（別紙様式４）
令和5年9月30日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

学校法人国際総合学園国際情報工科自動車大学校

平成13年12月11日

双石 茂

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人国際総合学園

平成7年3月24日

池田 祥護

分野
工業認定課程名
工業専門課程

所在地
〒
（住所）
（電話）

963-8811
福島県郡山市方八町2-4-15
024-956-0030

所在地
951-8065
新潟県新潟市中央区東堀通二番町541番地
025-210-8565
専門士認定年度
高度専門士認定年度
平成29(2017)年度
-

〒
（住所）
（電話）

認定学科名
建築デザイン科

職業実践専門課程認定年度
令和 4(2022)年度

本科では、二級建築士の受験資格を得られます。建築の設計から施工まで建築に関して全般的に学び、専門的な知識と高度な技術を習得し建築業界の即戦力となる人材を育成することを目的とする

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格：2級建築施工管理技能検定一次検定、建築CAD検定、色彩検定
可能な資格、中退 中退率（令和4（2022）年度実績）：0％
率 等）
修業年限
2

昼夜

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

昼間※単位時間、単位いずれかに記入

年

生徒総定員40 人

就職等の状況

生徒実員(A)

講義

演習

実習

実験

実技

1,780 単位時間

752 単位時間

608 単位時間

420 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
39 人■卒業者数 (C)：13
■就職希望者数 (D)：9■就職者数 (E)：9
■地元就職者数 (F)9■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
100■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
69
■進学者数
4
■その他0%
人
人人人％％％人

進学者は建築士専攻科への進学（令和4 年度卒業者に関する令和５年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

建築業界（意匠設計・施工管理・大工・CADオペレーター）■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

受審年月：

https://wiz.ac.jp（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,780 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数

0 単位時間

うち必修授業時数

1,780 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

48 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

0 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

教員の属性（専任教員について記
入）48 単位時間単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

単位① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

2人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

0人

計2人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数1人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方
針
業界団体、学術有識者や業界企業などで編成する「教育編成委員会」を設置。業界の専門性に関する動向や産業振興の方向性など、今後必要となる知識、技術、技能など十分に把握、分析を行い実践的職業教育に必要となる授業科目の開設や授業内容の改善と提案を行い、企業の要請をいかしつつ教育の質の確保と向上に努める。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は現状の教育課程内容を認識し、関係する業界動向を業界動向、最新の知識、機材、手法等と併せて改善が必要とされる課題を抽出し、各学科で新教育課程案を作成する。新教育課程案を学校管理者が総合的に検討、学校長の許可を経て決定する。新教育課程は次年度以降の教育課程に反映させる。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年9月30日現在

名 前

所

属

任期

水上 剛

公益財団法人 福島県建築士会

増子 順一

有限会社イディオム

高橋 悟

株式会社TKDARCHITECT

双石 茂

国際情報工科自動車大学校

阿部 一則

国際情報工科自動車大学校

鈴木 友二

国際情報工科自動車大学校

星 明彦

国際情報工科自動車大学校

近内 広樹

国際情報工科自動車大学校

大関 志歩

国際情報工科自動車大学校

令和5年4月1日～
令和6年3月31日(1年)

令和5年4月1日～
令和6年3月31日(1年)
令和5年4月1日～
令和6年3月31日(1年)
令和5年4月1日～
学校長
令和6年3月31日(1年)
令和5年4月1日～
副校長
令和6年3月31日(1年)
令和5年4月1日～
教務部長
令和6年3月31日(1年)
令和5年4月1日～
事務局長
令和6年3月31日(1年)
令和5年4月1日～
工学分野学科長 令和6年3月31日(1年)
令和5年4月1日～
専任教員
令和6年3月31日(1年)種別①②②－－－－－－※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （8月、2月）（開催日時（実績））
第1回 令和4年8月24日 16:30～17:30
第2回 令和5年2月15日 16:30～17:30（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

バーチャルで動画を活用したプレゼンテーションが標準となってきている業界において建築業界のDX化をテーマとして、webCAD・Canva・Lumafusion・Archicad・Twinmotionを活用しプレゼンテーション能力の向上を図る。
今後の改善としては、アプリの簡潔化を図り学生の負担を減らしコミュニケーションをとる時間を増やす。
完成した作品を外部へ発信する方法を検討する。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
業界団体、学術有識者や業界企業などで編成する「教育編成委員会」を設置。業界の専門性に関する動向や産業振興の方向性など、今後必要となる知識、技術、技能など十分に把握、分析を行い実践的職業教育に必要となる授業科目の開設や授業内容の改善と提案を行い、企業の要請をいかしつつ教育の質の確保と向上に努める。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記【授業内容】BIM実習において、デジタルコンテンツを活用し住宅の間取りの作成からパースの作成、レンダリングソフトによるプレゼンテーションスキルを身に付ける。
【学習成果の評価】作品により評価（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
BIMの基本操作から学び指定されたモデルを作成、実務でBIM実習必要となる基本知識を習得する。レンダリングを行い作品 ㈱TKDARCHITECT完成度を上げる。
３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

基本は企業現場からの教員採用を前提としているが、学校内部で教員年数を重ねていくにつれて、ややもすれば過去の知識・経験のまま陳腐化した教育を施す危険性もある。このため、就業規則第57条等による教育・研修体制、特に外部研修を充実させ、日々の研鑽とスキルアップを図る方針とする。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
今後の建設業界（ICT化）について
研修名：
期間：

令和4年12月13日

内容

ICT活用・最新測量機器・ドローンの活用にいついて

研修名：

建築現場勉強会期間：

令和4年8月31日

木造・鉄骨造の建築現場にて技術・材料の勉強会
内容②指導力の修得・向上のための研修等
退学抑止研修研修名：
期間：

令和4年4月22日

内容

退学抑止を軽減するために・非常勤講師との連携

研修名：

カウンセリング研修期間：

令和4年6月22日

内容

カウンセリングにとって大事なこと・ヒアリング力向上

研修名：

Ed-Techによる教育の未来

期間：

令和4年9月6日

Ed-Techとは何か、教育現場での活用
内容（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
建築現場勉強会
研修名：
期間：

令和5年6月下旬

木造・鉄骨造の建築現場にて技術・材料の勉強会
内容②指導力の修得・向上のための研修等
学生指導セミナー
研修名：
期間：

令和5年7月21日

内容

新入学生に求められる学生指導とは何か

連携企業等： 株式会社草野測器社
対象： 建築デザイン科教員連携企業等： 株式会社オオバ工務店
対象： 建築デザイン科教員連携企業等： 株式会社リクルート
対象： 建築デザイン科教員連携企業等： デジタルハリウッド
対象： 建築デザイン科教員連携企業等： デジタルハリウッド
対象： 建築デザイン科教員連携企業等： 株式会社オオバ工務店
対象： 建築デザイン科教員連携企業等： 株式会社進研アド
対象： 建築分野教員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
学校関係者評価については、文部科学省策定の「専修学校における学校評価ガイドライン」をベースに、任意団体である全国専門学校経営研究会（加盟校：２６法人１１３校）により協議検討を重ねた「自己点検・評価基準」を主に、点検基準表を策定し、学校が委員会等の点検・評価を基に作成し、学校長が再点検の上、学校運営に反映させる方針とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
教育理念、教育目的、教育目標（２）学校運営
教育の内容、管理運営、改革改善（３）教育活動
教育の内容、管理運営、改革改善（４）学修成果
教育目標の達成度と教育効果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境教育の実施体制（７）学生の受入れ募集
学生支援
（８）財務
管理運営（法人）（９）法令等の遵守管理運営（法人）（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
令和4年度委員会、自己点検評価に基づき不備な点の改善、方向性の決定、優良な点の継続、及び次年度以降の解決・取組課題について協議実施。評価委員からの意見として「同窓会との連携」「企業の会の設立」等で企業側が人材を確保できる仕組みも今後必要との意見があり、ニーズ調査を行い検討していく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前
小野 隆
嶋影 健一
中林 寿文

所

属

一般社団法人
福島県自動車整備振興会
公益社団法人
日本建築家協会 東北支部
特定非営利活動法人
国際ゲーム開発者協会

任期

種別

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

公共団体委員令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

業界団体委員令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

業界団体委員

企業等委員

鴫原 健太郎光栄電気通信工業株式会社

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

鹿又 将征

株式会社アルサ

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

企業等委員

有限会社 山ノ井商事

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

企業等委員

福島大学 共生ｼｽﾃﾑ理工学類

令和5年4月1日～
令和6年3月31日（1年）

教授

山ノ井 靖
佐藤 理夫

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://wiz.ac.jp/shokujitsu/
公表時期：
令和5年10月31日

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
当校の教育内容、内部活動、外部活動、資格・コンペ・表彰、また学校経営に係る事項等の実績については、公益法人として、関連団体・関連業界・学生就職先のほか、広く万人に発信する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
学校概要・教育理念・教育目標（２）各学科等の教育
学科別カリキュラム・特色・資格・就職実績（３）教職員
専任教員・兼任教員紹介（４）キャリア教育・実践的職業教育
ｷｬﾘｱ教育・就職指導（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事・対外活動・イベント・施設・設備（６）学生の生活支援
各種奨学資金・学生寮・住居紹介（７）学生納付金・修学支援
各種奨学資金・学費サポート・特待生制度（８）学校の財務収支決算書（９）学校評価
自己点検評価結果（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
URL:http://wiz.ac.jp/shokujitsu/
公表時期：
令和5年10月31日

授業科目等の概要（工業専門課程 建築デザイン科）
分類

必 選 自択 由 授業科目名
必 選
修 修 択

授業科目概要

配当年
次・学期

授
業
時
数

授業方法 場所 教員
企実単業験
講 演 ・ 校 校 専 兼 等位と実の習
数 義 習 ・ 内 外 任 任 連
携実
技

建築計画Ⅰ

人体動作寸法、各部寸法、モジュール、住宅の機能、各室の計画、空間内心理、色彩計画等を学習し、トータルな建築物の計画を行うことを目標とする。

164-

○

○

○

2 ○

建築法規Ⅰ

企画・設計・施工・保守まで建築生産の法律の占める割合は大きい。最低限守らなければならないルールとして主に建築基準法の解 1説・演習を行い、法律用語の解釈から計画の具体的運用など学ぶ。

64-○○

○

3 ○

構造力学Ⅰ

構造計算に必要な算術計算から始まり、力の基礎、釣り合い、反力、部材に生じる力につ 1いて学習する。

64-

○

○

○

4 ○

一般構造

建築物の構成・使用材料・工法・維持そしてそれから技術の足跡について学び、建築物の1性能を満足させる方法論・知識などを木構造とその他の構造に二分して習得する。

64-

○

○

5 ○

建築環境

建築における日照・日射環境、光環境、色彩環境、空気環境等の原理を学び、快適な室内 1環境の創造のために知識を習得する。

64-

○○

○

6 ○

建築史

建築の歴史を知り、建築と社会、都市と建築、時代や民族、気候や材料の関係をどのよ 1
うに築いてきたか学習する

64-

○

○

○

7 ○

建築生産

建築の構造や材料、環境や計画など幅広い知識を習得し、建設行為の生産マネジメントか1ら施工・維持管理などについて幅広く習得する。

48-

○○

○

8 ○

建築製図Ⅰ

建築物の設計・施工をする上で必要な設計図を描く為の基礎演習で、木造住宅を主たる題1材としていろいろな線、文字、記号等を作図しながら建築図面を理解していく。

96-

○ ○

○

9 ○

設計演習Ⅰ

設計の基本概要を学び、住宅を題材として設1計演習を行う。

96-

10 ○

CAD実習

ＣＡＤの操作および指定された図形を確実に入力する実務知識を習得し、建築図面をＣＡ 1Ｄを用いて作成できることを目標とする。

48-

○ ○

11 ○

BIM実習

BIMの基本操作から学び指定されたモデルを作成、実務で必要となる基本知識を習得する。 1
レンダリングを行い作品完成度を上げる。

48

-

○ ○

12 ○

建築プレゼ
建築のプレゼンテーションの方法・ソフトのンテーショ
1
学習をする。
ン

96-

13 ○

大工実習

大工道具の使い方や手入れ方法を学び、木造の仕口と継手の割り出し図を作成し、実物の 1制作を実習する。

48

-

1 ○

○

○

○

○

○

○

○ ○

○

○

○ ○

○

14 ○

インテリアの提案に必要な色や素材、組み合インテリアわせなどを学び、よりよい住空間を提案する 1
実習
力を身に着ける。

32-

15 ○

就職実務

就職活動の手助けをし各自の就職の技術向上
1をはかる。

16-

○○

○

建築計画Ⅱ

建築計画Ⅰで学習したことをもとに、各種建築物の計画と応用を学習する。
都市の仕組みと構造、設計手法、都市計画の 2制度・手段、都市環境との関係性を理解する。

64-○○

○

17 ○

建築法規Ⅱ

防火制限と内装制限・避難施設・その他の規定の学習と構造強度、一般構造に関する規定
2の学習。建築家が備えるべき安全性や快適性に関する基本的な知識を持つ。

64-

○○

○

18 ○

構造力学Ⅱ

静定ラーメン系の構造物の応力解法と不静定構造物への拡張、座屈、たわみについて演習 2を通して学習する。

64-

○○

○

19 ○

建築施工

建築物が一定の期間内に出来上がるまでの過程において、どのような技術にもとづいて完2成していくのかを学び、建築技術者を目指す者として施工の基礎的事項を習得する。

32-

○

○

建築材料

各種建築材料の性能や構造的な特性について、十分な知識が必要である。
建築材料を使用するときの問題点や注意点に 2ついて、学習する。専門家として必要とされる建築材料の基礎知識を習得する。

64-

○

○

○

建築設備

総論、給水設備、排水設備、給湯設備、ガス設備、消火設備、空調設備、電気設備。防災
2
設備、設備計画、設備設計（給排水、空気調和、電気、防災）について学習する。

32-

○○

○

22 ○

建築製図Ⅱ

ＲＣ造・Ｓ造の課題を中心に学習する。設計課題を的確に読み取る能力とその内容を明確2に形に表し、図面に反映させる能力を学習する。

96-○○

○

23 ○

建築材料実験では、コンクリートとその構成材料・ＲＣ造に使用されている鋼材の鉄筋に建築材料実関して実験を行う。
2
験
材料実験の意義や実験データのまとめ方も含めて実験レポートを作成する。

18-

○ ○

○

24 ○

測量実習

建築測量の作業内容を知り、平板測量・水準2測量を実習し測量の基本を学ぶ。

18-

○ ○

○

25 ○

建築造形

建築設計について学習してきた内容を活かし各自の課題を建築模型として表現しスケール 2感・ボリューム感の感覚をつかむ。

32-

○ ○

26 ○

総合演習

建物をテーマに演習を行う。
企画力と建築の表現力・プレゼンテーション 2能力を高める。

192-

○

○

27 ○

卒業制作

建築設計・建築施工について学習してきた内容を活かしそれぞれにテーマを設け、卒業制 2作を行う。

192-○

○

16 ○

20 ○

21 ○

合計

27

科目

卒業要件及び履修方法
卒業要件： 総出席率90％以上、科目評価すべてC以上、卒業制作課題提出
履修方法： 科目出席率80％以上、科目評価C以上

○ ○

○

○

○

○

1780 単位（単位時間）
授業期間等
１学年の学期区分
１学期の授業期間（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２○

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。

2期
16 週