl 13 であった。他方で、大都市から地方への人

では、2016 年において、大都市から地方への口移動と負の相関にある地域イメージの変数

人口移動と正の相関にある地域イメージの変数

は、移動元の大都市のイメージで Vi 10、移動先

は、移動元の大都市のイメージで Vi 7、移動先の地域のイメージの変数の Vl 1、Vl 4、Vl 5、Vl 7、の地域のイメージで Vl 6、Vl 7、Vl 8、Vl 9、Vl 13

Vl 12 になった。また、検定力分析を行い、効果であった。他方で、大都市から地方への人口移

量 を 出 し た 結 果、Vi 7、Vl 6、Vl 9、Vl 13 の 効 果

動と負の相関にある地域イメージの変数は、移量が小であり、そのほかの地域イメージ変数の動元の大都市のイメージで Vi 5、Vi 10、移動先

効果量はほとんどないという結果となった。まの地域のイメージの変数の Vl 5、Vl 11、Vl 12 になった、人口（Pi、Pj）は大都市から地方への人口た。また、検定力分析を行い、効果量を出した

移 動 と 正 の 相 関 に あ り、 効 果 量 は 人 口（Pi、結果、Vl 6、Vl 9、Vl 12 の効果量が小であり、そPj）が大となった。距離（dij）は大都市から地のほかの地域イメージ変数はほとんどないとい方への人口移動と負の相関にあり、効果量は大う結果となった。また、人口（Pi、Pj）は大都となった。

市から地方への人口移動と正の相関にあり、効2014 年において、大都市から地方への人口

果量は人口（Pi、Pj）が大となった。距離（dij）

移動と正の相関にある地域イメージの変数は、は大都市から地方への人口移動と負の相関にあ

移動元の大都市のイメージで Vi 7、Vi 10、移動

り、効果量は大となった。

先の地域のイメージで Vl 1、Vl 2、Vl 6、Vl 7、Vl 9、66

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№95

Vl 11、Vl 13 であった。他方で、大都市から地方の地域イメージ変数はほとんどないという結果への人口移動と負の相関にある地域イメージのとなった。また、人口（Pi、Pj）は大都市から変数は、移動先の地域のイメージの変数の Vl 3、地方への人口移動と正の相関にあり、効果量はVl 4、Vl 5、Vl 8、Vl 12 に な っ た。 ま た、 検 定 力

人口（Pi、Pj）が大となった。距離（dij）は大分析を行い、効果量を出した結果、Vi 7、Vl 1、都市から地方への人口移動と負の相関にあり、Vl 6、Vl 8、Vl 9 の効果量が小であり、そのほか

効果量は大となった。

表 10

修正重力モデルに基づく重回帰分析結果（2016 年、2015 年、2014 年）（出所：筆者作成）

大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究

67

表 11

修正重力モデルに基づく重回帰分析結果（2016 年、2015 年、2014 年）（出所：筆者作成）

6．考察
2016 年から 2014 年における単年度分析の結を行う。

果、全ての年において人口（Pi、Pj）は大都市

移動元の大都市のイメージ Vi 7、移動先の地から地方への人口移動と統計的に有意に正の相域のイメージ Vj 1、Vj 6、Vj 9、Vj 13 は、大都市関にあり、距離（dij）は大都市から地方への人から地方への人口移動と統計的に有意に正の相

口移動と統計的に有意に負の相関にあった。こ関にあった。Vi 7 は教育・子育てのまちというの結果は、重力モデルを用いて、人口移動を分

地域イメージのある地域では、教育・子育てに析している先行研究の結果と一致した。

関心の高い人々が住んでいるため、よりよい環

地域イメージに関する考察に関して、第 2 章

境を求めて地方へ移住している可能性がある。

において述べた、地域イメージが人の行動に影Vj 1 は IT・先端技術のまちという地域イメー

響を及ぼすという仮定の下、地域イメージからジのある地域では、テレワークなどの推進によ

人口移動への影響について考察を行う。また、り、大都市でなくとも働くことのできる環境が

サンプル数が多いため、効果量が 0.1 未満のもあり、大都市から地方への移住に影響しているのに関しては、大都市から地方への人口移動に可能性がある。Vj 6 に関しては、観光・レジャー

ほとんど影響がないと考えられるため、今回はのまちという地域イメージのある地域には、観効果量が 0.1 以上の地域イメージを対象に考察

光で訪れる人も多いと想定され、これが大都市

68

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№95

からの地方への人口移動に影響している可能性

う地域イメージであり、地場産業が盛んなまちがある。Vj 9 に関しては、国際交流のまちといというイメージは、国際交流のまちとは反対うイメージが、ひらかれた地域であり、余所者に、地域がひらかれておらず、余所者を受け入を受け入れてくれやすい地域であることを表しれにくい地域であることを表している可能性がている可能性がある。Vj 13 に関しては、農林ある。

水産業が盛んなまちという地域イメージであ上述した考察はあくまでも仮説的な見方を示り、近年注目されている田園回帰などによる影した段階にとどまっており、先行研究や更なる響の可能性がある。

調査による検証が必要である。また、Vj 6 及び移動先の地域のイメージ Vj 8、Vj 12 は、大都Vj 9 以外の変数に関しては、年度を通して一貫

市から地方への人口移動と統計的に有意に負のした結果になっていないことから、SEM の多相関にあった。Vj 8 に関しては、健康増進・医母集団同時分析など、全体として説明可能な一

療福祉のまちという地域イメージであり、健貫した分析を行うことが必要である。そして、

康、医療、福祉に関しては、大都市のほうが充

本考察の仮定とは逆の関係にあたる、人口移動実していると想定されるため、大都市の人々にから地域イメージへの影響に関しても、今後のは 魅 力 と し て 働 か な か っ た 可 能 性 が あ る。

検討が求められる。

Vj 12 に関しては、地場産業が盛んなまちとい7．まとめ
本研究では、日本国内の 5 万人以上の市を対 象 に、 修 正 重 力 モ デ ル に 基 づ く、2016 年、いた国内の人口移動要因に関する研究に貢献す
るものと考える。

2015 年、2014 年の 3 年度分の単年度分析を行一方、本研究における分析の限界は、変数にい、大都市から地方への人口移動と各市の地域

1 つでも 0 値を含むサンプルを除外しているこイメージとの関係を定量的に分析した。その結と、単年度の分析に留まること、考察における果、いくつかの地域イメージと大都市から地方推論において更なる調査が必要であることであへの人口移動との相関が明らかになった。本研

る。変数の値が 0 値であるということと、1 以究における学術的な意義は、単年度で考えた際上の値であることには差があると考えられ、変に、地域イメージと大都市から地方への人口移数に 1 つでも 0 値を含むサンプルは全体の 3動との関係を明らかにしたことである。筆者が分の 1 ほど存在しているため、分析に影響を知る限り、重力モデルを用いた国内の人口移動

与える可能性がある。よって、今後は人口移動に関する先行研究において、地域イメージに注量において対数変換の必要のないポアソン重力目したものはなく、地域イメージと人口移動とモデルの使用や、ダミー変数を用いたロジスの関係を明らかにしたことで、重力モデルを用

ティック回帰分析を用いた分析を行う必要があ

大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究69る。また、パネルデータを用いた分析を行うこ

述べた推論に関する先行研究の調査や更なる研とで、大都市から地方への人口移動に関する地究による検証、SEM の多母集団同時分析など

域イメージの影響について、より精度の高い分の全体として説明可能な一貫した分析も行うこ

析を行うことができる。さらに、考察においてとも必要である。

註1

本研究において対象とした 215 市全てで地域ブランド調査の得点が得られている。

2

人口、距離に地域イメージを加えることで、予測力は高まっている。例えば、2016 年の人口と距離のみを用いた場合の自由度

調整済み決定係数は 0.689 であり、表 10 に示す 2016 年の同係数（0.728）の方が高い。

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東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究

№95

年 5 月 15 日 .
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荒川

清晟（あらかわ・きよあき）［生年月］1991 年 4 月［出身大学］東京大学［所属］東京大学大学院学際情報学府

博士課程

大都市から地方への移住における地域イメージの影響に関する研究

71Research on the Influence of Regional Imageon Migration from Large Cities to Rural Areas
Kiyoaki Arakawa*In recent years, the total number of people in Japan has decreased, and the concentration of
population from rural areas to large cities has become a serious problem. Under these circumstances,
it is necessary to efficiently disseminate the charm of the region in order to promote the migration
to rural areas. People evaluate the area through regional images, and regional images are formed byinformation and influence the behavior of people. Therefore, the regional image is thought to influence
migration. However, to my knowledge, there is no previous research that uses regional image asa factor of migration. Therefore, this paper focuses on regional images and quantitatively analyzes
what kind of regional image influences migration from large cities to rural areas by using modified
gravity model. As a result, it becomes clearly that some regional images will influence the migrationof people from large cities to rural areas.

A doctoral student of Graduate School of Interdisciplinary Information Studies in The University of Tokyo
Key Words：Regional images, Migration, Modified gravity model72

東京大学大学院情報学環紀要

情報学研究№95