Volume 42 Number 4 September 2019 ISSN 2189-6100［42巻 4号］

会

告（１）

一般社団法人日本看護研究学会2019年度会員総会において，次の事項１．
および２．
について提案のとおり決定されましたのでお知らせいたします。
2019年８月20日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

宮

腰

由紀子

記
１．第48回（2022年度）学術集会会長は愛媛県立医療技術大学
会長は横浜市立大学

中西純子氏，第49回（2023年度）学術集会

叶谷由佳氏に決定した。

２．一般社団法人日本看護研究学会定款第３章第６条３）により，以下の１名が名誉会員として承認され
た。
第二十二号

中木高夫氏

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

i

会

告（２）

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程に基づいて，2020年度奨学会研究の募集を行います。応募される方は，規程および募集要項に従って申請して下さい。
2019年９月20日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

ii

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

宮

腰

由紀子

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程
第１条 （名称）

本会を一般社団法人日本看護研究学会奨学会（以下，奨学会）とする。
第２条 （目的）

本会は日本看護研究学会の事業の一として，優秀な看護学研究者の育成の為に，その研究費用の一部を授与し，研究成果により看護学の発展に寄与することを目的とする。
第３条 （資金）

本会の資金として，前条の目的で本会に贈与された資金を奨学金に当てる。
会計年度は，４月１日より翌年３月31日迄とする。
第４条 （対象）

日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者で，申請または推薦により，その研究目的，研究内容を審査の上，適当と認めた者若干名とする。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上発表をしている者であること。
３）単独研究，もしくは共同研究の責任者であること。
４）推薦の手続きや様式は別に定める。
５）奨学金は１題50万円以内，年間合計100万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして贈る。
第５条 （義務）

この奨学金を受けた者は，対象研究課題の１年間の業績成果を２年以内に，日本看護研究学会学術集会において口頭発表し，その学術集会号に奨学会報告を掲載する義務を負うものとする。
２）奨学会研究の成果を原著レベルの論文として誌上発表する義務を負うものとする。
３）奨学金を受けた者が病気，災害（死亡，被災者）などの事由で，義務を果たすことができないと理事会が認めた場
合はこの限りではない。
第６条 （授与者の報告）
日本看護研究学会理事長が授与者を会員総会で報告する。
第７条 （罰則）

奨学金を受けた者が義務を怠り，また日本看護研究学会会員として，その名誉を甚だしく毀損する行為のあった場合は，授与された奨学金の全額を返還しなければならない。
第８条 （募集）

奨学金を授与する者の募集規程は，委員会において別に定め，会員に公告する。
第９条 （中断・中止）
第５条３項に該当する場合の手続きは，委員会において別に定める。
附

則
この規程は，平成22年３月26日より実施する。
この規程は，平成23年８月６日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成29年４月23日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成31年３月２日に一部改正し，実施する。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

iii

一般社団法人日本看護研究学会奨学会 2020年度奨学会研究募集要項
１．応募方法１）当奨学会所定の申請用紙に必要事項を記入の上，鮮明なコピー６部と共に一括して委員長宛（後記）に書留郵便で送付のこと。
２）申請用紙は学会ホームページからダウンロードして使用する。または，申請用紙は返信用切手84円を添えて委員長宛に請求すれば郵送する。
３）機関に所属する応募者は所属する機関の長の承認を得て，申請者の当該欄に記入して提出すること。
２．応募資格１）一般社団法人日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者。研究活動を継続している者。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上の発表をしている者。
３）本人の単独研究もしくは共同研究の責任者であること。
３．応募期間2019年９月24日（火）から2019年12月６日（金）の間に必着のこと。
４．選考方法日本看護研究学会奨学会委員会（以下奨学会委員会と略す）は，応募締切後，規程に基づいて速やかに審査を行い当該者を選考し，その結果を理事長に報告，会員に公告する。
５．奨学会委員会
奨学会委員会は次の委員により構成される。
委員長

神 田 清 子 理事（高崎健康福祉大学）

委

阿 部 幸 恵 理事（東京医科大学）員

岡 田 由 香 理事（日本福祉大学）
工藤せい子 理事（弘前大学）

良 村 貞 子 理事（北海道大学）
６．奨学金の交付選考された者には，年間50万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして授与する。
７．応募書類は返却しない。
８．奨学会委員会の事務は，下記で取り扱う。
〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１－４ F（株）ガリレオ学会業務情報化センター内
一般社団法人 日本看護研究学会
奨学会委員会

委員長

神田清子

（註１）
審査の結果選考され奨学金の交付を受けた者は，この研究に関する全ての発表に際して，本奨学会研究によるものであることを明らかにすること。

iv

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

会

告（３）

一般社団法人日本看護研究学会定款第４章第11条および，同評議員選出規程により，評議員選挙（2019年度）を行いますのでお知らせいたします。
評議員任期

2020年定時社員総会の日から2024年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，2024年定時社員総会終結のときまで

2019年９月20日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

宮

腰

由紀子

v

会

告（４）

一般社団法人日本看護研究学会第６回評議員選挙（2019年度）を，一般社団法人日本看護研究学会評議員
選出規程第９条に基づき以下のとおり公示いたします。
2019年９月20日
一般社団法人日本看護研究学会
選挙管理委員会
委員長

村

井

文

江

記
１）投票期間2019年11月１日０時から11月30日24時まで

２）投票方法投票はインターネットを介したオンラインシステムで行われます。方法については，選挙人に対して別途送付する投票要領をご覧ください。

３）選出する評議員の定数
１．北海道

３名

２．東北

４名

３．関東

６名

４．東京

９名

海

12名

６．近畿・北陸

16名

７．中国・四国

11名

８．九州・沖縄

９名

５．東

合計70名
４）選出する評議員の任期2020年定時社員総会の日から2024年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，2024年定時社員総会終結のときまで

vi

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

会

告（５）

一般社団法人日本看護研究学会第46回学術集会を，下記のとおり札幌市で開催しますのでお知らせいたします。
2019年９月20日
一般社団法人日本看護研究学会第46回学術集会
会長

城

丸

瑞

（札幌医科大学保健医療学部看護学科

恵

教授）

記
テーマ：当事者とともに創る看護の知会

期：2020年８月27日（木）・28日（金）会

場：札幌コンベンションセンター
北海道札幌市白石区東札幌６条１丁目１ - １〒003-0006◆学術集会事務局（座長・演者・講演内容に関する問い合せ先）
札幌医科大学保健医療学部看護学科〒060-8556

北海道札幌市中央区南１条西17丁目

事務局長：桑原

ゆみ◆運営事務局
札幌コンベンションセンター内 （株）コンベンションリンケージ〒003-0006 北海道札幌市白石区東札幌６条１丁目１ - １

TEL 011-817-1010

FAX 011-820-4300

E-mail jsnr46@c-linkage.co.jp（株）正文舎（事前参加および演題登録に関する問い合せ先）〒003-0802

北海道札幌市白石区菊水２条１丁目４ -27

TEL 011-811-7151

FAX 011-813-2581

E-mail sanka@jsnr46-2020.org

以上

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

vii

目
－原

次

著－

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

725椙山女学園大学看護学部

野

中

光

愛知県立大学看護学研究科

古

田

加代子

愛知県立大学看護学研究科

柴

邦

代
代

小児病棟看護師の急変対応に関する不安735
藤田医科大学保健衛生学部看護学科

杉

浦

将

人

名古屋女子大学盛田麻己子

同志社女子大学

萩

本

明

子

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

749

滋賀医科大学医学部附属病院

光

岡

由紀子

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響

763

弘前大学大学院保健学研究科

多喜代

健

吾

弘前大学大学院保健学研究科

北

千

秋

宮

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

775
愛知医科大学看護学部

小

島

德

子

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築－総787
山形大学医学部看護学科

田

中

聡

美

山形大学医学部看護学科

布

施

淳

子

説－

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー803

島根大学医学部看護学科佐

島根大学医学部看護学科

原

島根大学医学部看護学科

福

島根大学医学部看護学科

加

藤

美紀子
祥

子

間

美

紀

藤

真

紀

－資料・その他－
在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処

819

山形大学大学院医学系研究科看護学専攻

東海林

美山形大学大学院医学系研究科看護学専攻

古

瀬

みどり

山形大学大学院医学系研究科看護学専攻

森

鍵

祐

子

山形大学大学院医学系研究科看護学専攻

小

林

淳

子

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

幸

ix

CONTENTS
Original Papers
Obesity Acceptance Process of Mothers Who are Taking Care of Their Adult Children,with Severe Intellectual Disabilities and Autism

725

Department of Nursing, Sugiyama Jogakuen University：Mitsuyo Nonaka

Graduate School of Nursing & Health, Aichi Prefectural University：Kayoko Furuta

Graduate School of Nursing & Health, Aichi Prefectural University：Kuniyo Shiba
Pediatric Nurses’Anxiety about Responding to Sudden Changes in Children’s Condition

735

Fujita Health University：Masato Sugiura

Nagoya Women’s University：Mamiko Morita

Doshisha Women’s College of Liberal Arts：Akiko Hagimoto
The Correlations of the Sense of Authenticity and Emotional Labor with the Professional Identity of Nurses

749

Shiga University of Medical Science Hospital：Yukiko Mitsuoka
Influence of Childcare Participation Factors and Social Support on Participation of Father’s Childcare

763

Hirosaki University Graduate School of Health Sciences：Kengo Takidai

Hirosaki University Graduate School of Health Sciences：Chiaki Kitamiya

Effect of Ashiyu Intervention on Lactation in the Early-Stage Postpartum Period

775

Aichi Medical University College of Nursing：Tokuko Kojima
Development of a Decision-Making Model of Job Change in Nurses Based on the Theory of Planned Behavior

787

Yamagata University Faculty of Medicine, School of Nursing：Satomi Tanaka
Yamagata University Faculty of Medicine, School of Nursing：Junko Fuse

General Remark
A Review of the Literature from Japan and Other Countries on Self-Management in Patients with Stroke
School of Nursing, Faculty of Medicine, Shimane University：Mikiko Sato

School of Nursing, Faculty of Medicine, Shimane University：Sachiko Hara

School of Nursing, Faculty of Medicine, Shimane University：Miki Fukuma

School of Nursing, Faculty of Medicine, Shimane University：Maki Katox

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

803

Preliminary Session
Visiting Nurses’Perceived Difficulties and Corresponding Measures in Providing Practical Guidance
during Home-based Nursing Care Practical Training

819

Major of Nursing, Yamagata University Graduate School of Medical Science：Miyuki Tokairin
Major of Nursing, Yamagata University Graduate School of Medical Science：Midori Furuse

Major of Nursing, Yamagata University Graduate School of Medical Science：Yuko Morikagi

Major of Nursing, Yamagata University Graduate School of Medical Science：Atsuko Kobayashi

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

xi

doi:10.15065/jjsnr.20190218050－原著－

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス
Obesity Acceptance Process of Mothers Who are Taking Care of Their Adult Children,with Severe Intellectual Disabilities and Autism
野

中

光

代１）

Mitsuyo Nonaka

古

田

加代子２）

Kayoko Furuta

柴

邦

代２）

Kuniyo Shiba

キーワード：知的障害，自閉症，肥満，母親，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ
Key Words：intellectual disabilities, autism, obesity, mother, M-GTA
動の障壁として「食べることが楽しみと思うと甘くなってはじめにしまう」「親自身の食事の取り方にも問題があると思う」

わが国の知的障害者の総数は平成23年に74万１千人で「親の時間的問題」「親の体力の問題」などが報告されていある（内閣府，2015，p.33）。わが国の障害者政策は近年，る（荒井・小嶋・山崎，2011）。在宅知的障害児（者）の施設から地域への移行が進められており（内閣府，2015，

食生活は，家族によって充実した支援が行われているとのp.87），知的障害者の62万２千人約８割以上が在宅で暮ら報告（作田ら，2013；日本栄養士会全国福祉栄養士協議会・援護局障害保健福祉部，2013）。在宅知的障害者の65

食生活・運動習慣の問題として，障害特性や親の影響に歳以上の割合をみると，調査時点（平成23年）のわが国

よって，よく噛まない，早食い，がまんできない等によるの高齢化率が23.3％（厚生労働統計協会，2012，pp.42-43）

過食や，活動量の少なさや運動習慣のないことによる運動

し，そのうち重度の者は24万２千人である（厚生労働省社会，2009；George, Shacter, & Johnson, 2011）がある一方，に対し，9.3％（内閣府，2015，p.35）と低く，知的障害者不足があること（増田・田高・渡部・大重，2012；日本栄が高齢期に生存する割合は半分以下の水準で，健康面で問養士会全国福祉栄養士協議会，2010）が報告されている。

題を抱えている者が多いことが推察される。2001～2010年

その結果，肥満の割合は，わが国の知的障害者で30～50％

度の入所施設で死亡した知的障害者72人の死亡原因の調査（日本栄養士会全国福祉栄養士協議会，2010）と，日本人によると，１位呼吸器系疾患43.1％，２位がん13.9％，３

成人男性27.8％，成人女性20.5％（厚生労働省，2016）に慣病とよばれる，がん，循環器系疾患，脳・神経疾患をあ（Ha, Jacobson Vann, & Choi, 2010），アメリカの知的障害の位循環器系疾患11.1％，４位脳・神経疾患9.7％で，生活習わせると34.7％であった（相馬ら，2013）。高齢知的障害者においては，呼吸器系疾患のなかでも最も多い肺炎予防も大事であるが，生活習慣病が健康上の問題として大きいことがわかる。そして生活習慣病の基盤として，肥満は大きな位置を占める（日本肥満学会肥満症診断基準検討委員
会，2000，p.18）といわれている。

アメリカ精神医学会が2013年に公表した『精神疾患の比べて多い。海外においても，韓国の知的障害児で46.6％

青年で約45％（George, Shacter, & Johnson, 2011）と多く，問題となっている。とくに在宅で暮らす知的障害者は，施設で暮らす知的障害者と比べて肥満が３倍（Bhaumik,

Watson, Thorp, Tyrer, & McGrother, 2008）との報告や，男性施設入所者の平均 BMI が21.7に対し，男性通所者の平均BMI は25.5（川名・吉宇田，2014）と高いとの報告もあり，食事や間食，活動などの管理を家族に依存しており，健康診断・統計マニュアル』第５版（Diagnostic and Statistical

管理はむずかしいと報告されている。

Psychiatric Association, 2013/2014, pp.31-33）によると，知2013/2014, pp.49-57）において自閉スペクトラム症と表現（American
Manual of Mental Disorders, Fifth Edition: DSM-5）

的障害は，知的機能・適応機能の発達期に発症する欠陥で一方自閉症は，DSM-5（American Psychiatric Association,

され，社会的コミュニケーションの欠陥に過剰な反復的行あり，コミュニケーション，社会参加，自立した生活など

動，限局した興味，同一性保持を伴った状態とされていに継続的な支援を必要とする。そのため生活習慣は親や介る。そのため，激しい偏食や強固なこだわり等，食生活支護者の影響を大きく受け，親が認識する好ましい食事や運援の困難さ（鴨下・土路生・林，2016；佐久間・廣瀬・藤

１）椙山女学園大学看護学部 Department of Nursing, Sugiyama Jogakuen University
２）愛知県立大学看護学研究科 Graduate School of Nursing & Health, Aichi Prefectural University
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

725

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

田・永田，2013；前田，2013；田辺ら，2012）や，身体活動支援の困難さ（鴨下ら，2016）があり，知的障害に自閉症を伴っている場合，食事や運動の支援はなおさらむずか

Ｂ．研究参加者
研究参加者は，18～39歳，療育手帳Ａ所持，在宅，BMI

しい対象である。わが国では，発達障害が「自閉症，アス

30以上，自閉症をすべて満たす者の親とした。ただし二次ペルガー症候群その他の広汎性発達障害，学習障害，注意性肥満の者・重複障害者の親は除いた。『全国知的障害関

欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であって係施設・事業所名簿：日本知的障害者福祉協会会員名簿

その症状が通常低年齢において発現するものとして政令

2015年版』（日本知的障害者福祉協会，2016）より，研究で定めるもの（「発達障害者支援法」第二条）」（総務省行参加者が存在すると思われる施設に研究者が電話連絡のう

政管理局，2004）と定義され，自閉症は発達障害に含ま

え出向き，施設長に基準にあう者のリストアップと紹介をれる。発達障害と診断された者は平成23年に31万８千人依頼した。紹介された者に対して研究者が，研究の趣旨をと推計される（厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部，

文書と口頭で説明し，参加の同意が得られた者を研究参加

2013）。

者とした。

自閉症を伴う在宅知的障害者本人および親への肥満に対する支援が必要と考えるが，十分ではない現状がある。知

Ｃ．データ収集方法

的障害児（者）および自閉症児（者）の肥満に焦点を当て

研究参加者に体型経過表の事前記入を依頼し，それを見た研究はあるが，断片的な実態調査であり，なぜそうなるながらインタビューガイドに基づいた半構造的面接を，60のか明らかになっておらず，親の視点から肥満に至るプロ

分程度個室にて一対一で行った。面接内容は，体型の経過セスを検討した研究は見当たらない。肥満に至る一連のプのなかで記憶に残っている出来事についての子どもとのや

ロセスを親の視点から明らかにすることによって，知的障

りとり，親の思い・考え・行動，支援とした。面接内容は害者の肥満の改善や管理に関する支援方法についての示唆

許可を得て IC レコーダに録音し，匿名化した逐語録を作成した。また面接前に研究参加者から，自身の年齢，子どが得られると考える。

もの通所までの経歴，家族構成を聞き取り記録した。デー
タ収集期間は2017年３月～９月であった。

Ⅰ．研究目的
自閉症を伴う在宅重度知的障害者が誕生してから肥満にＤ．分析方法至った現在までの親の肥満に関する認識と行動のプロセス

データの分析には木下（2003）の「修正版グラウンデッを明らかにし，知的障害者の肥満の改善や管理に関する支ド・セオリー・アプローチ」（Modified Grounded Theory

Approach: M-GTA）を用いた。M-GTA はデータに密着し援方法についての示唆を得る。

た継続的比較分析であり，データを切片化せずに文脈の理解を重視した深い解釈を行うことができる。また，人間とⅡ．用語の定義

人間の直接的なやりとりである社会的相互作用に関係し，人間行動の説明と予測に有効であり，限定された範囲内に

Ａ．在宅重度知的障害者

関しては優れた説明力をもつ理論を導くことができ，その療育手帳Ａ所持者で，出生時から今日まで自宅で家族と理論は実践的活用を促す。さらに，対象とする現象がプロ生活している者とする。ショートステイ・短期入院経験者

セス的性格をもつ研究に適している。本研究の参加者は，を含む。

コミュニケーションのむずかしい知的障害者本人，他の家族員，他の障害者家族，保健医療福祉従事者および教育者

Ｂ．肥満に関する認識と行動などさまざまな人々との相互作用のなかで，養育・介護を

肥満についての思い，考えを認識とし，それに基づいて行ったことを行動とする。

してきており，親が子どもの肥満をどのように思い，考え，行動してきたのかを明らかにするためには，M-GTA
が適していると考えた。

Ⅲ．研究方法
Ａ．研究デザイン
質的帰納的研究。
726

分析の具体的方法としては，分析焦点者を「肥満に至った自閉症を伴う在宅重度知的障害者の，食事や身のまわりの介護を主として担っている親」，分析テーマを「自閉症を伴う在宅重度知的障害者が誕生してから肥満に至った現
在までの親の肥満に関する認識と行動のプロセス」とし
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

た。分析テーマに照らしてディテールが豊富なデータを１

より信頼性の高いものにするために，面接に先立ち，研例選び，逐語録を熟読し，分析テーマに照らして関連性の究参加者と子どものかかわる場面の観察を行った。また，強い文脈に着目した。そのデータが分析焦点者にとって何

M-GTA 研究会に定期的に参加し，分析方法についての理を意味しているか考え，他の類似具体例も説明できる意味を解釈し，概念の定義とした。そしてその定義を忠実に表現する概念名を考え，命名した。概念生成にあたっては，
１概念１ワークシートを作成し，概念名，定義，具体例の解を深め，M-GTA の手法に詳しいスーパーヴァイザーより複数回にわたって分析結果の確認を受けた。
Ｅ．倫理的配慮

ヴァリエーション，理論的メモを記入した。同時並行で，施設長より紹介を受けた者に，研究者が口頭および文書

他の具体例をデータから探し，具体例欄に追加した。類似にて研究の主旨を説明した。同意説明文書には，安全性の例だけでなく，対極例についても比較の観点からデータを確保，研究協力に関する自由意志の尊重，辞退または中断

みていき，ワークシートの理論的メモ欄に記入した。生成により不利益が生じない保証，個人情報の保護，研究成した概念と類似していないデータがある場合は，同様にそ果の公表方法，データの厳重な管理と研究終了後の破棄，の意味を解釈し，新しいワークシートに概念を生成してデータの二次利用について明記し，署名により参加の同意

いった。これらの作業と同時並行で，生成した概念間の関を得た。施設長にも研究参加者が無理に承諾することのな

係性を検討し，関係図にしていった。１例目の分析終了

いよう配慮を求め，必要時のフォロー体制についても事前

後，２例目以降も同様の手順で分析を行った。概念の意味に依頼した。なお，本研究は愛知県立大学研究倫理審査委にまとまりがあるものはカテゴリー化し，カテゴリー間あ

員会に申請し，承認を得た（28愛県大学情第6-48）。

るいは別の概念との関係から結果図を作成し，それを簡潔に文章化してストーリーラインを作成した。理論的飽和化

Ⅳ．結の判断は，７名目の分析より，生成した概念と類似しない
新たな具体例の出現がなくなり，10名分の分析を終了した
時点で，各概念に類似の具体例が出尽くし，対極例につい果

Ａ．研究参加者の概要（表１）てのデータチェックは十分であることを確認し，各概念の48施設に調査依頼の電話をかけ，40施設訪問し，研究参完成とした。また分析焦点者について，同意が得られたは加者の条件を満たした者は13施設に18名おり，研究参加のじめの数名の母親の語りの分析を進めていく過程で，障害同意が得られた者は９施設10名であった。研究参加者の年と対峙した養育や肥満にかかわる食事支援など，父親と違齢は50～60歳代，参加者の子どもは男性９名女性１名，平う，母親に限定される語りの多さや，子どもの肥満に関す

均年齢29.2歳，平均 BMI 35.8であった。面接に先立ってのる経験の豊富さから，理論的サンプリングにより，親から親子のかかわる場面の観察は９名の承諾が得られ，実施し母親に絞り込んだ。

た。面接時に全参加者から体型経過表の提出があり，面接研究の厳密性の確保としては，研究全過程において，看護学質的研究経験の豊富な指導教員２名のスーパーヴァイ

内容録音の承諾が得られた。面接時間は平均66.5分（51～81分）であった。

ズを受けた。M-GTA はシンボリック相互作用論を哲学的基盤としていることから，参加者の語りの意味の解釈を
表１
コード

母親

研究参加者の概要

子ども

同胞の状況

年齢

年齢

性別

Ａ

50代

30

男

49

なし

Ｂ

60代

39

男

36

兄１名

Ｃ

50代

31

男

31

弟１名

Ｄ

60代

28

男

32

兄２名（１名中途失明）

Ｅ

50代

28

男

32

弟１名

Ｆ

50代

28

女

36

姉１名

Ｇ

50代

25

男

34

兄１名（重度知的障害・自閉症）

Ｈ

50代

19

男

44

兄１名（高機能自閉症）・姉１名（軽度知的障害）

Ｉ

60代

27

男

32

兄２名・弟１名

Ｊ

60代

37

男

33

妹１名・弟１名

BMI

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

727

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

ら，多動を制御するために，母親は最も子どもの理解を得

Ｂ．結果図とストーリーライン

られやすい〈「食」による行動制御〉を用いていた。

生成された概念は18概念で，そのうち14概念から５カテ〔障害と対峙の必死の養育〕で，新しいことをするのにゴリーが生成され，残り４概念はカテゴリーと同等の説明時間を要し，同じ行動を好む自閉症の特徴を学び，子ども力をもつ概念であった。５カテゴリーのうち２つはこのプの食の好みも把握した母親は，意識的または無意識に〈自ロセスにとって非常に重要なコアカテゴリーであった。図

閉症ゆえの食支援パターン化〉で子どもに対応するように１に結果図「自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母なっていった。子どもの成長につれて，障害をもつわが子

親の肥満容認プロセス」を示す。ストーリーラインは以下には，同年代の者と比べて，楽しみが多くなく限られていのとおりである。【ると感じ，〈「食」の楽しみ優先的支援〉を行うようにな

リー，〈】はコアカテゴリー，〔〕はカテゴ〉は概念を示す。

り，〈自閉症ゆえの食支援パターン化〉を助長していた。

肥満に至った自閉症を伴う在宅重度知的障害者の母親

さらに〈自閉症ゆえの食支援パターン化〉の行き過ぎや何は，子どもが生まれて障害に気づき，〔障害と対峙の必死

らかのきっかけにより，こだわりが強化されると，母親はの養育〕を始めていた。障害をもつわが子を養育するなか理解力が乏しい子どもがパニックを起こすことを予測し，で，自閉症による激しい偏食や目の前にあるだけ食べ尽く

強固なこだわりが続く間，〈食のこだわりに対する降参〉

す等のこだわり，脳機能の障害による満腹感欠如，摂食機をしていた。このように母親は長年にわたって【平和希求

能の未熟による丸飲み・早食い，食に対する意欲のなさの食のパターン化支援】を行っていた。また〔障害と対峙

等〈食事摂取特異性に対する困惑〉を体験していた。またの必死の養育〕の経験から，母親に〈不憫さと離れ難さ〉

自閉症を伴っているため，幼児期から小学校低学年くらいの感情が生まれ，〈障害ゆえの甘さ〉となっていた。子どまで多動があり，母親は子の安全を守ろうと〈必死の多動

もが年齢を重ねても，障害により世話を必要とする状況は児追跡〉をしていた。〈食事摂取特異性に対する困惑〉と〔自立困難な子への愛着〕を深め，【平和希求の食のパター

子どもの多動は，母親による〈子の食欲肯定〉を促進してン化支援】を助長していた。

いた。また知的障害により子どもの理解力が乏しいことか

やがて母親は〈肥満の認知〉をし，〈肥満による悪影響

環境調整による過食阻止

自発的問題対処が困難な子との
同伴運動

子との調整
による
カロリー制限食事摂取特異性に対する困惑

減量のためのパターン崩し促進因子

減量のためのパターン崩し

運動習慣の
断念

減量手段の気づき子の食欲肯定

減量の連帯支援者
への感謝

肥満の認知
必死の
多動児
追跡

肥満による
悪影響の懸念

肥満の容認

平和希求の食のパターン化支援
食のこだわりに対する降参「食」の楽しみ優先的支援

自閉症ゆえの食支援パターン化
は葛藤状態「食」による
行動制御

はコアカテゴリー

障害と対峙の必死の養育

不憫さと離れ難さ

【

【誕生】

図１

728

はカテゴリー

自立困難な子への愛着

は認識の概念現在

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

は行動の概念は影響の方向障害ゆえの「甘さ」

No. 4

2019

】

は変化の方向は時間の経過を表す

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセスの懸念〉から【減量のためのパターン崩し】を試みていで。食べれなかった。（Ｉ）』

た。〈食事摂取特異性に対する困惑〉が幼少期から続いて『やっぱり，こういう，自閉症の子ってなんか，食べ尽くさいたために，母親は〈環境調整による過食阻止〉を行ってないと……いられない（中略）落ち着かない的なのがあって。

いたが，それに加えて障害により〈自発的問題対処が困

お腹いっぱいでも本当に。あのおばあちゃんなんか来ると，難な子との同伴運動〉や〈子との調整によるカロリー制

いっぱいお菓子買ってきてくれちゃったりして（笑）（中略）

限〉を行い，この３つは互いに補強関係のなかで進められそうすると，吐くまで食べちゃったりとか……。（Ｃ）』ていた。そして【平和希求の食のパターン化支援】との間〈必死の多動児追跡〉は，“自閉症による多動の子どもので葛藤状態となっていた。保健医療福祉従事者および教育安全を守るために必死に追うこと”である。幼児期から小者等とのかかわりから減量する手段に気づく〈減量手段学校低学年くらいまで行われていた。

の気づき〉，夫など〈減量の連帯支援者への感謝〉からな『まあ小学校に行ってるときがいちばん……大変でした。多る〔減量のためのパターン崩し促進因子〕は【減量のため動でしたし。何回も，警察のお世話になったりしましたから。

のパターン崩し】を促進していた。しかし【減量のためのだからいなくなって……。（笑）捜索願いですね。（Ｂ）』

パターン崩し】の〈自発的問題対処が困難な子との同伴運〈子の食欲肯定〉は，“子どもの旺盛な食欲を肯定する気動〉は，本人の肥満の進行やこだわり，家族の加齢や忙し持ち”である。

さ，就学後の施設での座位中心の作業や同伴するヘルパー『学校入ってから，担任の先生が，給食の時間使って，とに不足などにより，〈運動習慣の断念〉へと変化していった。

かく１口でも，何でも食べれるようにって……すこーしず〔障害と対峙の必死の養育〕の経験，〔自立困難な子への愛

つ，毎日毎日，努力してくださって。まあ小学校６年の間で，着〕〈運動習慣の断念〉により，【平和希求の食のパターン

しっかり食べれるようになったってとこですね。（中略）おう化支援】は助長され，子どもの肥満は維持・進行していやったやった。すばらしい。（Ｈ）』

た。その結果，子どもが肥満である光景が常態化し，母親〈「食」による行動制御〉は，“「食」を報酬にして，行動の〈肥満の認知〉は〈肥満の容認〉へと至っていた。このを制限したり，教育したりすること”である。母親は多動〈肥満の容認〉もまた，母親の葛藤状態を【平和希求の食制御や物事を教えるときの報酬として，知的障害により子のパターン化支援】に傾かせていた。しかし〈肥満によるどもの理解力が乏しいことから，最も子どもの理解を得ら悪影響の懸念〉〔減量のためのパターン崩し促進因子〕のれやすい〈「食」による行動制御〉を用いていた。

強化により，【減量のためのパターン崩し】を再び試みよ『そのときはもう，全然，いまみたいな会話もできないです

うと揺り動かされる場合もみられていた。

し，何言ってるかいまみたいなコミュニケーションもとれな

Ｃ．プロセスを構成するカテゴリーと概念
次に，生成したカテゴリーおよび概念について，プロセ
スに沿って説明する。なお，具体例を『斜体 』，概念の定義を“くて，もう，なんか，パニックになると寝転がって，わーっとなって，家のガラスも割っちゃうし，（中略）だから何かす
るにも，まず，たぶんね，ちょっとおとなしくしててねって
お菓子を置いたりなんか，してたんでしょうね。（Ｆ）』”で示し，具体例中の（ ） には研究者による補足，各末尾の（）には研究参加者のコードを示す。

２．【平和希求の食のパターン化支援】【平和希求の食のパターン化支援】は，２つのコアカテ

１．〔障害と対峙の必死の養育〕

ゴリーのうちの１つであり，戦いのない平和な暮らしを望〔障害と対峙の必死の養育〕は，障害に気づいた不慣れみ，子どもの食べられる物や好みを優先し，規則正しくパな母親が自閉症や重度知的障害と向き合い，必死に養育す

ターン化した食支援をすることであり，次の３概念を包含ることであり，次の４概念を包含している。

している。

〈食事摂取特異性に対する困惑〉は，“偏食や食行動の異〈自閉症ゆえの食支援パターン化〉は，“自閉症のために常を認知し食事支援で困惑すること”である。自閉症によ

食事時間や食事内容を意識的または無意識に規則的にしてる知覚過敏や慣れることに時間を要すること等が原因の激いること”である。新しいことをするのに時間を要し，同しい偏食や食に対する意欲がない等少食の場合と，自閉症

じ行動を好む自閉症の特徴や，子どもの食の好みを考慮しによる目の前にあるだけ食べ尽くす等のこだわりや，脳機た，母親の意識的または無意識の対処方法であった。

能の障害による満腹感欠如，不十分な咀嚼による丸飲み・『うちに帰ってきてから，３回，ジュース３回と，菓子パンを早食い等過食の場合の両方がみられ，幼少期から現在まで

少しずつ３回食べるもんだから，それでねー，たぶん。また続いていた。

夕ご飯食べるでしょー。７時半に。（Ｉ）』『小さいころから偏食でね。Ｗ小の特別支援学級の時も偏食〈「食」の楽しみ優先的支援〉は，“多くはない限られた

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

729

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

楽しみである食に関する欲求や満足感を優先した支援をす４．〈肥満の認知〉ること”である。母親は子どもの成長につれて，障害によ〈肥満の認知〉は母親が“子どもが肥満であるとはっきり，同年代の者と比べて，楽しみが多くなく限られているりと認めること”を示している。

と感じ，その限られた「食」の楽しみはかなえたいと思っ『中学校入るころに，さすがにすごいデブだな（笑）って思っていた。

て……。（Ｃ）』『でもちっとも守ってない。菓子パンはやめなさいねって言われても本人が菓子パン好きなので菓子パン食べさせたり

５．〈肥満による悪影響の懸念〉（笑），（菓子パンはだめって言われるんですねー。）言われま〈肥満による悪影響の懸念〉は，“肥満と知的障害・自閉す。言われてました。ずっと。（Ｄ）』症の特性があわさることによって起こる悪影響を懸念した〈食のこだわりに対する降参〉は，“食のこだわりに対しり，実感すること”を示している。一般的な生活習慣病のて，体重増加を認知しつつも，意思疎通のむずかしい自閉懸念だけでなく，生活習慣病による食事制限が理解できず症の子どもが，パニックを起こすことを予測し，親が考えパニックになることや，肥満で身体が大きくなると，周囲る対処をあきらめ，子どもの望む対処をすること”であへの配慮ができないためにぶつかってけがをさせること，る。「これは食べられない・これを食べたい・飲みたい」

身体が大きいことと理解が乏しいことで受診行動ができな等の自閉症によるこだわりが強化されたとき，母親は自身

くなること，介護者の身体的負担などの懸念や実感がみらが考える対処をあきらめていた。

れた。

『３食食べてプラスー。マックに行ったり，ケンタに行った『病……気に……なったら，かわいそうじゃないですか（笑）。

り。それは，新聞の広告を持って来て。（中略）で，なくす本人が。食べたい物食べれないし。（うんうん。さらにもっとことができないもんねー。だから主人はやめとけっていうけ

制限されちゃうかもしれないしってことですね。）そうそうそ

どそしたら怒るもんねー。うーん。ねえ。出るもんー。バンう。めちゃくちゃ制限されちゃうじゃないですか。（Ｊ）』

バンバンバン。たたいて。それで手が出てくる（引っ掻く）。

６．【減量のためのパターン崩し】（Ｉ）』【減量のためのパターン崩し】は，２つのコアカテゴ
３．〔自立困難な子への愛着〕

リーのうちの１つであり，減量するために今までの生活習〔自立困難な子への愛着〕は，障害のある子どもに対す

慣を一部変えることであり，次の３概念を包含している。

る不憫さや，子どもとの離れ難さ，子どもや自分への甘さ〈環境調整による過食阻止〉は，“子どもが過食にならななどを含めた，年齢を重ねても自立がむずかしい子どもをいような環境を意識的に整えること”である。知的障害に愛おしく思う気持ちを示し，次の２概念を包含している。

よる理解不足や意思疎通困難を考慮した対処方法で，幼少〈不憫さと離れ難さ〉は，“障害のある子どもを不憫に思期から行われることもあった。見えるところ，手の届くとう気持ちと子どもを手放すのは寂しいという気持ち”であころに食べ物を置いておかないことや，噛まずに飲み込んる。母親は，子どもへの愛着から成人しても離れがたい気でしまうことで過食につながるカレーライスや丼ぶり物の持ちになったり，成長しても同年代と比較し，子どもがで献立を避けることなどが行われていた。

きないことを認識して不憫に思ったりしていた。

『ご飯も残ってると気になって食べるから，ちょうどにしか炊『弟や妹みたいに好きな物を買いに行けないじゃないですか。

かないとか。（Ｃ）』（知的障害のため，危険等の対処や支払いができず，付き添い『冷蔵庫の鍵がかかるように（笑）したときもありましたね。

なく外出はできない）（Ｊ）』

自分で開けないように。（Ｄ）』『入所に入れるのも１つの手だけど……。まだしばらくはいい〈自発的問題対処が困難な子との同伴運動〉は，“知的障かなっと思って……。（Ｂ）』

害により危険や肥満などの問題に対処することができない〈障害ゆえの甘さ〉は，“障害があるがゆえに子どもにも子どもに同伴して減量のための運動をさせる行為”であ

自分にも甘くなること”である。

る。

『自閉ちゃんだと環境の変化にも弱いですし。なのであんま『いちばん多いのがＨ。Ｈ公園。Ｈ動物園。３時間くらい歩かり，そういうことで家で締め付けてもっていうのが……。食

せてる。一生懸命歩かせてる。私も旦那も一緒に。（Ｉ）』

べたいのにこれは駄目よとか，駄目ーとか，こんだけだけー！

〈子との調整によるカロリー制限〉は，“子どもと折り合とか……。ていうのもどう？っていうのがあって。（Ｈ）』

いをつけながらカロリーを制限すること”である。
（笑）それで，全部食べさせることはないので，お弁当も，『
うちでのお弁当は，買ってきたコンビニ弁当をお弁当箱に詰

730

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

めて，野菜を入れてご飯を少なくしてとか。（Ｄ）』

７．〈肥満の容認〉〈肥満の容認〉は，子どもの肥満が長年にわたり，“子どもが肥満である光景が常態化し，肥満の子どもをよしとして許すこと”である。

Ⅴ．考察

Ａ．自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス
本研究は，自閉症を伴う在宅重度知的障害者が誕生して『あとはずーっとまあ，デブななりに，あのーここからここらから肥満に至った現在までの家族の肥満に関する認識と行

へんぐらいずーっとそのままです。（Ｂ）』

動はどのようかを明らかにすることを目的として行った結果，母親が子どもの肥満を認知し，対処しながらも，〈肥８．
〈運動習慣の断念〉

満の容認〉に至っていったプロセスが明らかになった。ま〈運動習慣の断念〉は，“通所施設やヘルパーなどの社会ずこのプロセスについて考察する。

的環境や，本人・家族の事情により運動習慣を断念するこ

母親は，健常児でもまだコミュニケーションのむずかしと”である。本人の肥満の進行やこだわり，家族の加齢やい幼児のころから，自閉症，重度知的障害によって起こ

忙しさ，体育や部活動のあった就学期が終わり，通所施設

る〈食事摂取特異性に対する困惑〉や多動に，不慣れであでの座位中心の作業になったことや，子どもに同伴するヘりながら必死に対処し，それが〈子の食欲肯定〉につながルパー不足などの社会的環境等によって，母親は子どものり，時に〈「食」による行動制御〉であった。〈食事摂取特運動習慣の継続を断念していた。

異性に対する困惑〉の激しい偏食や丸飲み，早食い，過『まあ結局学生時代……，よりか，どうしてもここ（通所施

食等は，自閉症児の母親を対象とした先行研究（田辺ら，設）入ると，散歩連れてってくれたりするんですけど，週３

2012，前田，2013，佐久間ら，2013）でも報告されてい日くらい……ですし，徐々に運動量がねー……。落ち着いる。母親はこの〔障害と対峙の必死の養育〕のなかで，子てっちゃいますしね……。（Ｃ）』

どもの障害特性を学び，子どもの食の好みを把握し，次第に子どもとの争いを減らし，平和で穏やかに暮らせるよ

９．〔減量のためのパターン崩し促進因子〕

う【平和希求の食のパターン化支援】を行うようになって〔減量のためのパターン崩し促進因子〕は，母親によるいった。このように自閉症児・者の特徴の理解をふまえて減量のためのパターン崩しを促進させる要因を示し，次の対応策を考えることを，鈴木ら（2015）は，養育困難があ

２概念を包含している。

るにもかかわらず，母親が良好に適応する要素の１つと述〈減量手段の気づき〉は，“保健医療福祉従事者および教べており，うまく養育するために母親が知恵を絞り，工夫育者等とのかかわりから減量する手段に気づくこと”であした結果の姿だったと考えられる。さらに【平和希求の食る。母親は自分から積極的に求めてはいないが，子どもののパターン化支援】に含まれる〈「食」の楽しみ優先的支

肥満について，保健医療福祉従事者および教育者等とかか

援〉は，先行研究（荒井ら，2011）にもあったが，子どもわるなかで，ジュースや菓子パンで太ることや，ご飯を小の成長につれて，母親は子どもの楽しみが限られていると盛にすることやウォーキングで痩せること，体重測定の習

感じ，食の楽しみを大事に思うようになっていった。

慣づけなどを学んでいた。

濱田（2008）によると，障害のある子どもをもつ母親（ダイエット入院中に）一度あのー，日曜日だったかな。面『は，生物学的なつながりのうえに，障害という未知な要素

会に行って，外に連れ出してもいいですよって言われて連れを加えた子どもと一体化し，療育に没頭し，そのプロセス

出してー，それで，缶ジュースかなんか飲ませたんですよ。

を通して，子どもをかけがえのない存在として受け入れ，

そして帰って，体重計ったら増えてたからって（笑）怒られその絆を強めていくが，本研究でも養育の経験により，ました。（Ｂ）』〔自立困難な子への愛着〕が深まり，その愛着が肥満につ〈減量の連帯支援者への感謝〉は，“夫など，子どもの減ながる【平和希求の食のパターン化支援】を助長してい量支援に一緒に取り組む者に感謝すること”である。

た。一般的には子どもが成人期に入ると親離れ子離れの時『まあ散歩に行こうって言って，ね。父親もそうですけど，休期（鈴木・渡辺，2012，pp.46-50）といわれるが，重度知みのときにね。一緒に行こうっていって，そういったときも的障害者では成長後も継続的な支援が必要であり，子どもあるんですけど。（Ｄ）』の親離れもむずかしく，親の子離れはさらにむずかしいと推察され，成人してもこの状態が続いていた。在宅知的障害者の食行動は，家族による充実した支援により，一般成人に比べ，良好であるという報告（作田ら，2013；日本栄日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

731

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

養士会全国福祉栄養士協議会，2009）があるが，このようてはどちらもわが子に大事な支援であり，母親は子どもとなプロセスをたどった結果と考えられる。家族による充実

同伴の散歩やご飯を少なくするなどの減量の試みをしながした食行動支援が，子どもの身体的成長の終わりや身体活ら，ジュースや菓子パンの間食習慣を守り，揚げ物など好動量の減少にあわせて摂取量を調節していない場合や，食物を与えるという，減量としては矛盾した行動をとってい事内容が子どもの好みにあわせて偏っている場合には，肥た。今回の肥満者の母親は，【平和希求の食のパターン化

満の一因になる可能性も否定できないのではないかと考え支援】が【減量のためのパターン崩し】に比べて大きくられる。

なっていたが，どちらの行動も母親が子どもを大切に思う

やがて母親は〈肥満の認知〉をし，〈肥満による悪影響

認識がもとになっていることと，小さくても２つとも行っの懸念〉から，肥満を少しでも解消しようと【減量のためていることが明らかになった。したがって，母親が子どものパターン崩し】を試みるが，【平和希求の食のパターン化のためになると認識すれば，どちらにでも傾く可能性があ

支援】に比べて弱くなりがちであった。母親は子どもが幼ると考えられる。

少のころは〈自発的問題対処が困難な子との同伴運動〉として，散歩やプールに連れて行ったが，先行研究で指摘されている家族の忙しさや外出時の安全への懸念（Spanos, etal., 2012），親の時間的問題や体力の問題（荒井ら，2011）

Ｃ．自閉症を伴う在宅重度知的障害者の肥満の改善や管理に関する看護への示唆
自閉症を伴う在宅重度知的障害者の肥満の改善や管理とといった家族の問題に加えて，本研究では通所施設での座しては，減量の試みをしながらも，肥満につながるパター

位中心のかかわりや同伴するヘルパー不足等の社会的要因

ン化した食事支援や食の楽しみを優先した支援が行われての影響もあり，〈運動習慣の断念〉になっていった。肥満

いないか，母親に振り返ってもらい，母親が，パターン化に関する認識としてこのような社会的要因が語られたことした食事のなかで，減量できる物を見つけ，減量の環境をは，わが国の障害者政策が近年施設から地域へ進められ，整え，それを維持していけるよう支援することが考えられ

日中だけ施設に通うことや，ヘルパー等を使った外出や通る。そのためには肥満による悪影響や適正体重を伝えて動勤・通学等，知的障害者の社会的支援が普及してきたこと機づけすることも有用であるが，母親が障害と対峙して必が影響していると考えられる。母親がいまよりもさらにこ死で養育してきたことや子どもへの愛着を深く理解し，母うした社会的支援を必要としている表れではないかと推察

親が子どもと争わない減量方法を提示することが重要であできる。

ると考える。

このように〔障害と対峙の必死の養育〕〔自立困難な子への愛着〕〈運動習慣の断念〉により，肥満につながる

Ｄ．本研究の限界と今後の課題【平和希求の食のパターン化支援】は助長され，減量の試

本研究は，肥満という一般的にネガティブにとらえられみにもかかわらず肥満は長期化し，母親の〈肥満の認知〉るテーマを扱っている。そのような中，研究参加に同意のは〈肥満の容認〉に至っていた。

得られた母親は，子どもの肥満に関心がある母親に偏ってこのプロセスは，限定された範囲内に関して優れた説明いる可能性があり，このことが本研究の限界である。今後力をもつ M-GTA（木下，2003）で生成したことから，在は父親や同胞にも対象者を広げることや，本研究で得られ宅重度知的障害，18～39歳，BMI 30以上，自閉症の者で，た母親の認識と行動へのアプローチによる自閉症を伴う在二次性肥満・重複障害のない者の母親という限定された範宅重度知的障害者の肥満への介入プログラムの開発が課題

囲内での一般化は可能と考える。

である。

Ｂ．【平和希求のパターン化支援】と【減量のためのパターン崩し】の重要性

結

次に，生成された２つのコアカテゴリーの本研究における重要性について考察する。

論

本研究では自閉症を伴う在宅重度知的障害者が肥満になっていく経過を，母親の視点から，一連のプロセスとし肥満につながる【平和希求の食のパターン化支援】は，て明らかにすることができた。母親は自閉症，重度知的障養育のなかで母親が子どもの障害特性を学び，子どもの好害によって起こる食事や多動の問題に必死に対処するうちみを把握して，子どもと争いのない平和な暮らしをするたに，〔自立困難な子への愛着〕にも助長され，肥満につなめの対処行動であった。一方，肥満を少しでも解消しよう

がる【平和希求の食のパターン化支援】をせざるをえなとする【減量のためのパターン崩し】は，子どもの肥満にかったことがうかがえた。さらに〈肥満の認知〉後は【減よる悪影響に対する母親の対処行動であった。母親にとっ量のためのパターン崩し】を試みるが，【平和希求の食の732

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

パターン化支援】に傾きがちであった。その要因としてこ嶋章吾教授と，聖路加国際大学木下康仁特任教授はじめれまでの知見にない支援者不足などの社会的要因も関与し

M-GTA 研究会の皆さまに感謝いたします。なお，本稿はていることが明らかになった。看護への示唆として【減野中光代が2017年度愛知県立大学大学院看護学研究科博士

量のためのパターン崩し】の強化と，【平和希求の食のパ

前期課程に提出した修士論文に加筆・修正を加えたものでターン化支援】の弱化の必要性が示唆された。そのためにあり，第44回日本看護研究学会学術集会（熊本）で発表しは母親の必死の養育の経験や子どもへの愛着を深く理解た。

し，母親が子どもと争わない減量方法の提示が重要であ
利益相反の開示る。

本研究における利益相反は存在しない。
謝

辞
本研究の趣旨をご理解いただき，貴重なお話をしてくだ

著者貢献度さいました皆さま，ご協力いただきました施設長・職員のすべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収

皆さまに心より感謝申し上げます。また，スーパーヴァ

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

イザーとしてご指導いただきました国際医療福祉大学小原稿を確認した。

要旨

目的：自閉症を伴う在宅重度知的障害者が誕生してから肥満に至った現在までの母親の肥満に関する認識と行動のプロセスを明らかにし，肥満の管理に関する看護支援を検討すること。
方法：母親10名に体型の経過の中で記憶に残っている出来事について半構造化面接を行い，M-GTA を用いて分析した。

結果：自閉症を伴う在宅重度知的障害者の誕生から肥満に至るまでの母親の認識と行動のプロセスは，母親は自閉症，重度知的障害によっておこる食事や多動の問題に必死に対処するうちに，〔自立困難な子への愛着〕にも助長され，肥満につながる【平和希求の食のパターン化支援】をせざるを得ず，さらに〈肥満の認知〉後は【減量のためのパターン崩し】を試みるが，【平和希求の食のパターン化支援】に傾きがちで肥満容認に至っていた。
結論：看護への示唆として【減量のためのパターン崩し】の強化と【平和希求の食のパターン化支援】の弱化の必要性が示唆された。

Abstract
Aim: We aimed to clarify the process that how mothers thought and acted about their children ’s obesity in people withsevere intellectual disabilities and autism, from their birth to the present. Nursing support for body weight management wasalso reviewed.
Method: We conducted semi-structured interviews of 10 mothers and analyzed the results using the modified groundedtheory approach; M-GTA.
Result: The findings of this study indicated that mothers had to do “patterning support of the meal for the peace” which
led to obesity, intensified by “the attachment to their children who had difficult independence”, because mothers coped desperately with issues of diet and hyperkinesia caused by autism and severe intellectual disabilities during their child era. In
addition, though mothers tried to “breaking patterns meal support to lose weight”, they tend to do “patterning support of themeal for the peace”.
Conclusion: These results suggest that nurses should help mothers to reinforce “breaking patterns meal support to lose.
weight” and to weaken “patterning support of the meal for the peace”

文献American Psychiatric Association（2013）／高橋三郎 , 大野 裕 監
訳（2014）. DSM-5精神疾患の診断・統計マニュアル . 東京：
医学書院 .
荒井弘和 , 小嶋宏子 , 山崎由美（2011）. 知的障害者のメタボリッ
クシンドローム予防に関する探索的研究 . 日本健康教育学会

誌 , 19（1）, 15-25.
Bhaumik, S., Watson, J.M., Thorp, C.F., Tyrer, F. & McGrother, C.W.
（2008）. Body mass index in adults with intellectual disability: Distribution, associations and service implications: A population-based
prevalence study. Journal of Intellectual Disability Research, 52, 287298.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

733

自閉症を伴う在宅重度知的障害者に対する母親の肥満容認プロセス

George, V.A., Shacter, S.D., & Johnson, P.M.（2011）. BMI and attitudes
and beliefs about physical activity and nutrition of parents of adolescents with intellectual disabilities. Journal of Intellectual Disability
Research, 55（11）, 1054-1063.
Ha, Y., Jacobson Vann, J.C., & Choi, E.（2010）. Prevalence of overweight and mothers’ perception of weight status of their children
with intellectual disabilities in South Korea. The Journal of School
Nursing, 26（3）, 212-222.
濱田裕子（2008）. 障害のある子どもをもつ家族のつながり：父親役割に焦点をあてて . 家族看護 , 6（1）, 58-64.
鴨下加代 , 土路生明美 , 林 優子（2016）. 肥満傾向にある学童期の発達障がい児への看護介入プログラムの効果：肥満度 , 生
活習慣の認識・行動の変化 . 人間と科学：県立広島大学保健福祉学部誌 , 16（1）, 53-62.
川名はつ子 , 吉宇田和泉（2014）. 知的障害者の居住形態のちがいによる肥満の現状と課題 . 日本保健福祉学会誌 , 20（2）,31-39.
木下康仁（2003）. グラウンデッド・セオリー・アプローチの実
践：質的研究への誘い . 東京：弘文堂 .
厚生労働省（2016）. 平成26年国民健康・栄養調査報告 . 98-99.
http://www.mhlw.go.jp/bunya/kenkou/eiyou/dl/h26-houkoku.pdf（参照2016年５月19日）
厚生労働省社会・援護局障害保健福祉部（2013）. 平成23年生活のしづらさなどに関する調査（全国在宅障害児・者等実態調査）結果 . http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/seikatsu_chousa_
c_h23.pdf（参照2015年７月28日）
厚生労働統計協会（2012）. 国民衛生の動向2012/2013. 厚生の指標 , 59（9）, 42-43.
前田宣子（2013）. 知的障害を伴う自閉症スペクトラム生徒の青年期の食事指導 . 自閉症スペクトラム研究 , 10（別冊）, 73-80.
増田理恵 , 田高悦子 , 渡部節子 , 大重賢治（2012）. 地域で生活する成人知的障害者の肥満の実態とその要因 . 日本公衆衛生雑誌 , 59（8）, 557-565.
内閣府（2015）. 平成27年版障害者白書 . 東京：勝美印刷 .
日本知的障害者福祉協会（2016）. 全国知的障害関係施設・事業所
名簿：日本知的障害者福祉協会会員名簿2015年版 . 東京：日本知的障害者福祉協会 .
日本栄養士会全国福祉栄養士協議会（2009）. 平成20年度障害者保健福祉推進事業等（障害者自立支援調査研究プロジェクト）：地域で生活する障害児（者）の食生活・栄養支援に関する調査研究事業報告書 . 3-82. 東京：日本栄養士会全国福祉栄養士協議会 .

734

日本栄養士会全国福祉栄養士協議会（2010）. 平成21年度障害者保健福祉推進事業等（障害者自立支援調査研究プロジェクト）：地域における障害者の栄養・健康状態の実態及び意識・ニー
ズ調査研究事業報告書 . 3-122. 東京：日本栄養士会全国福祉栄養士協議会 .
日本肥満学会肥満症診断基準検討委員会（2000）. 新しい肥満の判定と肥満症の診断基準 . 肥満研究 , 6（1）, 18-28.
佐久間尋子 , 廣瀬幸美 , 藤田千春 , 永田真弓（2013）. 自閉症スペ
クトラム障害をもつ幼児の食事に関する母親の認識とその対
処 . 日本小児看護学会誌 , 22（2）, 61-67.
作田はるみ , 東根裕子 , 奥田豊子 , 坂本 薫 , 橘ゆかり , 北元憲
利 , 内田勇人（2013）. 在宅で生活する知的障害者の食行動の特徴と肥満との関連 . 肥満研究 , 19（3）, 186-194.
相馬大祐 , 五味陽一 , 志賀利一 , 村岡美幸 , 大村美保 , 井沢邦英
（2013）. 高齢知的障害者の死亡原因と疾患状況：国立のぞみの園利用者の診療記録から . 厚生の指標 , 60（12）, 26-31.
総務省行政管理局（2004）. 発達障害者支援法 . http://elaws.e-gov.
go.jp/search/elawsSearch/elaws_search/lsg 0500 /detail?lawId=
416AC1000000167（参照2019年４月16日）

Spanos, D., Hankey, C.R., Boyle, S., Koshy, P., Macmillan, S., Matthews,
L., Miller, S., Penpraze, V., Pert, C., Robinson, N., & Melville, C.A.
（2012）. Carers’ perspectives of a weight loss intervention for adults
with intellectual disabilities and obesity: A qualitative study. Journalof Intellectual Disability Research, 57（1）, 90-102.
鈴木和子 , 渡辺裕子（2012）. 家族看護学理論と実践第４版（pp.
46-50）. 東京 . 日本看護協会出版会 .
鈴木浩太 , 小林朋佳 , 森山花鈴 , 加我牧子 , 平谷美智夫 , 渡辺京
太……稲垣真澄（2015）. 自閉症スペクトラム児（者）をもつ
母親の養育レジリエンスの構成要素に関する質的研究 . 脳と発達 , 47（4）, 283-288.
田辺里枝子 , 曽我部夏子 , 祓川摩有 , 小林隆一 , 八代美陽子 , 高橋
馨 , 五関 - 曽根正江（2012）. 特別支援学校の児童・生徒の食生活の特徴と体格との関連について . 小児保健研究 , 71（4）,582-590.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2018年７月10日受付
2019年２月18日採用決定

No. 4

2019

doi:10.15065/jjsnr.20190305053－原著－

小児病棟看護師の急変対応に関する不安
Pediatric Nurses’ Anxiety about Responding to Sudden Changes in Children’s Condition
杉

浦

将

人１）

Masato Sugiura

盛

田

麻己子２）

Mamiko Morita

萩

本

明

子３）

Akiko Hagimoto

キーワード：急変対応，小児病棟看護師，不安Key Words：responding to the sudden change, pediatric nurses, anxiety

緒

感情をもちながら不安を抱いて勤務することになるが，脅言威を抱いたまま急変に対応することは，適切な対処方法を

患者の急変は，予測のつきにくい不確かな出来事である

講じることができないおそれがあると考えられる。

ことや生死を分ける重要な事象であることから，看護師にこのため，看護師の急変時の判断や技術力の強化，看は迅速かつ適切な対応が求められ，経験に関係なく大きな護師の抱く急変対応への不安軽減のための対策がとられ，混乱や不安を覚える。このような不安は「誰にでも起こ

病棟では一次救命処置 BLS（basic life support: BLS）や小りうる人間的な心理現象である」と大橋（1998，pp.812-

児二次救命処置（pediatric advanced life support: PALS）な

North American Nursing Diagnosis Association International:

を行うことが多くなった。また，シミュレーターを用い813）は述べている。また“不安”は北米看護診断協会（theどの急変対応教育や頻度の多い急変事例を設定して教育

NANDA-I）によると「自律神経系の反応を伴う，漠然とた PALS 教育を積極的に行い，教育効果として急変対応にかわからないことが多い）で，危険の予感によって生じる

2010）。そして，鈴木・細田（2014）は，救急領域に勤務して不安定な不快感や恐怖感（本人に原因は特定できない

自信がつき不安が軽減したことが示されていた（梶野ら，

気がかりな感情。身に降りかかる危険を警告する合図であする新人期看護師の技能習得に影響を及ぼす経験のプロセ

り，脅威に対処する方策を講じさせる」と定義しているスとして，自信を獲得することで救急領域の一員としての（Herdman & Kamitsuru, 2017/2018, p.403）。このことから自覚が芽生えるようになり，救急領域での視野が拡大する

急変は合図となり，その結果，脅威に対する対処方法を講経験により，技能習得に能動性が生まれることを示した。

じさせるものとなる。

成人領域の研究では，急変時の不安についての意識調査を

このような状況下での看護師の感情は，「患者への思い」

した後，結果を反映した急変対応のための教育プログラム「経験・知識不足から生じる思い」「蘇生チームのあり方にを構築し，効果を検討した研究があり（川㟢・三根・藤

対する思い」「家族への思い」の４つがあると述べられた村・瀬口，2009；伊藤ら，2010），個人の経験に応じた継（丹下ら，2006）。また，川㟢・三根・藤村・瀬口（2009）

続的なトレーニングの実施により，看護師全員が理解できは，看護師により「不安がある」「焦りがある」「慌ててしているという安心感につながり落ち着いて対応できるとい

まい落ち着いて行動ができない」といったように急変に対う効果が示されていた。

する不安の思いが異なることを示し，夜間に勤務する看護

一方，小児領域では子どもという別の側面も考えなけれ師が少ない状況では，藤浦・古川（2010）が示したようばならず，脅威が増えると考えられる。入院する子どものに，夜間看護師が急変時に困ったことや不安なことは，他

特徴として，身体的に予備能力が少なく，抵抗力が弱いこ患者への対処や家族・医師への連絡，物品準備があがってとから，症状が急速に進み，急変する危険が高い（奈良間いた。しかも，ベッドサイドの患者および家族に接する機ら，2015，pp.254-255）。また，痛みや苦しさを言葉で具会が長い看護師は，急変の第一発見者になる可能性がきわ

体的に明確に表現できないことで，異常の発見が遅れやす

めて高く，また，治療チームが機能するまでの初動対応をく，症状が進行するのも大きな特徴である。さらに，子どしなければならない可能性も高い。このようにさまざまなもは潜在危険に対する予知能力や回避能力が未発達である

１）藤田医科大学保健衛生学部看護学科 Fujita Health University２）名古屋女子大学 Nagoya Women’s University
３）同志社女子大学 Doshisha Women’s College of Liberal Arts
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

735

小児病棟看護師の急変対応に関する不安ため，不慮の事故も起こしやすい（総務省統計局，2016）。
このことから，小児にかかわる看護師は成人と比較し，予測のできない急変場面に遭遇する可能性が高いことが推察され，脅威に対する適切な対処にも違いが生じていることが予測される。しかし，小児病棟看護師が急変対応で抱く脅威などの不安の意味に焦点を当てた研究に関しては，現Ｂ．研究デザイン
急変の場面や状況で小児病棟看護師が抱く不安の意味内容を明らかにするために，質的記述的研究を用いた。
Ｃ．研究対象施設および研究協力者

時点では明らかにされていない現状がある。したがって，

研究対象施設は，大学病院１施設の乳児期から思春期の小児病棟看護師の急変対応を考えていくうえで，実際にそ患児が入院する小児内科病棟と小児外科病棟の２病棟としの不安の意味を知り，効果的な急変対応教育につなげるた

た。研究協力者は，この２病棟に勤務する看護師20名とした。

めの示唆を得る必要があると考えた。以上により本研究では，小児病棟看護師が抱く急変対応に関する不安の意味内容を明らかにすることを目的とした。

Ｄ．データ収集方法
データ収集期間は，2014年６月～８月であった。データ
収集におけるアクセス方法は，研究協力施設の看護部への同意書による研究承諾後，看護師は病棟の看護師長に条件

Ⅰ．研究方法に該当する研究協力候補者の選定を依頼した。研究協力候
補者には，研究者が説明文書にて説明を行い，参加意思のＡ．用語の定義

あった研究協力者に対し，同意書にて承諾を得た後，面接の時間と場所を調整した。

１．急変対応文部科学省（2004）は，「看護実践能力育成の充実に向

データ収集は，半構成的面接法（インタビュー）としけた大学卒業時の到達目標（看護学教育の在り方に関すた。インタビュー内容は，「看護師経験年数」「小児看護経る検討会報告）」において，看護実践能力の構成と卒業時

験年数」「急変時に直面し，印象に残っている急変の場面到達度として「ヒューマンケアの基本に関する実践能力」

や状況」「急変に遭遇したときに感じたことや考えたこと「看護の計画的な展開能力」「特定の健康問題を持つ人へのなどの思い」「急変についての不安や気がかりの内容およ実践能力」「ケア環境とチーム体制整備能力」「実践の中でびその対策（急変対応に関する教育や学習等）」をインタ研鑽する基本能力」を，そのうちの「特定の健康問題を持ビューガイドに沿って実施した。インタビューの際には，つ人への実践能力」のなかの「健康の危機的状況にある人

研究協力者と研究者が他に語る内容がないと確認した時点への援助」では，人が遭遇する健康の危機的状況におけるでインタビューを終了した。

対応能力が述べられた。そこで，人が遭遇する健康の危機的状況における対応を急変対応とし，「急変した患児に応じて応援が到着するまでに行う救急処置や，高度な緊急治Ｅ．解釈（分析）方法

IC レコーダに録音した音声やインタビュー中の記録を療が必要となる場面経過に応じた看護師の適切な言動」と逐語的に記述した。この逐語録を何度も繰り返して読み，定義した。また本研究では，急変患児への直接の対応はな意味のある文節単位ごとにマーキングし，テキストデータ

かったが，勤務帯により何らかのかかわりがあった場合もを作成した。得られたテキストデータは，下記の手順に従間接的対応として急変対応に含むこととした。

い質的に解釈した。

２．不安

１．急変の場面・状況の抽出

不安は，Herdman & Kamitsuru（2017/2018）による定義

インタビューで語られた急変の場面や状況は，研究協力（pp.401-403）および Spielberger（1966）が体系づけている者が実際に経験し印象に残っている急変時の場面や状況，における状態不安（pp.16-19）より，「本人に原因は特定変の場面や状況をもとの文脈の意味を失わないよう，定義」「状態─特性不安理論（A Trait-State Conception of Anxiety）

および同僚から聞いた場面も含まれていた。研究者は，急できないかわからないことが多く，急変という危険の予感に沿って抜き出し，内容の相違によって要約した。

によって生じる心配な感情」を表すこととし，性格特性としての不安や不安状態を軽減させようとして働く言動については考慮に入れない。ここでいう「感情」とは，急変時に感じて起こる喜怒哀楽などの心の状態をいう。

２．不安の解釈
各個人の印象に残っている急変の場面や状況から抱いた不安として述べられた内容，およびその対策（急変対応に関する教育や学習等）を動機づけている不安に関する記述

736

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

小児病棟看護師の急変対応に関する不安を定義に該当する意味のある文節で抜き出し，意味内容がめた。常にスーパーバイズを含めた３者以上の研究者間で損なわれないように不安の内容を一文で表現した。20名分抽出されたカテゴリーやカテゴリー間の関係性について，の表現した内容において，類似したものを集め，含まれる

意味内容の不明瞭なコードはテキストデータに戻り，確認

不安の意味内容を簡潔に表す表現を用いてコードとして割を行い，確証性・信用性を確保した。

り当てた。ここでいう簡潔に表現した不安の用語の意味（表１）とは，Herdman & Kamitsuru が示す NANDA-I によG．倫理的配慮

る不安の看護診断ラベルの中身を使用し，広辞苑を参考に

本研究は，藤田医科大学の疫学・臨床研究倫理審査委

意味内容に該当する言葉で表現した（新村，2008）。さら

員会の承認を得て実施した（受付番号：14-101，承認日：に，類似コードを集めて，カテゴリー化によって徐々に抽2014年５月15日）。研究協力者に対しては，研究の主旨，

象化のレベルを上げ，上位カテゴリーを抽出した。質的手

参加拒否の権利，また途中で断っても研究協力者に不利益法の専門家および小児看護学の研究者間で共通性や相違が生じないこと，得られたデータ等は厳重に管理すること性，およびカテゴリー間の関連性を検討した。これらの過や研究目的以外は使用しないこと，発言が業務等に影響し程において内容の確証性を確保し，コアカテゴリーを抽出ないこと，学会や論文発表の公表，連絡先について文書した。抽出したカテゴリー相互の関係性を研究者間で多面および口頭で説明し，同意書による承諾を得た。インタ的に検討し，最終的に急変の場面や状況からこれ以上のカビューの際は，プライバシーが保持できるよう個室で行

テゴリーの発見や解釈が出てこないという理論的飽和の状

い，録音と記録することを確認した。また，インタビュー

態を確認した。最後に，コアカテゴリーに基づき関係性をによる時間的負担や精神的影響に配慮しながら実施した。

概念図に表した。

F．確証性と信用性の確保

Ⅱ．研究結果

研究者は，各研究協力者との信頼関係や中立性を築くための訓練として，看護師経験のある有志者４名に対し，プレインタビューを試みた。プレインタビューの実施後は，Ａ．研究協力者の概要
研究協力者は小児病棟看護師20名であり，全研究協力者

質的手法の専門家や小児看護の専門家をスーパーバイズとからインタビューの参加意思と録音・記録についての承し，インタビューガイドの検討，プレインタビューの実施諾を得た。看護師の経験年数は１～12年（平均経験年数を繰り返し，インタビューガイドの不備を検討し，信用性は4.5年）であり，小児看護の経験年数は１～11年（平均を高めた。また，インタビューにあたって十分な訓練を重ね，確証性を確保し，研究協力者へのインタビューを開始

4.25年）であった。インタビュー時間は一人30～60分程度であった。また，研究対象施設における看護師は，頻度のした。インタビューの際には，研究協力者と研究者が他に多い急変事例を設定した院内教育の実施や，病院外では語る内容がないと確認した時点でインタビューを終了しPALS などの急変対応教育を受講していた。

た。研究者は，逐語録や語られた急変の場面や状況についての要約を提示し，その内容についてすべての研究協力者とのメンバーチェックを行い，意味の変更や過ちがあった
場合は修正する機会を設け，データの明瞭さや信用性を高表１

Ｂ．小児病棟看護師が急変に直面し印象に残っている場面
や状況
小児病棟看護師が急変に直面し印象に残っている場面や不安のカテゴリー名における用語の意味

用語

意味

心配

悪い事態に直面しないかと気にかけて思いわずらうこと。

危惧

成り行きをあやぶみおそれること。

恐怖

死を暗示するほど恐ろしく感じること。

警戒心予測される危険に対して注意し用心すること。

動揺

気持ちなどが不安定になること。心が揺さぶられること。

困惑

困ってどのように対処してよいかわからず，とまどうこと。

困難感

ものごとをなしとげたり実行したりすることがむずかしいこと。

焦り

自分の思いどおりにならず，いらだつこと。

怒り

怒ること。

後悔

前にした行為を後になって悔いること。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

737

小児病棟看護師の急変対応に関する不安状況は，６つの急変の場面と３つの急変の状況が示された

験・経験不足による急変対応での動揺や困難感』『２．児（表２）。

の年齢や成長に応じた急変対応に関する知識不足への心急変の場面は，「１人の患児の急変事例」と「複数の急配』『３．急変時の判断不足で責任を問われることへの危変が重なった事例（呼吸状態悪化・人工呼吸器管理中の急惧』『４．児の年齢や成長に応じた急変対応における技術変）」に分類された。さらに「１人の患児の急変事例」で不足への心配や焦り』『５．感情のコントロール不足によは，「非心肺停止」と「心肺停止」に分類され，１つ目のる適切な対応への困難感』の５つで構成された。５つの上「非心肺停止」は「（Ⅰ）痙攣」「（Ⅱ）呼吸状態悪化」「（Ⅲ）

位カテゴリーのうち『１．未経験・経験不足による急変対

人工呼吸器管理中のトラブル」「（Ⅳ）出血による急変（ド応での動揺や困難感』『２．児の年齢や成長に応じた急変

レーンからの出血，脳出血，消化管出血）」に分類された。

対応に関する知識不足への心配』『４．児の年齢や成長に急変の状況は，「（１）間接的かかわり」「（２）急変に気応じた急変対応における技術不足への心配や焦り』の３つづき一次救命処置（一次評価，酸素投与，補助呼吸，モニは，知識・技術・経験の実践能力不足という視点で構成さ

ター装着，応援への申し送り等）を行い応援が到着するれていた。それらは，それぞれ「痙攣時に何をしたらいいまでに行う看護師の言動」「（３）急変において応援が到かわからない」「年齢や体重からチューブ類の適切な太さ

着後に行う高度な緊急治療（確実な気道管理，薬剤投与，を判断できない」という語りから知識不足により生じた不ショックの治療）が必要となる場面に応じた看護師の言安，「チアノーゼの出現時に脈拍測定や聴診がうまくでき動」に分類された。ここで分類された「（１）間接的かかなかった」ことや「いざ確実に薬剤を間違えずに準備する

わり」は，急変患児への直接の対応はなかったが勤務帯にとなると，パニックで手が震えていた」という語りから手より何らかの間接的かかわりがあったという状況を示して技の実践や迅速な薬剤準備に関する技術不足により生じたいる。

不安，「痙攣を初めて見た」「経験年数の割には，挿管の場
面を１回も見たことがない」という語りから初めての症状

Ｃ．小児病棟看護師が抱く不安やその対応の経験不足により生じた不安で構成された。さ以下に示す本文中の小児病棟看護師が抱く不安のコアカ

らに，生命にかかわる急変の場面に対して，求められる実

テゴリーは【 】（以下，「不安【 】」とする），上位カテゴ践能力に達しておらず不足を感じることにより，急変時のリーは『 』とした。それを説明する具体的な語りは「 」

判断・対処不足で責任を問われることや感情のコントロー

で示した。急変の場面や状況で小児病棟看護師が抱く不安

ル不足が生じることから，『３．急変時の判断不足で責任の内容を分析した結果，最終的に，【①急変時の実践能力を問われることへの危惧』『５．感情のコントロール不足

不足による心配や動揺】【②患児・家族の状態の経過からによる適切な対応への困難感』が構成された。感情のコン認識された危惧や動揺】【③不利な環境条件とその対応へ

トロール不足とは，冷静さを失うことによる落ち着いた挿の心配や困難感】の３つのコアカテゴリーが形成された

管介助や処置介助困難，緊迫した雰囲気にのまれることに（表３）。以下，不安のコアカテゴリー①，②，③ごとに説よる医師への指示確認などの適切な対応困難，過去に経験明する。

した負の感情のセルフコントロール不足のような急変対応
で生じることから形成された。また，過去に経験した負の１．不安【①急変時の実践能力不足による心配や動揺】
こ の コ ア カ テ ゴ リ ー は， 上 位 カ テ ゴリ ー『 １． 未 経
表２

急変の状況

Ⅳ
Ⅴ
Ⅵ

738

１

２

３

痙攣
非心肺停止

Ⅲ

１人の患児の急変事例

Ⅱ

分がショックになったときに，どのようにその気持ちを消小児病棟看護師が急変に直面し印象に残っている場面や状況

急変の場面
Ⅰ

感情のセルフコントロール不足とは，「（急変対応後は）自呼吸状態悪化人工呼吸器管理中のトラブル
出血による急変・ドレーンからの出血・脳出血
・消化管出血間接的かかわり

心肺停止

急変に気づき急変において
一次救命処置（一次評価，応援が到着後に行う
酸素投与，補助呼吸，
高度な緊急治療
モニター装着，応援への（確実な気道管理，申し送り等）を行い薬剤投与，ショックの治療）応援が到着するまでに行う が必要となる場面に応じた看護師の言動
看護師の言動

複数の急変が重なった事例（呼吸状態悪化・人工呼吸器管理中の急変）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

小児病棟看護師の急変対応に関する不安
表３

急変の場面や状況で小児病棟看護師が抱く不安のコアカテゴリー

コアカテゴリー名

上位カテゴリー名
１．未経験・経験不足による急変対応での動揺や困難感
２．児の年齢や成長に応じた急変対応に関する知識不足への心配①

急変時の実践能力不足による心配や動揺

３．急変時の判断不足で責任を問われることへの危惧
４．児の年齢や成長に応じた急変対応における技術不足への心配や焦り
５．感情のコントロール不足による適切な対応への困難感
６．現状から予測される急変への警戒心
７．急変に直面したときの動揺や危惧
８．急変が起きてしまった後悔
９．対応の不備による状態悪化への危惧や恐怖②

患児・家族の状態の経過から認識された危惧や動揺10．状態が回復しないことへの焦り
11．自分が責任を問われることへの危惧
12．急変対応後の状態不安定による回復の見込みや生命危機に至ることへの危惧や恐怖
13．想定外に重症化したことへの恐怖
14．後遺症が残り責任が生じることを認識した危惧
15．急変時の家族の不安増強への警戒心や動揺
16．家族の気持ちになることへの困難感
17．チーム医療として医師との連携不足による急変対応への困難感や怒り
18．メンバー看護師の役割分担への困難感
19．マンパワー不足による急変患児の対応への危惧や焦り③ 不利な環境条件とその対応への心配や困
難感

20．自分しか対応できない状況による患児の状態変化に対する困惑や焦り
21．マンパワー不足による別の患児への対応が不十分なことへの心配や困惑
22．患児の状態に応じた物品が揃わないことによる対応遅れへの心配
23．物品の準備不足や使用不能による対応遅れへの心配や怒り
24．家族不在状況による急変対応が遅れることへの心配化していけるのか」という気持ちの整理や，「もし，次に見た目の変化を目のあたりにして怖くて声が出なかった」

急変したときに，また同じようにパニックになり，うまく「自分が緊急コールを押す場面に直面したとき本当に焦っ行動できるかという思いがある」という失敗の経験を繰りた」という直面時の不安，『８．急変が起きてしまった後返さないこととして構成された。これらの上位カテゴリー

悔』は「急変の可能性をアセスメントしていたにもかかわの構成に基づき構成図を図１に示した。

らず，訪室が少なかったので，もっと訪室回数を増やせばよかった」という後悔で構成された。『９．対応の不備に

２．不安【②患児・家族の状態の経過から認識された危惧よる状態悪化への危惧や恐怖』『10．状態が回復しないこや動揺】とへの焦り』は，「対応や薬剤の投与量間違いによって，

このコアカテゴリーは，上位カテゴリー『６．現状から状態がもっと悪くなってしまうのが怖い」「挿管チューブ予測される急変への警戒心』『７．急変に直面したときのが閉塞して，酸素投与や吸引しても SpO2が上がらず，す動揺や危惧』『８．急変が起きてしまった後悔』『９．対応

ごく焦った」という対応時の不安で構成された。また，の不備による状態悪化への危惧や恐怖』『10．状態が回復『11．自分が責任を問われることへの危惧』『14．後遺症がしないことへの焦り』『11．自分が責任を問われることへ残り責任が生じることを認識した危惧』は，急変対応後にの危惧』『12．急変対応後の状態不安定による回復の見込

自分が非難の対象になることや急変後に後遺症が残り責任

みや生命危機に至ることへの危惧や恐怖』『13．想定外にが生じることを認識したことで生じる不安であった。これ重症化したことへの恐怖』『14．後遺症が残り責任が生じらの上位カテゴリーの構成に基づき構成図を図２に示しることを認識した危惧』『15．急変時の家族の不安増強へた。

の警戒心や動揺』『16．家族の気持ちになることへの困難感』の11で構成された。そのうち，『６．現状から予測さ

３．不安【③不利な環境条件とその対応への心配や困難れる急変への警戒心』は「流涎が多い状況で，その後の感】予測」から抱く不安，『７．急変に直面したときの動揺や

このコアカテゴリーは，上位カテゴリー『17．チーム医危惧』は「呼吸器管理中に吸引や体交後，SpO2が下がり，療として医師との連携不足による急変対応への困難感や怒日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

739

小児病棟看護師の急変対応に関する不安

能力不足
経験の有無
未経験・経験不足による急変対応での動揺や困難感看護師としての態度
急変時の
判断不足で
責任を問われることへの危惧

技術不足

知識不足

児の年齢や
成長に応じた
急変対応における
技術不足への心配や焦り

児の年齢や成長に応じた
急変対応に関する
知識不足への心配

実践能力不足から生じる責任追及が感情のコントロールへ波及。

能力不足から適切な対応がとれないときに心理的危機が高まり，強い不安が生じることにより適切な対応がとれないときにこのカテゴリーが生じる。

相互に影響

感情のコントロール不足による適切な対応への困難感
冷静さが保てない，緊迫した雰囲気に呑まれる，感情のセルフコントロール不足

図１

不安①の上位カテゴリーの構成図

自分が責任を問われることへの危惧

後遺症が残り責任が生じることを認識した危惧

実践した結果から生じる責任感急変に直面したときの動揺や危惧

対応の不備による状態悪化への危惧や恐怖急変対応後の状態不安定による回復の見込みや生命危機に至ることへの危惧や恐怖

急変が起きてしまった
後悔

状態が
回復しない
ことへの焦り想定外に重症化したこと
への恐怖

現状から
予測される
急変への警戒心

予

期

直

面

対応後

対応時

急 変 時 の 家 族 の 不 安 増 強 へ の 警 戒 心 や 動 揺
家

族

の

気

持

ち

に

な

る

こ

と

へ

の

困

難

感

家族の気持ちを推し量りながら援助する事への視点
は患児の状態の経過という時間の流れを示す。

図２

不安②の上位カテゴリーの構成図り』『18．メンバー看護師の役割分担への困難感』『19．マ

応が不十分なことへの心配や困惑』『22．患児の状態に応

ンパワー不足による急変患児の対応への危惧や焦り』『20．

じた物品が揃わないことによる対応遅れへの心配』『23．

自分しか対応できない状況による患児の状態変化に対する物品の準備不足や使用不能による対応遅れへの心配や怒困惑や焦り』『21．マンパワー不足による別の患児への対り』『24．家族不在状況による急変対応が遅れることへの740

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

小児病棟看護師の急変対応に関する不安心配』の８つで構成された。そのうち，「メンバーが少な

ゴリーは，【①急変時の実践能力不足による心配や動揺】い勤務帯で，対応が遅れて重症化したらと思うと怖くな【②患児・家族の状態の経過から認識された危惧や動揺】る」「急変時に誰に助けを求めたらよいかわからず不安」 【③不利な環境条件とその対応への心配や困難感】の３つ「酸素投与しても SpO2が上がらず，医師を待つ時間がとてが明らかになった。不安【②患児・家族の状態の経過からも長く不安に感じた」という語りから，マンパワー不足に認識された危惧や動揺】は，予期から対応後にかけて患児

よる看護師の適切な対応や看護師間の関係から生じる不安の状態の経過における病状の変化という時間の流れのなかで構成された。これらの上位カテゴリーの構成に基づき構で起こる不安があり，それは実践能力不足から抱く不安や成図を図３に示した。

不利な環境条件とその対応から抱く不安が影響を与えていＤ．コアカテゴリーによる小児病棟看護師の急変対応に関する不安の概念図

た。これらのコアカテゴリーによる小児病棟看護師の急変対応に関する不安の概念図を図４に示した。

小児病棟看護師が抱く急変対応に関する不安のコアカテ

人的環境
メンバー看護師の適切な対応
他病棟看護師への依頼など看護師間の関係

チーム医療として医師との連携不足による急変対応への困難感や怒りマンパワー不足
による急変患児の
対応への
危惧や焦り

医師との
連携

自分しか
対応できない状況による患児の状態変化に対する困惑や焦り

家族不在状況による急変対応が遅れる
ことへの心配家族（意思決定者）の存在

マンパワー不足による別の患児への対応が不十分なことへの心配や困惑

主となる患児は別の患児への対応という視点から影響

メンバー看護師の役割分担への
困難感

物的環境の不備による人的環境への影響

物的環境
患児の状態に応じた物品が揃わないことによる対応遅れへの心配
物品の準備不足や使用不能による対応遅れへの心配や怒り
図３

不安③の上位カテゴリーの構成図③不 利 な 環 境 条 件 と そ の 対 応 へ の 心 配 や 困 難 感②患 児・家 族 の 状 態 の 経 過 か ら 認 識 さ れ た 危 惧 や 動 揺
予

期

直

面

対応時

対応後

①急 変 時 の 実 践 能 力 不 足 に よ る 心 配 や 動 揺
図４

コアカテゴリーによる小児病棟看護師の急変対応に関する不安の概念図
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

741

小児病棟看護師の急変対応に関する不安Ⅲ．考丹下ほか（2006）の急変から生じる看護師の感情を調査察した研究では，「経験・知識不足から生じる思い」の下位

Ａ．小児病棟看護師が急変対応に抱く不安の解釈
１．不安【①急変時の実践能力不足による心配や動揺】に「判断できない恐怖心」があり，経験や知識不足による恐怖心から不安を引き起こし，これら３つの能力不足という視点を構成したと考えられた。そして，小児は身体的に不安【①急変時の実践能力不足による心配や動揺】は，予備能力が少なく，抵抗力が弱いことから症状が急速に進急変対応時の生命にかかわる事象であることなどの理由か

み，急変する危険が高い（奈良間ら，2015）ことや，成長ら，経験に基づく判断力と技術力が必要であり，それが不発達の状態により対応が大きく異なることが影響し，『児足していることにより不安を覚え，抽出されたと考えられの年齢や成長に応じた急変対応』が２か所で抽出されたとる。

考えられた。以上から，経験・知識不足は不安につながり

この背景には，以下のことが考えられる。実践能力と実践能力に影響するため，研修などを含めたあり方についは，文部科学省（2011）が，「今後の大学における看護系て検討の必要性が考えられた。

人材養成の在り方」のなかで，「専門職として能力開発に『５．感情のコントロール不足による適切な対応への困努め，長い職業生活においてもあらゆる場で，あらゆる健難感』は，強い不安によって冷静さが保てないことや，緊康レベルの利用者のニーズに対応し，保健，医療，福祉等

迫した雰囲気にのまれること，感情のセルフコントロールに貢献していくことのできる応用力のある国際性豊かな人

不足に関連したカテゴリーであり，先述の能力不足と相互材養成を目指す」と示し，「あらゆる健康レベルの利用者に影響していることが意味づけられた。これは稲葉・古に対し，看護師が看護を行動によって実行するために（看屋・萩原（2006）の，慢性疼痛患者を看護するなかで危機

護を）なし得る力」として用いられている。また，厚生労が高い患者に接するときに，看護師は感情コントロールと働省（2008）が示す「看護基礎教育のあり方に関する懇談

いうストレス要因を抱えそれに対する対処を必要とする，

会

論点整理」では，専門職としての資質・能力として，と述べているように，経験や知識不足から適切な対応がと「①基本となる資質・能力，②急性期医療等を担うためにれないときに心理的危機が高まり，このカテゴリーが生じ必要な資質・能力，③生活を重視した看護提供に必要な資ると考えられた。また，Salovey & Mayer（1990）が提唱し質・能力，④看護の発展に必要な資質・能力」の４つの構た感情知性（Emotional Quotient: EQ）理論に示される対成要素が示されている。一方，文部科学省（2004）が示し

人関係の構築や感情をコントロールする能力に重点をおいた卒業時到達目標とした看護実践能力の構成と卒業時到達た重要な視点であり，強い不安が生じることにより適切な度のうち「特定の健康問題を持つ人への実践能力」の「健対応が取れないときにこのカテゴリーが生じると考えられ康の危機的状況にある人への援助」のなかで，その能力にた。

ついて「突然の健康危機は，誰にでも起こり得る非常事態『３．急変時の判断不足で責任を問われることへの危惧』であり，専門的判断と確かな技術によって，生命の危機がは，実践能力不足から生じる責任追及から生じる不安を示

回避され心の安寧が取り戻される」ことが期待され，「一したカテゴリーであり，看護師としての態度という視点で般的な知識・技術に加えて，経験に基づく判断力と技術解釈された。これは，岩本・内海・細原・孝壽（2014）に力」の必要性が述べられた。

よるリスク感性に必要なコンピテンシー要素の明確化で述このように，実践能力の必要性が述べられ，明確化されべられた「専門職としての責任感」や，前田ほか（2014）

つつあることから，急変対応時は，生命にかかわる事象での医師と看護師が考える小児医療領域への特定看護師（仮あり，経験に基づく判断力と技術力が必要なため，それが称）導入に対する問題や課題にも抽出されていた「医行為不足していると自覚することにより不安を覚えると解釈さを実施する際の責任問題」からも解釈されると考えられれ，不安【①急変時の実践能力不足による心配や動揺】がた。

抽出されたと考えられる。
このコアカテゴリーを構成する５つの上位カテゴリーの

２．不安【②患児・家族の状態の経過から認識された危惧

うち『１．未経験・経験不足による急変対応での動揺や困や動揺】

難感』『２．児の年齢や成長に応じた急変対応に関する知「患児・家族の状態」とは，急変という危機的状況にある識不足への心配』『４．児の年齢や成長に応じた急変対応

患児・家族のことを指した。ここでは，Friedman（1981/1993）

における技術不足への心配や焦り』の３つは，急変時の実が，「子どもは家族の一員であり家族員との相互作用を通践能力不足のなかでも経験の有無，知識・技術の不足にまして成長発達していくとともに，家族も家族集団としてとめられる能力不足という視点で解釈された。これらは，成長発達を遂げていく」と述べ，家族を一つのユニット

742

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

小児病棟看護師の急変対応に関する不安としシステムとしてとらえていることから，「患児・家会（2003）の明示している「看護者の倫理綱領」の行動指族」とした。そして，「経過」とは，看護では，「病気の経針のなかにある「看護者は，病院をはじめさまざまな施設

過」と「経過別看護」の視点として用いられ，前者を Wu

や場において，人々の健康と生活を支える援助専門職であ（1973/1975）は「病気は身体の構造や機能上の変化としり，人間の生と死という生命の根元にかかわる問題に直面て，また，いつもと違う，奇妙な，ときには痛みのある感

することが多く，その判断および行動には高い倫理性が求覚からなる変化として体験される」と述べ，後者を森田・められる」という看護師としての基本姿勢に基づいた実践

大西（2011，pp.197-198）は「生命の危険度の変動を対象の結果から影響が及ぶと考えられた。

者の出生から死の方向への時間的移り変わりのなかでとら『15．急変時の家族の不安増強への警戒心や動揺』とえた，その人の健康状態の変動の軌跡である」と述べてい『16．家族の気持ちになることへの困難感』の２つは，急る。すなわち「経過」は，病態（症状）の悪化という変化

変患児の家族への対応により生じる不安を示し，家族の気として体験される病気のとらえ方で始まり，あらゆる病気持ちを推し量りながら援助することへの視点として構成さに共通する経過を，時間的移り変わりのなかでとらえよう

れた。家族の一員である患児の急変は，家族に緊張と不安とした経過別看護の視点として提示した。このようなことをもたらし，予後が深刻であれば家族は激しいショックをから，このコアカテゴリーは，患児の急変に伴う病態の変受けたりパニックを起こしたりする。こうした急性期の家化を家族の反応を含めて認識され，そのような患児の状態

族の反応を McCubbin & Patterson（1983）は，時間の流れに応じて対応した経過別看護の視点と同様に，時間的経過を横軸にとり危機状況の発生を構造的に説明していた。すのなかで不安が生じることから，不安【②患児・家族の状

なわち，「ストレス源となる困難が生じたときに，ストレ態の経過から認識された危惧や動揺】が抽出されたと考え

ス源を処理するために活用できる家族の現存する資源と，られる。これは，Spielberger（1966，p.18）が「状態不安

そのストレス源をどのように認知するかという３つの要因

は，時間の経過のなかで，脅威を感じる程度により引き起の相互作用の結果，危機がもたらされるか回避される」とこされ，対処方法や行動を順序付けるきっかけとなる」と述べていた。このことから，急変時の家族対応が遅れ，家述べていることと一致していると考えられた。

族の自立性と環境の影響をコントロールできないと家族がこのコアカテゴリーにおける上位カテゴリーのうち，危機状態に陥ることが示され，看護師が抱く家族対応への『６．現状から予測される急変への警戒心』は予期，『７．

不安と一致していると考えられた。したがって，患児への急変に直面したときの動揺や危惧』と『８．急変が起きて対応とともに家族の適応に向けて家族のもてる力を引き出しまった後悔』は急変直面時，『９．対応の不備による状

せるかかわりが必要になると考えられた。

態悪化への危惧や恐怖』と『10．状態が回復しないことへの焦り』は急変対応時，『12．急変対応後の状態不安定に

３．不安【③不利な環境条件とその対応への心配や困難

よる回復の見込みや生命危機に至ることへの危惧や恐怖』感】と『13．想定外に重症化したことへの恐怖』は急変対応後

不安【③不利な環境条件とその対応への心配や困難感】

で，一連の流れでまとめられた。これらは患児の状態の経は，環境条件が患児を取り巻くチーム体制やチームワーク

過における患児の健康レベルの変化という時間の流れのなを実践する能力が相互作用を制約するものであるため，不かで生じるカテゴリーとして構成された。また，森田・大利な環境条件により患児が最良のケアを享受することがで西（2011）は，「あらゆる疾病に共通する経過を，急性期，きなくなることで不安が生じ，抽出されたと考えられる。

回復期，慢性期，終末期の４期でとらえようとした経過別

ここでの「環境条件」とは，「人間を取り巻き，人間と看護」として提示し，予期，直面，対応時，対応後という相互作用を及ぼしあうもののうち，直接の原因ではない

一連の時間の流れについて，状態に応じた看護実践に影響が，その相互作用を制約するもの」である。また，文部科を及ぼす経過別看護の視点と同様であると考えられた。

学省（2004）は，看護実践能力の構成と卒業時到達度とし『11．自分が責任を問われることへの危惧』と『14．後て「ヒューマンケアの基本に関する実践能力，看護の計画

遺症が残り責任が生じることを認識した危惧』は，それぞ的な展開能力，特定の健康問題を持つ人への実践能力，ケ

れ対応時と対応後の上位カテゴリーに影響し，実践した

ア環境とチーム体制整備能力，実践の中で研鑽する基本能

結果から生じる責任感に関するカテゴリーとして構成さ力」を述べ，そのうち「ケア環境とチーム体制整備能力」

れた。これらは，厚生労働省医政局看護課（2004）の示のなかで，「治療とケアのサービス提供施設内部でのチー

す「看護職員として必要な基本姿勢と態度についての到達

ム体制を取り上げ，チームの意義を理解してチームワーク

目標」のなかの「医療倫理・看護倫理に基づき，人間の生を実践する能力」をあげていた。さらに，患児が最良のケ

命・尊厳を尊重し患者の人権を擁護する」や日本看護協

アを享受することができるため，資源であるケア体制を患

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

743

小児病棟看護師の急変対応に関する不安児の生活環境のなかにどうつくるかということに言及して内の「組織能力と役割遂行能力」において，「最適な治療

いた。

を提供するための治療チームをつくり，維持するために以上のことから，環境条件が患児を取り巻くチーム体制

は，メンバー全員が自分の見解をほかのメンバーに示す必やチームワークを実践する能力が相互作用を制約するもの

要がある。患者はときおり変化するうえ，異なる人間関係であるため，不利な環境条件により患児が最良のケアを享は異なる見解を引き出すので，異なる治療の可能性が生ま受することができなくなることで不安が生じると解釈される」（p.131）と述べているように，そのときに構成されれ，不安【③不利な環境条件とその対応への心配や困難感】が抽出されたと考えられる。

た看護師あるいは看護師間での関係を状況にあわせて調整
しあうことによって看護ケアや業務が遂行されていくが，

このコアカテゴリーにおける上位カテゴリーのうち『17．

急変など突発的に不利な環境におかれると急変に対応しな

チーム医療として医師との連携不足による急変対応への困がらの再調整が必要となり，再調整の過程で困惑，焦りや難感や怒り』『18．メンバー看護師の役割分担への困難感』

困難感という不安が出現すると考えられた。また，チーム『19．マンパワー不足による急変患児の対応への危惧や焦医療としての医師との連携からなる『17．チーム医療としり』『20．自分しか対応できない状況による患児の状態変て医師との連携不足による急変対応への困難感や怒り』や化に対する困惑や焦り』『21．マンパワー不足による別の看護師不足による急変対応の遅れに関連した『19．マンパ

患児への対応が不十分なことへの心配や困惑』『24．家族

ワー不足による急変患児の対応への危惧や焦り』『21．マ不在状況による急変対応が遅れることへの心配』の６つンパワー不足による別の患児への対応が不十分なことへのは，人的環境という視点で解釈できた。これらは，環境条

心配や困惑』は，Benner（2001/2005）のいう「人員不足件として患児を取り巻くチーム体制やチームワークを実践する能力を示す一方で，川口（2003）は，「看護におけるという最悪の制約下で観察されたものである」（p.127）と同様の内容であった。

環境調整技術のエビデンス」のうち「看護における環境調

さらに，上位カテゴリー『22．患児の状態に応じた物品

整の視点」のなかで環境側の要素をあげ「対人的環境要素が揃わないことによる対応遅れへの心配』『23．物品の準において，最も対象に近い存在は，直接的ケアの担い手で備不足や使用不能による対応遅れへの心配や怒り』の２つある家族や看護師，医師たちである」と述べ，良好な人間

は，物的環境という視点で解釈された。Benner（2001/2005，

関係の形成が患児の状態に影響を及ぼすことについて言及
し，このことから不利な人的環境条件で不安が生じると考えられた。また，『18．メンバー看護師の役割分担への困

pp.95-96）は，治療および安全や安楽にかかわるものにおいては，道具そのものが対象の QOL にも大きく影響しているために，患者の危機の本質を見極め，問題をすばやく難感』『19．マンパワー不足による急変患児の対応への危把握し，必要な資源をすばやく手配し，管理することが求

惧や焦り』『20．自分しか対応できない状況による患児のめられると述べ，これは，急変時に物品が揃い使用可能な状態変化に対する困惑や焦り』『21．マンパワー不足によ状態であることや小児特有の物品を準備する必要性からる別の患児への対応が不十分なことへの心配や困惑』の４解釈できた。また，物的環境に不備が生じることによっつは，メンバー看護師の適切な対応や他病棟看護師への依て，人的環境へ影響を及ぼす関係性が意味づけられた。こ頼など看護師間の関係から構成された。さらに『18．メン

れらは Benner（2001/2005）の述べている「容態の急変をバー看護師の役割分担への困難感』『19．マンパワー不足

効果的に管理する」という領域において，危機管理としてによる急変患児の対応への危惧や焦り』『20．自分しか対「緊急事態において必要な資源の供給をすばやく手配する」

応できない状況による患児の状態変化に対する困惑や焦（p.98）ということと重なる部分があったが，小児特有なり』の３つは，主となる患児への対応として重なっており，『21．マンパワー不足による別の患児への対応が不十成長を考慮した物品準備は，患児のニーズを把握する必要性として解釈された。Benner（2001/2005）は前述同様に，分なことへの心配や困惑』が別の患児という視点から分離「看護師は全体像の監督者であり，多くの利用可能な資源され，主となる患児は別の患児への対応という視点から影を熟知して，それを活用している」（p.98）と述べている

響を受けていた。この４つは，チーム医療としての医師とことから，患児の状態に応じた物品が揃わないこと，物品の連携からなる『17．チーム医療として医師との連携不足の準備不足や使用不能による対応遅れという物的環境に不による急変対応への困難感や怒り』と相互に影響を与えて利が生じたときに，心配や怒りという不安が生じると考えいると考えられた。単独で抽出された『24．家族不在状られた。したがって，このような不足が生じないように日況による急変対応が遅れることへの心配』は，家族といごろから準備し，確認し，備えておくことが必要だと考えう意思決定者の存在を示すカテゴリーとして解釈された。

られた。

Benner（2001/2005）が示した達人レベルの看護実践領域744

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

小児病棟看護師の急変対応に関する不安Ｂ．小児病棟看護師が急変対応に抱く不安の概念図に対する解釈

応に関する不安の意味内容を抽象化し，コアカテゴリーを見出し，関係性を表した。しかし，患児の入院している小児病棟における診療科の特徴により，場面や状況に偏りが急変の場面や状況における患児の状態には，予期，直生じることも考えられ，幅広い施設での調査が必要となる

面，対応時，対応後と時間の経過があり，小児病棟看護師と考えられた。また，本研究では，不安の意味内容を概念

は経過に応じた看護実践に伴うさまざまな不安を抱く。こ

抽出した質的研究であり，解釈の信憑性や転用可能性を高れは，池上・浅香（2008）が，「患者急変時の看護師の役

めるために，概念間の関係を仮説的に見出し，その関係を割」において，患者が治療を受ける状況などをすべて包括

量的研究や分析的帰納法により検証する必要があると思わし，病院内であれば入院期間の全過程において，急変によれる。そのうえで小児病棟看護師が体験する急変場面でのり生命を危険にさらすことから守る役割を担っていると述実践能力の向上に向けた取り組みを検討していく必要があ

べているように，経過に応じた役割から生じる不安としてる。

解釈された。また，急変に対応するためには，知識，技術のみならず，経験に基づく臨床判断が必要であり，これら結が不足することで生じる不安と，人的・物的に必要な資源論を満たしていないことにより生じてくる不安から影響を受

小児病棟看護師の急変対応に関する不安は，【①急変時

けることが解釈された。これは，厚生労働省医政局看護課の実践能力不足による心配や動揺】【②患児・家族の状態（2004）の示す「新人看護職員の臨床実践能力の向上に関の経過から認識された危惧や動揺】【③不利な環境条件とする検討会

報告書」における看護技術を支える要素のな

その対応への心配や困難感】の３つの概念で構成された。

かで「患者及び家族への説明と助言において（１）看護ケ

これは，予期から対応後にかけて患児の状態の経過におけアに関する患者への十分な説明と患者の選択を支援するたる健康レベルの変化という時間の流れのなかで起こる不安

めの働きかけ（２）家族への配慮や助言」があり，生活のがあり，それは実践能力不足や不利な環境条件が影響を与

多くは家族を中心とする大人に依存している小児では，意えていた。

思決定者となる家族の存在も重要となる。そして患児は，身体的に予備能力が少なく，抵抗力が弱いことから，症状謝

辞が急速に進み，急変する危険が高い（奈良間ら，2015）。

本研究にご協力いただきました看護師の皆さまに心よりさらに，痛みや苦しさを言葉で具体的に明確に表現できな

感謝いたします。なお本研究は，平成26年度に提出した修いことで，異常の発見が遅れやすく，症状が進行するのも士論文に加筆・修正を加えたものであり，日本看護研究学

大きな特徴であり，児の年齢や成長に応じた急変対応にお会第41回学術集会で発表した。

ける知識や技術不足は不安を生じる。以上により，患児の状態の経過から起こる不安は，時間の経過でとらえ方が異なり，状態に応じた看護実践に影響を及ぼすことから不安

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

が生じるため，予期，直面，対応時，対応後に対応する視
著者貢献度

点として解釈された。

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終Ⅳ．本研究の限界と今後の課題

原稿を確認した。

本研究で描いた概念図は，小児病棟看護師が抱く急変対要旨

研究目的は，小児病棟看護師が急変場面で抱く不安の意味内容を明らかにすることである。小児病棟看護師20名を対象に半構成的面接を行い，面接内容を質的に解釈して，不安の意味内容を抽象化し，コアカテゴリーを見出すとともに，関係性を概念図に表した。
結果，小児病棟看護師が抱く急変対応に関する不安のコアカテゴリーは「急変時の実践能力不足による心配や動揺」「患児・家族の状態の経過から認識された危惧や動揺」「不利な環境条件とその対応への心配や困難感」の３つであった。これらは，急変時の患児の状態には，予期，直面，対応時，対応後と時間の経過があり，経過に
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

745

小児病棟看護師の急変対応に関する不安応じた看護実践に伴う不安がある。また，急変に対応するためには，知識，技術のみならず，経験に基づく臨床判断が必要であり，これらが不足することで生じる不安と，人的・物的に必要な資源を満たしていないことにより生じてくる不安から影響を受けることが解釈された。

Abstract
We sought to explore the anxiety felt by pediatric ward nurses during sudden changes in young patients’ condition. We
conducted semi-structured interviews with 20 pediatric ward nurses and used phenomenological analysis to analyze their
responses. We extracted three categories of anxiety felt by pediatric ward nurses: 1）worries and upsets associated with asense that their skills were inadequate to deal with sudden changes; 2）concerns and upsets over the progress of patients andtheir families’ reaction; and 3）worries associated with disadvantageous environmental conditions and difficulties corresponding to these environments. These findings indicate that patient conditions and families’ reactions progress from when they
are anticipating the sudden change, at the time the sudden changes occur, during the sudden changes, and after the suddenchanges. Responding to sudden changes in patient condition requires not only adequate knowledge and skills, but also clinical judgment based on experience. However, nurses worried about their nursing competence in responding to changes inpatient conditions. Their concerns and upsets over patient progress and family reactions were influenced by feelings of inadequate competence and worries regarding disadvantageous environmental conditions.

文献Benner, P.（2001）／井部俊子（監訳）（2005）. ベナー看護論 新訳
版：初心者から達人へ . 東京：医学書院 .
Friedman, M.M.（1981）／野嶋佐由美（監訳）（1993）. 家族看護学：
理論とアセスメント . 東京：へるす出版 .
藤浦早苗 , 古川美穂（2010）. 夜間勤務時の急変における看護師・介護士の意識調査：急変に対するスタッフの不安軽減を目指
して . 日本看護学会論文集（老年看護）, 41, 36-38.
Herdman, T.H. and Kamitsuru, S.（2017）／上鶴重美（2018）. NANDA-I
看護診断：定義と分類2018-2020（原書第11版）. 東京：医学書院 .
池上敬一 , 浅香えみ子（2008）. 患者急変対応コース for Nurses ガ
イドブック . 27, 東京：中山書店 .
稲葉真弓 , 古屋圭子 , 萩原直美（2006）. 慢性疼痛患者を看護する
看護師のストレスに関する研究 . 慢性疼痛 , 25（1）, 115-120.
伊藤由紀子 , 土橋こずえ , 米多明美 , 橋爪馨代 , 宮下あき子 , 長
井麻希江（2010）. 循環器内科病棟における定期的急変対応（BLS, ACLS）トレーニング導入の効果：看護師の不安の評
価より . Heart Nursing, 23（8）, 877-881.
岩本真紀 , 内海知子 , 細原正子 , 孝壽香織（2014）. リスク感性に必要なコンピテンシー要素の明確化 . 香川県立保健医療大学
雑誌 , 5, 15-22.
梶野真弓 , 石羽澤映美 , 梶濱あや , 五十嵐加弥乃 , 土田悦司 , 鈴木
滋 , 佐藤 敬 , 竹田津原野 , 高瀬雅史 , 白井 勝 , 坂田 宏 ,沖 潤一（2010）. 当院における乳児・小児一次救急蘇生講習会と院内二次救急蘇生講習会の取り組み . 日本小児救急医学会雑誌 , 9（3）, 325-328.
川口孝泰（2003）. 看護における環境調整技術のエビデンス . 臨牀
看護 , 2（13）, 1880-1886.
川㟢朋子 , 三根直子 , 藤村裕子 , 瀬口智美（2009）. BLS トレーニ
ングを取り入れた教育プログラム構築に向けて：急変対応
における看護師の意識調査の結果から . 日本看護学会論文集（成人看護Ⅰ）, 40, 160-162.
厚生労働省（2008）. 看護基礎教育のあり方に関する懇談会論点整理 . https://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/07/s0731-8.html（ 参 照2018年１月２日）
厚生労働省医政局看護課（2004）. 「新人看護職員の臨床実践能力の向上に関する検討会」報告書 . https://www.mhlw.go.jp/746

shingi/2004/03/s0310-6.html（参照2018年１月２日）
前田貴彦 , 上杉佑也 , 若林美乃里 , 西山修平 , はぜ 薫 , 杉野健士
郎（2014）. 医師と看護師が考える小児医療領域への特定看護師（仮称）導入に対する問題や課題 . 日本看護学会論文集（小児看護）, 44, 154-157.
McCubbin, H.I. and Patterson, J.M.（1983）. The family stress process:

The double ABCX model of adjustment and adaptation. Marriage& Family Review, 6（1-2）, 7-37.
文部科学省（2004）. 看護実践能力育成の充実に向けた大学卒業
時の到達目標（看護学教育の在り方に関する検討会報告）.
http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/ 018 - 15 /toushin/04032601.htm（参照2018年１月２日）
文部科学省（2011）. 大学における看護系人材養成の在り方に関する
検 討会最終 報告 . http://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/
koutou/40/toushin/1302921.htm（参照2018年１月２日）
森田夏実 , 大西和子（編）（2011）. 臨床看護学叢書２：経過別看護 第２版 . 東京：メヂカルフレンド社 .
奈良間美保 , 丸 光惠 , 堀 妙子 , 来生奈巳子 , 新家一輝 , 富岡晶子 , 大須賀美智 , 小迫幸恵 , 田中千代 , 竹之内直子 , 松岡真
里 , 茂本咲子 , 前田留美 , 荒木暁子（2015）. 小児看護学１：
小児看護学概論 小児臨床看護総論 . 254-255, 東京：医学書
院.
日本看護協会（2003）. 看護者の倫理綱領 . https://www.nurse.or.jp/
home/publication/pdf/rinri/code_of_ethics.pdf（参照2017年７月９日）
大橋優美子（1998）. 看護学学習辞典（第２版）. 812-813, 東京：
学習研究社 .
Salovey, P. and Mayer, J.D.（1990）. Emotional intelligence. Imagination,
Cognition, and Personality, 9, 185-211.
鈴木亜衣美 , 細田泰子（2014）. 救急領域に勤務する新人期看護師の技能習得に影響を及ぼす経験 , 日本看護研究学会雑誌 , 37
（2）
,
1-11.
新村 出（2008）. 広辞苑 第六版 , 東京：岩波書店 .
総務省統計局（2016）. 人口動態調査2015年：5-17 性・年齢別にみた死因順位 . e-Stat 政府統計の総合窓口 . https://www.e-stat.
go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450011&
tstat=000001028897&cycle=7&year=20150&month=0&tclass1=00
0001053058&tclass2=000001053061&tclass3=000001053065（参日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

小児病棟看護師の急変対応に関する不安照2017年７月９日）

Spielberger, C.D.（1966）. Theory and Research on Anxiety, Anxiety and
Behavior. New York: Academic Press.
丹下幸子 , 永田純子 , 白川恭子 , 豊田香織 , 大橋美由紀 , 小倉和美 , 澤田由美（2006）. 患者の急変場面における看護師の感情（第１報）. 日本看護学会論文集（看護管理）, 37, 58-60.

Wu, R.（1973）／ 岡 堂 哲 雄（ 監 訳 ）（1975）. 病 気 と 患 者 の 行 動 .
197-198, 東京：医歯薬出版 .

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2017年10月７日受付
2019年３月５日採用決定

No. 4

2019

747

doi:10.15065/jjsnr.20190308052－原著－

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連
The Correlations of the Sense of Authenticity and Emotional Labor with the Professional Identity of Nurses
光

岡

由紀子

Yukiko Mitsuoka

キーワード：自分らしさ，職業的発達段階，役割演技
Key Words：authenticity, occupational developmental stage, role acting

序瀧ヶ崎・稲木（2004）は，感情労働はバーンアウトの要因論

医療の高度化，複雑化，在院日数の短縮化が進むなか，であることを指摘しており，Hochschild（1982/2000）の示唆を支持している。しかし，Brotheridge & Grangey（2002）

看護師は多様化する患者のニーズに柔軟に対応することがは表層演技がバーンアウトに正の影響を及ぼす一方，深層求められている。患者，家族は治療や先行きの不安，社会

演技は負の影響を及ぼすことを示唆しており，大村（2009）

的背景を抱えながら重要な判断や決断を短期間で行わなけも深層演技が脱人格化に負の影響を及ぼすことを指摘してればならない状況におかれ，さまざまな出来事を体験すいる。看護師の感情労働については，片山・小笠原・辻・る。そのような臨床において看護師が患者や家族，医療関

井村・永山（2005）により，看護師の感情労働測定尺度

係者との間で生じる自己の感情を管理し，職務上求められが開発され，感情労働を評価することが可能となった。こる役割にコミットしようとする行為は感情労働とよばれての尺度は「探索的理解」「表層適応」「表出抑制」「ケアのいる。感情は社会的関係の基盤であり，成人になるにつ表現」「深層適応」の５つの下位尺度から構成されており，

れて社会的規範に従ってコントロールすることが求めら

感情労働の否定的な側面だけでなく肯定的な側面についてれるようになる（式守・武井，2013）。この社会的規範をも明らかにすることが可能となった。片山（2006）はこの

Hochschild（1982/2000）は感情規則とよび，個人の抱く感尺度を用い探索的理解は嬉しさを感じた看護師の場合に促情を感情規則に基づき，自ら管理しようとすることを感情

進され，苛立ちを感じた場合には低減すると述べており，

管理，そして職務のなかで課せられることを感情労働と位表出抑制は看護師の苛立ちと悲しみによって増加し，看護

置づけている。感情労働について Hochschild（1982/2000）

師の嬉しさによって低下する傾向であったことを報告しては，感情規則に則りその場で適切と思われる感情を感じたいる。また，奥野・萬羽・青野・東・奥村（2013）は，表ふりをする表層演技と，感じていると思い込む深層演技の出抑制がバーンアウトを高めることを示唆しており，片２種類があることを示しており，看護師が行う表層演技，山（2010）は看護師の感情労働において表出抑制が最も強

深層演技は看護を成り立たせるための不可欠な要素としいストレス因子であることを報告している。探索的理解とて，日常的場面で行われいる（武井，2001）。また，一部は状況に応じて細かく自己の感情を調整し患者に共感したの深層演技には防衛機制が伴い（武井，2006），感情労働

感情を表出するために行われる（片山ほか，2005）ことかも感情規則も十分に意識化されず，無意識のものであった

ら深層演技の性質があると考えられ，表出抑制とはその場りする（Smith, 1992/2000）ことから，感情労働は知らずにふさわしくないと思われる看護師自身の感情を抑えたり知らずのうちに看護師の心理的側面に影響を及ぼすことが隠したりする行為（片山ほか，2005）であるため表層演技示唆されている。

の性質があると考えられる。このように表層演技が及ぼす

感情労働の心理的側面への影響について，Hochschild

心理的影響は，バーンアウトとの関連やストレス因子との（1982/2000）は，職務中の演技と真の自己との間にうまく関連を示唆するものも多く，看護師のメンタルヘルスを脅折り合いをつけることができないことから生じる問題をひ

かす可能性が懸念される一方，深層演技はバーンアウトにとまとめに自己疎外の問題とよび，感情労働が労働者に及対し否定的影響を及ぼすなどメンタルヘルスへの肯定的影

ぼす負の影響について論じている。

響が示唆されている。しかし，深層演技は個人のアイデン

Zaph, Seifert, Schmutte, Mertini, & Holz（2001），荻野・
滋賀医科大学医学部附属病院

ティティをおびやかす危険性が常に存在する（榊原，2011）

Shiga University of Medical Science Hospital
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

749

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連との否定的影響に関する報告もみられ，深層演技が及ぼすめに本来感（sense of authenticity）尺度を開発しており，心理的影響について一貫性を見出すことはむずかしい。感

本来感を「自分自身に感じる自分の中核的な本当らしさの

情労働が心理的側面に及ぼす影響が一貫性を示さないこと

感覚の程度」と定義している。伊藤・小玉（2005）は本来について須賀・庄司（2008）は，感情労働がどのような影感が自律性に対して促進的な影響を及ぼすことを明らかに響を及ぼすかではなく，感情労働とその心理的影響には何しており，阪無・石村（2015）はポジティブな感情表出がが関連するのかを明らかにすることが課題であると述べてバーンアウトを低減させることに本来感が関連しているこいる。岩谷・渡邉・國方（2008）は感情労働とストレス反とを示唆している。また，本来感は本当の自尊感情と関連

応の関連において，SOC（sense of coherence）低群のみ関がある（石原，2013）一方，随伴性自尊感情と負の関連が連があったことを報告しており，ストレス下でも健康を保ある（阿部・伊藤，2007）ことが報告されており，本来つ能力である SOC を関連要因として示している。また，須感と自尊感情には関連があることが示唆されている。本賀・庄司（2010）は感情管理スキルを１つの関連要因として示しており，有馬（2009）は感情管理を自律的に行う場
合と他律的に行う場合では看護師の福利に及ぼす影響が異なることを示唆している。Hochschild（1982/2000）は感情管理における自己制御の程度が労働者のメンタルヘルスに当の自尊感情（true self-esteem）とは外的な評価や他者承認に依存しない自発的な自尊感情であり，随伴性自尊感情（contingent self-esteem）とは，外的な評価や他者承認に依存する自尊感情と位置づけられている（Deci & Ryan,
1995）。また，随伴性自尊感情とは外的な評価によって影影響を及ぼすことを示唆しており，感情管理を自分自身で響を受けやすいという不安定な性質をもつため不適応的で制御する能力が衰えると演じているという状態から演じてあり，本当の自尊感情はそうした影響を受けにくく安定しいる役になりきってしまう状態に陥り，本来の自分が失わた適応的な自尊感情であると考えられている（伊藤・川れてしまう自己疎外の問題が生じると述べている。自己感

崎・小玉，2011）。Kernis（2003）は自尊感情の最も重要情について Cooley（1902）は自我の居場所と位置付けておな性質として authenticity をあげており，authenticity を自尊

り，Hochschild（1982/2000）の示唆は自己喪失に陥りアイ

感情の適応的な側面をもたらす要素として示している。さデンティティの危機を招くリスクを示していると考えられらに伊藤ほか（2011）は，自尊感情の３様態に本来感を含る。同様に武井（2006）も看護師の感情労働について，仕め，本来感を本当の自尊感情として位置づけている。自尊事をしているときの自分は「本当の自分」とは違う「偽り感情は Erikson（1959/1973）のアイデンティティ概念を構の自己」であり，悟られないように「偽りの自己」を演じ続けることで「本当の自分らしさが失われていく」と述べており，感情労働のコストにアイデンティティの危機を含めている。これらの示唆から感情労働が看護師に及ぼす心理的影響には，感情の自己制御が関連すると考えられる。

成しており，鑪・宮下・岡本（1995）はアイデンティティ研究において Erikson の同一性概念の基本的構造のなかに

authenticity を位置づけている。佐々木・針生（2006）は看護師の職業的アイデンティティ尺度の下位概念に自尊感情を含めており，Öhlén & Segesten（1998）は看護師の職業

Hochschild（1982/2000） は， 感 情 労 働 に お け る 自 己的アイデンティティの関連概念の１つに自尊感情をあげ，

authenticity が損なわれると本来の自分が感じている感情

らのことから感情労働と authenticity，本来感は職業的アイ制御について authenticity を重要概念として示しており，看護師の職業的発達と自尊感情の関連を示している。これ

認識が失われてしまう可能性があることを示唆している。

デンティティの発達に関連があると考えられるが，まだそauthenticity とは日本語では「真正」と訳され「社会的習れらに言及した報告はみられない

慣ではなく自分自身の深い感情と要求に基づいて行動す

職業的アイデンティティとは，アイデンティティの１つること」と解説されている（常葉恵子ほか，2011）。心理としての職業的な生き方に関する自分らしさの感覚（桐学領域において authenticity は，非搾取的な関係において井，2012）であり，看護師の職業的アイデンティティは自由で深く自分自身でいられる能力と定義され（Truax &「看護師としての私」として自覚される主観的な感覚であていることを意味している（伊藤・小玉，2005）。このよ

職業的アイデンティティを確立することは看護の質を向上

Carkhuff, 1976），自分自身の感情や意向に素直でいられる（佐々木・針生，2006）。グレッグは，個々の看護師がうな authenticity の意味は「本当の自分」や「自分らしさ」

させる１つの方法である（2002）と述べ，職業的アイデンという言葉で表現されるものとかなり重なっていると考えティティを確立することなしに専門的看護実践を行うことられ（伊藤・小玉，2005），感情規則の影響を受ける看護は不可能である（2000）と示唆している。また，佐々木・師が感情管理を自分らしく行える程度は，感情労働が及ぼ

針生（2006）は看護師としての確固たるアイデンティティ

す心理的影響に関連すると思われる。

を獲得していくことがよりよいケアを行ううえで，またそ伊藤・小玉（2005）は authenticity の感覚を検証するた
750の人の職業的発達のうえで重要であると述べており，看護日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

師の職業的アイデンティティ発達は看護師の職業的成長における大切な要因の１つであると考えられる。

グレッグ（2002）は，看護師が職業的アイデンティティを確立する最終段階について，看護師であることはその役

グレッグ（2000）は，看護実践における職業的アイデン割を演じているのではなく，自己と看護師が統合している

ティティの重要性について，看護実践の知識と技術を獲得という感覚をもつことであると述べている。また鑪ほかすることは外的変化であり，看護師は職業的アイデンティ（1995）は，職業的役割に同一化し，その職業への自己のティの形成という内的変化が必要であると述べている。竹

適正を検討する過程を経て職業にコミットすることが，ア内（2008）は，入職１年目の看護師の職業的アイデンティ

イデンティティ形成にとって不可欠な要素であると述べてティの形成は十分でないことを明らかにしており，落合ほおり，それらのプロセスにある自己分化段階（Hershensonか（2007）は看護師の初期キャリア５年間をみると年齢のの職業的発達段階）では役割演技を繰り返す作業が重要で増加に伴って職業的アイデンティティは上昇することを示あることを示唆している。つまり，感情労働における役割唆している。また，岩井ほか（2001）は看護職の職業的ア

演技は職業的アイデンティティの発達に影響を及ぼし，本

イデンティティ尺度を開発し，５つの下位尺度すべてと臨

来感は感情労働と職業的アイデンティティの双方に関連す

床経験年数の関連を示している。これらの示唆から，入職ると考えられる。しかし，看護という仕事には抽象的な感

１年目の新人看護師は知識と技術を身につける外的変化か情規則から具体的な接遇規則までたくさんの感情規則があら始まり，職業的アイデンティティの発達はその後経年的る（武井，2001）うえに，この職業上の感情規範は看護師に内的変化を起こすと考えられる。しかし Benner, Tanner,の感情にはあまり配慮が行われていない（武井，2001）。

& Chesla（1996/2015）は，どれほどの経験を積んでも自分

そのような職業的背景において看護師が自分らしさを感じの特別な分野においてでさえも専門性を達成したとはいえながら働くことの意義が組織のなかで取り上げられることない看護師が存在していることを指摘しており，グレッグ

はまだ少ない。そのため，看護師が自分らしさ（本来感）（2002）は，高等教育を受け長期に看護実践を行いさえすを感じながら感情労働を行うことが，職業的アイデンティ

れば職業的アイデンティティが確立されるわけではないと

ティの発達に肯定的な影響を及ぼすことを明らかにするこ

述べている。また，佐々木・針生（2006）は臨床経験と看とができれば，自分らしさを感じるという視点から看護師

護師の職業的アイデンティティ尺度（PISN）の得点にはの職業的発達を支援する一助になると考えた。そこで，本

関連がみられなかったことを報告しており，職業的アイデ研究ではまず本来感，感情労働，職業的アイデンティティ

ンティティは生活のさまざまな危機的状況においても変化の関連を明らかにすることを目的とした。

することを考えると，臨床経験年数が職業的アイデンティ
ティの達成状況に与える様相は必ずしも明らかではないこ

Ⅰ．用語の定義とを示唆している。つまり，職業的アイデンティティの発達には経験年数以外の関連因子が影響すると考えられる。

本研究では用語を以下のように定義した。

看護師が職業的アイデンティティを確立するプロセスに①本来感：対人関係において自分自身に感じる真の自分のついて波多野・小野寺（1993）は「看護職の現実を知らな存在，ならびにその自分を大切に感じる感覚のこと。

いロマンティックな職業への憧れの段階」「現実を知って②感情労働：職業にかかわる対人場面において自分自身が職業への失望の段階」「看護職へのアイデンティティを確感じる感情に対し表層演技，深層演技といった感情管理

立し安定する段階」の３つの段階をたどることを示唆してを行い適切と思われる感情表出を行う一連のプロセスのいる。また関根・奥山（2006）は，職業的アイデンティこと。

ティの発達過程について「これまで構築されたアイデン③職業的アイデンティティ：職業的役割を繰り返し体験す

ティティの揺らぎ（危機に直面）」「自己実現への取り組み

ることにより形成される主体的に仕事に取り組んでいる（危機への対処）」「危機を乗り越える」という３つのサイという主観的な自己概念のこと。

クルを繰り返し変化，発達し，徐々にアイデンティティが確立，安定化することを示しており，佐々木・針生（2006）

Ⅱ．研究方法も職業的アイデンティティは職業生活におけるさまざまな出来事を通して常に再構成，再統合されより確かなものに

１．研究デザイン

獲得されていくと述べている。つまり職業的アイデンティ

関係探索研究。

ティは，看護師のさまざまな職業的経験を通して段階的に変化，発達していくと考えられ，その職業的経験には感情
労働も含まれる。

２．研究対象者

Benner, et al.（1996/2015）は，看護師は臨床経験２～３
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

751

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

年目の一人前の段階から自律して成長を遂げる段階に差し用した。この尺度は，「いつも自分らしくいられる」「いつかかると述べている。日本看護協会が示す「継続教育の基でも揺るがない自分をもっている」「人前でもありのまま

準 ver. 2」（2012）では，新人教育について基礎教育終了直の自分が出せる」「他人と自分を比べて落ち込むことが多後からおおむね１年までの新人看護職を対象とすると示しい（逆転項目）」「自分のやりたいことをやることができている。そのため多くの看護師は，まず知識や技術を受動る」「これが自分だ，と実感できるものがある」「いつも自的に学ぶ新人教育期間を終えた２年目から１人立ちを促さ

分を見失わないでいられる」の７項目により構成される。

れ能動的に看護について考える時期がスタートすると考え各項目について５件法（１～５点）で得点化を行った。

られる。グレッグ（2000），竹内（2008），落合ほか（2007）の示唆から，入職１年目の新人看護師は知識と技術を身につける外的変化から始まり，職業的アイデンティティの発６．分析方法
統計解析は“IBM SPSS Amos 23”を使用し，標準化推達は後に経年的な内的変化を起こすと考えられることか定値の有意性は５％有意水準を示したものを統計学的に有ら，本研究では近畿地区の特定機能病院および地域医療支意とした。回収した310名分の質問紙のうち欠損値を有さ援病院で勤務する卒後２年以上の経験をもつ常勤看護師をない289名分のデータに基づき基本的属性，各尺度におけ対象とした。

る基本統計量の算出を行った。その後，測定尺度の内的整合性を Cronbach’s α により検討した。男性は13名であり男女別各尺度の得点および差異を調べるため，t 検定を

３．調査期間2016年４月１日～６月30日の間に調査用紙を配布，回収した。

行った。また，感情労働が及ぼす心理的影響は両義性を伴うという先行研究の示唆から，表層演技，深層演技はそれぞれに影響の授受が異なると考えたため，看護師の感情労働測定尺度の下位尺度が表層演技と深層演技のどちらの観４．調査手続き研究協力を依頼する病院の看護部長宛に書面で依頼を行

測変数になりうるのかを明らかにする必要があった。そこ

い，協力同意が得られた病院に質問紙を郵送した。看護部

で表層演技と深層演技はそれぞれ感じた感情を抑制する，長もしくは担当者に配布を依頼し，個別郵送法によって回

もしくは表現するといった真逆の性質を備えている特徴に収した。

基づき下位尺度を解釈し，潜在変数と観測変数の仮説を立てた。下位尺度の解釈について片山ほか（2005）は「表層適応」とは感情を装う行為と示しており，表層演技に関連

５．調査項目⑴

基本的属性

すると解釈した。また「表出抑制」とは看護師が自分の感

年齢，経験年数，現病院・現病棟での経験年数，職位，情を抑えたり隠したりする行為（片山ほか，2005）と示し

性別について回答を得た。

ており，表層演技に関連すると解釈した。「深層適応」と感情労働の測定は適切と判断する感情を創り出す行為（片山ほか，2005）⑵

片山ほか（2005）により開発された看護師の感情労働測と示しており，深層演技に関連すると解釈した。「探索的定尺度を使用した。この尺度は「探索的理解」「表層適応」

理解」は状況に応じて細かく感情を調整することや，患者「表出抑制」「ケアの表現」「深層適応」の５つの下位尺度に共感した感情を表現することも含まれている（片山ほからなり，26項目から構成される。各項目について５件法

か，2005）と述べており深層演技に関連すると解釈した。

（１～５点）で得点化を行った。

「ケアの表現」とは，ケアの動作によって患者に伝わる感⑶

職業的アイデンティティの測定

情（片山ほか，2005）と示しており深層演技に関連すると多次元尺度として分析に用いることを目的に，岩井ほか解釈した。以上の解釈に基づき，１つ目の潜在変数を「深（2001）が開発した看護職の職業的アイデンティティ尺度

層演技に伴う感情労働」と名づけ，観測変数を「探索的理を使用した。この尺度は，「看護職の職業選択と誇り」「看解」「ケアの表現」「深層適応」とした。また２つ目の潜在護技術への自負」「患者に貢献する職業としての連帯感」

変数を「表層演技に伴う感情労働」と名づけ，観測変数を「学問の発展に貢献する職業としての認知」「患者に必要と「表層適応」「表出抑制」とした。そしてこれらの確認的因される存在の認知」の５つの下位尺度からなり，39項目か子分析を行い，看護職の職業的アイデンティティ尺度と基ら構成される。各項目について７件法（１～７点）で得点

本的属性，看護師の感情労働測定尺度，本来感尺度との関化を行った。

連を明らかにするために共分散構造分析を行った。得られ⑷

本来感の測定たモデルから標準化推定値が有意でないものは削除し，修伊藤・小玉（2005）により開発された，本来感尺度を使752正を行った。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

７．倫理的配慮
本研究は，京都橘大学倫理委員会の審査を得て（承認番号15-21）行われた。研究への協力は自由意思であること，

質問紙の返信をもって同意とすることを書面で説明した。
また無記名式質問紙を個別に返信することにより，個人が（回収率27.3％）。一部無回答だったものを除外して，289

名分（有効回答率93.2％）を分析に用いた。各尺度間における性差比較について t 検定を行い，結果を表１に示した。
各尺度において性別による差異は認めなかったため観測変数から除外した。

特定できないよう配慮した。
１．研究対象者の属性

Ⅲ．結

研究対象者の属性を表２に示した。年齢は20～29歳が果

質問紙は７施設の1,136名に配布し310名から回収した
表１

男性（n ＝13）

平均値

標準偏差

平均値

標準偏差

t値

有意確率
（両側）

94.44

12.68995.23

12.962

－.216

.833

175.0731.954168.77

36.30

.615

.550

20.99

5.224

19.62

5.378

.901

.384
t 検定

人数（n ＝289）
105
88
55
39
2
57
73
45
37
25
16
36
81
85
41
25
23
7
27
166
86
20
12
2
1
2
234
26
8
21

％
36.3
30.5
19.0
13.5
0.7
19.7
25.3
15.6
12.8
8.7
5.5
12.4
28.0
29.4
14.2
8.7
8.0
2.4
9.3
57.4
29.8
6.9
4.2
0.7
0.3
0.7
81.0
9.0
2.7
7.3

表２
年齢

経験年数

現病院での経験年数

現病棟での経験年数

職位

９年が73名（25.3％）と最も多かった。現病院での経験年

男女別各尺度の得点および差異

女性（n ＝276）
看護師の感情労働
測定尺度
看護職の職業的
アイデンティティ尺度
本来感尺度

105名（36.3％）と最も多かった。看護師経験年数は５～

研究対象者の属性

20～29歳30～39歳40～49歳50～59歳
60～69歳５年未満
５～９年
10～14年15～19年20～24年25～29年
30年以上
５年未満
５～９年
10～14年15～19年20～24年25～29年
30年以上
５年未満
５～９年
10～14年15～19年20～24年25～29年
30年以上
スタッフ
主任（係長）
副師長
師長（課長）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

753

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

数は５～９年が85名（29.4％）と最も多かった。現病棟で程度の数値を示し，いずれも十分な内的整合性を認めた。

職位はスタッフナースが234名（81.0％）と最も多かった。

３．看護師の感情労働測定尺度の確認的因子分析

た。

た。
「探索的理解」「ケアの表現」「深層適応」を観測変数の経験年数は５年未満が166名（57.4％）と最も多かった。

性別は女性が276名（95.5％），男性が13名（4.5％）であっ

看護師の感情労働尺度の確認的因子分析を図１に示しとした潜在変数「深層演技に伴う感情労働」と，「表層適応」「表出抑制」を観測変数とした潜在変数「表層演技に２．使用した測定尺度の内的整合性
本研究で得られたデータの信頼性係数（Cronbach’s α）

を表３に示した。各尺度の出典となった論文での報告と同
表３伴う感情労働」について影響度指標と相関係数は標準化推定値であり，すべて５％水準において有意であった。得ら各尺度の信頼性

n ＝289

尺度

本研究

出典

.89

.88

.82

.80

看護師の感情労働測定尺度
探索的理解（10項目）
表層適応（５項目）.81

表出抑制（５項目）
ケアの表現（３項目）

.85

.73

深層適応（３項目）

.78

.76

看護職の職業的アイデンティティ尺度
看護職の職業選択と誇り（16項目）
看護技術への自負（10項目）

.74

.91

.87

.85

.78

.91

患者に貢献する職業としての連帯感（４項目）
学問の発展に貢献する職業としての認知（５項目）

.89

.89

患者に必要とされる存在の認知（４項目）

.78

.90

本来感尺度（７項目）

.87

.84
.79

Cronbach の α 係数

.32
e1

探索的理解

.57
.51
e2

ケアの表現

.71

深層演技に
伴う感情労働

.81
.66
e3

深層適応

.78
.60

e4

表層適応

.77
.53

e5

表出抑制

CFI＝.985

RMSEA＝.074
図１

754

.73

GFI＝.986

表層演技に伴う感情労働AGFI＝.947

看護師の感情労働尺度の確認的因子分析

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連れたモデルの適合度はよく（CFI ＝ .985，RMSEA ＝ .074，の因果関係が認められた（パス係数＝ .33，p ＜ .001）。また「経験年数」と「本来感」にも正の因果関係が認めら

GFI ＝ .986，AGFI ＝ .947），受容できると判断した。

れた（パス係数＝ .37，p ＜ .001）。「本来感」と「職業的４．「深層演技に伴う感情労働」「表層演技に伴う感情労

アイデンティティ」には正の因果関係が認められた（パ働」「本来感」「職業的アイデンティティ」「経験年数」

ス係数＝ .44，p ＜ .001）。また「本来感」と「深層演技にの関連伴う感情労働」にも正の因果関係が認められた（パス係

諸因子の関連を検討するため，共分散構造分析による数＝ .23，p ＜ .001）。「深層演技に伴う感情労働」と「職パス解析を行った結果を図２に示した。検討を進めるな

業的アイデンティティ」には正の因果関係が認められか，研究対象者の属性を「経験年数」として潜在変数に加た（パス係数＝ .56，p ＜ .001）。「表層演技に伴う感情労えた。また「経験年数」の観測変数において「現病棟での働」と「職業的アイデンティティ」には負の因果関係が経験年数」は影響度指標が低く（.37），観測変数から除外認められた（パス係数＝－ .30，p ＝ .042）。また「表層演した。「経験年数」と「職業的アイデンティティ」には正技に伴う感情労働」と「深層演技に伴う感情労働」には

−.18

.27
e13

看護職の
職業選択
と誇り

.80

年齢

e18

.84

e20
e21

.75

経験年数

e19
.69

e22

.57

.90

e2
.18

他人と比べ
て落ち込む
ことが多い

e3

.12

.25

.19

.37
.13

.55

e24

.69

.70

.61

.48 e10

ケアの表現

.40

探索的理解

.68

.30

深層適応

.78

.63

e23

e12
.59

e11

.79＊＊＊

深層演技に伴う感情労働.23＊＊＊

表層適応

.77

.54

e9

e8

.70

.47
.46
.49
人前でもあり 自分のやりた これが自分だ いつも自分のままの自 いことをやる と実感できる を見失わない分が出せる ことができる ものがある
でいられる
e4

.32

e5

.30

e6

.15

e7

.22
.22

n＝289
RMSEA＝.046
図２

.73

.67

本来感

いつも自分らしくいられる

表出抑制.56＊＊＊

.44

.13
.85

.82

−.30＊

.81
.73

.72

.68

患者に必要
とされる
存在の認知

職業的
.69
アイデンティティ

.66

CFI＝.972.67＊＊＊

いつも揺るがない「自分」をもっているe17.52

患者に貢献す 学問の発展に貢献するる職業として
職業として
の連帯感
の認知

経験年数

職位

.28

e16

.45

表層演技に
伴う感情労働.37＊＊＊e1

e15.33＊＊＊

.76

.46
現病院での
.68
勤務年数
.45 .67

.81

看護技術
への自負

.57
.56

e14

.65

.17

GFI＝.921.13
AGFI＝.890

感情労働，本来感，勤務経験が職業的アイデンティティに及ぼす影響
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

755

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

正の因果関係が認められた（パス係数＝ .79，p ＜ .001）。

た自己を表出し，自分自身を客体視できる必要があると述

パス係数と影響度指標は標準化推定値であり，すべてべている。つまり，本来感とは自己意識であるため自己が５％水準において有意であった。得られたモデルの適合存在する社会的環境での対人関係性において認識され，そ度 は よ く（CFI ＝ .972，RMSEA ＝ .046，GFI ＝ .921，の対人関係性を構築するには経年的プロセスが必要である

AGFI ＝ .890），受容できると判断した。

Ⅳ．考と考えられる。石原（2013）は思春期，青年期を対象とした研究において，他者からの被受容感は本来感形成において関係していると述べている。また，自分を表現する

察

対人的かかわりは本来感と正の関連がある（伊藤・小玉，看護師の本来感，感情労働，職業的アイデンティティの2006）ことから，看護師においても経年的に組織に在籍

関連を明らかにすることを目的に共分散構造分析を行っし，対人的かかわりを経験することが本来感に影響を及ぼた。その結果「深層演技に伴う感情労働」は「職業的アすと考えられる。

イデンティティ」に最も影響を及ぼすことが示唆された。
「表層演技に伴う感情労働」は「職業的アイデンティティ」

２．「本来感」と「職業的アイデンティティ」の関連に負の影響を及ぼす一方で「深層演技に伴う感情労働」に得られたモデルから「本来感」は「経験年数」よりも有対し正の影響を及ぼすことが示唆された。「本来感」は意に「職業的アイデンティティ」に影響を及ぼすことが示「職業的アイデンティティ」と「深層演技に伴う感情労働」

唆された。職業的アイデンティティについて桐井（2012）に影響を及ぼすことが示唆された。「経験年数」は「職業は，アイデンティティの１つとして職業的な生き方に関す的アイデンティティ」と「本来感」に影響を及ぼすことがる自分らしさの感覚であると述べており，本来感の感覚は示唆された。これらの結果をふまえ以下に考察を行う。

職業的アイデンティティの発達において必要な感覚であると思われる。また，鑪ほか（1995）はアイデンティティの

１．「経験年数」と「職業的アイデンティティ」「本来感」の関連

基本的構造のなかに authenticity を位置づけており，青年期後期の重要な発達課題である職業決定において本来感の得られたモデルから「経験年数」は「職業的アイデン感覚を有していることは職業的アイデンティティの発達にティティ」に影響を及ぼすことが示唆された。このこと影響を及ぼすと考えられる。グレッグ（2002）は看護師のは，看護師のキャリア形成において看護職個々人の年齢要職業的アイデンティティを確立するプロセスにおいて重要

因と看護職としての経験年数が関係している（山内・戸なことは，自己の看護実践を承認できることであると述べ梶，2004）（岩井ほか，2001）ことや，看護師の初期キャており，自己評価だけではなくケア対象者である他者評価

リア５年間をみると年齢の増加に伴って職業的アイデンとの双方からの評価が必要であることを示唆している。つティティは上昇する（落合ほか，2007）こと，看護師の職

まりケア対象者を介して自分を適正に認識する自己の存在

業的アイデンティティの確立過程に関連する要因として経が重要であり，看護師自身が本来感を感じていることが職

験年数が関連する（高橋，2014）との示唆を支持してい

業的アイデンティティの発達において重要であると考えらる。しかし「経験年数」は「職業的アイデンティティ」にれる。Benner, et al.（1996/2015）は，達人になるための思及ぼす変数として他の変数よりも弱く，高等教育を受け考と行動について正常な発達の軌跡から外れてしまった看長期に看護実践を行ないさえすれば職業的アイデンティ

護実践のタイプの特徴を「看護師たち自身が自分たちのこティが確立されるわけではない（グレッグ，2002）こととをあまり重要ではないと感じている」と指摘しており，や，どれほどの経験を積んでも自分の特別な分野において低い自尊感情との関連を示唆している。伊藤（2007）は自でさえも専門性を達成したとはいえない看護師が存在する

尊感情と本来感を類似概念として示しており，先行研究か（Benner, et al., 1996/2015）こと，職業的アイデンティティ

ら自尊感情は職業的アイデンティティの関連概念として

金・中嶋・山口，2015）との先行研究の示唆を支持してい1998）ことからも，本来感を有することが職業的アイデンる。これらのことから，ただ経験年数を重ねるだけでは職

ティティの発達に影響を及ぼすと考えられる。

には職業経験の質が強く影響している（狩野・出井・實示されている（佐々木・針生，2006）（Öhlén & Segesten,

業的アイデンティティの形成が効果的に促進されることは
３．「表層演技に伴う感情労働」と「職業的アイデンティ

困難であると考えられる。
また，得られたモデルから「経験年数」は「本来感」にティ」の関連影響を及ぼすことが示唆された。伊藤（2007）は，本来感得られたモデルから「表層演技に伴う感情労働」は「職を経験するにはそれぞれの社会的文脈や役割により異なっ

業的アイデンティティ」に負の影響を及ぼすことが示唆さ

756

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連れた。片山ほか（2005）は「表層適応」が行われる背景に者の不安や悲しみを緩和し患者の気持ちが落ち着くようについて「さまざまな出来事が発生する看護の場では，状況働きかけるために重要で不可欠な感情労働であると述べてを把握しきれずに困惑するような状況に直面しやすい。こおり（片山ほか，2005），「ケアの表現」については言葉にのような場面では看護師自身に不安や緊張があっても，そよる伝達限界がある患者に接するときや患者の身体に直にれらが患者には伝わらないような配慮として表出抑制は行

触れる仕事の特徴において大切な感情労働であると述べわれるだろう」と述べている。また関谷・湯川（2010）はている（片山ほか，2005）。これら「深層演技に伴う感情

感情を隠蔽する背景に，相手の満足を高めることを通じて労働」は，看護師自身の不安や緊張が患者に伝わらない

想定されうる自己の損失を最小化するという複雑な動機やように配慮として行われる「表出抑制」（片山ほか，2005）

機能が存在している場合があると述べている。つまり日常や，組織の一員としての立場で自身の感情をそのまま表的に緊急度の高い場面や突発的な出来事が発生する環境下現することは不適切であると判断した際に行われる「表層で多重課題に取り組み，患者，家族などの深い感情に偶発適応」（片山ほか，2005）といった看護師自身の感情を隠的に触れる機会の多い看護師が行う表層演技は，対象のし，表出しない「表層演技に伴う感情労働」と比べ，看ニードを満たそうとするだけでなく看護師自身に生じる不護師自身の感情を用いる主体的なケアプロセスへの参画に安や緊張を緩和するため，防衛機制も働いていると考えら用いられる方略であると思われる。Brotheridge & Grandey

れる。感情抑制は看護師の多くが行うコーピング方略であ（2002）は，深層演技が個人的達成感に正の影響を及ぼすり（竹下，2005）（池亀・時安・大友・山畑，2004），繁忙

ことを明らかにしており，高橋・福山・小礒（2008）は看な臨床においてとっさに，反応的に表層演技を行うことは護師の職業的アイデンティティを形成する要因に看護を通

誰しも経験があることである。しかし奥野ほか（2013）はして得られる達成感を示している。また，大村（2009）は「表出抑制」がバーンアウトを強めることを示唆しており，深層演技がバーンアウトに対し負の影響を及ぼすと述べ

また片山（2010）は「表出抑制」が看護師の感情労働におており，バーンアウトを含むさまざまな体験は看護師としいて最も強いストレス因子であることを報告している。まての職業的アイデンティティに影響を及ぼす（佐々木・針た荻野ほか（2004）は，感情規則に則って否定的な感情あ生，2006）ことから，深層演技は職業的アイデンティティ

るいは自分の感情と異なる感情を表出することは，感情面の発達に影響を及ぼす要因であると考えられる。しかしでの防衛や患者からの逃避を伴う脱人格化を引き起こすこ

武井（2001）は看護師が感情労働を演じているうちに本と，感情労働は組織要因と相互作用しながら脱人格化を促当に感じていることを感じ取れなくなることを指摘し，深進することを示唆している。これらのことから先行研究が層演技について自己欺瞞のリスクがあると述べている。ま示唆する感情労働が看護師に及ぼす負の影響の多くは，表た榊原（2011）は，深層演技によりつくられた感情経験は層演技が関連していると思われ，「表層演技に伴う感情労

短期的には有効な方略であったとしても，いずれ個人のア

働」は職業的アイデンティティの発達に否定的影響を及ぼ

イデンティティを脅かす危険性が存在すると述べており，すと考えられる。

深層演技が及ぼす否定的な影響も明らかにされている。

４．「本来感」「深層演技に伴う感情労働」「表層演技に伴Hochschild（1982/2000）は，俳優が陥りやすい危険について「自分が演じる役に〈なりきって〉しまうこと，自分がう感情労働」「職業的アイデンティティ」の関連

ハムレット〈である〉と感じてしまうことである」と述べ得られたモデルから「深層演技に伴う感情労働」は「本ており，その状態を「不健全な偽りの自己」と表現してい来感」と「表層演技に伴う感情労働」から影響を受け「職る。一方で「健全な偽りの自己」とは「〈私〉の一部であ業的アイデンティティ」に対し最も強い影響を及ぼしているが本当の〈私〉ではない自己である」と述べ，
「健全な

た。

偽りの自己」が存在するからこそ社会のなかに自分の居場「深層演技に伴う感情労働」の観測変数である「深層適所が確保できることを示唆している。看護師においても同応」について片山ほか（2005）は，看護師が自分自身の感様に「演じている自分」が完全に「本来の自分」であると情状態を意識して適切な感情を生み出す行為であると述思い込むことは「不健全な偽りの自己」の状態を指し，自べている。そして，よりよいケアを提供するためには看護

己欺瞞や個人のアイデンティティを脅かす危機が生じると師は患者と良好な関係をもとうとし，表面的に患者にあわ思われる。つまり「演じている自分」がいるからこそ看護せたり周囲の期待に応じるためだけに感情を示すのではな師としての自分は存在しており，「本来の自分」と「演じく，看護師が自分自身にとっても満足できるように心からている自分」の力動的均衡状態を健全に維持することはの気持ちを表現しようとして積極的な感情調整を行うと考深層演技を適切・安全に行ううえで重要であると考えられえると述べている。また，「探索的理解」については，患る。たとえば患者に採血を行い，手技が悪いと患者から怒日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

757

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

声を浴びせられた場面で，看護師が「自分の手技が未熟だをするなど，とりあえず表層演技を行う傾向が高いと考えから患者を怒らせてしまった」と思い心からの謝罪感情をられる。そして経験を重ね自分のおかれた職業的背景から表出したなら，その場面では深層演技が行われている。し自己分化を経験するプロセスで自己制御もできるようにな

かしこのような深層演技は「本来の自分」と「演じている

り，看護師は自身の感情を用いて深層演技を主体的に行う自分」との区別がつきにくいため「不健全な偽りの自己」

ようになるのではないかと考える。

を招きやすく，武井（2001），榊原（2011）の示唆を支持

これらのプロセスでは，それまで当たり前と思ってきすると考えられる。一方，「健全な偽りの自己」とは，看た職業的背景に疑問を抱きながら自己分化を行うために護師が心からの謝罪感情を深層適応として表出しながら，本来感の発揮が影響を及ぼすと思われる。そして本来感

なぜ尋常ではない怒りを患者は表出したのか探索的理解をが発揮できない看護師は社会的羊膜段階からの自己分化

進めるもう１人の自分，つまり「本来の自分」が存在するが進まず，職業的発達が停滞すると考えられる。その状態を指している。謝罪している自分は「健全な偽りの自ため業務はできるが看護は伴わないといった Benner, et己」として存在することが深層演技を安全に行ううえで重要であり，また職業的アイデンティティの発達にも肯定的な影響を及ぼすと考えられる。Hochschild（1982/2000）はal.（1996/2015）が指摘するような，どれほどの経験を積んでも自分の特別な分野においてでさえも専門性を達成したとはいえない看護師の存在につながると思われる。亀

感情労働により authenticity が損なわれると「本来の自分」

岡・舟島（2015）は，臨床経験５年以上の看護師においてが感じている感情認識が失われてしまうリスクを示唆して卓越した看護を実践している者もいれば，実践していない

いることからも，本来感は深層演技に影響を及ぼしている者も存在することを示唆している。また，辻ほか（2007）と解釈できる。

は中堅看護師の看護実践能力の発達的特徴について，臨床「表層演技に伴う感情労働」が「深層演技に伴う感情労経験５～20年未満の中堅看護師のグループでは経験年数と働」に及ぼす影響について以下に考察を示す。通常，看護

看護実践能力との間に関連がほとんどみられなかったこと

師は表層演技と深層演技のどちらかだけを行っているわけを報告している。その要因として個々の看護師による違い

ではなく，状況に応じて双方の感情労働を行っていると考が大きく，この時期に能力を伸ばす者とそうでない者がいえられる。武井（2001）は患者とのトラブルの場面で看護ることを示し，中堅看護師がこの時期にプラトー現象を起師が「だんだんと仕事に慣れていくうちに，とりあえず表

こす傾向にあることを示唆している。看護実践能力におけ向きは済まなそうな顔をしておいて（表層演技），あれやるプラトー現象は，キャリア中期にある看護師の多くが直これや自分のなかで理屈をつけるという対処法を身につけ

面する課題であり，長期化することにより離職や意欲の減ていく」と述べている。さらに「患者の言動を解釈するこ退を招き看護の質低下をもたらすことが懸念されているとによって，その言動から自分が受けた衝撃を和らげよう（関，2015）。辻ほか（2007）は，中堅看護師の看護実践能とする（深層演技）」と付け加えている（武井，2001）。感力に関与する要因として専門職の自律性の獲得をあげて情抑制は看護師の多くが行うコーピング方略であり（竹いる。看護師の自律性獲得の重要性について天野（1972）

下，2005）（池亀ほか，2004），繁忙な臨床において咄嗟は，看護師が専門職として確立するために体系化された高に，反応的に表層演技は行われていると考えられる。その度の知識や技術に基づく「専門性」の確立とともに，所属

ため武井（2001）の示すように「とりあえず」表層演技が組織のなかでいかに「自律性」を獲得していくかの２点が行われ，後に深層演技が行われるとモデルの解釈ができ重要であると述べており，この２点は相互に深い内的関係

る。また，職業的アイデンティティの形成について鑪ほか

性をもつことを示唆している。これらの示唆から，看護師（1995）は，Hershenson の職業的発達段階における，第１にとって自律性の獲得は専門性の確立において長年にわた段階の社会的羊膜段階では環境全体が羊膜のように人を包り重要な課題であると考えられる。本研究結果において経みこみ，受動的に吸収する様相が職業的発達の出発点にな験年数５年以上の看護師はおよそ80％を占めており，辻ほると述べている。そして第２段階の自己分化段階では自分か（2007）が中堅看護師として示す経験年数５～20年未満のおかれた社会的背景から自己分化させ，役割演技を繰りの時期にある中堅看護師は全体の54％を占めている。また返すなかで「自分は誰なのか」という問いに答えを与えよ「経験年数」から「表層演技に伴う感情労働」「深層演技にうとすると述べている。看護師においてもキャリア発達の伴う感情労働」への直接効果は示されず，「本来感」から初期段階では，感情規則や職場規範といった職業的背景へ「深層演技に伴う感情労働」へ直接効果が示された。先行の受動的傾向が高くなる社会的羊膜段階を多くの看護師が研究から，自律性と本来感との関連（伊藤・小玉，2005）経験する。社会的羊膜段階では受動的傾向が高まることか（藤野，2017）が示唆されていることからも，看護師の職ら自己制御感も低く，そのため指導者や先輩看護師の真似業的発達において本来感を発揮することは重要であると考

758

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

えられる。

Ⅴ．結

宮子（2011）は「年を重ねて患者さんに対するネガティ論

ブな見方も多少はコントロールできるようになってきた」

本研究では看護師の本来感，感情労働，職業的アイデンと述べており，コントロール感をもてるようになった理由

ティティの関連を明らかにすることを目的に，勤務経験年について，仲間にさっぱり愚痴を言えるようになったこと

数２年以上の看護師を対象に関係探索研究を行った。得らや患者に対してうまく自分の気持ちが伝えられるようにれたデータに対し共分散構造分析を行い以下の結果が得らなったことをあげている。そして患者に対して「同情は御れた。

法度」という気持ちを捨てたその先に「共感」がようやく

１．「深層演技に伴う感情労働」は「本来感」と「表層演来たと述べている。この「同情は御法度」は感情規則であ

技に伴う感情労働」の影響を受け，「職業的アイデン

り，患者に共感を示すことはよいとされる感情規則同様に

ティティ」に影響を及ぼすことが示唆された。

キャリア発達の初期段階から多くの看護師に影響をおよぼ２．「表層演技に伴う感情労働」は「職業的アイデンティしている。しかしキャリア発達の初期段階にある看護師にティ」に負の影響を及ぼす一方で「深層演技に伴う感情

とって，患者のネガティブな感情に共感を示すことは容易

労働」に対し正の影響を及ぼすことが示唆された。

ではなく，現実的にはその場を共有する者として患者が感３．「本来感」は「職業的アイデンティティ」と「深層演じているネガティブな感情に巻き込まれ，嫌な気分を体験

技に伴う感情労働」に影響を及ぼすことが示唆された。

することが多いと思われる。また同時に「患者の感情に巻

４．「経験年数」は「職業的アイデンティティ」と「本来き込まれてはいけない」という感情規則があるため，自身感」に影響を及ぼすことが示唆された。

に生じたネガティブな感情を隠して表層演技で場をしのぎ，しっくりこない体験をした看護師は少なくないと思わ

Ⅵ．本研究の限界と課題れる。つまり同情は禁物という感情規則から外れたあとに共感を示すことができたというこのエピソード（宮子，

看護師の職業的アイデンティティの発達や感情労働に影2011）は，職業的背景からの自己分化プロセスにおいて患響を及ぼす関連因子は多数あり個別的でもあるため，本研

者への感情の巻き込まれ体験を客観視できるようになった

究以外の潜在変数の存在は明らかである。また今回は卒後看護師がその場しのぎの表層演技をしなくなった一方で，１年目の看護師を対象から除外したが，看護師の本来感，患者への深層演技を行うようになり自身の感情と向きあい

感情労働，職業的アイデンティティへの支援を考えるなながら患者理解が促進した看護師の成長をとらえたエピ

ら，卒後１年目の看護師も対象に含めた検討を行うべきでソードであるとも解釈できる。牧野・比嘉・甘佐・山下・ある。今後は卒後１年目も対象者に含めた検討を行うこと

松本（2015）は，看護師は時に「自分の方向性を見失ってが課題となる。なお，今回の質問紙回収率は27.3％である

他者の世界に引き込まれる『巻き込まれ』を経験し，その経験を振り返ることで『巻き込まれ』を活用し，自分を見ため，母集団の代表性において限界があると考える。今後は回収率向上の検討を行うことも課題である。

失わずに患者の世界に引き込まれ，患者を理解し援助することもできるようになる」と述べている。つまり，看護師

謝辞

にとって患者の感情に巻き込まれる体験は避けられない出本研究にご協力くださった研究協力者の皆さま，病院関

来事ではあるが，牧野ほか（2015）の示唆からも自分自身

係者の皆さまに心よりお礼を申し上げます。またご指導をを見失わないことが感情労働を行ううえで重要であると考賜りました京都橘大学大学院看護学研究科の松本賢哉准教えられる。たとえば，臨床で悲しみの感情に巻き込まれた授，沼本教子教授ほか，研究を支えていただきました皆さ

ある日の夕食を美味しいと幸せに感じたとき，何となくう

まに深く感謝申し上げます。

しろめたさを感じてしまう看護師はいると思われる。しか本研究は京都橘大学大学院博士前期課程課題研究レポー

し，その感情体験は本来の自分を感じている大切な瞬間でト（指導：松本賢哉准教授）の一部を加筆修正したものであり，大切にされなければならない自分自身であることをある。

看護師が理解することが重要であると考える。
以上のことから看護師の本来感は感情労働を安全に行い，職業的アイデンティティの形成を促進する一因と考え

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

られる。しかし本研究の結果から職業的発達のプロセスと
本来感，感情労働の関連を明らかにすることは困難である
ため，今後の課題と考える。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

759

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連

要旨

目的：本研究の目的は看護師の本来感，感情労働，職業的アイデンティティの関連を明らかにすることとした。
方法：特定機能病院，地域医療支援病院で勤務する卒後２年目以上の看護師を対象に質問紙調査を実施，分析した。
結果：「表層演技に伴う感情労働」は「職業的アイデンティティ」に負の影響を及ぼしていた。「深層演技に伴う感情労働」は「職業的アイデンティティ」に最も影響を及ぼしていた。「本来感」は「職業的アイデンティティ」と「深層演技に伴う感情労働」に影響を及ぼしていた。
結論：本研究結果は，看護師の職業的アイデンティティに対し感情労働は両義性を示すこと，そして本来感の発揮は看護師の職業的アイデンティティ形成に対し直接的影響を及ぼすとともに深層演技に伴う感情労働を介して間接的影響を及ぼすことを示唆するものである。

Abstract
Purpose: We examined the correlations of the sense of authenticity and emotional labor with the professional identity ofnurses.
Methods: We conducted a questionnaire-based survey of nurses with more than 2 years of experience in special functioningor regional medical-care support hospitals.
Results: Emotional labor by surface acting exerted a negative impact on the professional identity of nurses, whereas that bydeep acting had a positive effect. Furthermore, the sense of authenticity positively influenced deep acting and the professional
identity of nurses.
Conclusions: Emotional labor has ambiguous effects on the professional identity of nurses, whereas the sense of authenticity indirectly influences the professional identity of nurses and emotional labor associated with deep acting.

文献阿部美帆 , 伊藤正哉（2007）. 本来性と自己価値の随伴性・自尊感
情の変動性との関連 自尊感情の再概念化に関する比較文化的検討のための予備研究２ . 日本パーソナリティ心理学会大会
発表論文集 , 16, 156-157.
有馬 斉（2009）. 感情労働としての看護と , ケア倫理の実践としての看護 . 安部 彰 , 有馬 斉（編）, ケアと感情労働：異なる学知の交流から考える , 生存学研究センター報告 . 8, 193-214.
天野正子（1972）. 看護婦の労働と意識：半専門職の専門職化に関する事例研究 . 社会学評論 , 22（3）, 30-49.
Benner, P.E., Tanner, C.A., and Chesla, C.A.（1996/2015）. 早野 ZITO
真佐子（訳）, ベナー 看護実践における専門性：達人になるための思考と行動 . 医学書院 .
Brotheridge, C.M. and Grandey, A.A.（2002）. Emotional labor andburnout: Comparing two perspectives of “people work”. Journal of

Vocational Behavior, 60（1）, 17-39.
Cooley, C.H.（1902）. Human Nature and the Social Order. New York: C.
Scribner’s sons.
Deci, E.L. and Ryan, R.M.（1995）. Human Autonomy: The Basis forTrue Self-Esteem. In: Kernis, M.H., ed., Efficacy, Agency, and SelfEsteem. 31-49, MA: Boston: Springer.
Erikson, E.H.（1959/1973）. 小此木啓吾（訳）, 自我同一性：アイデ
ンティティとライフ・サイクル . 誠信書房 .
藤野千種（2017）. SNS を介したインターネット上での心理的居場
所と well-being の関連 . 神戸大学発達・臨床心理学研究 , 16,
14-18.
グレッグ美鈴（2000）. 看護における１重要概念としての看護婦の職業アイデンティティ. Q uality Nursing, 6（10）, 873-878.
グレッグ美鈴（2002）. 看護師の職業的アイデンティティに関する
中範囲理論の構築 . 看護研究 , 35（3）, 196-204.
波多野梗子 , 小野寺杜紀（1993）. 看護学生および看護婦の職業
760

的アイデンティティの変化 . 日本看護研究学会雑誌 , 16（4）,21-28.
Hochschild, A.R.（1982/2000）. 石川 准 , 室伏亜希（訳）, 管理される心：感情が商品になるとき . 世界思想社 .
池亀美奈子 , 時安みどり , 大友美由季 , 山畑文野（2004）. 患者から暴言・暴力行為を受けた看護師の陰性感情について：ラザ
ルス式ストレスコーピングインベントリーの活用 . 日本看護学会論文集（精神看護）, 35, 188-190.
石原由美（2013）. 思春期・青年期における周囲の他者からの被受容感と自己の「本来感」の関連 . 九州大学心理学研究 , 14,
117-124.
伊藤正哉（2007）. 自分らしくある感覚（本来感）についての心理学的研究 . 筑波大学博士（心理学）学位論文 .
伊藤正哉 , 川崎直樹 , 小玉正博（2011）. 自尊感情の３様態：自尊
源の随伴性と充足感からの整理 . 心理学研究 , 81
（6）
, 560-568.
伊藤正哉 , 小玉正博（2005）. 自分らしくある感覚（本来感）と自尊
感情が well-being に及ぼす影響の検討 . 教育心理学研究 , 53
（1）,74-85.
伊藤正哉 , 小玉正博（2006）. 自分らしくある感覚（本来感）に関わる日常生活習慣・活動と対人関係性の検討 . 健康心理学研
究 , 19（2）, 36-43.
岩井浩一 , 澤田雄二 , 野々村典子 , 石川演美 , 山元由美子 , 長谷龍
太郎 , 大橋ゆかり , 才津芳昭 , N.D. パリー, 海山宏之 , 宮尾正彦 , 藤井恭子 , 紙屋克子 , 落合幸子（2001）. 看護職の職業的アイデンティティ尺度の作成 . 茨城県立医療大学紀要 , 6,
57-67.
岩谷美貴子 , 渡邉久美 , 國方弘子（2008）. クリティカルケア領域の看護師のメンタルヘルスに関する研究：感情労働労働・Sense of Coherence・ストレス反応の関連 . 日本看護研究学会
雑誌 , 31（4）, 87-93.
亀岡智美 , 舟島なをみ（2015）. 看護実践の卓越性に関係する特性

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

看護師における本来感と感情労働と職業的アイデンティティとの関連の探索：臨床経験５年以上の看護師に焦点を当てて . 国立看護大学校研究紀要 , 14（1）, 1-10.
狩野京子 , 出井涼介 , 實金 栄 , 中嶋和夫 , 山口三重子（2015）.
看護師における職業的アイデンティティ, 職業経験の質と職業キャリア成熟の関係 . 日本看護評価学会誌 , 5（1）, 1-10.
片山はるみ（2010）. 感情労働としての看護労働が職業性ストレスに及ぼす影響 . 日本衛生学雑誌 , 65（4）, 524-529.
片山由加里 , 小笠原知枝 , 辻 ちえ , 井村香積 , 永山弘子（2005）.
看護師の感情労働測定尺度の開発 . 日本看護科学会誌 , 25
（2）,
20-27.
片山由加里（2006）. 看護における感情労働モデルの開発 . 大阪大学博士（看護学）論文 .
Kernis, M.H.（2003）. Toward a conceptualization of optimal selfesteem. Psychological Inquiry, 14（1）, 1-26.
桐井久美子（2012）. キャリアにおける主体的な仕事の取り組み：
キャリア・パースペクティブと職業的アイデンティティに焦点をあてて . 商経学叢 , 59（2）, 13-26.
牧野耕次 , 比嘉勇人 , 甘佐京子 , 山下真裕子 , 松本行弘（2015）.
看護における「巻き込まれ」の概念分析 . 人間看護学研究 ,13, 71-79.
宮子あずさ（2000）. 気持ちのいい看護 . 医学書院 .
日 本 看 護 協 会（2012）. 継 続 教 育 の 基 準 ver. 2. http://www.nurse.
or.jp/nursing/education/keizoku/pdf/keizoku-ver2.pdf
落合幸子 , 紙屋克子 , M. パリダ , 高木有子 , 落合亮太 , 本多陽子 ,黒木淳子 , 服部満生子（2007）. 看護師の職業的アイデンティ
ティの発達過程 . 茨城県立医療大学紀要 , 12, 75-82.
荻野佳代子 , 瀧ヶ崎隆司 , 稲木康一郎（2004）. 対人援助職における感情労働がバーンアウトおよびストレスに与える影響 . 心理学研究 , 75（4）, 371-377.
Öhlén, J. and Segesten, K.（1998）. The professional identity of the nurse:

Concept analysis and development. Journal of Advanced Nursing,28（4）, 720-727.
奥野洋子 , 萬羽郁子 , 青野明子 , 東 賢一 , 奥村二郎（2013）. 看
護職の自己成長感 , バーンアウトに影響を与える要因について . 健康心理学研究 , 26（2）, 95-107.
大村 壮（2009）. 対人援助職の感情労働とストレス反応：バーンア
ウト傾向の関係について . 常葉学園短期大学紀要 , 40, 251-260.
榊原良太（2011）. 感情労働研究の概観と感情労働方略の概念規定の見直し：概念規定に起因する問題点の指摘と新たな視点の提示 . 東京大学大学院教育学研究科紀要 , 51, 175-182.
阪無勇士 , 石村郁夫（2015）. 一時保護所における児童への感情労働が本来感を介してバーンアウトに及ぼす影響 . 東京成徳大
学大学院心理学研究科臨床心理学研究 , 15, 163-168.
佐々木真紀子 , 針生 亨（2006）. 看護師の職業的アイデンティ
ティ尺度（PISN）の開発 . 日本看護科学会誌 , 26（1）, 34-41.
関 美佐（2015）. キャリア中期にある看護職者のキャリア発達における停滞に関する検討 . 日本看護科学会誌 , 35
（1）
, 101-110.
関根 正 , 奥山貴弘（2006）. 看護師のアイデンティティに関する文献研究 . 埼玉県立大学紀要 , 8, 145-150.

関谷大輝 , 湯川進太郎（2010）. 感情労働の諸相：表層演技 , 深層
演技と副次的プロセスに着目して . 筑波大学心理学研究 , 39,
45-56.
式守晴子 , 武井麻子（2013）. 第２章 人間の心のはたらき . 武井麻子（編）
, 系統看護学講座：専門分野Ⅱ 精神看護学 , 1, 34-96, 医学書院 .
Smith, P.（1992/2000）. 武井麻子 , 前田泰樹 , 三井さよ（訳）, 感情
労働としての看護 . ゆみる出版 .
須賀知美 , 庄司正実（2008）. 感情労働が職務満足感・バーンアウ
トに及ぼす影響についての研究動向 . 目白大学心理学研究 ,4, 137-153.
須賀知美 , 庄司正実（2010）. 飲食店アルバイトの感情労働と客からの感謝・賞賛が職務満足感に及ぼす影響 . 目白大学心理学研究 , 6, 25-31.
高橋美和（2014）. 看護師の職業的アイデンティティの確立過程と関連要因 . 日本看護学会論文集（看護教育）, 44, 201-204.
高橋純子 , 福山康恵 , 小礒玲子（2008）. 回復期リハビリテーショ
ン病棟における看護師の職業的アイデンティティを形成する要因 . 日本看護学会論文集（看護管理）, 39, 220-222.
武井麻子（2001）. 感情と看護：人とのかかわりを職業とすることの意味 . 医学書院 .
武井麻子（2006）. ひと相手の仕事はなぜ疲れるのか：感情労働の時代 . 大和書房 .
竹下美恵子（2005）. 看護職のコーピング方略と役職による比較 .
日本看護学会論文集（看護総合）, 36, 49-51.
竹内久美子（2008）. 新卒看護師の職業的アイデンティティ形成と職務態度：縦断的研究に基づく検討（健康・医療教育）. 目白大学健康科学研究 , 1, 101-109.
鑪幹八郎 , 宮下一博 , 岡本祐子（編）（1995）. アイデンティティ
研究の展望１ . 京都：ナカニシヤ出版 .
常葉恵子 , 仁木久恵 , 助川尚子 , 木下幸代 , 野田洋子 , 成沢和子
（編）（1992）. 看護英和辞典 . 123, 医学書院 .
Truax, C.B. and Carkhuff, R.（1976）. Toward Effective Counseling andPsychotherapy: Training and Practice. Aldine Transaction.
ちえ , 小笠原知枝 , 竹田千佐子 , 片山由加里 , 井村香積 , 永山
弘子（2007）. 中堅看護師の看護実践能力の発達過程におけるプラトー現象とその要因 . 日本看護研究学会雑誌 , 30（5）,31-38.
山内京子 , 戸梶亜紀彦（2004）. 看護職のキャリア形成と自己概念に関する研究 . 看護学統合研究 , 5（2）, 6-17.
Zapf, D., Seifert, C., Schmutte, B., Mertini, H., and Holz, M.（2001）.
Emotion work and job stressors and their effects on burnout. Psychology & Health, 16（5）, 527-545.
辻日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2018年７月28日受付
2019年３月８日採用決定

No. 4

2019

761

doi:10.15065/jjsnr.20190418051－原著－

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響
Influence of Childcare Participation Factors and Social Support on Participation of Father’s Childcare
多喜代

健

吾

Kengo Takidai

北

宮

千

秋

Chiaki Kitamiya

キーワード：父親，育児参加，育児参加要因，ソーシャルサポート
Key Words：father, parenting participation, factors of parenting participation, social support

序る（時事通信社，2011）。先行研究では，柳原（2007）の論

実態調査から，父親の育児参加を推進するためには職場やわが国の年間出生数は，1991年以降増加と減少を繰り返

社会が育児のために時間がとれるような保障をする必要がしながら緩やかな減少を続けており，合計特殊出生率は，あることが明らかになっており，梶原・松原（2007）は父

2015年に1.45と少子化が進行している（内閣府，2017a）。

親の育児行動の促進には労働時間の見直しが何より必要でさまざまな少子化対策のなかで父親の育児参加の必要性が取り上げられ，自治体・企業・NPO 法人が「子育て支援連携事業」（内閣府，2017b）として参画し，メディアでは“イクメン”といった言葉が発信されるようになった。
また，第４次男女共同参画基本計画（内閣府男女共同参画
局，2015）により，女性の社会進出・活躍が期待されていある，と述べている。
国では父親の育児参加が少ない現状を受け，「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス：WLB）憲章（内閣

府，2008a）」や「仕事と生活の調和のための行動指針（内閣府，2008a）」を策定するなど，WLB の推進により，父親の育児参加に向けたさまざまな支援の充実をはかり，制る。このことから，父親の育児参加はこれまで以上に求め度や政策面から支援体制の整備を開始した。しかし，子育られることになった。社会的な必要性に加え，柏木・若松てがしやすい環境が整えられてきているのにもかかわら（1994）によると，父親の育児参加には母親の育児に対すず，依然として父親の育児参加は十分とはいえない。

る否定的感情を軽減する効果が明らかになっており，母親の良好な育児参加のためにも必要とされている。

これまでの先行研究では，父親の育児参加に関して，大きく分けて育児意識と育児環境の２つの側面から要因が検

父親の育児に関する世論調査（時事通信社，2011）によ討されてきた。育児意識では，青木・岩立（2005）は平等

ると，「父親も育児を分担して積極的に参加すべき」との主義的な性役割観，森下（2006）は肯定・否定にかかわら考えをもつ者の割合は年々増加しており，「父親は外で働ない親役割の受容，夫婦関係満足感，子どもの態度への肯き，母親は育児に専念すべき」と考える者は時代とともに定的な認識について，村上ら（1995）は男性がもともと有減少傾向にある。また，夫婦と子どもの世帯で６歳未満のしている幼い子どもに対する肯定的感情が自分の子どもを子どもをもつ夫の１週間あたりの家事，育児時間は年々増育児していく気持ちを促進することを報告している。育加している（総務省，2017）。父親の育児参加が求められ児環境では，父親の育児参加には労働時間がかかわるこている状況のなかで，育児参加の意識は積極的な方向へとと（梶原・松原，2007；柳原，2007），福丸・無藤・飯長

変化してきているといえる。近年，わが国の男性の育児休（1999）から妻が有職群の父親のほうが無職群に比べ育児業取得率は5.14％（内閣府男女共同参画局，2018）と上昇

参加得点が高いこと，育児参加の意識には職場要因や経済策研究・研修機構，2017），６歳未満の子どもをもつ夫婦

他方，これらの要因は父親が周囲の人々からの支援を受の育児・家事関連時間は，夫が１時間23分，妻が７時間34けることにより補われる可能性が考えられた。鈴木（2014）

分と妻のほうが圧倒的に長くなっている（内閣府男女共同は父親の育児休業取得への周囲の反応として，「夫・妻の参画局，2017）。

両親」「職場」は否定的な態度が多く，育児休業を取得し傾向にあるが，他国と比較すると低い水準にあり（労働政

状況がかかわってくること，が述べられている。

父親の育児参加の割合が低い理由として，「仕事で育児にくい雰囲気があることを報告している。周囲の人々からをする時間がとれないから」が67.2％と最も高くなっていの支援は本人の育児への意識や考え方，行動に影響を及ぼ

弘前大学大学院保健学研究科

Hirosaki University Graduate School of Health Sciences
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

763

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響す可能性がある。また，長川（1996）は，妊娠期の妻をもにすることにより，父親の育児に参加しやすい周囲の環境

つ夫は，父親になる準備期に心理社会的適応をしていくた

づくりにつながることに意義がある。

めに，妻，父母，兄弟，同僚から量的・質的支援を期待し先行研究であげられている父親の育児参加に関係する要ている，と述べている。さらに，父親が育児の情報を得る

因にソーシャルサポートを加え，今回の研究の概念図（図

主な情報源として，実父母，配偶者の親，職場の同僚，先１）を作成した。父親役割を肯定していれば子どもへの肯輩，上司などがあげられており（日本労働組合総連合会，

定的感情も高まると考え，父親役割肯定意識と子どもへの2013），育児を担う父親は周囲の人々とかかわり，支援を肯定的感情を一つの要因として統合した。また，父親の育受ける可能性がある。

児参加要因はソーシャルサポートより影響を受けることを以上のことから，父親の育児参加については育児意識，
育児環境とあわせて，父親を取り巻く周囲の人々からの支仮定しているため，夫婦関係満足感を配偶者を含めた周囲の人々との関係満足度とした。

援を考慮することが必要であると考えられた。そのため，今回の研究では G.Caplan が提唱している，ある個人の周Ⅰ．研究方法囲に存在する人たちから得られる有形・無形のサポートである“ソーシャルサポート”に着目する。
母親とソーシャルサポートの関係については，ソーシャ

Ａ．対象者と調査方法

ルサポートが母親の子育て満足感・生きがい感を高める

対象者は，幼稚園，保育園・保育所に通う園児の父親

ことや子育てに肯定的感情をもつには人とのつながりが351名とした。Ａ県Ｂ市が公開しているＢ市内の幼児教育・必要であることが報告されている（片山・内藤・佐々木，

保育施設一覧表（Ｂ市，2016）から，利用定員を参考に，

2012）。しかし，父親のソーシャルサポートに関しては，

幼稚園，保育園児の父親が同数程度となるように幼稚園２

父親として準備期にある男性の心理社会的適応のための研施設，保育園・保育所８施設を選定した。無記名自記式質究（長川，1996）はみられるものの，父親の育児参加要因

問紙調査であり，施設には，調査者の選定と配布および留との関係に焦点を当てた研究はほとんどみられない。

め置きによる回収の協力を求めた。調査期間は2017年１

本研究では，育児に対して肯定的な態度をもつことで育児参加が促されると考え，父親の育児参加要因の育児意識を肯定的な部分に焦点を当てた育児意欲とした。また，育児環境を整えることで育児意欲が高まる可能性が考えられ月～２月である。
Ｂ．調査内容１．対象者の基本属性たため，育児意欲と育児環境を育児参加要因として統合し父親については，年齢，同居者，子どもの人数，末子のた。そして，仮説を父親の育児参加は育児参加要因により

年齢，職種，その配偶者については，職種とした。同居者

促され，これらの要因はソーシャルサポートにより影響をは第７回世帯動態調査─調査票─（厚生労働省国立社会保受けるとした。

障・人口問題研究所，2014），子どもの人数，末子の年齢，以上より，本研究は育児参加に育児参加要因が与える影
響，および育児参加要因にソーシャルサポートが与える影

職種は「平成27年度版厚生労働白書」（厚生労働省，2015）
を参考に作成した。

響を明らかにすることを目的とする。本研究目的を明らか

育児参加

育児意欲

育児環境

‣性役割観
‣父親役割肯定意識
子どもへの肯定的感情‣周囲の人々との関係
満足度‣育児に対する職場環境
‣労働時間
‣経済状況
‣ストレス

育児参加要因ソーシャルサポート
図１764

研究の概念図

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響

２．「育児参加」，「育児意欲」，「育児環境」と「ソーシャｃ．育児環境ルサポート」項目について

育児に対する職場環境（図１：育児環境─育児に⑴

対する職場環境）ａ．育児参加：平日育児参加時間（図１：育児参加）
父親の現在の育児参加時間については，父親の育児に関

父親について，平成26年度ワーク・ライフ・バランスにする世論調査（時事通信社，2011）と第５回全国家庭動向

関する個人・企業調査「ワーク・ライフ・バランスに関す

調査─調査票─（厚生労働省国立社会保障・人口問題研究

る意識調査」報告書─調査票─（内閣府男女共同参画局，所，2013），宮中（2001）の先行研究を参考に，「直接育児2014）を参考に，ａ）職場全体として，男性が家事・育児にかかわる時間」と「間接的に育児にかかわる時間」のを担うことに対する理解がある，ｂ）同僚から，男性が育２つから調査することとした。前者を１）子どもと遊ぶ，

児・家事を担うことに対する理解がある，ｃ）上司から，

２）お風呂に入れる，３）ミルクを飲ませる・ご飯を食べ男性が育児・家事を担うことに対する理解がある，ｄ）職させる，４）おむつを替える・衣服を着替えさせる，５）

場には自分が利用できる仕事と子育ての両立支援制度等が保育園などに送迎するの５項目，後者を１）食材の買い出ある，ｅ）ｄ）を利用できる雰囲気があるの５項目を「そしなどの買い物をする，２）料理をする，３）洗濯をす

う思う（４）」「まあそう思う（３）」「あまりそう思わないる，４）掃除をするの４項目とした。計９項目を一般的な（２）」「思わない（１）」の４段階で回答を求めた。
境─労働時間）もらった。
ｂ．育児意欲父親および配偶者について，「平成27年度版厚生労働白

父親の性別役割分担に関する意識（図１：育児意⑴

父親と配偶者の１週間の労働時間（図１：育児環⑵

平日３日間について，平均時間の合計を分単位で回答して

欲─性役割観）書」（厚生労働省，2015）を参考に，１週間あたりの労働時間を「35時間未満」「35時間～59時間」「60時間以上」の「男性にとっての男女共同参画」に関する意識調査報告

３段階で回答を求めた。
⑶

書：男性を対象とした Web 調査票（内閣府男女共同参画

局，2012a）の項目を用いて，父親の性別役割分担に関する意識を23項目で測定した。「とてもそう思う（５）」から「そう思わない（１）」の５段階で回答を求めた。

父親と配偶者の手取りの年間収入（図１：育児環

境─経済状況）父親および配偶者について，平成27年度版厚生労働白書（厚生労働省，2015）を参考に，手取りの年間収入を「103⑵ 父親役割の受容・子どもへの肯定的感情（図１：育万円未満」「103万円以上～200万円未満」「200万円以上～

児意欲─父親役割肯定意識・子どもへの肯定的感情）

300万円未満」「300万円以上～400万円未満」「400万円以

青木・岩立（2005）や森下（2006）の文献を参考に，大上～500万円未満」「500万円以上」の６段階で回答を求め

日向（1988）の「母性意識尺度」を用いて，積極的・肯た。
⑷

定的意識６項目を，母親という表現を父親に変更し用い

職業性ストレス（図１：育児環境─ストレス）た。この積極的・肯定的意識６項目は，ａ）父親であるこストレスについて，労働安全衛生法に基づくストレスとが好きである，ｂ）父親になったことで人間的に成長でチェック制度実施マニュアル「職業性ストレス簡易調査票きた，ｃ）父親としてふるまっているときが一番自分らし簡略版23項目」（厚生労働省，2016）を用いて，「仕事についと思う，ｄ）父親であることに生きがいを感じている，

いて」「最近１か月の状態について」「本人のまわりの人々ｅ）父親になったことで気持ちが安定して落ち着いた，について」の３カテゴリ23項目を測定した。ストレスが高ｆ）父親であることに充実感を感じるから構成され，子どい回答から４点，以下３点，２点，１点の４段階で回答をもへの肯定的感情をとらえる要素も含んでいると考えられ求めた。合計得点が大きいほどストレスが高くなるようにた。「そのとおりである（４点）」「どちらかといえばそう設定した。

である（３点）」「どちらかといえばそうではない（２点）」

ｄ．ソーシャルサポート：ソーシャルサポート（図１：ソーシャルサポート）「そうではない（１点）」の４段階で回答を求めた。
周囲の人々との関係満足度（図１：育児意欲─周⑶

囲の人々との関係満足度）
周囲の人々を配偶者，自分の父親，自分の母親，配偶者

父親のソーシャルサポートについて，堤ら（2000）の開発した「地域住民用ソーシャル・サポート尺度（JMS-

SSS）」を用いて，配偶者，自分の父親，自分の母親，配偶の父親，配偶者の母親，職場の同僚，職場の上司，友人と者の父親，配偶者の母親，職場の同僚，職場の上司，友人し，その関係満足度を「満足している（４）」から「満足について調査した。それぞれの存在の有無を確認し，“有”

していない（１）」の４段階で回答を求めた。

の場合には，10項目を測定した。ただし，配偶者は尺度の測定方法に則り，８項目により測定した。「非常にそう思

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

765

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響う（４点）」「まあそう思う（３点）」「あまりそうは思わな

２つの年代で９割以上を占めた（表１）。同居形態は核家い（２点）」「まったくそうは思わない（１点）」の４段階

族が257名（73.2％）であった。子どもの人数は２人が180で回答を求め，該当者がいない場合は０点とした。

名（51.3％）と約半数であった。末子の年齢は０歳34名

Ｃ．分析方法

（9.7％），１～２歳110名（31.3％），３～５歳165名（47.0％），「父親役割の受容・子どもへの肯定的感情」「育児に対が218名（62.1％）と半数以上を占めた。配偶者の職種はする職場環境」への対応は，一般化した最小２乗法，「父親の性別役割分担に関する意識」は主因子法，varimax 回転により因子分析を行った。「育児参加」に影響を与える「育児意欲」「育児環境」の項目を精査するために，「育児参加」を従属変数，「育児意欲」と「育児環境」項目，対象者の基本属性を独立変数としたステップワイズ法で重回

６～８歳37名（10.5％）であった。父親の職種は会社員
無職126名（40.4％），会社員121名（38.8％），自営業９名（2.9％），公務員25名（8.0％），その他31名（9.9％）であった。

Ｃ．仮説の検証にあたっての各変数の基礎データ
１．平日育児参加時間について

帰分析を行った。次に，概念図に従い，「育児意欲」「育児父親が日常的にどの程度育児に参加しているのか，平環境」別に，“Amos”を用いて重回帰分析を行った。その日の育児参加時間を確認した。「０～30分未満」が52名

後，概念図に従い，「育児意欲」「育児環境」の項目を「育表１児参加要因」として統合し，「ソーシャルサポート」変数，

対象者の基本属性「育児参加」とあわせて，“Amos”を用いて重回帰分析を

n

行った。

10歳代

0

さらに，重回帰分析の結果に関係すると考えられた要

20歳代

16

因について分析を行った。「父親の１週間の労働時間」に

30歳代

198

40歳代

129

50歳代

8

それ以上

0

核家族

257

自分の親と同居59

配偶者の親と同居

20

その他

15

１人

89

２人

180

年齢

よる「平日育児参加時間」の差について，Kruskal-Wallis
検定後，ペアごとの比較を行った。統計解析には，“IBMSPSS Statistics 23.0”“Amos 23.0”を用い，有意水準は５％

とした。

同居形態

Ｄ．倫理的配慮
対象者への倫理的配慮として，調査の目的，方法，内容，無記名による調査であること，データは統計的に処理

子どもの人数３人

70

されるため個人が特定されることはないこと，参加は自由

４人以上

12

意志であり，調査に協力しないことによる不利益を被るこ

０歳

34とはないことを質問紙とともに配布した文書に明記した。

１～２歳

110

３～５歳

165

６～８歳

37

無回答

5

無職

4

会社員

218

自営業

25

公務員

75

主夫

0

その他

13

無回答

16

無職

126

会社員

121

また，質問紙の配布対象は父親がいる世帯のみとした。質

末子の年齢

問紙の回収をもって調査に同意を得たものとした。
本研究は弘前大学大学院保健学研究科倫理委員会の承認を得て実施した（承認番号2016-041）。

Ⅱ．結

職種

果

A．回 収 率
配布数は750部，回収は351部であり，回収率は46.8％であった。施設別回収率は，回収351部中，幼稚園147部（41.9％），保育園・保育所204部（58.1％）であった。

配偶者の職種Ｂ．対象者の基本属性
年齢は30歳代198名（56.4％），40歳代129名（36.8％）と
766

自営業

9

公務員

25

その他

31

無回答

39

％
0.0
4.6

56.4
36.8
2.3
0.0

73.2
16.8
5.7
4.2

25.4
51.3
19.9
3.4
9.7

31.3
47.0
10.5
1.4
1.1

62.1
7.1

21.4
0.0
3.7
4.6

40.4
38.8
2.9
8.0
9.9

11.1

［注］年齢，同居形態，子どもの人数は n ＝351，末子の年齢は
n ＝346，職種は n ＝335，配偶者の職種は n ＝312である。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響（15.4％），「30分以上～１時間未満」が40名（11.9％），「１時

能性を考慮すると，５因子構造が妥当と判断した。因子負間未満」が61名（18.1％），「３時間以上」が102名（30.3％）とき，因子負荷量が .4未満の項目を検討し，その重要性

間以上～２時間未満」が82名（24.3％），「２時間以上～３時

荷量 .4未満を基準とし，19項目５因子が抽出された。このであった。

から一部除外しなかった。因子分析の結果を表２に示す。

Cronbach の α 係数は第Ⅰ因子：.802，第Ⅱ因子：.711，第２．父親の手取りの年間収入について
父親の経済状況について確認した。「103万円未満」が７

Ⅳ因子：.710であった。第Ⅲ因子：.666，第Ⅴ因子：.628

は α 係数が十分とはいえないが，項目内容を検討した結名（2.0％），「103万円以上～200万円未満」が25名（7.3％），

果，内容に一貫性があると判断した。「男性にとっての男

以 上 ～400万 円 未 満 」 が86名（25.1 ％），「400万 円 以 上 ～画局，2012b）を参考に，各因子名を以下のようにした。

「200万円以上～300万円未満」が88名（25.7％），「300万円

女共同参画」に関する意識調査報告書（内閣府男女共同参500万 円 未 満 」 が70名（20.5 ％），「500万 円 以 上 」 が66名

第Ⅰ因子は７項目で構成され，自分の意見に相手を従わ（19.3％）であった。

せる傾向や家事や介護を妻に任せたいと考える意識とし

３．ソーシャルサポートについてことは妻に任せ，生活全般について家族に依存する意識とて「主導権意識」，第Ⅱ因子は５項目で構成され，家庭の父親の「育児参加要因」に影響を与えると考えられして「日常生活依存意識」，第Ⅲ因子は３項目で構成され，る「ソーシャルサポート」が，周囲の誰から多く得られ悩みや弱音などの感情を他人に見せない意識として「私的ているのかを概観した。ソーシャルサポート得点（平均

感情の抑制意識」，第Ⅳ因子は２項目で構成され，社会で「自分の父親」点 ± 標準偏差）は，「配偶者」27.4±3.9点，評価され地位を獲得したいと考える意識として「社会的地18.9±11.9点，「配偶者の母親」25.3±9.4点，「職場の同僚」

支え守るのは自分の役割であると考える意識として「経済点であった。

度得点とし，合計得点が高いほど，各意識が強いことを示

20.4±12.5点，「自分の母親」26.7±10.3点，「配偶者の父親」

位意識」，第Ⅴ因子は２項目で構成され，家族を経済的に20.3±9.8点，「職場の上司」17.8±9.8点，「友人」23.6±9.5

的役割意識」と命名した。各因子項目の合計得点を下位尺

Ｄ．「育児参加」に「育児参加要因」が与える影響，および「育児参加要因」に「ソーシャルサポート」が与える影響
１．「育児参加」に影響を与える変数の内的整合性の確認
ａ．父親役割の受容・子どもへの肯定的感情
父親役割の受容・子どもへの肯定的感情の６項目についす。平均下位尺度得点（平均値 ± 標準偏差）は，「主導権「日常生活依存意識」19.8±5.3点（得点範囲：７～35点），

意識」10.2±3.6点（得点範囲：５～25点），「私的感情の抑制意識」9.4±2.6点（得点範囲：３～15点），「社会的地位意識」6.7±2.0点（得点範囲：２～10点），「経済的役割意
識」8.6±1.5点（得点範囲：２～10点）であった。
ｃ．育児に対する職場環境て得点分布を確認した。得点の偏りのある項目がみられた

育児に対する職場環境の５項目について得点分布を確認

が，いずれの項目も父親役割の受容・子どもへの肯定的した。得点の偏りのある項目はみられなかったため，す感情を把握するために重要な内容が含まれていると判断

べての項目を以降の分析の対象とした。固有値と因子のし，すべての項目を以降の分析の対象とした。固有値と因解釈可能性を考慮すると，１因子構造が妥当と判断した。

子の解釈可能性を考慮すると，１因子構造が妥当と判断

Cronbach の α 係数は .857と十分な結果が得られた。このした。Cronbach の α 係数は .849と十分な結果が得られた。

因子を「育児に対する職場環境」とし，５項目の合計得点

この因子を「父親役割の受容・子どもへの肯定的感情」とを尺度得点とした。合計得点が高いほど父親の育児に対すし，６項目の合計得点を尺度得点とした。合計得点が高い

る職場の理解が得られていることを示す。この項目の平均

ほど，父親役割を受容し，子どもへの肯定的感情が強いこ尺度得点（平均値 ± 標準偏差）は12.0±3.7点（得点範囲：とを示す。この項目の平均尺度得点（平均値 ± 標準偏差）は19.0±3.3点（得点範囲：６～24点）であった。

５～20点）であった。

ｂ．父親の性別役割分担に関する意識

２．「育児参加」に影響を与える変数の選択

父親の性別役割分担に関する意識の23項目について得点「育児参加」項目を従属変数，「育児意欲」「育児環境」

分布を確認した。いくつかの項目で得点の偏りがみられた

項目それぞれに対象者の基本属性を加えたものを独立変数

が，いずれの項目も，父親の性別役割分担に関する意識をとし，ステップワイズ法による重回帰分析を行った。

把握する上で重要な内容が含まれていると判断し，すべての項目を以降の分析の対象とした。固有値と因子の解釈可ANOVA（分散分析表）の結果は，「育児意欲」を独立変数とした場合 R2＝.15，「育児環境」を独立変数とした場

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

767

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響
表２

父親の性別役割分担に関する意識の因子分析結果（varimax 回転後の因子パターン）項目【主導権意識】 α＝.802

妻には自分の（家の）習慣（やり方）に合わせてほしい
妻や恋人には，できれば自分の意見に従ってもらいたい

Ⅰ

Ⅱ

.79

.12

.57

.18

.70

自分の親に介護が必要になったら，介護は妻にしてほしい
結婚生活の重要事項は，妻ではなく自分が決めたい
妻や恋人が自分の思いどおりにならないと，イライラすることがある
家事は，主に妻にしてほしい

.48
.48
.46

家庭のこまごました管理は，妻にしてほしい
妻が仕事をもつのは，家族の負担が重くなり，よくない
子どもに手がかかるうちは，妻に働いてほしくない（ほしくなかった）
家族の洗濯物を干すことは，自分がするような仕事ではない
父親が仕事中心に生活することは，家庭の幸せにつながるスーパーマーケットや商店で野菜や肉，魚などを買うことに抵抗がある【私的感情の抑制意識】 α＝.666

悩みがあったら，気軽に誰かに相談するほうである
自分の素直な気持ちを他人によく話すほうである【社会的地位意識】 α＝.710
仕事では競争に勝ちたい

仕事で業績を上げ評価されたい一家の大黒柱は自分である家族を養い守るのは，自分の責任である

－.06

－.03

－.08

.08

－.18

.02

.23

.03

－.08

.00

－.05

.10

.87

－.01

.30

.45

－.12

.39

－.18

.28

.52

.36

.41

.21

.26
.16
.11

Ⅴ

.04

－.03

.11
.13
.22

.03

.10

.14

－.04

.09

－.20

.03

－.10

－.09

.20

.24
.20

－.01

－.04

.88

－.05

－.05

－.06

－.13

.47

.05

.06

.11

.15

.11

.04

.18

【経済的役割意識】 α＝.628

.06

.20

－.04

他人に弱音を吐くことがある

.03

－.02

.41

.45

【日常生活依存意識】 α＝.711

Ⅳ

.26

.31

（N ＝351）

Ⅲ

.10

.58

－.03

－.15

.00

.01

－.01

.92

.11

.01

－.06

.14

.70

.11

－.07

.54

.15

.24

.59

合 R2＝.13と両者とも適合度は低かったが，従属変数に対（β＝－.18，p ＜ .001），「主導権意識」から「平日育児参加

め，各独立変数の有意性や係数の値，係数の信頼区間を最「育児環境」では，「ソーシャルサポート（上司）」からする各独立変数の影響度を検討することが目的であるた

時間」に有意な負の影響がみられた（β＝－.13，p ＜ .05）
。

重視した。

「父親の手取りの年間収入」に有意な正の影響がみられ「育児意欲」では，「配偶者の職種（会社員）」から「平日，「父親の手取りの年間収入」から「平（β＝.15，p ＜ .01）

育児参加時間」への正の標準偏回帰係数（β＝.23，p ＜ .05），

「主導権意識」「末子の年齢」から「平日育児参加時間」への負の標準偏回帰係数（β＝－.22，p ＜ .05，β＝－.17，p ＜ .05）

日育児参加時間」に有意な負の影響がみられた（β＝－.20，

p ＜ .001）。

が有意であった。

４．「育児参加」に「育児参加要因」，「育児参加要因」に「育児環境」では，「配偶者の手取りの年間収入」から「ソーシャルサポート」が与える影響を明らかにするた「平日育児参加時間」への正の標準偏回帰係数（β＝.18，

p ＜ .05），「父親の手取りの年間収入」「父親の１週間の労めの因果関係の検討「育児参加」に影響を与え，「ソーシャルサポート」変働時間」から「平日育児参加時間」への負の標準偏回帰係数から影響を受ける変数として選択された「主導権意識」

数（β＝－.21，p ＜ .01，β＝－.16，p ＜ .05）が有意であっ「父親の手取りの年間収入」の２項目を「育児参加要因」

た。

として統合した。この「育児参加要因」と「育児参加要因」に影響を与える変数として選択された配偶者および上３．
「育児参加」に「育児意欲」と「育児環境」，「育児意欲」

司の「ソーシャルサポート」，「育児参加」項目として「平と「育児環境」に「ソーシャルサポート」が与える影響

日育児参加時間」を用いて，「育児参加」に「育児参加要概念図に従い，「育児意欲」「育児環境」別に，重回帰分因」が与える影響と「育児参加要因」に「ソーシャルサ

析を行った。
「育児意欲」では，「ソーシャルサポート（配ポート」が与える影響について，概念図に従い，重回帰分

偶者）」から「主導権意識」に有意な負の影響がみられ析を行った。

768

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響「ソーシャルサポート（配偶者）」から「主導権意識」に

３．「育児に対する職場環境」について有意な負の影響がみられ（β＝－.19，p ＜ .001），「ソーシャ「ｄ）：職場には自分が利用できる仕事と子育ての両立支

ルサポート（上司）」から「父親の手取りの年間収入」に有援制度等がある」「ｄ）を利用できる雰囲気がある」にそ意な正の影響がみられた（β＝.14，p ＜ .01）
。また，
「平日

う思う・まあそう思うとした者はそれぞれ42.4％，27.7％

育児参加時間」に「主導権意識」「父親の手取りの年間収であった。

入」から有意な負の影響がみられた（β＝－.12，p ＜ .05，
β＝－.25，p ＜ .001）（図２）。

Ⅲ．考Ｅ．「育児参加」に関連する要因の検討

察

１．父親の育児参加は，個別性が大きく影響する可能性

重回帰分析の結果に関係すると考えられた要因のデータについて示した。

育児意欲，育児環境項目を育児参加要因として統合した
結果，これまでの先行研究で父親の育児参加に影響すると考えられていた項目のほとんどは育児参加に影響していな

１．「父親の１週間の労働時間」と「平日育児参加時間」

かった。これは，父親の育児参加に影響する潜在的な要因の関連を項目として取り込むことができなかったことに加え，父「平日育児参加時間」を「父親の１週間の労働時間」で親それぞれのおかれている環境や育児に対する価値観など比較すると（表３），労働時間が「60時間以上」の者は個別性が大きく影響するからではないかと考えられた。ま

「35時間未満」「35～59時間」の者に比べて，有意に短かった，環境や価値観など個別性が強いさまざまな要因が複雑た（p ＜ .01）。

に絡み合い，父親の育児参加につながっている可能性があ２．「経済的役割意識」について

係数，標準偏回帰係数が低くなったと考えられた。

ることから「育児参加要因」の「育児参加」に対する決定「父親の性別役割分担に関する意識」の下位尺度である「経済的役割意識」の「一家の大黒柱は自分である」「家族を養い守るのは，自分の責任である」について，とてもそう思う・ややそう思うとした者が８割を超えていた。

２．父親の育児参加における男女の固定的な役割意識の根
強さと仕事「主導権意識」が強くなると，父親の「平日育児参加時間」は減少していた。この「主導権意識」は，わが国の従来の男女の固定的な役割分担意識を示しているものと考えソーシャルサポート（配偶者）−.19＊＊＊

R2＝.05
主導権意識

平日育児参加時間

R2＝.02

ソーシャルサポート（上司）

父親の手取りの
年間収入

.14＊＊

R2＝.08−.12＊−.25＊＊＊：p＜.05：p＜.01＊＊＊：p＜.001
＊

影響を示す

＊＊

投入変数：
「平日育児参加時間」「主導権意識」「父親の手取りの年間収入」「ソーシャルサポート（配偶者）」「ソーシャルサポート（上司）」図２

育児参加に育児参加要因，育児参加要因にソーシャルサポートが与える影響

表３
父親の１週間の労働時間

父親の１週間の労働時間と平日育児参加時間
平日育児参加時間n

中央値

35時間未満11535～59時間

259

4

60時間以上633p（n ＝333）
多重比較＊＊

p ＜ .01＊＊［注］Kruskal-Wallis 検定，ペアごとの比較（＊＊：p ＜ .01）。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

769

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響られた。「育児参加要因」として「主導権意識」が選ばれ環境」をみると，職場に自分が利用できる仕事と子育てのたことは，父親の育児参加においても，男女の固定的な役

両立支援制度等があると答えた割合は４割程度であり，制割分担意識は根強く，依然として職場や家庭，地域に残っ度を利用できる雰囲気があると答えたものは３割弱にとどている（内閣府，2008b）という社会状況が反映されていまった。また，育児休業取得に対して「職場」の反応ではた。

「否定的な態度」が多く，それには性役割の考え方や自分

役割分担意識が父親の育児参加に影響することを考えるが育児や家事をしなかったことによる「男性が育児休業をうえで，従来の男性の役割としてとらえられてきた「仕取得することへの疑問」「男性が育児休業を取得すること事」に着目する必要がある。調査対象の年齢層は30代，40への理解困難」等の意識が根底にあることが鈴木（2014）

代が多く，会社の経営や運営の中心的役割を担っているによって明らかになっている。職場での男性の育児参加に働き世代であることが考えられた。「上司のソーシャルサ

対する支援体制は整っておらず，整っていたとしても利用ポート」が「父親の手取りの年間収入」に影響していたこできない現状は，仕事と育児の役割分担をせざるを得ないとから，働き世代である父親たちは今後のキャリアアップ

環境をつくり出しているといえる。

を考える年代であり，上司からの仕事上の役割期待の大き

次に，仕事と育児の役割分担をすることに利点があるとさから，仕事に生活の重きをおかなければならない状況にいうことである。育児休業の取得をはじめとした「働き方あることが推察された。

に影響を与える程度の育児参加」をする父親は企業からペ

実際に「父親の１週間の労働時間」が増加すると，「平ナルティを科せられるリスクを背負うことになり（上野，日育児参加時間」は短くなっていた。しかし，１人当たり

2013），育児休業取得に関して，妻，夫・妻の両親，職場の平均年間総実労働時間をみると，日本1,729時間，アメは「キャリアのリスクに対する懸念」を抱いている（鈴リカ1,789時間であり，アメリカのほうが労働時間が長い

木，2014）。仕事のなかで職場の制度を利用し育児参加を（労働政策研究・研修機構，2016）にもかかわらず，６歳することは，経済的にもキャリア形成を考えるうえでもリ

未満の子どもをもつ夫の１日当たりの家事・育児関連時間

スクを伴う。経済的な充実やキャリアアップを優先する場

は，家事関連時間全体では約３倍（日本：１時間７分，ア合，役割分担をするほうが利益が大きいのである。このよ

メリカ：２時間58分），そのうちの育児の時間では約２倍

うな背景から，家庭内で仕事と育児が分担されている可能（日本：39分，アメリカ：１時間17分）アメリカのほうが性も考えられた。

長かった（内閣府，2017c）。これらのことから，労働時間だけではなく，仕事が男性の役割であるという従来の意識が父親の育児参加に影響していると考えられた。
仕事が男性の役割であるという意識は，「父親の性別役
割分担に関する意識」の下位尺度である「経済的役割意

４．父親の育児参加のための取り組みの方向性
これまでをふまえ，父親の育児参加のための取り組みの方向性を示す。
父親が自身の家庭での役割を考え，とらえなおすこ⑴とのできる働きかけ識」の「一家の大黒柱は自分である」「家族を養い守るのは，自分の責任である」に肯定的な考えを示した者がそれ

父親の育児参加における男女の固定的な役割意識には，ぞれ８割以上であったことにも表れている。家庭を経済的

従来の男性の役割である仕事が関係すると述べた。これに支えることが自分の役割であると考えている人が多く，は，父親には家庭を経済的に守る責任があるという意識が

これは，父親は依然として男性の主要な役割を職業役割と強く，父親にとって育児や家事に取り組むことよりも経済する傾向が強いとした青木・岩立（2005）と一致してい的な面で家族に還元することが意義のあること，つまり家た。仕事での役割の期待や家庭を経済的に支える意識が，庭そのものを守ることにつながるととらえられているため

父親自身の家庭での役割を明確にさせ，役割分担意識とと考えられた。家庭を守りたいと考えることは自然なことなって育児参加に影響している可能性がある。

であり，経済的な役割を十分に果たすことが，家族に対して示しやすい父親としての責任であるのかもしれない。経３．父親を取り巻く環境からみた役割分担意識

済的に豊かになることは望ましいことではあるが，経済的父親の育児参加における男女の固定的な役割分担意識がな役割を担うだけでは，育児参加における役割分担意識は根強く残る理由として，父親を取り巻く環境からみてみる

一層強くなる。そのため，父親は経済的な役割だけでないと，父親が育児に参加できる仕事環境が整っていないこ

自分自身の家庭での役割を考え，とらえなおす機会をもつと，家庭のなかで役割分担をすることに利点があるということが必要である。

ことが考えられた。

「配偶者のソーシャルサポート」が充実していると「主はじめに労働時間にかかわる父親の「育児に対する職場
770

導権意識」は低下していた。これは，配偶者からのソー

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響

シャルサポートが充実していると生活を協同して支える意

制度整備へのサポート等の協力が不可欠であると考えられ識が高まるからではないかと推察された。配偶者からのサた。仕事が関係する父親の育児参加において，上司からのポートの充実は，父親に家庭での自らの役割を考え，とらソーシャルサポートが受けられていることは強みであり，

えなおすきっかけとなることで，育児参加そのもののとら

上司は父親の育児参加に向けたキーパーソンとなりうる可え方の変化や共同意識を生み，育児参加を促す可能性があ能性がある。

る。したがって，父親の育児参加の促進には配偶者の存在，そしてサポートが影響する可能性が示唆された。
⑵

WLB の充実による，育児参加を選択できる環境の整備

５．本研究の限界と今後の課題「育児参加」と「育児参加要因」および「ソーシャルサ
ポート」の重回帰分析において，決定係数，標準偏回帰係

WLB は育児支援に特化したものではなく，個々人の生数はともに低く，十分な説明力を得られなかった。その理

き方や子育て期，中高年期といった人生の各段階に応じて由として，父親の育児参加には個人や周囲の環境，社会的多様な働き方の選択を可能とする仕事と生活の調和を実現

背景といった本研究の選定要因だけでは説明できないさまするものであるとされている（内閣府，2008b）。父親の育

ざまな要因が関係していることが推察された。今回は父親児参加には，それぞれのおかれている環境や価値観等の個を主体とした調査であったため，配偶者の育児参加時間や別性が関係している。また，現状では役割分担をせざるを家族全体としての育児時間等の情報を取り入れることがでえないあるいは役割分担をしたほうがよい環境がある。こきなかった。育児参加は父親個人として完結するものでは

れらのことから，父親の育児参加に特化した制度や環境のないため，家族との関係を含めた父親の育児参加に影響を整備だけでは，育児参加を促すことはむずかしいと考えら与える要因についてさらなる検討が必要である。

れた。父親の育児参加に特化した制度や環境の整備だけでまた今回の研究では，具体的にどのような「ソーシャル

はなく，WLB の充実をはかり，働き方を変えていくことサポート」が「育児参加要因」に影響を与えているのかはで，仕事以外の生活のなかで育児に参加するかを選択する

言及できておらず，普段の生活のなかでの関係から，「育ことができる環境を整えることが育児参加しやすい環境づ

児参加要因」に影響する可能性があるキーパーソンを明ら

くりの一歩になるのではないだろうか。実際に，「フレッ

かにしたところまでにとどまっている。さらに「ソーシャクスタイム勤務」や「在宅勤務」のように柔軟に働き方

ルサポート」と「育児参加」の直接的な関係も検討できてを選ぶことのできる制度を取り入れる等（武石，2010），

いない。今後は，「ソーシャルサポート」の具体的な内容

WLB に関しての制度が充実しているイギリスでは，６歳についての詳細な調査や「ソーシャルサポート」そのもの

未満の子どもをもつ夫の１日当たりの家事・育児関連時間

が育児参加にどのように影響するかについての検討が必要

は，家事関連時間全体で２時間46分，そのうち育児の時であると考えられる。

間は１時間とわが国と比較し大幅に長くなっている（内今回はＡ県Ｂ市のみを対象として行った研究であるた閣府，2017c）。WLB の整備によって父親が育児参加を優め，生活環境や経済状況などの地域特性が結果に影響した

先的に選択するかどうかは個人によって違う。しかし，ことが考えられる。今後，対象範囲を広げ，地域特性の異WLB の整備は，父親自身が仕事上の役割を果たしつつ経なった地域で調査を行うことが課題である。

済的な役割以外の家庭での役割を考えることのできる選択
肢を増やすという点で，一つの有効的な手段であると考えられた。WLB の整備とあわせて父親が育児に参加することの重要性を普及していくことで，育児参加の促進につながる可能性がある。

結論

１．「ソーシャルサポート（配偶者）」から「主導権意識」に有意な負の影響がみられ，「ソーシャルサポート（上WLB の整備に大きな役割を果たすのが上司の存在であ司）」から「父親の手取りの年間収入」に有意な正の影る。「上司のソーシャルサポート」の充実は「父親の手取響がみられた。また，「平日育児参加時間」に「主導権りの年間収入」を増加させていた。経済的な充実やキャリ

意識」「父親の手取りの年間収入」から有意な負の影響

アアップへのサポートは重要な役割である。しかし，「父がみられた。

親の手取りの年間収入」が増加すると「平日育児参加時

２．父親の育児参加には，「主導権意識」や「父親の手取間」は低下する関係にあった。そのため経済的な充実やりの年間収入」といった，仕事を主な役割とする従来のキャリアアップのためのサポートに加えて，父親の育児参

役割分担意識が関係していることが示唆された。

加を考えるうえでは，上司の WLB の整備に向けた労働環
境整備へのサポート，育児に参加する父親たちにかかわる

３．父親の育児参加において，配偶者と上司がキーパーソンとなる可能性が考えられた。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

771

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響

利益相反の開示

著者貢献度

本研究における利益相反は存在しない。

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

要旨

目的：育児参加に育児参加要因が与える影響，および育児参加要因にソーシャルサポートが与える影響を明らかにすることである。
方法：幼稚園，保育園・保育所に通う児の父親750名を対象とし，無記名自記式質問紙調査を行った。調査期間は2017年１～２月，調査内容は①属性（年齢，家族構成等），②育児意欲（父親の性別役割分担に関する意識，
父親役割の受容等），③育児環境（育児に対する職場環境，経済状況等），④ソーシャルサポート，⑤平日育児参加時間とした。
結果：重回帰分析の結果，主導権意識と父親の手取りの年間収入は平日育児参加時間，配偶者のソーシャルサ
ポートは主導権意識，上司のソーシャルサポートは父親の手取りの年間収入に影響を与えていた。
結論：父親の育児参加には，仕事を主な役割とする従来の役割分担意識が関係していることが示唆された。育児参加において配偶者と上司がキーパーソンとなる可能性が考えられた。

Abstract
Objectives: This study examined the influence of certain parenting participation factors（i.e., family attributes, motivations,and environment）on paternal involvement in childcare, as well how social support influenced those parenting participation
factors.
Methods: A self-administered questionnaire was distributed to 750 fathers of children attending kindergarten and nurseryschool. The survey covered the period from January to February 2017 and analyzed（1）family attributes, such as father’s age,family structure, etc.;（2）childcare motivations such as perceptions of gender roles, acceptance of the father’s role, etc.;（3）childcare environment;（4）social support; and（5）weekday housekeeping and childcare hours.
Results: Multiple regression analysis revealed that such factors as “initiative consciousness” and the father’s annual net
income had an influence on weekday housekeeping and childcare hours. Spousal social support also had an influence on initiative consciousness, and supervisors’ social support had an influence on the father’s annual net income.
Conclusion: The results suggested that a conventional role-sharing consciousness, where work plays a primary role, is related
to the father’s involvement in childcare. It is possible that spouses and work supervisors alike may play a key role in paternal
involvement in childcare.

文献青木聡子 , 岩立京子（2005）. 幼児を持つ父親の育児参加を促す要
因：父母比較による検討 . 東京学芸大学紀要（第１部門 教育科学）, 56, 79-85.
Ｂ市（2016）. Ｂ市内の幼児教育・保育施設一覧表（平成28年９月
現在）. http://www.city.hirosaki.aomori.jp/kyouiku/kosodate/files/
hoikuichiran201609.pdf
福丸由佳 , 無藤 隆 , 飯長喜一郎（1999）. 幼児期の子どもを持つ親における仕事観 , 子ども観：父親の育児参加との関連 . 発
達心理学研究 , 10（3）, 189-198.
時事通信社（2011）. 父親の育児参加に関する世論調査 . 中央調査
報 , No. 646. http://www.crs.or.jp/backno/No646/6462.htm（参照2016年10月３日）
梶原佳子 , 松原由美（2007）. 父親の育児行動について（１）. 九州
保健福祉大学研究紀要 , 8, 88-94.
柏木惠子 , 若松素子（1994）.「親となる」ことによる人格発達：生涯発達的視点から親を研究する試み . 発達心理学研究 , （5 1）,
72-83.
772

片山理恵 , 内藤直子 , 佐々木睦子（2012）. 乳幼児の母親と父親のソーシャルサポートと子育て観の関係と育児休業利用の実
態 . 香川大学看護学雑誌 , 16（1）, 49-56.

厚生労働省（2015）. 平成27年版 厚生労働白書：第１部 人口減少社会を考える . 79, 91, 112. http://www.mhlw.go.jp/wp/
hakusyo/kousei/15/dl/all.pdf
厚生労働省（2016）. 労働安全衛生法に基づくストレスチェック制
度実施マニュアル . http://www.mhlw.go.jp/bunya/roudoukijun/
anzeneisei12/pdf/150507-1.pdf
厚生労働省国立社会保障・人口問題研究所（2013）. 第５回全国家
庭動向調査─調査票─. 15-16. http://www.ipss.go.jp/ps-katei/j/
NSFJ5/chosahyo/kt05q.pdf
厚生労働省国立社会保障・人口問題研究所（2014）. 第７回世
帯 動 態 調 査 ─ 調 査 票 ─. 2-8. http://www.ipss.go.jp/ps-dotai/j/
DOTAI7/chosahyo/dt07q.pdf
宮中文子（2001）. 「母親への発達」に影響する父親および家族の要因：出産後10ヶ月の調査による分析 . 母性衛生 , 42（4）,677-685.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

父親の育児参加への育児参加要因およびソーシャルサポートの影響
村上由希子 , 内山 忍 , 川越展美 , 山本聖子 , 平塚志保 , 良村貞子 , 清野喜久美（1995）. 妻の妊娠期における父性性（第１報）：父性性を構成する要因 . 母性衛生 , 36（2）, 250-258.
森下葉子（2006）. 父親になることによる発達とそれに関わる要因 .
発達心理学研究 , 17（2）, 182-192.
内閣府（2008a）.「仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）憲章」及び「仕事と生活の調和推進のための行動指針」の新
たな合意について . 「仕事と生活の調和」推進サイト：ワー
ク・ライフ・バランスの実現に向けて . http://wwwa.cao.go.jp/
wlb/government/index.html（参照2017年12月２日）
内閣府（2008b）. 仕事と生活の調和（ワーク・ライフ・バランス）
憲章 .「仕事と生活の調和」推進サイト：ワーク・ライフ・バ
ランスの実現に向けて . http://wwwa.cao.go.jp/wlb/government/
20barrier_html/20html/charter.html（参照2017年11月29日）
内閣府（2017a）. 平成29年版少子化社会対策白書（全体版）. 3.
http://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/measures/w-2017/29pdfhonpen/pdf/s1-1.pdf
内閣府（2017b）. 自治体・企業・NPO による「子育て支援連携事業」全国会議 . http://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/relation/index.html（参照2017年12月２日）
内閣府（2017c）. 夫の協力：６歳未満の子供を持つ夫の家事・育児関連時間（１日当たり・国際比較）. http://www8.cao.go.jp/
shoushi/shoushika/data/ottonokyouryoku.html（参照2017年12月23日）
内閣府男女共同参画局（2012a）. 「男性にとっての男女共同参画」
に関する意識調査報告書：資料４ 男性を対象とした WEB
調査票 . 360. http://www.gender.go.jp/research/kenkyu/dansei_
ishiki/pdf/shiryou_4.pdf
内閣府男女共同参画局（2012b）. 「男性にとっての男女共同参画」
に関する意識調査報告書：第２章 調査結果の概要 . http://
www.gender.go.jp/research/kenkyu/dansei_ishiki/pdf/chapter_2.pdf
内閣府男女共同参画局（2014）. ワーク・ライフ・バランスに関する個人・企業調査「ワーク・ライフ・バランスに関する意
識調査」報告書：Ⅴ . 調査票 . 140-147. http://wwwa.cao.go.jp/
wlb/research/wlb_h2511/8_chosahyou.pdf
内閣府男女共同参画局（2015）. 第４次男女共同参画基本計画（平成27年12月25日決定）. http://www.gender.go.jp/about_danjo/
basic_plans/4th/index.html（参照2017年12月２日）
内閣府男女共同参画局（2017）. 「平成28年度社会生活基本調査」の結果から：男性の育児・家事関連時間 . 3. http://wwwa.cao.
go.jp/wlb/government/top/hyouka/k_42/pdf/s1-2.pdf

内閣府男女共同参画局（2018）. 特集１「男性の育児休業取得促進事業（イクメンプロジェクト）」の取り組みについて：1. 男
性の育児休業取得の実情）.「共同参画」2018年６月号 . http://
www.gender.go.jp/public/kyodosankaku/2018/201806/201806_02.
html（参照2019年１月22日）
長川トミエ（1996）. 妊娠期の妻を持つ夫のソーシャルサポート .
母性衛生 , 37（1）, 58-63.
日本労働組合総連合会（2013）. 子ども・子育てに関する調査：
子育て実態について . https://www.jtuc-rengo.or.jp/info/chousa/
data/20130621.pdf
大日向雅美（1988）. 母性の研究─その形成と変容の過程：伝統的母性観への反証 . 135-169, 東京：川島書店 .
労働政策研究・研修機構（2016）. データブック国際労働比較（2016年版）. 201, 206. http://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/
databook/2016/documents/Databook2016.pdf
労働政策研究・研修機構（2017）. ヨーロッパの育児・介護休業
制 度 . JILPT 資 料 シ リ ー ズ , No.186, 4. https://www.jil.go.jp/
institute/siryo/2017/documents/186.pdf
鈴木紀子（2014）. 父親の育児休業（第２報）：父親の育児休業に対する周囲の反応とその対応 . 母性衛生 , 55（2）, 534-543.
総務省（2017）. 平成28年社会生活基本調査：生活時間に関する結果（要約）. 1 . http://www.stat.go.jp/data/shakai/ 2016 /pdf/
youyaku2.pdf
武石惠美子（2010）. ワーク・ライフ・バランス実現への課題：国際比較からの示唆 . 11-14, 経済産業研究所 . https://www.rieti.
go.jp/jp/publications/pdp/11p004.pdf
堤 明純 , 萱場一則 , 石川鎮清 , 苅尾七臣 , 松尾仁司 , 詫摩衆
三（2000）. Jichi Medical School ソーシャルサポートスケール（JMS-SSS）：改訂と妥当性・信頼性の検討 . 日本公衆衛生雑誌 , 47（10）, 866-878.
上野千鶴子（2013）. 女たちのサバイバル作戦 . 307, 東京：文藝春
秋.
柳原眞知子（2007）. 父親の育児参加の実態 . 天使大学紀要 , 7, 47-56.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2018年11月５日受付
2019年４月18日採用決定

No. 4

2019

773

doi:10.15065/jjsnr.20190514054－原著－

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果
Effect of Ashiyu Intervention on Lactation in the Early-Stage Postpartum Period
小

島

德

子

Tokuko Kojima

キーワード：足湯，サーモグラフィ，乳房皮膚温，乳汁分泌，産褥早期
Key Words：Ashiyu, thermography, breast skin temperature, lactation, early-stage postpartum period

Ⅰ．緒2013，p.109）。したがって，乳汁分泌促進のために産褥早言

期の疲労緩和への介入を含んだ支援方法の確立は急務であ

わが国において，妊娠中に母乳育児を希望する母親は９る。

割を超えているものの，実際に母乳のみで育児をしている

乳汁分泌の促進に関する先行研究では，乳管開通法（山母親が半分以上になったのは2015年のことである。「平成下・茅原・多田・三村，2009）が報告されているが，疲労

27年度乳幼児栄養調査報告」によると，10年前に比べ，母緩和への効果は含まれていなかった。一方，疲労緩和への

乳栄養の割合は，生後１か月では42.4％から51.3％，生後介入として足浴に関する研究が多く報告されていた。母性2016）。同報告で，母乳栄養の割合が増加したこと，出産たらす効果（奥山・佐藤・宮本・服部，2003），乳房皮膚後に出産した施設からの母乳育児に関する支援が増加した

温への影響（小西・高井・宮本・酒井・小嶋，2006），乳ことが概要として述べられている。同時に，母乳が足りて輪 ･ 乳房への効果（小西・工藤・尾崎，2010）などが報告いるかどうかわからないや，母乳が不足気味と母乳育児にされている。しかし，足浴が乳房に影響を与えることが予困難さを感じている母親が多く存在していることも明らか

測できるものの，乳汁分泌に及ぼす効果は実証されてこな

となった。

かった。

３か月では38.0％から54.7％へと増加した（厚生労働省，看護領域における足浴に関する先行研究では，乳房にも乳汁分泌を促進させるための自己管理が可能な方法とし著者は，産褥早期に直接授乳が頻繁に行える支援方法とて，産褥早期に頻繁な直接授乳をすること（水野，2010，

して，疲労の回復やリラクセーションの効果を有する（高p.1587；Riordan, 2004，p.76），およびうつ乳の抑制をす

田・高田，2003，p.99）足湯に着目した。足湯とは，湯にることがあげられる（町田・多賀，2000，p.205；水野，足を浸した状態を保つこと（岡本・江守，2010，p.71）で，経由して脳に伝達される。下垂体前葉から分泌されるプロ浴”とは，区別している。

2010，p.1590）。児が吸啜すると，その刺激が脊髄神経を

足を温湯で洗うことやマッサージを加えることを含む“足ラクチンにより乳汁が産生され，下垂体後葉から分泌され今回，産褥早期に直接授乳をしている褥婦への足湯を継るオキシトシンにより乳腺組織の筋上皮細胞が収縮して，続して行い，乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果を検討する

腺房内から乳管に乳汁が押し出される射乳反射が起こる。

こととした。頻繁な授乳を可能とする支援として足湯の効

頻繁な授乳は，そのプロラクチンおよびオキシトシンの分果を検証することは，母乳育児の確立を目指し母乳育児を

泌を上昇させ，乳汁分泌を促進させる。加えて，うつ乳を希望する褥婦に対して有効な一助となることが期待され抑制し乳房を「空」にすることは，乳汁分泌を促進させる。

る。これは，母乳中の乳汁生成抑制因子の濃度が低下し，乳汁産生能力が上昇するためである（水野，2010，p.1590）。
しかしながら，頻繁な授乳は，睡眠時間の減少や疲労を増加させるおそれが考えられる（河田・池邉，2013，

p.109）。疲労の蓄積は，分娩後の心身の回復を遅らせ，免疫の低下や全身の健康状態の低下を招き，乳児への育児においても影響を及ぼすと報告されている（河田・池邉，
愛知医科大学看護学部〔用語の定義〕
・産褥早期：出産後から産褥５日目までの入院期間（石村・今井，2010）。
・乳汁分泌：母乳が乳口より漏れ出ること。
・足湯 Ashiyu：湯に足を浸した状態を保つことで，足を洗う行為やマッサージを伴わないもの（岡本・江守，Aichi Medical University College of Nursing
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

775

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

2010，p.71）。 看 護 技 術 の 意 味 合 い の あ る「 足 浴 footbath」とは異なる。

・頻繁な授乳：授乳間隔を３時間以上空けないで24時間に５．データ収集方法⑴

研究依頼から介入まで助産院長が研究対象候補の褥婦に，研究者の訪問受け入れを依頼した。研究対象候補の褥婦から訪問の同意が得ら８回以上授乳すること。

れたら，研究者は褥婦に産褥１日目の面会をし，本研究の目的および内容を口頭と文書にて説明し，同意が得られた

Ⅱ．研究方法対象者より同意書に署名を得たうえで実施した。介入および評価指標の測定は，同一の研究者が実施した。

１．研究デザイン
研究デザインは，ランダム化比較試験である。対象をランダム割付け（封筒法）により２群に分け，一方を足湯
群，もう一方をコントロール群とした。介入は，足湯と臥位安静（コントロール群）である。盲検化に相当する介入は不可能であることから，オープン試験である。評価指標

⑵

属性の収集

対象者の分娩時の年齢，身長，非妊時体重 BMI，分娩時体重 BMI，体重増加量，出生時体重，初・経産の別，

月経周期，下肢冷感の有無，乳型（Ⅱ a 型・Ⅱ b 型・Ⅲ型）
について収集した。

評価指標および測定の方法

はソフトエンドポイントであり，主要アウトカム評価項目⑶

は乳房皮膚温とした。

生理的指標として，血圧（収縮期血圧・拡張期血圧），
脈拍数を測定した。

２．データ収集期間
実施期間は，平成24年３月19日～８月31日までの６か月間である。

血圧は，上腕動脈にて水銀血圧計（YAMASU No.605P）と聴診器（3M・リットマンクラシックⅡ．SE ブラス・エディション）の膜型を使用し，測定は聴診法で行った。脈
拍数は橈骨動脈にて，測定は１分間触診法で行った。血圧と脈拍数の測定時期は，足湯群が介入前，介入直後，介入

３．研究フィールド
東海地方にある助産所１か所である。

30分後，介入１時間後，介入１時間半後，介入２時間後の６回，コントロール群は，介入前の１回であった。
乳汁分泌に関連する指標として，主要アウトカムの乳房

４．研究対象
対象は，データ収集期間のうち，母乳育児を希望する経皮膚温，副次的アウトカムの直接授乳量，搾母乳量，乳汁

腟分娩後の褥婦で，産褥入院中に研究参加の同意が得られ分泌量，硬結の有無，乳房の熱感・乳房緊満感の有無を測た褥婦である。除外基準は，日本語文章の理解が不可能な定した。

褥婦および研究参加時の年齢が20歳未満の褥婦とした。
乳汁分泌の遅れの要因として初産が報告されている（水乳房皮膚温は，両腋窩と両乳房下部の４点を囲む範囲を測定した。測定機器はサーモグラフィ（旧 NEC Avio

野・水野・瀬尾，2012，p.43）が，産褥早期の乳汁分泌不“Thermo Shot F30S”）を使用した。撮影した画像の分析に（立岩・岡田・高邑，1984，pp.456-457），産褥５日目の乳放射率 .98の条件で乳房皮膚温を算出した。測定時期は，良の出現について初産と経産に有意差が認められないこと
汁分泌量については，初産と経産に有意差が認められないこと（武谷・木下・水野・坂元，1983，p.2105）から，本研究では初・経産の別を統制しない剰余変数とした。

サ ン プ ル サ イ ズ は， 標 準 化 効 果 量 standardized effect

は，専用ソフト“NS9500”（Nippon Avionics）を使用し，両群ともに介入前の１回であった。

直接授乳量は，授乳前後の新生児体重の差から算出した。体重計は，“TANITA BLB-12”を使用した。搾母乳量
は，授乳前の搾乳量を含め，１回の授乳で搾乳をした量をsize ＝.8を 使 用 し て 算 出 し た（Hulley, Cummings, Browner,

測定した。直接授乳後の搾乳は，「乳汁分泌の程度」（武谷う連続変数の平均値を t 検定で比較する場合，有意水準価した。４段階は，「０」を軽く圧迫しても全く乳汁は認

Grady & Newman, 2013，pp.55-60）。２群で正規分布に従ほか，2003，p.966）を参考に，４段階で必要か否かを評.05，検出力 .8となるように算出したところ各群15名が必められない，「１」を軽く圧迫するとにじむ程度に乳汁が要であった。しかし，データ収集期間の条件から最終的な出る，「２」を軽く圧迫するだけで数滴以上乳汁が出る，

サンプルサイズは，25例（足湯群：14例，コントロール「３」を圧迫しなくても自然に乳汁が出る，とした。今回，群：11例）となった。

「乳汁分泌の程度」が「２」または「３」の場合に搾乳を必要と判断した。乳汁分泌量は，直接授乳量と搾母乳量（補正値）の合計値を算出した。搾母乳量（補正値）は，
比重1.017（厚生労働省，2010）を使用し，搾母乳量と比776

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

重の積とした。直接授乳量と搾母乳量の測定時期は，両群状態に設定した褥室で行った。褥室は和室で，敷いてあるともに介入２時間後の１回であった。

布団の上に臥位の姿勢で測定を行った。実験の最終である

硬結の有無は，乳房および乳頭・乳輪部について触診で観察した（根津，1997，p.186）。硬結の判定基準は，うつ乳状態時に形成され自発痛・圧痛を伴うもので細菌感染

直接授乳と搾乳は，布団の上に円座クッションを使用し座位の姿勢で行った。
⑺

実施方法

を伴わないものとし，２件法「有」「無」による測定方法

研究実施期間は，先行研究（樋口・梅崎・中島，2005）

で，いまの状態がどちらにあたるかの客観的情報で判定しを参考に，産褥１日目から継続して行った。開始時刻は，た。乳房の熱感・乳房緊満感の有無は，２件法「有」「無」自律神経活動の影響を受けないように，褥婦の朝食後１時による測定方法で，いまの状態がどちらにあたるかの主観

間かつ授乳後30分を経過していることとした。入院中の食的情報で判定した。硬結の有無および乳房の熱感・乳房緊事および水分は，助産所内で調理・提供されており，献立

満感の有無の測定時期は，両群ともに介入前の１回であっは入院期間分のサイクル献立により一定で，褥婦がいずれも完食できる量であった。飲食物の外部からの持ち込みた。
⑷

足湯群の実験の手順

は，一切なかった。授乳方法は，頻繁な直接授乳を行うこ

足湯群に対して，介入前（足湯前）の評価指標（収縮ととした。実験中は，新生児を助産師に預けた。

期血圧・拡張期血圧・脈拍数・乳房皮膚温・硬結の有無・
乳房の熱感の有無・乳房緊満感の有無）を測定した。次６．分析方法に，足湯（介入）を実施した。足湯は，室温24～26℃，湿対象者の属性は，記述統計および足湯群とコントロー

度60～70％，無風状態に設定した浴室で行った。褥室からル群の２群間の均一性を確認するため，Student’s の t 検定

浴室までの移動距離は10m で，褥婦は歩いて移動した。体位は浴槽内に背板付きの産褥椅子を置き座位の姿勢であった。その後，褥婦は浴室から褥室まで歩いて移動し臥位安静とした。介入直後，介入30分後，介入１時間後，介入１
時間半後，介入２時間後の評価指標（収縮期血圧・拡張期

および χ2検定（Fisher’s exact test，Pearson’s chi-square test）を行った。生理的指標における経日的変化（両群の介入前）の比較は Mann-Whitney の U 検定を行い，経時的変化（足湯群の介入前後）の比較は Wilcoxon の符号付き順位検定を行った。介入の前後（測定時期：①介入前，②介入直血圧・脈拍数）の測定を実施した。最後に介入２時間後の後，③介入30分後，④介入１時間後，⑤介入１時間半後，評価指標（直接授乳量・搾母乳量）の測定を実施した。

⑥介入２時間後（以降，①②③④⑤⑥と省略する））の生

足湯の条件は，先行研究（玄田，1979；高橋・丸山・遠理的指標の比較は，ペア１＝①と②，ペア２＝①と③，ペ

藤，2010）を参考に，湯温は42℃，浸漬時間は20分間，浸ア３＝①と④，ペア４＝①と⑤，ペア５＝①と⑥で行っ

漬部位は対象者の膝下高に調節した。足湯終了直後は，浸た。なお，探索的研究のため多重比較補正は行わなかっ漬部位に25℃の水シャワーをかけ，皮膚表面からの熱放散た。乳房皮膚温，直接授乳量，搾母乳量（補正値），乳汁を低下させ，直ちに乾いたタオルで拭くこととした。

分泌量の経日的変化の比較は，Mann-Whitney の U 検定を

足湯中，顔面に発汗がみられる場合はタオルを用い，軽く押さえながら汗を吸収し，発汗によって熱が不感蒸泄以行った。硬結の有無および乳房の熱感・乳房緊満感の有無
は，χ2検定（Fisher’s exact test）を行った。解析対象人数

上に奪われないように注意した。足湯終了後においても，は，各群について，各解析における産褥日数ごとに継続し全身に発汗がみられる場合は，タオルを用いて軽く押さえて参加した対象者数であった。

ながら拭き褥室へ移動した。
⑸

以上のようにして得られたデータは，平均値 ± 標準誤

コントロール群の実験の手順

コントロール群に対して，介入前（足湯前）の評価指標（収縮期血圧・拡張期血圧・脈拍数・乳房皮膚温・硬結の有無・乳房の熱感の有無・乳房緊満感の有無）を測定し差（mean±SE）で表現した。ただし，対象者の属性については，平均値 ± 標準偏差（mean±SD）で表現した。

統計ソフト“IBM SPSS Statistics ver. 25”を用い，有意水準を５％未満とした。

た。次に，臥位安静（介入）とした。臥位安静は，褥室において敷いてある布団の上で行った。その後，引き続き２
時間後（足湯終了２時間後）まで臥位安静とし，最後に介入２時間後の評価指標（直接授乳量・搾母乳量）の測定を実施した。
⑹

７．倫理的配慮
本研究は，愛知医科大学看護学部倫理委員会の審査・承認を受け研究を開始した（審査承認番号35）。
対象者には，研究により不利益を受けることなく，自由環境の設定

意思で研究への参加・不参加ができること，研究参加の意

評価指標の測定は，室温24～26℃，湿度50～60％，無風

思表示の撤回や中断の自由を保証すること，乳房を撮影す

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

777

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

るため，赤外線サーモグラフィ装置のモニター画面を示し

２．生理的指標の経日的変化（表３）て熱画像から個人が特定できるものではないこと，これら

収縮期血圧・拡張期血圧・脈拍数の経日的変化は，２群を口頭と文書にて説明し，同意が得られた対象者に実施し間に有意差を認めなかった。さらに，収縮期血圧・拡張期

た。

血圧・脈拍数の上昇幅（前日との差）の経日的変化を確認した。２群間に有意差を認めなかった。

Ⅲ．結果

３．足湯群における生理的指標の経時的変化（図２）１．試験の流れおよび対象者の属性（図１，表１，表２）

足湯群の収縮期血圧・拡張期血圧・脈拍数の経時的変化

今回，25名の対象者から研究参加の同意を得た。14名がは，介入前に比べ介入直後は低下・減少した。しかし，産足湯群，11名がコントロール群に割り振られた。そのう褥５日目の脈拍数は，介入前72.6±3.7（以降，mean±SE をち，足湯群９名およびコントロール群２名は，対象者自身示す）回／分に比べ介入直後は73.8±5.1回／分に増加した。

の希望による早期退院（途中脱落）となり，完遂できな

この増加した理由は，対象者のうち１人が新生児の激しいかった。

啼泣に反応して変化（介入前76回／分・介入直後90回／分）

初・経産の別は，初産が７名〔足湯群３名（21.4％）
・コントロール群４名（36.4％）〕，１経産が18名〔足湯群11名（78.6％）
・コントロール群７名（63.6％）〕であった。乳型は，Ⅱ b 型（おわん型；下垂している）が10名〔足湯群・コントロール群５名（45.5％）〕，次いでⅢ５名（35.7％）型（下垂が著しい）が９名〔足湯群６名（42.9％）・コンがみられたためであった。
収縮期血圧は，産褥１日目のペア１・２・３・４（順に z ＝－2.966，p ＝.003；z ＝－2.773，p ＝.006；z ＝－2.564，p ＝.010；

z ＝－2.612，p ＝.009），産 褥 ３日目 の ペ ア２（z ＝－2.238，
p ＝.025），産褥４日目のペア１（z ＝－2.006，p ＝.045）の介入後に有意に低下した。拡張期血圧は，産褥１日目のペア

トロール群３名（27.3％）〕，Ⅱ a 型（おわん型；下垂伴わ２・ ３（ 順 に z ＝ －2.869，p ＝.004；z ＝ －2.966，p ＝.003），（27.3％）〕であった。対象者の属性において足湯群・コン

z ＝－2.552，p ＝.011；z ＝－1.965，p ＝.049；z ＝－2.319，

ない）が６名〔足湯群３名（21.4％）
・コントロール群３名

トロール群の２群間に有意差がないことを確認した。

対象者数の経日的変化は，産褥２日目まで足湯群14名・コントロール群11名，産褥３日目は足湯群13名・コント
ロール群11名，産褥４日目は足湯群11名・コントロール
群10名，産褥５日目は足湯群５名・コントロール群９名であった。継続対象者数は，足湯群が5名（35.7％），コ産褥４日目のペア１・２・３・４（順に z ＝－2.652，p ＝.008；

p ＝.020）の介入後に有意に低下した。脈拍数は，産褥１日

目のペア１（z ＝－2.500，p ＝.012），産褥３日目のペア４・５（ 順に z ＝－2.283，p ＝.022；z ＝－2.944，p ＝.003），産 褥４日目のペア２・５（順に z ＝－2.007，p ＝.045；z ＝－2.382，

p ＝.017）の介入後に有意に減少した。

ントロール群は９名（64.3％）であった。他方，脱落対象

４．乳房皮膚温の経日的変化（図３，図４）（18.2％）であり，足湯群のほうが多く追跡不能となった。

産褥３日目まで下降し，産褥４日目から上昇した。産褥

者数は，足湯群が９名（81.8％），コントロール群は２名

足湯群は産褥２日目以降上昇したが，コントロール群は

産褥５日目における脱落対象者のうち，初・経産の別は，３日目および産褥４日目の乳房皮膚温は，足湯群が有意

初産が１名〔足湯群１名（11.1％）〕
・コントロール群０名に高値であった（順に z ＝－2.066，p ＝.039；z ＝－2.397，（0.0％），１経産が10名〔足湯群８名（88.9％）
・コントロー

ル群２名（100％）〕であった。乳型は，Ⅱ b 型（おわん型；
下垂している）が７名〔足湯群５名（55.6％）
・コントロー

p ＝.017）。

乳房皮膚温の上昇幅（前日との差）の経日的変化を確認した。足湯群はすべて上昇し産褥３～４日目間に最高値

ル群２名（100％）），次いでⅢ型（下垂が著しい）が４名を示したが，コントロール群は産褥３～４日目間から上（足湯群４名（44.4％）
・コントロール群０名（0.0％）〕，Ⅱ

昇し産褥４～５日目間が最高値であった。産褥１～２日

a 型（おわん型；下垂伴わない）が０名であった。

産褥３日目および産褥４日目の継続対象者の属性において，足湯群の体重増加量に有意差を認めた（順に t ＝2.994，

目間の上昇幅は，足湯群に有意差を認めた（z ＝－2.223，

p ＝.026）。

p ＝.007；t ＝2.522，p ＝.021）。その他については足湯群・

５．乳汁分泌量の経日的変化（図５）

コントロール群の２群間に有意差を認めなかった。産褥５

直接授乳量は，産褥５日間すべて足湯群が多く，産褥２

日目の継続対象者の属性において，足湯群・コントロール日目12.6±2.7g から産褥５日目52.0±7.6g まで経日的に増群の２群間に有意差がないことを確認した。

加した。しかし，２群間に有意差を認めなかった。コント
ロール群は経日的に増加したが，直接授乳量の経日的増加

778

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

組入れ（enrolment）

適格性（eligibility）の評価（n＝25）
除外（n＝０）
選択基準に含まれない（n＝０）
参加辞退（n＝０）
他の理由（n＝０）

解 析（analysis）

追 跡
割振り（follow-up） （allocation）

ランダム化（n＝25）

足湯群
介入への割振り（n＝14）割振られた介入を受けた（n＝14）割振られた介入を受けなかった（n＝０）

コントロール群
介入への割振り（n＝11）割振られた介入を受けた（n＝11）割振られた介入を受けなかった（n＝０）

追跡不能（その理由：退院）（n＝９）
介入継続せず（その理由：退院）（n＝９）

追跡不能（その理由：退院）（n＝２）
介入継続せず（その理由：退院）（n＝２）

足湯群解析対象集団（n＝14）
・産褥１日目〜産褥２日目
解析された（n＝14）
解析から除外された（n＝０）
・産褥３日目
解析された（n＝13）
解析から除外された（その理由：退院）（n＝１）
・産褥４日目
解析された（n＝11）解析から除外された（その理由：退院）（n＝３）
・産褥５日目
解析された（n＝５）
解析から除外された（その理由：退院）（n＝９）

コントロール群解析対象集団（n＝11）
・産褥１日目〜産褥３日目
解析された（n＝11）解析から除外された（n＝０）

図１

試験の流れ（CONSORT flow diagram）
表１

項

目

分娩時の年齢（歳）a
身長（cm）a
非妊時体重 BMI（kg/m2）a
分娩時体重 BMI（kg/m2）a
体重増加量（kg）aa
出生時体重（g）
初・経産の別 b
月経周期 b
下肢冷感 b
乳型 c

初産
経産
25～38日迄
39日以上
有
無
Ⅱa型
Ⅱb型
Ⅲ型

・産褥４日目
解析された（n＝10）
解析から除外された（その理由：退院）（n＝１）
・産褥５日目
解析された（n＝９）
解析から除外された（その理由：退院）（n＝２）

対象者の属性全体 n ＝25
（SD）
（
3.0
（
4.8
（
1.6
（
2.1
（
2.3
（
391.9
（％）
7
（
28.0
18
（
72.0
16
（
64.0
9
（
36.0
24
（
96.0
1
（
4.0
6
（
24.0
10
（
40.0
9
（
36.0

mean
33.5
159.6
20.3
24.1
9.3
3098.2
n

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

足湯群 n ＝14
（SD）
（
2.4
（
4.2
（
1.6
（
1.8
（
2.0
（
413.9
（％）
3
（
21.4
11
（
78.6
10
（
71.4
4
（
28.6
14
（
100.0
0
（
0.0
3
（
21.4
5
（
35.7
6
（
42.9

mean
34.0
160.0
20.3
24.3
10.3
3167.0
n

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

コントロール群 n ＝11
mean
（SD）
32.9 （3.7）
159.2 （
5.6）
20.3 （
1.6）
23.8 （
2.4
）
8.1 （
2.1
）
3010.5 （
361.5
）
n
（％）
4
（
36.4
）
7
（
63.6
）
6
（
54.5
）
5
（
45.5
）
10
（
90.9
）
1
（
9.1
）
3
（
27.3
）
5
（
45.5
）
3
（
27.3
）

［注］a : Student’s t-test ; ns，b : Fisher’s exact test ; ns，c : Pearson’s chi-square test : ns（ns : not significant）。
BMI（体格指数：Body Mass Index）＝体重（kg）÷〔身長（m）× 身長（m）〕。体重増加量（kg）＝分娩時体重－非妊時体重。
乳型：Ⅱ a 型＝おわん型下垂伴わない，Ⅱ b 型＝おわん型下垂している，Ⅲ型＝下垂が著しい。観察時期：研究を開始した
時点〔産褥１日目の介入前（足湯前）〕。
パーセンテージ（％）は小数第２位を四捨五入しており，その合計値は必ずしも100にはならない。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

779

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果
表２
産褥３日目

項

目

分娩時の年齢（歳）a
身長（cm）a
非妊時体重 BMI（kg/m2）a
分娩時体重 BMI（kg/m2）a
体重増加量（kg）a
出生時体重（g）a
初・経産の別 b

初産
経産
25～38日迄
39日以上
有
無
Ⅱa型
Ⅱb型
Ⅲ型

月経周期 b
下肢冷感 b
乳型 c

産褥４日目

項

目

分娩時の年齢（歳）
身長（cm）a
非妊時体重 BMI（kg/m2）a
分娩時体重 BMI（kg/m2）a
体重増加量（kg）a
出生時体重（g）aa

初・経産の別 b

初産
経産
25～38日迄
39日以上
有
無
Ⅱa型
Ⅱb型
Ⅲ型

月経周期 b
下肢冷感 b
乳型 c

産褥５日目

項

目

分娩時の年齢（歳）
身長（cm）a
非妊時体重 BMI（kg/m2）a
分娩時体重 BMI（kg/m2）a
体重増加量（kg）a
出生時体重（g）aa

初・経産の別 b
月経周期 b
下肢冷感 b
乳型 c

初産
経産
25～38日迄
39日以上
有
無
Ⅱa型
Ⅱb型
Ⅲ型

継続対象者の属性

全体 n ＝24
（SD）
（
3.1
（
4.9
（
1.5
（
2.1
（
2.3
（
400.3
（％）
7
（
29.2
17
（
70.8
15
（
62.5
9
（
37.5
23
（
95.8
1
（
4.2
6
（
25.0
9
（
37.5
9
（
37.5
全体 n ＝21
mean（SD）
33.7 （2.8
159.7 （
4.6
20.1 （
1.4
23.8 （
1.9
9.4 （
2.3
3110.5 （
420.8
n
（％）
7
（
33.3
14
（
66.7
12
（
57.1
9
（
42.9
20
（
95.2
1
（
4.8
6
（
28.6
6
（
28.6
9
（
42.9
全体 n ＝14mean（SD）
33.3 （3.3
160.3 （
4.6
19.9 （
1.2
23.4 （
1.6
8.9 （
2.4
3042.0 （
323.7
n
（％）
6
（
42.9
8
（
57.1
7
（
50.0
7
（
50.0
13
（
92.9
1
（
7.1
6
（
42.9
3
（
21.4
5
（
35.7

mean
33.6
159.7
20.2
24.0
9.4
3098.8
n

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

足湯群 n ＝13
（SD）
（
2.4
（
4.4
（
1.6
（
1.9
（
1.9
（
430.1
（％）
3
（
23.1
10
（
76.9
9
（
69.2
4
（
30.8
13
（
100.0
0
（
0.0
3
（
23.1
4
（
30.8
6
（
46.2
足湯群 n ＝11
mean
（SD）
34.9 （1.0
159.5 （
4.0
20.3 （
1.5
24.4 （
1.9
10.4 （1.8
3226.2 （
448.1
n
（％）
3
（
27.3
8
（
72.7
7
（
63.6
4
（
36.4
11
（
100.0
0
（
0.0
3
（
27.3
2
（
18.2
6
（
54.5
足湯群 n ＝５mean
（SD）35.2 （0.8
159.5 （
4.4
19.3 （
1.4
23.4 （
1.6
10.4 （2.0
3080.0 （
251.9
n
（％）
2
（
40.0
3
（
60.0
2
（
40.0
3
（
60.0
5
（
100.0
0
（
0.0
3
（
60.0
0
（
0.0
2
（
40.0

mean
34.2
160.1
20.1
24.2
10.5
3173.5
n

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）
）

コントロール群 n ＝11
（SD）
（
3.7
）
（
5.6
）
（
1.6
）
（
2.4
）
（
2.1
）＊＊
（
361.5
）
（％）
4
（
36.4
）
7
（
63.6
）
6
（
54.5
）
5
（
45.5
）
10
（
90.9
）
1
（
9.1
）
3
（
27.3
）
5
（
45.5
）
3
（
27.3
）
コントロール群 n ＝10
mean
（SD）
32.4 （3.5）
159.9 （
5.3）
20.0 （1.2）
23.2 （
1.7
）
8.2 （
2.2
）＊
2983.2 （
368.9
）
n
（％）
4
（
40.0
）
6
（
60.0
）
5
（
50.0
）
5
（
50.0
）
9
（
90.0
）
1
（
10.0
）
3
（
30.0
）
4
（
40.0
）
3
（
30.0
）
コントロール群 n ＝９
mean
（SD）
32.2 （3.7）
160.8 （
4.8）
20.2 （
1.1）
23.3 （
1.7
）
8.1 （
2.3
）
3020.9 （
370.3
）
n
（％）
4
（
44.4
）
5
（
55.6
）
5
（
55.6
）
4
（
44.4
）
8
（
88.9
）
1
（
11.1
）
3
（
33.3
）
3
（
33.3
）
3
（
33.3
）

mean
32.9
159.2
20.3
23.8
8.1
3010.5n［注］解析対象人数は，産褥３日目以降変化している。追跡不能（その理由：退院）は解析から除外した。
a：Student’s t-test；＊＊産褥３日目の体重増加量：t ＝2.994 p ＝ .007，＊産褥４日目の体重増加量：t ＝2.522 p ＝ .021，他：ns（ns：not significant）。b：Fisher’s exact test；ns。c：Pearson’s chi-square test；ns（ns：not significant）。
BMI（体格指数：Body Mass Index）。BMI ＝体重（kg）÷〔身長（m）× 身長（m）〕。体重増加量（kg）＝分娩時体重－非妊時体重。乳型：Ⅱ a 型＝おわん型下垂伴わない，Ⅱ b 型＝おわん型下垂している，Ⅲ型＝下垂が著しい。観察時期：研究を開始した時点〔産褥１日目の介入前（足湯前）〕。
パーセンテージ（％）は小数第２位を四捨五入しており，その合計値は必ずしも100にはならない。

780

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果
表３項

目産褥日数－産褥日数

収縮期血圧

拡張期血圧

脈

拍

足湯群（n ＝14）

n

1

－

2

14

2

－

3

13

3

－

4

11

4

－

5

5

1

－

2

14

2

－

3

13

3

－

4

11

4

－

5

5

1

－

2

14

2

－

3

13

3

－

4

11

4

－

5

5

生理的指標の経日的上昇幅の変化－1.43 （

11

）

10

3.49

）

9

）

11

2.34

）

11

）

10

2.04

）

9

）

11

1.49

）

11

）

10

）

9

2.26

－2.40 （
3.57 （1.92

0.77 （1.27 （

2.09－2.40 （4.07 （

1.23－1.00 （0.27 （

1.07－2.40 （

＊＊
＊
＊＊
＊＊

11

）

2.39

1.36 （n）

3.06

2.23 （0.98［注］Mann-Whitney U Test；ns（ns：not significant）．

血 110
圧

コントロール群（n ＝11）

（SE）

mean

＊

mean

－2.00 （（SE）

4.18 （－1.60 （2.22 （－2.36 （
3.55 （0.50 （1.56 （0.64 （－0.64 （3.10 （－0.56 （

3.03

）

1.36

）

1.90

）

1.34

）

2.09

）

1.59

）

2.37

）

2.09

）

1.49

）

3.09

）

1.31

）

1.25

）

z

p

－0.551.582－0.864.388－0.378.706－1.141.254－1.697.090－0.816.415－0.359.719－0.672.502－1.462.144－1.321.187－1.602.109－1.025

.305

85 脈

＊

拍

(mmHg)

(

80

100

)

回

＊＊
＊

90

75

＊

＊

70

＊

収縮期
血圧
-- ▲-- 脈拍

80
＊
＊
＊＊

70
＊＊
＊＊

＊

65

60

60

拡張期
血圧

55
＊

p＜.05，

＊＊

p＜.01

50

⑥

⑤

④

③

②

⑤

④

③

⑤

②

n＝11

５ ⑥
日
目
①

n＝13

４ ⑥
日
目
①

④

③

②

⑤

３ ⑥
日
目
①

n＝14

④

③

②

⑤

n＝14

２ ⑥
日
目
①

④

③

②

１
日
目
①

50

n＝５

測定時期：①＝介入前，②＝介入直後，③＝介入30分後，④＝介入１時間後，⑤介入１時間半後，⑥＝介入２時間後と省略

図２

足湯群による生理的指標の経時的変化

幅は足湯群と比べ小さかった。

６．硬結の有無および乳房の熱感・乳房緊満感の有無の経搾母乳量（補正値）は，産褥５日間すべて足湯群が多かった。産褥２日目足湯群2.9±0.9g・コントロール群0.5±0.5g，

日的変化（表４）
硬結「有」は，足湯群が産褥２日目１名（7.1％）
・3日目

産褥５日目足湯群6.7±3.9g・コントロール群0.0±0.0g は，・４日目以降は０名（0.0％），コントロール
２名（15.4％）－2.505，p ＝.012）。

日目３名（33.3％）であった。産褥４日目は，コントロー

足湯群に有意差を認めた（順に z ＝－2.328，p ＝.020；z ＝乳汁分泌量は，産褥５日間すべて足湯群が多かった。

産褥２日目の足湯群15.5±3.2g は，コントロール群7.6±

群が産褥３日目４名（36.4％）
・４日目４名（40.0％）・５ル群に有意差を認めた（p ＝.035，Fisher 正確検定による）。
乳房の熱感は，足湯群が産褥２日目に14名（100％）全3.2g の２倍量で，足湯群に有意差を認めた（z ＝－2.197，

員が自覚し有意差を認めた（p ＝.003，Fisher 正確検定によントロール群35.3±6.2g と比べ平均23.4g 多かった。

自覚した。

p ＝ .028）。また，産褥５日目は，足湯群58.7±10.7g がコる）。コントロール群は，産褥４日目に９名（90.0％）が日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

781

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

温度︵ ℃︶

足湯群

34.9

コントロール群

（ｇ）

70

34.8

34.6

50
40
30

＊

p ＜.05

１日目

２日目

３日目

４日目

５日目

足湯群（n）（14）
コントロール群（n）
（11）

（14）
（11）

（13）
（11）

（11）
（10）

（５）
（９）

図３

１日目 ２日目 ３日目 ４日目 ５日目

乳房皮膚温の経日的変化

図５

上昇温度︵ ℃︶

足湯群

乳汁分泌量の経日的変化

コントロール群

0.20
0.15

＊

0.10
0.05
0.00
−0.05
−0.10

＊

−0.15

足湯群（n）（14）
コントロール群（n） （11）782

p ＜.05

１〜２日目間 ２〜３日目間 ３〜４日目間 ４〜５日目間

図４

コントロール群 n n＝９
足湯群 n＝５

0

34.3

コントロール群 n n＝10
足湯群 n＝11

10

コントロール群 n n＝11
足湯群 n＝13

34.4*
コントロール群 n n＝11
足湯群 n＝14

20

コントロール群 n n＝11
足湯群 n＝14

34.5

34.2

*

60

*

*

34.7

搾母乳量（補正値）＊p＜.05
直接授乳量 not significant

（13）
（11）

（11）
（10）

乳房皮膚温の経日的上昇幅の変化

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

（５）
（９）

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果
表４
項
硬

目

結

乳房の熱感

乳房緊満感

産褥日数

n

硬結 ･ 乳房の熱感・乳房緊満感の有無の経日的変化

足湯群（n ＝14）

有

（％）

1

14

0 （

2

14

1 （

3

13

2 （

4

11

0 （

無

0.0 ） 14 （

（％）

n

有

コントロール群（n ＝11）

）

11

0 （

92.9

）

11

0 （

）

11

4 （

0.0 ） 11 （

100.0

）

10

4 （

）

9

3 （

14.3 ） 12 （

85.7

）

11

1 （

）

11

5 （

0.0

）

11

9 （

）

10

9 （

0.0

）

9

8 （

）

11

1 （

7.1

）

11

6 （

）

11

9 （

0.0

）

10

9 （

）

9

8 （

7.1 ） 13 （15.4 ） 11 （

5

5

0 （

1

14

2 （

0.0 ）

2

14

14 （ 100.0 ）

3

13

4

11

5

5

1
2

5 （
0 （

13 （ 100.0 ）

0 （5 （ 100.0 ）

0 （

14

2 （

14

13 （

92.9 ）1 （

3

13

13 （ 100.0 ）41111 （ 100.0 ）

0 （

5

5

11 （ 100.0 ）

84.6

100.0

0.0

0 （

14.3 ） 12 （

5 （ 100.0 ）

100.0

0.0
85.7

0 （
0 （

［注］乳房の熱感・乳房緊満感：主観的情報
Fisher’s exact test. ＊ p ＜ .05, ＊＊p ＜ .01.

0.0
0.0

p

（％）

無

（％）

0.0

） 11 （

100.0

）

36.4

63.6

）

0.0

） 11 （
）

7 （

40.0

）

6 （

33.3

）

6 （

9.1

） 10 （

45.5

）

6 （

81.8

）

2 （

90.0

）

1 （

88.9

）

1 （

9.1

） 10 （

54.5

）

5 （

81.8

）

2 （

90.0

）

1 （

88.9

）

1 （

－

100.0

） 1.000

60.0

）

90.9

） 1.000

18.2

）

11.1

） 1.000

45.5

）

66.7

）

54.5

）

.357

.035 ＊.258.003 ＊＊
.199

10.0

）

90.9

） 1.000

.476

.056

18.2

）

11.1

） 1.000

10.0

）

.199
.476

乳房緊満感は，足湯群が産褥３日目に13名（100％）全化は，循環系を支配する交感神経系の活動性低下，および員が自覚した。コントロール群は，産褥４日目に９名

副交感神経系の活動性亢進により引き起こされていると推（90.0％）が自覚した。

察された。したがって，これまでの研究結果と同様に，足Ⅳ．考湯がリラクセーション効果を有することが示唆された。

察

２．乳房皮膚温および乳汁分泌量の変化
小西ほか（2006）は，乳房皮膚温の最高値が，足浴群は

１．生理的指標の変化
生理的指標の経日的変化について2群間に有意差を認め産褥２日目，対照群は産褥４日目に示したことを報告し，なかった理由は，足湯が血圧および脈拍数に対して影響を産褥１日目からの足浴により乳房皮膚温の上昇する時期を及ぼさなかったことが考えられる。しかしながら，有意差がないことから両群は同等であるとは判断できない。

早めることができると述べている（p.166）。本研究においても，乳房皮膚温は足湯群が産褥２日目から，コントロー

足湯群による生理的指標の経時的変化において，血圧おル群が産褥４日目から経日的に上昇した。産褥１日目からよび脈拍数は，介入直後に低下・減少した。特に産褥１日の足湯が，乳房皮膚温の上昇への効果を促したことが，産目の介入後は有意に低下・減少していることが確認され褥1～2日目間の上昇幅から推察された。

た。血圧の低下および脈拍数の減少の変化について，金渡邉ほか（1993）は，サーモグラフィによる乳房皮膚温

子・熊谷・尾形・竹本・山本（2009）は，循環系を支配すと乳汁分泌との関連において，乳汁分泌のよい人は乳腺組る交感神経系の活動の抑制，および副交感神経系の活動の織の血液循環や代謝が活発で乳房皮膚温が高いことを報告

賦活化により引き起こすことを説明している（pp.39-41）。

している（pp.465-468）。本研究においても足湯群は，コ

自律神経系への影響を及ぼし，血圧の低下および脈拍数

認められ類似した結果が示された。本研究の足湯は，膝下の減少を招いたと考えられた。福留・松本・豊増（2011）

高までの高い浸漬部位にしているため，浸かった部分はす

は，足浴後の血圧・脈拍数が有意に低下し交感神経活動のべて静水圧を受け，血管や筋肉に水圧がかかり，血流を促抑制作用により身体的リラクセーションを導き，副交感神

進させることから乳房皮膚温の上昇に影響を及ぼしたと考経の優位状態が精神的リラクセーションを誘導しうることえられる。さらに，冷え性の自覚のない褥婦は，自覚のあが示唆されたと述べている（p.220）。先行研究とは対象者

る褥婦と比べて乳房皮膚温は高く，乳汁分泌量は多いとこのことから，足湯による血管の拡張・血液循環の促進がや条件が多少異なるものの，本研究が先行研究と同様の傾向を示したことは，足湯後に確認された血圧・脈拍数の変ントロール群と比べ乳房皮膚温は高く，乳汁分泌量は多く報告されている（畑佐ほか，2008，p.96）。たつの（2005）
も，足が冷たくなりやすいと訴える妊婦は，乳腺の発育が日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

783

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

悪く乳汁分泌が少ないと報告している（pp.53-55）。先行

房緊満感をとらえる指標として適応できる（及川・島袋，が下肢冷感「有」であったことから，おおむね乳汁分泌がとらえていることが確認できた。両群の直接授乳と頻繁な少なくなることが推察された。しかしながら，乳汁分泌が授乳の条件は同じであるため，出現の日時差は足湯の影響増えたことは，温浴（足湯）が主観的な冷え症への対応策であると考えられた。

研究より，本研究対象者のうち足湯群14名全員を含む24名

2014，p.15）ことから，対象者自身が乳房の変化を的確にとして有効であると示唆されている（高田・高田，2000，

p.73）ことが理由と考えられた。

４．研究の限界および今後の課題

搾母乳量（補正値）については有意差を認めた。新生児本研究の限界は，以下のことが考えられる。

の出生時体重は２群間に有意差がないことから，児が母乳研究対象者数は，統計学的に計算した結果，各群15例がを飲みとってくれる量はおおむね同等と推測された。した必要であったのに対し，データ収集期間の条件から足湯群がって，直接授乳量は有意差が認められなかったと考えら

14例およびコントロール群11例となり，必要予定数を満たれた。しかし，搾母乳量（補正値）は，足湯による血流のさなかったことがあげられる。また，25名の研究対象者の促進や乳房皮膚温の上昇効果によって乳汁分泌が促され，

うち，11名は対象者の希望による早期退院（途中脱落）と直接授乳後においても乳房内に乳汁が貯まること，すなわ

なり，産褥５日目まで完遂できなかったことがあげられる。

ち乳汁産生量の増加に影響を及ぼし有意差が認められたと今後は，対象者の生体としての恒常的な反応を得るために，測定環境および介入条件を可能な限り統制し，観察や推察された。
本研究において，乳汁分泌量は足湯群がコントロール群
よりも多いと推測される。また脱落対象者数は，足湯群が測定条件の整備と対象者数の増加により，本研究の信頼性を高めていくことが課題である。

コントロール群よりも多かった。２群間において直接授乳
および頻繁な授乳条件は同じであり，足湯により乳汁分泌Ⅴ．結の状態が良好になったと推察される。このことは，母乳育論

産褥早期に直接授乳をしている褥婦への足湯を継続して児へとつながった対象者が足湯群に多かったことを意味し行い，乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果を検討した結果，ている。

以下のことが明らかになった。
３．硬結の有無および乳房の熱感・乳房緊満感の有無の変

１．乳房皮膚温は足湯群が産褥２日目から，コントロール

化

群が産褥４日目から経日的に上昇した。産褥１日目から

硬結は，乳房トラブルである（中尾・宮原，2000；中の足湯が，乳房皮膚温の上昇への効果をもたらした。

村・牧野・家城・鈴木，2001）。うつ乳は，乳腺組織内の２．搾母乳量（補正値）は，産褥２日目・５日目において，足湯群に有意差を認めた。

乳汁貯留であるため，乳汁分泌が亢進して自己管理へ進む。本研究
ことが示唆されている（中村ほか，2001，p.359）

３．硬結の消失時期は，足湯群がコントロール群よりも早褥４日目には消失している。一方，コントロール群は産褥

４．乳房の熱感や乳房緊満感の有無は，足湯群がコント

３日目から５日目までみられた。硬結はうつ乳状態時に形ロール群よりも早く出現した。これらの出現傾向は，乳成されるため，両群の経日的な出現傾向が乳汁分泌量の上

房皮膚温の上昇と類似していた。

かった。

で硬結は，足湯群が産褥２日目・３日目にみられた後，産昇と同様の傾向を示したと考えられた。硬結の消失時期
は，足湯群がコントロール群よりも早かった。足湯が乳房
全体の血液循環を促したからと考えられた。

謝

辞
本研究にご協力くださいました25名の褥婦さまおよびご足湯群では，乳房の熱感が産褥２日目，乳房緊満感が産

家族の皆さま，研究施設の皆さまに深く感謝申し上げま褥３日目にコントロール群よりも早く出現した。これら

す。また，本研究をまとめるにあたりご指導をくださいまの経日的な出現傾向は，乳房皮膚温の上昇と類似していした一宮研伸大学看護学部の田辺圭子教授，元愛知医科大た。産褥期には乳汁の分泌開始に伴い，組織の酸素消費量

学看護学部の箆伊久美子教授に心より感謝申し上げます。

が増加するなど代謝の亢進が起こり，局所の熱産生が促進

なお，本研究は第33回日本看護科学学会学術集会においするため自覚的にも他覚的にも熱感を伴うことが示唆されている（石村・今井，2010， p.28）。このことから，乳汁分泌開始の産褥２日目に，乳房の熱感が自覚できることは
おおむね一致すると考えられた。また，乳房皮膚温は，乳784て発表した内容に一部加筆・修正したものである。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果

要旨

目的：産褥早期に直接授乳をしている褥婦への足湯を継続して行い，乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果を検討することである。
方法：母乳育児を希望する経腟分娩後の褥婦を対象に，血圧，脈拍数，乳房皮膚温，直接授乳量，搾母乳量，乳汁分泌量，硬結の有無，乳房の熱感・乳房緊満感の有無について，ランダム化比較試験を行った。
結果：乳房皮膚温は足湯群が産褥２日目から，コントロール群が産褥４日目から経日的に上昇した。搾母乳量（補正値）は，産褥２日目・５日目において足湯群に有意差が認められ，乳汁分泌量は産褥５日間すべて足湯群が多かった。硬結の消失時期および乳房の熱感や乳房緊満感の出現時期は，足湯群がコントロール群よりも早かった。
結論：足湯は血流を促進させて皮膚温を上昇させ，かつ代謝の亢進を促し，乳房皮膚温の上昇，乳汁産生量の増
加，乳汁貯留の軽減，乳汁の分泌開始時期を早める効果をもつことが明らかになった。

Abstract
Purpose: To investigate the effects of Ashiyu intervention on lactation by continuously administering the intervention inearly-stage postpartum women who are breastfeeding directly.
Methods: A randomized controlled trial was conducted with postpartum women who hoped to breastfeed their child,after vaginal delivery. Blood pressure, pulse rate, breast skin temperature, direct breastfeeding volume, expressed breast milk
volume, lactation intensity, breast induration, warmth and tightness in the breasts were evaluated.
Results: In the Ashiyu group, breast skin temperature gradually increased from the second postpartum day, whereas in thecontrol group, it increased from the fourth postpartum day. The expressed breast milk volumes were significantly higher inthe Ashiyu group on the second and fifth postpartum days. Lactation intensity was also higher in the Ashiyu group on all five
postpartum days. Moreover, breast induration disappeared earlier, and warmth and tightness in the breasts appeared earlier inthe Ashiyu group.
Conclusions: Our results suggest that by promoting blood circulation, increasing skin temperature, and hence, enhancing
metabolism, Ashiyu intervention effectively increases breast skin temperature and breast milk production, reduces build-up ofbreast milk, and induces the start of lactation.

文献福留英明 , 松本悠貴 , 豊増功次（2011）. 短時間の炭酸泉足浴が中高年女性のストレス軽減に及ぼす効果 . 日本循環器病予防学
会誌 , 46（3）, 216-222.
玄田公子（1979）. 足浴の生体に及ぼす影響 . 滋賀県立短期大学学
術雑誌 , 20, 112-115.
畑佐樹里 , 鎌田香奈子 , 荒川愛子 , 岡田優美 , 下島亜紀子 , 寺西亜
砂美 , 宮本久子 , 村田和子（2008）. 冷え性と乳房皮膚温の関連 母乳分泌における一考察 . 日本看護学会論文集（母性看護）, 38, 95-96.
樋口敏美 , 梅崎文子 , 中島佳緒里（2005）. 腹式帝王切開術後の下肢浮腫に対する足浴の有効性 . 日本看護学会論文集（母性看護）, 36, 29-31.

Hulley, S.B., Cummings, S.R., Browner, W.S., Grady, D.G., andNewman, T.B.（2013）. Designing Clinical Research. 4th ed., Philadelphia: Lippincott Williams & Wilkins.
石村由利子 , 今井訓子（2010）. 乳房ケアに関する客観的評価方法

導入の試み：サーモグラフィによる乳房の表面温と乳汁分泌状態の観察 . 近大姫路大学看護学部紀要 , 2, 25-30.
河田みどり , 池邉敏子（2013）. 産後の疲労と授乳の関連 . 千葉科学大学紀要 , 6, 103-110.
金子健太郎, 熊谷英樹, 尾形 優, 竹本由香里, 山本真千子（2009）. 足浴が生体に及ぼす生理学的効果：循環動態・自律神経活動による評価 . 日本看護技術学会誌 , 8（3）, 35-41.
小西一代 , 高井雅美 , 宮本真澄美 , 酒井照枝 , 小嶋康夫（2006）.

褥婦への足浴と頻回授乳による乳房皮膚温と児の体重変化への影響 . 日本看護学会誌 , 15（2）, 159-166.
小西清美 , 工藤寛子 , 尾崎麻美（2010）. 産褥早期の足浴・足マッサージによる乳輪・乳房への効果：乳輪・乳房の皮膚温の経日的変化から . 母性衛生 , 51（2）, 385-395.
厚生労働省（2010）. 日本人の食事摂取基準（2010年版）概要 .
https://www.mhlw.go.jp/houdou/2009/05/h0529-1.html（2018年
６月17日参照）
厚 生 労 働 省（2016）. 平 成27年 度 乳 幼 児 栄 養 調 査 結 果 の 概 要 .
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000134208.html（2018年６月17日参照）
町田稔文 , 多賀理吉（2000）. 乳汁分泌の促進 . 産科と婦人科 , 67（2）,
201-206.
水野克己（2010）. 母乳分泌の生理 . 小児内科 , 42（10）, 1586-1592.
水野克己 , 水野紀子 , 瀬尾智子（2012）. よくわかる母乳育児（改訂第２版）. 東京：へるす出版 .
中村喜美子 , 牧野綾乃 , 家城絹代 , 鈴木万壽子（2001）. 乳房観察
記録からみた乳房トラブルの産褥入院中と退院後の関連 . 母
性衛生 , 42（2）, 353-359.
中尾優子 , 宮原春美（2000）. 最終直接母乳時期からみる母乳育児支援の検討 . 長崎大学医療技術短期大学部紀要 , 13, 155-157.
根津八紘（1997）. 乳房管理学（改訂）. 下諏訪：スマート企画 .
及川美穂 , 島袋香子（2014）. 産褥早期の乳房緊満に関する看護者による観察の妥当性について：主観的観察基準に基づく観察と乳房皮膚温との関連性からの検討 . 北里看護学誌 , 16（1）
, 9-16.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

785

産褥早期の乳汁分泌に及ぼす足湯の介入効果
岡本佐智子 , 江守陽子（2010）. リラクセーションを目的とした足浴の効果に関する看護研究の検討 . 埼玉県立大学紀要 , 11,71-77.
奥山慶子 , 佐藤久美 , 宮本美紀 , 服部美穂（2003）. 足浴が褥婦の乳房にもたらす効果 . 徳島市民病院医学雑誌 , 17, 35-38.
Riordan, J.（2004）. Breastfeeding and Human Lactation. 3rd ed., Sudbury:

Jones and Bartlett Publishers.

高田明和 , 高田由美子（2000）生理学はおもしろい . 東京：医学書院 .
高橋 彩 , 丸山和美 , 遠藤俊子（2010）. 産褥早期の疲労回復に対するアロマオイルを用いた足浴効果 . 山梨県母性衛生学会誌 ,9（1）, 28-33.
武谷雄二 , 藤本征一郎 , 佐藤和雄 , 水口弘司 , 友田 豊 , 岡田弘
二 , 谷澤 修 , 青野敏博 , 岡村 均 , 多賀理吉 , 三宅 侃 , 苛
原 稔 , 開原成允（2003）. CG-101（カバサール錠）の産褥
性乳汁分泌抑制を必要とする褥婦に対する第Ⅲ相二重盲検比
較試験：メシル酸ブロモクリプチンとの比較 . 産科と婦人科 ,70（7）, 965-978.

786

武谷雄二 , 木下俊彦 , 水野正彦 , 坂元正一（1983）. 乳汁分泌に影響を及ぼす産科的諸因子の検討 . 産科と婦人科 , 50（12）,2105-2110.
立岩 孝 , 岡田 晃 , 高邑昌輔（1984）. 産褥初期の乳汁分泌に関する臨床疫学的研究 . 金沢大学十全医学会雑誌 , 93
（3）
, 454-470.
たつのゆりこ（2005）. 妊産婦のリラクゼーションとマッサージ .
ペリネイタルケア , 24（7）, 711-718.
渡邉朝香 , 石川順子 , 新里康尚 , 釜付弘志 , 丹羽邦明 , 森川重敏 ,金倉洋一 , 米谷国男（1993）. 妊娠後期 , 産褥期の乳房超音波
およびサーモグラフィー所見と母乳分泌動態との関連について . 日本新生児学会雑誌 , 29（3）, 463-469.
山下祐子 , 茅原幸子 , 多田幸子 , 三村麻里（2009）. 母乳率上昇を目指した乳房ケアについて：早期授乳・乳管開通法導入結
果 . 日本看護学会論文集（母性看護）, 39, 12-14.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2019年１月４日受付
2019年５月14日採用決定

No. 4

2019

doi:10.15065/jjsnr.20190619057－原著－

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築
Development of a Decision-Making Model of Job Change in Nurses Based on the Theory of Planned Behavior
田

中

聡

美

Satomi Tanaka

布

施

淳

Junko Fuse子

キーワード：看護師，転職，計画的行動理論
Key Words：nurse, turnover, The Theory of Planned Behavior緒されている。Farrell & Rusbult（1981）によると，組織コミッ

言

トメントは転職行動を直接予測することが可能であると示

近年，組織主導によるキャリア開発から，個人主導によるキャリア形成が主流化しつつあり（坂井，2004），自分

唆されている。Farrell & Rusbult（1981）は，転職者と残留者の組織コミットメントを比較し，ある期間までは両者に有にあった仕事内容や働き方を求める転職者が増加してい意差はみられないと述べている。しかし転職行動直前になる。価値観の多様化に伴い，有職者全体の転職意思が高まると，転職者の組織コミットメントは急激な低下を示した。

り（花田，2013），自主的な転職はすべての有職者にとっこのことから，勤労者の組織コミットメントを常時観察すて起こる可能性が高い現象（太田，2005）となった。組ることができればリテンション・マネジメントに有用であ

織にとっての転職は内部育成者流出のリスクを伴うものでると考えられるが，現実的には勤労者の組織コミットメン

あり，流出した人材を補うためには転職入職者を戦力としトを常時観察することは困難である。また，転職者のなかて受け入れることが重要（坂井，2004；宋，2008）となっには職務不満足や組織コミットメントの低下を態度に表さてきている。看護師の転職状況を概観すると，2017年度

ずに転職するケースもある（Ajzen, 1991）ため，モデルの常勤看護職員離職率は10.9％（日本看護協会，2018）での予測精度には限界があり，職務満足や組織コミットメン

あり，１年間に約１割の看護師が離職する傾向にある。離トなどに代わる変数を用いてモデルの予測精度を向上させ職を経験したことがある看護師は看護師全体の約半数でる必要がある（Battistelli, 2013；Griffeth, Hom, & Gaertner,

あり，離職者の約７割が離職後５年以内に再就業している（日本医師会，2008）ことから，看護職は転職者が多い職

2000；Judge, 1993；Prestholdt, Lane, & Mathews, 1987）。

転職の意思決定モデルの予測精度を高めるための視点種といえる。平成24年度に再就業をした看護師は約14.0万として Mobley, et al.（1977）は，「個人の転職に対する認知

労働省，2014）であり，転職入職者の比率は新規採用によいる。また Caricati, et al.（2014）は，看護師個人が多様な

人，同年の看護師免許新規取得者数は約５万８千人（厚生的概念や評価的概念」をモデルに加えることを指摘してる入職率を上まわる傾向が続いている。転職入職者数が増

転職の影響要因に関してどのように認識・評価して行動す加している現代，医療機関では転職入職者ができる限り長るかは，各人の価値観に基づいて行われると述べ，価値観期にわたりその高い能力を発揮し続けていけるように，再が転職の意思決定に影響を及ぼすと示唆している。さら転職を防ぐための施策を講じることが人事マネジメント上に Hayes, et al.（2012）は，多様化する転職パターンを分析の課題（厚生労働省，2018）といわれている。転職を防ぐするための視点として，転職に対する個人の価値観を明らために，先行研究では一般勤労者を対象として「転職行動

かにする必要性を指摘している。３つの研究の示唆によるに影響を与える要因」が多数調査され，それら要因間の関と，個人の転職に対する認識と評価，つまり価値観を考慮

連を系統的に理解するために「転職の意思決定モデル」がする必要性が指摘されている。国外の先行研究ではこれら検討されてきた。また，ほとんどの研究において転職の主の指摘を受けて，Ajzen（1991）による計画的行動理論のな原因を検討するために，組織コミットメント（De Gieter,

Hofmans, & Pepermans, 2011；Steel & Lounsbury, 2009）や職務満足（Coomber, & Barriball, 2007；Battistelli, Galletta, &Pohl, 2013；Hayes, et al., 2012）を採用していることが報告
山形大学医学部看護学科

枠組みを採用した研究が進められている（van Hooft, Born,

Taris, & van der Flier, 2004；Prestholdt, et al., 1987；Liou,

2009；van Breukelen, van der Vlist, & Steensma, 2004）。計画的行動理論とは，「人間は特定の行動を起こす前に，そのYamagata University Faculty of Medicine, School of Nursing
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

787

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築

行動をすることによって得られる結果を考慮する」という題の構造を明らかにしようとするものであり，転職行動の前提のもとに成り立ち，態度と行動との関連性を説明す

抑制には至っていない。今後，再転職を防ぐための支援方

る理論のなかでは現在最も説明力が高いとされる（広瀬，法を検討するためには，看護師個人の転職に対する態度の1992）。Ajzen は計画的行動理論のなかで，態度と行動と特徴を把握することが必要であると考える。そこで本研究の関連を次のようなモデルによって説明している。行動のでは，計画的行動理論の枠組みに基づき，看護師の転職意

直接の規定因は，行動意思である。そして，その意思を規

思決定を規定する【行動に対する態度】【主観的規範】【行

定するのは行動に対する【行動に対する態度】と【主観的動の統制感】から変数を抽出し，モデルを構築することを規範】と【行動の統制感】の３つである。【行動に対する目的とした。

態度】とは，ある行動に対する当事者の認識とその行動の結果への評価，つまり価値観である。【主観的規範】とはⅠ．用語の操作的定義

その行動が他者から期待されているか否かの評価である。
転職【行動の統制感】とは，その行動を行う能力や機会，資源⑴

があるか否かの評価である。ある行動に対する【行動に看護師は，離職後５年以内に他の医療機関に再就業する

対する態度】【主観的規範】【行動の統制感】が行動意思者が多い（日本医師会，2008）ことから，看護師の転職とを形成し，行動意思が行動を規定する（Ajzen, 1991）。以

は，「再就業までの期間を問わず看護師として勤務先を変上の理論的フレームワークを図示したものが図１のとおえる転社のこと」と定義した。
⑵

りである。これまでに先行研究においてモデルが検討さ

転職意思

れ，意思の規定因となる【行動に対する態度】【主観的規先行研究では，転職意思と転職行動を区別せずに扱う

範】【行動の統制感】から個人の態度の特徴を把握するこ傾向がある（De Gieter, et al., 2011；Griffeth, et al., 2000；とで，行動変容への意思をもつための支援方法が検討されている（van Hooft, et al., 2004；Prestholdt, et al., 1987；

Liou, 2009）。計画的行動理論の枠組みを看護師の転職のHayes, et al., 2006；Richer, Blanchard, & Vallerand, 2002）。
Jacobs & Roodt（2008）は縦断研究を実施し，転職意思をもつ看護師の79％が１年以内に退職したことから，転職意

意思決定モデルに用いる意義は，再転職を防ぐための支援

思と転職行動の関連は高く，転職意思を転職行動の代替変方法を検討することに活用できることである。しかし，国数として使用可能であると述べている。また，類似した用内では計画的行動理論をフレームワークとした研究自体が語としては「転職意思」「転職意図」「離職意図」「離転職

少なく，現代の国内の看護師を対象とした研究は見当たら意図」などがあり，転職と離職は厳密に区別されずに扱わない。また，看護領域において転職行動に影響を与える規れている（山本，2008）。そこで本研究では，先行研究の定因を明らかにしようとする研究は，主に組織側にある問

用語の定義において厳密に区別されていない限り「転職行

行動の結果に対する信念
行動に対する態度
行動の結果の評価

規範的信念
行動意思

主観的規範
同調への動機づけ

行動の統制感図１788

計画的行動理論（Ajzen, 1991）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

行動

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築

動」「転職意図」「離職意図」「離転職意図」等を転職意思

類，職位，勤務形態，看護師としての転職回数，婚姻状況，として扱う。

子どもの有無と人数，家族介護の有無について質問した。

⑶

行動に対する態度【行動に対する態度】は，その行動を起こした結果何が２．行動に対する態度

起こるかという「行動の結果に対する信念」と，その結果【行動に対する態度（attitude toward the behavior）】とは，を良いと思うか悪いと思うかという「行動の結果の評価」

行動が自分にとって良いか悪いかの判断であり，【行動にから構成される概念である（伊東，1997）。

対する態度】の規定因は行動から予想されるさまざまな結

⑷

主観的規範

果の認知的評価とされる。【行動に対する態度】は，行動【主観的規範】は，ある行動の遂行に関して，その人にから予測されるさまざまな結果を生じる可能性はどれくらとって重要である他者たち（例：両親，教師，同僚・友人

いかの予測「行動の結果に対する信念（behavioral beliefs）」などの個人や社会）がいかに考えるかということについと，それぞれの結果が自分にとってどのくらい重要であるて，その人自身の知覚，信念を表す「規範的信念」と，自かの評価「行動の結果の評価（evaluation of outcomes）」に分の行動に関連する他者の期待に「同調しようとする動機づけ」から構成される概念である（伊東，1997）。
⑸

行動の統制感【行動の統制感】とは，ある行動を行うことについてど比例する（Fishbein & Ajzen, 1975）ため，「行動の結果に対する信念」と「行動の結果の評価」の積の総和として定義される（Ajzen, 2005；広瀬，1992）。

AB ∝ ∑ bi eiの程度容易あるいは困難と認知しているかということを意【行動に対する態度】を測定する尺度として，労働に味する（Ajzen, 2005）。

対する態度の研究では「労働観」（Wang, Chou, & Huang,2010），結婚に対する態度の研究では「結婚観」（伊東，1997）などの尺度が独自に作成され，計画的行動理論のフⅡ．研究方法

レームワークに基づく分析において用いられ，態度と意図の間に一貫性があることが示されている。このことから，

Ａ．調査対象施設「看護師の転職に対する態度」を計画的行動理論の枠組み

調査施設は，全国の20床以上の病院とした。対象施設のから検討する場合，「看護師の転職に対する転職観」を明

抽出は，独立行政法人福祉医療機構の福祉保健医療情報

らかにすることが必要である。そこで田中・布施（2015）

ネットワーク事業に登録された病院のなかから450施設をは，看護師の転職に対する信念を測る尺度として「病院に単純無作為抽出法にて抽出した。

勤務する看護師の転職観（以降，看護師の転職観）」の検討を行った。この尺度は【自己実現の可能性】【現職場にＢ．調査対象者と方法

おける労働環境の多忙化】【仕事と生活の両立の手段】【経調査対象者は，本研究の承諾を得られた全国の20床以上

験知喪失への不安】の４因子28項目から構成され，６段階の病院に２年以上勤務する看護師1,783名とした。調査方

評定で測定している。評定尺度法では回答の選択肢が多い

法は，郵送法による自記式質問紙調査を行った。研究の協場合，被験者から最大の情報が引き出せる可能性がある力が得られた施設の看護部代表者に，調査対象となる看護（村上，2006）といわれている。Azjen & Fishbein（1980）

師の人数について回答を依頼し，対象者数の調査依頼書，による各質問項目は７段階の単極尺度で測定されており，

調査票，返信用封筒を看護部代表者宛に送付した。調査票

本研究においても被験者の心理状態を把握する精度を上げの回収方法は，同封した返信用封筒を用いて各対象者の自るため７段階評定で測定することとした。なお，本尺度は由意思により投函する方法とした。看護師個人による研究

絶対的０値をもたない尺度であるが，単極尺度と双極尺協力への同意確認は，質問紙の返送をもって承諾とした。

度での分析結果は両者の間に .93の相関があることが報告（伊東，1997）されており，Azjen & Fishbein（1980）の分

Ｃ．調査期間析においても同様の方法であることから，本尺度において調査期間は2017年２月から４月までとした。

単極尺度で測定，統計処理を行った。
「転職の結果に対する信念」の測定では，転職行動から

Ｄ．調査項目予測される28項目の結果が生じる可能性を尋ねた。例 Q
１：“転職することは，自分の看護実践能力を高めること

１．対象者の属性
性別，年齢，看護の最終学歴，臨床経験年数，現在勤である”に対して「全くそう思わない１点」「かなりそう務している病院での就業年数，現在勤務している病院の種思わない２点」「ややそう思わない３点」「どちらでもない

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

789

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築４点」「ややそう思う５点」「かなりそう思う６点」「非常クとした海軍従事者の転職モデルの検討を行っており，にそう思う７点」の７段階評定で求めた。

【行動の統制感】を変数としてモデルに加えている唯一の「転職の結果の評価」の測定では，それぞれの結果が自研究である。４つの尺度項目では，転職者の年齢，海軍で分にとってどのくらい重要であるか尋ねた。例 Q １：“転の経験，労働市場の状況が彼らの転職先を見つけることに職した結果，自分の看護実践能力が高まる”に対して「全ポジティブまたはネガティブな影響を及ぼすか尋ねていく望ましくない１点」「かなり望ましくない２点」「やや望る。加えて，被験者に対して彼らが望めば一般人が従事す

ましくない３点」「どちらでもない４点」「やや望ましい５

るよい仕事を得られると思うか尋ねている。α 係数から点」「かなり望ましい６点」「非常に望ましい７点」の７段

尺度の内的整合性は高いと考えられるため，本研究では階評定で求めた。

van Breukelen, et al.（2004）らの４項目を採用した。また，広瀬（1992）は，行動の統制感に影響を及ぼす要因は内的
３．主観的規範要因（能力，技能，意思の強さ，情動）と外的要因（時【主観的規範（subjective norm）】は，該当行動に対する間・機会，他者への依存）から構成されると述べ，本調査

重要な他者（たとえば家族や友人や隣人など）がその行動ではこれら７項目を加えて計11項目を設定した。これら11を当事者が遂行すべきである（すべきでない）と考える当

項目ごとに転職することについてどの程度容易あるいは困事者の推測「規範的信念（normative beliefs）」と，当事者難と認知しているか，７段階で評定を求めた。得点が高いがそれぞれの期待に同調しようとする動機づけの強さ「同ほど転職に対する統制感が強いことを表す。

調への動機づけ（motivation to comply）」に比例するため，「規範的信念」と「同調への動機づけ」の積の総和として定義される（Ajzen, 2005；広瀬，1992）。

５．転職意思現在までに信頼性および妥当性が検討されている転職SN ∝ ∑ ni mi

意思尺度は，Hinshaw, Smeltzer, & Atwood（1987）によるるため，伊東（1997）の「規範的信念」（４項目，α＝.76）

within the next year?”１項目のみで構成されている。また，

そこで「規範的信念」と「同調への動機づけ」を測定す尺度であり，質問項目は“Do you plan to leave this facility

および「同調への動機づけ」（４項目，α＝.86）を参考と転職意思と転職行動までの期間との関連性について有意

僚，上司，家族，社会が，当事者に対して転職を望んでい

転職意思の測定項目に期間設定を設ける必要性について統ると思われる程度を問い，「全く望ましくない１点」「かな

一的な結論は見出されていないことを指摘している。そこ

り望ましくない２点」「やや望ましくない３点」「どちらでで本研究では研究趣旨に沿って転職意思のみを測定するたもない４点」「やや望ましい５点」「かなり望ましい６点」

め，Hinshaw, et al.（1987）による尺度を参考にして，現時して質問項目を作成した。「規範的信念」の測定では，同差は認められず（Steel & Ovalle, 1984），山本（2008）は，「非常に望ましい７点」の７段階評定で求めた。「同調への点での転職意図を問う次の１項目を作成した。“私はいま，動機づけ」の測定では，同僚，上司，家族，社会の期待に別の医療機関に転職したいと思っている”「全くそう思わ

従いたい意思の程度を問い，「全く応えたくない１点」「かない（１点）～非常にそう思う（７点）」の７段階尺度でなり応えたくない２点」「やや応えたくない３点」「どちら評定を求める。得点が高いほど転職意思が強いことを表でもない４点」「やや応えたい５点」「かなり応えたい６

す。

点」「非常に応えたい７点」の７段階評定で求めた。得点が高いほど【主観的規範】を高くもっていることを表す。

Ｅ．分析方法
１．質問項目の分析
質問項目はすべて集計し，度数および百分率，平均値お４．行動の統制感【行動の統制感（perceived behavioral control）】は，自分の意思の統制下である行動をとることができると認識してよび標準偏差を算出した。p ＜ .05を統計学的に有意とみなし，検定はすべて両側検定とした。

いる程度を問うことによって直接測定することができる（Ajzen, 2005）。

２．探索的因子分析

PBC ∝ ∑ pbci

各理論的変数の因子構造を確認するために，主因子法を【 行 動 の 統 制 感 】 を 測 定 す る た め，van Breukelen, vander Vlist, & Steensma（2004） の【 行 動 の 統 制 感 】（ ４ 項目，α＝.76） を 参 考 と し て 質 問 項 目 を 作 成 し た。van

用いて探索的因子分析を行った。内的整合性の検討のため，抽出された因子の質問項目について Cronbach の α 係数を求めた。

Breukelen, et al.（2004）は，計画的行動理論をフレームワー
790

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築

３．共分散構造分析

２．尺度の信頼性

各理論的変数の各下位尺度得点を観測変数として潜在変⑴

行動に対する態度（表２）数を仮定し，転職意思得点を従属変数として看護師の転【行動に対する態度】を測定するために，「転職の結果に職モデルを構築した。具体的には，パス図作成後，修正対する信念」と「転職の結果の評価」の同じ項目同士の評指数および適合度指標を参考にしてモデルを改良し，最定値を乗算した。平均得点と標準偏差から得点分布を確認

も適合度のよいモデルを採用した。適合度指標としては，した結果，天井・フロア効果と考えられる得点分布の偏り

GFI（Goodness of Index），AGFI（Adjusted Goodness of Fitは認められなかった。次に，28項目に対して主因子法によSquare Error of Approximation）を用いた。因子構造の部分であると考えられた。回転前の４因子28項目の全分散を説

以上，p ＜ .05 を満たしていることを基準とした。

.92を示した。28項目全体の Cronbach の α 係数は .83，各，CFI（Comparative Fit Index），RMSEA（Root Mean
Index）

る因子分析を行った。固有値の変化から４因子構造が妥当的評価は検定統計量で評価し，検定統計量の絶対値が1.96

明する割合54.34％であった。標本妥当性を表す KMO はＦ．倫理的配慮
本研究は，山形大学医学部倫理委員会の承認（2016-

198）を得た。倫理的配慮として，文書にて各調査施設の看因子の Cronbach の α 係数は，第１因子【自己実現の可能性】α＝.92，第２因子【経験知喪失への不安】α＝.87，
第３因子【現職場における労働環境の多忙化】α＝.84，
第４因子【仕事と生活の両立の手段】α＝.86であり高い

護部代表者および病棟看護師に研究の目的，方法，所要時

内的整合性を示した。本結果より抽出された因子数および間，研究への参加は対象者の自由意志によるものであり辞構造は先行研究（田中・布施，2015）と一致した。
主観的規範（表３，４）

退しても不利益を被らないこと，回答は無記名であるこ⑵と，得られたデータは統計的に処理し個人が特定できない【主観的規範】を測定するために，「規範的信念」と「同こと，回答の内容は本調査以外の目的には使用しないこ調への動機づけ」の同じ項目同士の測定値を乗算した。次と，調査の同意の有無や回答が個人や所属機関に影響するに，４項目に対して主因子法，バリマックス回転によることはないこと，研究者へ調査票が返送されたことをもっ探索的因子分析を行った結果，１因子構造が確認された。

て同意を得られたものと判断すること，本研究に関する研「規範的信念」４項目全体の Cronbach の α 係数は .76，「同究費等の利益相反申告事項はないことを説明した。また，
調査票および返信用封筒には対象者の氏名や施設名を記載する項目を設けず，厳封にて研究者宛に返送してもらうよ
うにした。調査票およびデータを記録した電子媒体は研究が終了するまで施錠して保管し，個人情報の保護に努め調への動機づけ」４項目全体の Cronbach の α 係数は .87であり，【主観的規範】４項目の Cronbach の α 係数は .70であった。標本妥当性を表す KMO は .67を示した。
⑶

行動の統制感（表５，６）

主因子法，バリマックス回転による探索的因子分析をた。

行った結果，１因子構造が確認された。【行動の統制感】

Ｇ．利益相反11項目の Cronbach の α 係数は .89であった。標本妥当性を本研究における利益相反は存在しない。

表す KMO は .86を示した。

３．転職意思に最も影響を及ぼす変数の抽出（表７～10）

Ⅲ．結

Fishbein & Ajzen（1975）によると，【行動に対する態

果度】はすべての項目が態度を決定するわけではなく，その看護師1,783名に質問紙を配布し，回収数は947名（回収率53.1％），有効回答数は618名（有効回答率65.3％）であった。

行動に関する顕著な諸信念によって決定されると述べている。たとえば“転職することは，自分が思い描く理想の看護を追求することである”“転職したら，育児を優先できるようになる”などの信念をもつ看護師が，これらの信念に基づき転職行動を遂行することで最も肯定的な結果を得

１．対象者の属性（表１）
性別は女性572名（92.6％），男性46名（7.4％），平均年

齢は38.0±9.1歳，１施設当たり平均就業年数は9.8±8.1年られるだろうと評価し，転職に対する肯定的態度を保持すると考えられる。顕著な信念は，態度と認知的評価のであった。看護師としての転職回数は，１回以上転職を経相関係数から事後的に決定され，その数は７ ± ２個程度験している看護師が330名（53.4％）と半数を占め，転職である（Fishbein & Ajzen, 1975）と仮定されている。そこ

均得点は4.3±1.7点だった。

から転職意思に最も影響を及ぼす変数を抽出するために，

回数２回以上の者が上位25％以上を占めた。転職意思の平で，以降の分析では，各理論的変数を構成する項目のなか

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

791

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築
表１

性別

対象者の属性（N＝618）

n

女性

572

男性

46

年齢

平均 ± 標準偏差

38.0±9.1

25歳未満

29

25～30歳未満

123

30～35歳未満

90

35～40歳未満

102

40～45歳未満

102

45～50歳未満

73

50～55歳未満

58

55～60歳未満

35

60歳以上

6

看護職員経験年数

平均 ± 標準偏差

15.4±9.7

５年未満

89

５年以上10年未満

128

10年以上20年未満

188

20年以上30年未満

139

30年以上

72

無回答

2

現施設での就業年数

平均 ± 標準偏差9.8±8.1

５年未満

204

５年以上10年未満

172

10年以上20年未満

161

20年以上30年未満

58

30年以上

23

その他

43

看護職者としての転職回数

平均 ± 標準偏差

1.2±1.5

０回

288

１回

132

２回

88

３回

50

４回

32

５回以上

23

無回答

5

現在の転職意思平均 ± 標準偏差

4.3±1.7

全く転職したいと思わない

61

かなり転職したいと思わない

40

やや転職したいと思わない

45

どちらでもない

168

やや転職したい148

かなり転職したい68

非常に転職したい88（％）

56（.32）（ 7.4）（ 4.7）（19.9）（14.6）（16.5）（16.5）（11.8）（ 9.4）（ 5.7）（ 1.0）（14.4）（20.7）（30.4）（22.5）（11.7）（ 0.3）（33.0）（27.8）（26.1）（ 9.4）（ 3.7）（ 6.8）（46.6）（21.4）（14.2）（ 8.1）（ 5.2）（ 3.6）（ 0.8）（ 9.9）（ 6.5）（ 7.3）（27.2）（23.9）（11.0）（14.2）

Fishbein & Ajzen（1975）の仮定に基づき，「転職意思」をできる」（β＝.22，p ＜ .001），「私が看護師として達成す分析を実施した。その結果【行動に対する態度】では「自「以前所属していた病院の看護師の数がさらに減少する」

分の看護実践能力が高まる」（β＝.10，p ＜ .05），「いまよ（β＝.11，p ＜ .01），決定係数は21％（p ＜ .001）だった。

己実現の手段を得る」（β＝.20，p ＜ .001），「家事を優先

数は５％（p ＜ .001）だった。【行動の統制感】では，「私目的変数として設定し，ステップワイズ法を用いて重回帰

りも仕事から充実感を得られる」（β＝.20，p ＜ .001），「自792

べき目標がいまよりも明らかになる」（β＝.12，p ＜ .05），【主観的規範】では，「家族」（β＝.20，p ＜ .001），決定係

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築
表２

行動に対する態度の因子構造（N＝618）

第１因子

第２因子

第３因子

第４因子

.85

.02

.02

.05

.81

－.06

.04

－.07

.75

－.04

.03

－.12

.68

.03

.07

.02

第１因子 自己実現の可能性
転職することは，自分が思い描く理想の看護を追及することである
転職したら，私が看護師として達成すべき目標がいまよりも明確になる.83

転職することは，看護師としての専門性を高めることだ
転職することは，私が看護師として果たすべき役割を明確にすることだ.80

転職することは，キャリアアップのための手段を得ることである
転職することは，現在所属する病院では成しえないことを成す機会を得ることである
転職したら，私の看護実践能力がいまよりも認められる
転職することは，自己実現の手段を得ることである
転職することは，自分のキャリア形成に対して自己管理することである.73

転職したら，いまよりも仕事から充実感を得られるようになる

.64

－.06

.55

転職したら，新しい自分に生まれ変わることができる.40

第２因子 経験知喪失への不安
転職したら，現在所属する病院から受けた教育が無駄になる
転職したら，私の看護師としての経験の積み重ねがリセットされる
転職したら，現在所属する病院に対して投資してきた金が無駄になる

第３因子 現職場における労働環境の多忙化
私が転職することで，現在所属する病院の中間看護師層が減少する
私が転職することで，現在所属する病院の看護師のストレスを増大させる原因になる
私が転職することで，現在所属する病院の看護師の仕事量がさらに増える
私が転職することで，現在所属する病院の看護師の定着率が低下する
第４因子 仕事と生活の両立の手段
転職したら，家事を優先できるようになる
転職したら，配偶者の仕事を優先できるようになる
第１因子

－.11

.01

.01

－.06

.16

.02

.01

－.03

.65

－.08

.02

.40

.15

－.01

.78
.66
.62

.01
.11
.01

.01
.01
.01

－.01

－.03

.83

.03

－.01

.06

.71

.01

.01

－.05

－.01

－.01

－.10

.72
.70

.03
.01

.70

－.04

.01

－.01

.86

－.01

.05

.81

.06

－.10

－.02

1

－.31

第２因子

1

第３因子

－.02

.83

－.13

－.01

1

.04

.52

第４因子
信頼性係数（Cronbach α）

.04

.02

.06

因子相関行列

.03

.02

－.04

.08

.07

.72

.03

転職したら，育児を優先できるようになる

－.01

.08

－.11

私が転職することで，現在所属する病院の看護師の数がさらに減少する原因になる

－.09

－.01

－.04

－.09

一度転職したら，続けて就業することは困難になる

.02

.00

－.07

.01

転職したら，私の看護師としてのキャリア形成が阻害される

.02

.02

.84

.03

転職したら，現在所属する病院に対して投資してきた時間が無駄になる

－.04

.01

.04
.03

転職したら，新しい転職先の施設では，これまでの経験で培った自信を失う

－.08
－.08

.63

転職することで，看護職を生涯の仕事としてより意識するようになる

.06

.67
.66

転職することは，自分の看護実践能力を高めることである

.09

.05
1

.92

.87

.84

.86

［注］因子抽出法：主因子法，回転法：プロマックス回転，回転前の４因子で28項目の全分散を説明する割合は54.34％，KMO 標本妥
当性：.92。

表３ 「主観的規範」の平均得点と標準偏差（N＝618）M

職場の同僚・友人
職場の上司

6.59

20.13

9.28

13.95

家族
社会

17.20

＊＊

SD

16.09

6.99
5.67

［注］*：p ＜ .05， ：p ＜ .01。規範的主観：～は私が転職することについて「全く望ましくない（１）～非常に望ましい（７）」と思っている。同調への動機づけ：私は～の期待に「全く応えたくない（１）～非常に応えたい（７）」と思っている。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

793

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築
表４ 「主観的規範」の因子構造
第１因子
職場の同僚・友人
職場の上司（N＝618）
共通性

.819

.67

.56

.31

.783

家族
社会

.61

.40
固有値

.26

1.75

寄与率

43.82

信頼性係数（Cronbach α）.70［注］因子抽出法：主因子法，回転法：バリマックス回転，KMO 標本妥当性：.67。

表５ 「行動の統制感」の平均得点と標準偏差（N＝618）

M

私の年齢で転職すること
私の看護師経験で転職すること

SD

3.37

1.58

3.84

1.37

4.02

現在の景気で転職すること
私の知識・技術で転職すること

1.40

3.94

思い立ったときに転職すること

1.31

3.33

転職に必要な資金を得ること

1.48

3.57

転職先を探す時間を得ること

1.39

3.36

転職情報を得ること

1.33

3.93

転職に必要な人脈を得ること

1.37

3.31

転職の支援を得ること

1.32

3.37

転職する機会を得ること

1.31

3.32

1.34

［注］＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01，＊＊＊：p ＜ .001。行動の統制感：「非常にむずかしい（１）～非常に容易だ（７）」。

表６ 「行動の統制感」の因子構造
第１因子
転職の支援を得ること転職する機会を得ること（N＝618）
共通性

.76

.71

.70

.58

.72

転職情報を得ること
現在の景気で転職すること.70

転職先を探す時間を得ること.69

転職に必要な人脈を得ること.68

私の看護師経験で転職すること.65

転職に必要な資金を得ること.65思い立ったときに転職すること.63

私の知識・技術で転職すること.59

私の年齢で転職すること

.56
固有値
寄与率
信頼性係数（Cronbach α）

4.81

43.79

.89

［注］因子抽出法：主因子法，回転法：バリマックス回転，KMO 標本妥当性：.86。

794

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

.62
.58
.55
.56
.65
.44
.42
.58
.45

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築
表７ 「転職意思」を目的変数「行動に対する態度（顕著な信念）」15項目を説明変数とした重回帰分析の結果（N＝618）β

１．転職することは，自分の看護実践能力を高めることである

t

.10

2.03

＊

.20

2.56

＊＊

6.08

＊＊＊

1.97

＊

.20

５．転職したら，いまよりも仕事から充実感を得られるようになる
７．転職することは，自己実現の手段を得ることである

4.02

.07

９．自分のキャリア形成に対して自己管理できる.22

10．転職したら，家事を優先できるようになる－.01

13．転職することで，看護職を生涯の仕事としてより意識するようになる.12

14．転職したら，私が看護師として達成すべき目標がいまよりも明確になる.03

16．転職したら，新しい自分に生まれ変わることができる
18．転職することは，私が看護師として果たすべき役割を明確にすることだ
22．転職することは，現在所属する病院では成しえないことを成す機会を得ることである

－.07

－1.21

.04

28．転職したら，私の看護実践能力がいまよりも認められる

R（調整済み R2）

0.54

－1.12

－.01

－0.24

.11

47（.22）［注］＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01，＊＊＊：p ＜ .001。

－2.11

－.07

25．私が転職することで，現在所属する病院の看護師の数がさらに減少する原因になる

＊＊＊

0.74

－0.96

23．転職することは，自分が思い描く理想の看護を追求することである
27．転職することは，看護師としての専門性を高めることだ

－0.15

－.05
－.01

20．転職することは，キャリアアップのための手段を得ることである

1.31

p

2.84

＊＊

表８ 「転職意思」を目的変数「主観的規範」４項目を説明変数とした重回帰分析の結果（N＝618）β.09

１．職場の同僚・友人
２．職場の上司
４．社会R（調整済み R ）
2

－1.78

.01

0.12

［注］＊：p ＜ .01。

p

1.66

－.10

.20

３．家族

t

4.64

＊

22（.05）

表９ 「転職意思」を目的変数「行動の統制感」11項目を説明変数とした重回帰分析の結果（N＝618）

β.33

１．私の年齢で転職すること
２．私の看護師経験で転職すること

－.07

－1.07

.05

0.78

－.01

３．現在の景気で転職すること
４．私の知識・技術で転職すること.13

５．思い立ったときに転職すること.00

６．転職に必要な資金を得ること.02

７．転職先を探す時間を得ること
８．転職情報を得ること
10．転職の支援を得ること

R（調整済み R2）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

＊＊

0.40

－1.38

2019

p

0.00

－.09
38（.15）［注］＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01，＊＊＊：p ＜ .001。

2.54

－0.07

.10

11．転職する機会を得ること

＊＊＊

－0.15

.00

－.08

９．転職に必要な人脈を得ること

t

6.61

－1.36

＊

1.73

795

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築
表10 「行動に対する態度」「主観的規範」「行動の統制感」による転職意思の予測（N＝618）

β

t

.03

0.58

.11

2.46

行動に対する態度
１．転職することは，自分の看護実践能力を高めることである.21

５．転職したら，いまよりも仕事から充実感を得られるようになる
７．転職することは，自己実現の手段を得ることである.18

10．転職したら，家事を優先できるようになる.10

14．転職したら，私が看護師として達成すべき目標がいまよりも明確になる
25．私が転職することで，現在所属する病院の看護師の数がさらに減少する原因になる
主観的規範
３．家族
行動の統制感１．私の年齢で転職すること
９．転職に必要な人脈を得ること

R（調整済み R ）

＊

＊＊

＊＊＊

［注］ ：p ＜ .05， ：p ＜ .01，

.07

：p ＜ .001。

＊＊＊

5.09

＊＊＊

＊

0.83

.11

3.22

＊＊

.25

6.46

＊＊＊

－.08

－2.92

3.41

56（.32）

2

4.46

1.87

.13

５．思い立ったときに転職すること

p

＊＊
＊＊

の年齢で転職すること」（β＝.33，p ＜ .001），「思い立っ４．看護師の転職意思決定モデルの検討（図２）

要な人脈を得ること」（β＝－ .08，p ＜ .05），決定係数は検討するために，共分散構造分析を実施した。なお，【行たときに転職すること」（β＝.13，p ＜ .001）「転職に必計画的行動理論に基づく看護師の転職モデルの適合性を15％（p ＜ .00）だった。

動に対する態度】については６項目を，【主観的規範】に

次に，重回帰分析で抽出されたこれら【行動に対する態

ついては１項目を，【行動の統制感】については３項目を度】６項目，【主観的規範】１項目，【行動の統制感】３項

説明変数として採用した。修正指数と適合度指標を参考に

目すべてを説明変数として重回帰分析を行った結果，転職

モデルの改良を検討したところ，【行動に対する態度】の意思に有意な効果が示された（R2＝.31，p ＜ .001）であっ項目のうち，「家事を優先できる」と「以前所属していたた。 以上の分析から，各変数のなかから転職意思決定にい病院の看護師の数がさらに減少する」は「転職意思」に最も影響を及ぼす変数の候補が抽出された。

対して有意な影響を与えていないことが示された。そこで

e1

e2

私の年齢で
転職すること思い立ったときに転職すること

.66

e4

e3

転職に必要な人脈を得ること.70

転職することは，
自分の看護実践能力を高めることである

.43

e5

e6

e7

転職したら，いまよりも仕事から充実感を得られるようになる

転職することは，自己実現の手段を得ることである

転職したら，私が看護師として達成すべき目標がいまよりも明確になる.65.72

行動の統制感χ2＝119.41
df＝26
p＜.001

行動に対する態度

.31

.37

e8
.25

GFI＝.96
AGFI＝.93
CFI＝.92
RMSEA＝.06

転職意思

.15
主観的規範
（家族）

図２

796

.77

看護師の転職意思決定モデル

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

.72

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築

これらの項目を除外し，最も適合度のよいモデルを採用した。各理論的変数から「転職意思」へのパス係数をみると，【行動に対する態度】から「転職意思」へのパス係数は .37の動機づけ」４項目全体の Cronbach の α 係数は .87であり，高い内的整合性を示した。本研究で測定した【主観的規範】の構造に関しては因子分析の結果，伊東（1997）が示であった。
【主観的規範】から「転職意思」へのパス係数

した結果と同様の別れ方をしたため，因子妥当性が確認では .15であった。また【行動の統制感】から「転職意思」

きた。Armitage & Conner（2001）のメタ分析による効果

25％，モデルの適合指標は χ2＝119.41，df＝26，p ＜ .001，

析から除かれることが多いこと，分析に用いる質問項目はへのパス係数は .32であった。
「転職意思」の決定係数は

GFI＝.96，AGFI＝.93，CFI＝.92，RMSEA＝.06であった。

Ⅳ．考量は .12と予測力は低いことが示され，【主観的規範】は分１項目とする研究もみられることも指摘している。以上より，本研究における【主観的規範】の構造は先行研究の結果から逸脱しないと考えられ，計画的行動理論に基づくモ察

デル構築の一部として適用可能であることが検証された。

１．調査対象者の特性
本研究の調査対象者の特性について，男女比率，年齢構４．行動の統制感の構造

成は，平成28年度衛生行政報告例（厚生労働省，2016）に【行動の統制感】では，主因子法，バリマックス回転による看護職員の年次推移および年齢階級と比較したとこ

よる探索的因子分析を行った結果，１因子構造が確認されろ，ほぼ同じであった。また，現施設における平均就業年た。【行動の統制感】11項目の Cronbach の α 係数は .89で数は約9.8年，看護職員としての転職回数では０回46.6％，あった。標本妥当性を表す KMO は .86であり，高い内的転職回数１回21.4％，転職回数２回14.2％であり，平均転整合性を示した。計画的行動理論の枠組みにおいて，アメ構造基本統計調査（2017）と比較すると，看護職員の平均（2004）の先行研究では，【行動の統制感】は「年齢」「経就業年数は約9.4年，看護職員としてこれまでに勤務先を験」「労働市場の状況」「望むならば，良い一般人の仕事

職回数は1.2回であった。厚生労働省による平成29年賃金

リカ海軍の転職の【行動の統制感】を検討した Wim, et al.

退職した回数は０回45.2％，転職回数１回24.0％，転職回を見つけることができると思う」の１因子４項目で構成

このことから本研究の対象は，日本国内の平均的な看護師

al.（2004）の結果と比較すると，本研究により抽出された数２回14.1％であり，全国調査とほぼ同様の傾向を示した。

され，Cronbach の α 係数は .76であった。van Breukelen, etの集団が抽出されたと考えられる。現在の転職意思につい

次の４項目「私の年齢で転職すること」「私の看護師経験ては，「全く転職したいと思わない」から「やや転職したで転職すること」「現在の景気で転職すること」「思い立っいと思わない」と思う割合は23.7％であった。「やや転職たときに転職すること」が van Breukelen, et al.（2004）の４

したい」から「非常に転職したい」と思う割合は49.1％で項目と一致した。また，アメリカ海軍の転職行動の特徴とあったことから，約半数の看護師が転職したいと思いながして，離職前に転職活動をとることが少ない点があげられら辞めずに就業している状況が伺えた。

る。日本の正規職員（フルタイム）の看護師の離職期間は，平均16.7か月，５年未満の者が45.5％（厚生労働省，

２．行動に対する態度の構造2011）であり離職後に転職活動をとることから，両者の転【行動に対する態度】は【自己実現の可能性】13項目，

職行動は類似していると考えられる。このことから，看護【経験知喪失への不安】７項目，【現職場における労働環境

師の転職に対する【行動の統制感】が，アメリカ海軍の転の多忙化】５項目，【仕事と生活の両立の手段】３項目の職に対する【行動の統制感】の構造と類似したことは，因４因子28項目が抽出された。【行動に対する態度】28項目

子妥当性を裏づける結果といえる。さらに，看護師の転職

全体の Cronbach の α 係数は .83であり，これにより【行動に対する【行動の統制感】は独自の項目が抽出された。こに対する態度】は高い内的整合性を有することが示され

れは「転職の支援を得ること」「転職に必要な人脈を得るた。このことから【行動に対する態度】は，計画的行動理こと」「転職情報を得ること」「転職先を探す時間を得るこ論に基づくモデル構築の一部として適用可能であることがと」「転職に必要な資金を得ること」などが含まれた。こ検証された。

れらの項目から，国内の看護師が転職する際には，個人の外部にある力を利用する必要があることを示唆していると

３．主観的規範の構造考える。以上より，【行動の統制感】質問項目の内容は先【主観的規範】は，「規範的信念」と「同調への動機づけ」

行研究の結果から逸脱しないと考えられ，計画的行動理論から構成され，それぞれ１因子構造が確認された。
「規範に基づくモデル構築の一部として適用可能であることが検「同調へ的信念」４項目全体の Cronbach の α 係数は .76，

証された。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

797

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築

５．計画的構造理論に基づく看護師の転職意思決定モデル

も家族の後押しが影響を及ぼすことが示唆された。

の特徴⑶

本研究では，計画的行動理論をフレームワークとして看【行動の統制感】とは，ある行動を行うことについて護師の転職意図に影響を及ぼす【行動に対する態度】【主どの程度容易あるいは困難と認知している知覚（Ajzen,

観的規範】【行動の統制感】ごとに，因子構造を検討した。
以下にその特徴について述べる。
⑴

行動の統制感の特徴

2005），つまりある行動に関する当事者の自己コントロー

ル感を意味する。
【行動の統制感】は主体者の内的要因（年

行動に対する態度の特徴

齢，知識，技術，意思の強さ，情動など）と外的要因（時【行動に対する態度】の検討では，転職に影響を及ぼす

間・機会，他者への依存など）があり，行動を予測するた顕著な信念の４項目を抽出し，効果量を検討した。計画的

めには行動意思だけではなく，自分にはその行動を行うこ

行動理論によれば態度とは，ある行動に対する当事者の否とができるという確信の程度を評価する必要がある。本研

定的・肯定的期待と，それらの期待に対する価値の関数

究結果より，【行動の統制感】のうち転職意思決定を規定であり，その数は７ ± ２個に限られる（Fishbein & Ajzen,

する変数は，内的要因に該当する変数の「私の年齢で転職

1975）と仮定されている。本研究結果では【行動に対するすること」と「思い立ったときに転職すること」，外的要態度】のうち転職意思決定を規定する変数として，「自分因に該当する変数の「転職に必要な人脈を得ること」の３の看護実践能力が高まる」「いまよりも仕事から充実感を項目であった。看護師の「年齢」と転職の関連に関しては，得られる」「自己実現の手段を得る」「私が看護師として達ほとんどの調査研究においてすでに示されているとおり，

成すべき目標がいまよりも明らかになる」４項目を抽出で若年であるほど転職意思との相関が高い。これは，「年齢」

きた。これは，看護師の転職に関する研究において新規性が行動の統制感を規定し，転職の実行可能性に影響するとが高いと考える。Hall & Chandler（2005）は，一般勤労者

いう本研究結果を支持するものである。広瀬（1992）は，は主体的に転職を経験し目標を達成することで仕事に対す内的要因が【行動に対する態度】や【主観的規範】よりる深い心理的成功を感じ，心理的成功を感じる過程では，も早い段階で評価され，とくに内的要因のうち「知識」や個人の主観的価値に基づく評価が心理的成功感に強い影響「技術」など十分な資質を備えていないと判断されれば，を及ぼすと述べている。【行動に対する態度】のうち転職意思決定には進まないと述べている。本研究では【行動の意思決定を規定する変数は，自らの看護師としてのキャリ

統制感】の内的要因の測定項目として「経験」「知識・技

ア発達に主体的にかかわり，職務の遂行によって得られる術」なども設定したが，それらは転職意思に影響しなかっ充実感を望む内容を含んでいた。このことから，看護師はた。Benner（2000）は，経験を積んだ看護師でも異なる環

心理的成功感をもたらすキャリア発達の側面から転職をとらえ，それらが転職の結果として実現することを求めていることが示唆された。
⑵

境下におかれることで臨床実践能力が低下し“new novice”となると述べていることから，看護師は自身の「知識・技術」「経験」に対する自信に基づいて転職行動を選択して主観的規範の特徴

いるとは考えがたい。転職行動の実行可能性は，「知識・【主観的規範】では，転職に影響を及ぼすと想定された技術」「経験」に裏づけられた臨床実践能力よりも，若年重要な他者の存在について検討した。計画的行動理論をフであることや「思い立ったときに転職できる」確信から強レームワークとした研究のなかには【主観的規範】を含

い影響を受けている可能性が示された。以上より，【行動

まないものもあり，【主観的規範】は最も効果量が低い要の統制感】を構成する内的要因「私の年齢で転職すること」

因であることが指摘（Armitage & Conner, 2001）されてい「思い立ったときに転職すること」，外的要因「転職に必要る。本研究では，最も効果量が低い要因といわれる【主観な人脈を得ること」は先行研究においても転職意思に影響的規範】において「家族」１項目を抽出できたことは，看を及ぼす要因であることが示されてきたが，とくに内的要

護師の転職に関する研究において新規性が高いと考える。

因である「私の年齢で転職すること」「思い立ったときに「家族」から「転職意思」へのパス係数は .15であった。従転職すること」は転職行動を起こすことは容易であると認

来看護師は，家族に関連した女性特有のライフイベントに識させる変数として抽出できた点については，看護師の転より転職する傾向があることがほとんどの先行研究により職に関する研究では新規性が高いと考える。

指摘されてきた。しかし，荒川（2011）は看護師の転職理由について縦断的に調査し，既婚者や子どもがいる看護師

６．計画的行動理論に基づく看護師の転職モデルの検証

はライフイベントを乗り越え定着志向性があると述べてい

本研究では，計画的行動理論をフレームワークとして，る。これらのことから看護師の転職は，ライフイベントそ看護師の転職意思を規定する変数【行動に対する態度】のものによって引き起こされるものではなく，弱いながら【主観的規範】【行動の統制感】の構造を検討した。各変798

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築数の信頼性の検討として，尺度全体および下位尺度のターンを分析するうえで個人の転職に対する認識と評価，

Cronbach’s の α 係数を用いたところ，.70～ .92を示した。

つまり価値観を考慮する必要性が指摘されてきた（Mobley,

Cronbach’s の α 係数は .70以上であれば内的整合性が高い

1977；Caricati, et al., 2014；Hayes, et al., 2012）。そこで本支持されていると考える。次に重回帰分析により，それぞ構築した結果，転職意思決定に影響を及ぼす個人側の問題とみなされることから，本研究における各因子の信頼性は研究では，計画的行動理論に基づき転職意思決定モデルをれ【行動に対する態度】【主観的規範】【行動の統制感】のを【行動に対する態度】【主観的規範】【行動の統制感】か

なかから転職意思決定に最も影響を及ぼす要因を抽出しら把握できることを示した。これらの変数は，職務満足がた。これらの項目を説明変数，「転職意思」を従属変数と転職に直接影響を及ぼすとするこれまでの先行研究の理論して重回帰分析を行った結果，決定係数は .32であった。

的惰弱さを補うものであり，職務不満足や組織コミットメとした調査研究のメタ分析を実施し，効果量は .39である

動変容への意思をもつための支援方法を検討するうえで有から逸脱しないと考えられた。またこれらの変数を，計画

看護師の転職意思決定モデルは，【行動に対する態度】

的行動理論の枠組みに基づくモデルに投入し，妥当性の検では「自分の看護実践能力が高まる」「いまよりも仕事か討として共分散構造分析を実施した。その結果，３つの変ら充実感を得られる」「自己実現の手段を得る」「私が看護数はすべて「転職意思」に有意な影響を与えることが示さ

師として達成すべき目標がいまよりも明らかになる」の４れた。モデルの適合指標は χ ＝119.41，df＝26，p ＜ .001，

項目，【主観的規範】では「家族」１項目，【行動の統制

GFI，AGFI，CFI の基準値は .90以上であればモデルが適脈」３項目の計８項目から構成される。この８項目は，個好，.08以下であれば中程度の適合度，.1以上であればモデて生きていきたいかが反映されていた。臨床現場においてArmitage & Conner（2001）らは計画的行動理論を枠組み

ントの低下を態度に表さずに転職する看護師の再転職を行ことを示してることから，本研究の結果は先行研究の結果用であると考える。

2

GFI＝.96，AGFI＝.93，CFI＝.92，RMSEA＝.06であった。

感】では「年齢」「思い立ったときに転職すること」「人合的と判断され，RMSEA については .05以下であれは良人が職業人生において何を大切にして，誰の意見を尊重しルを棄却すべき（豊田，2007）との基準が示されている。

看護管理者は，看護師との面談の場でモデルを構成する８

本結果の値は，モデルの当てはまりがきわめて悪いことを項目の側面から，転職意思の程度を査定することができる

意味するものではないと考えることができる。他の適合指と考える。加藤（2019）は，人は満足と幸福の選択で満足標から総合的に判断し，モデルはデータに適合すると判断を選び，幸福を捨てると述べている。衣食住の満足や面子した。３つの変数から「転職意思」へのパス係数は，【行を保つ満足を得るために自らが幸福になることを捨てると動に対する態度】が .37，
【主観的規範】が .15，
【行動の統いう。職場への満足やコミットメントを示しながら転職を制感】が .31であった。すなわち「転職意思」は主に【行選ぶ者は，彼らの価値観で職業人生を幸福に生きるための動に対する態度】および【行動の統制感】から影響を受け，岐路に立っているのではないか。それならば，どのような【主観的規範】による影響は弱いことが示された。

価値観が彼らの転職を促すのかを把握することはリテン
ション・マネジメントにおいて重要である。また，【行動７．転職意思決定モデルの臨床現場への適用可能性についの統制感】を構成する「思い立ったときに転職すること」てへの自信は転職行動を引き起こす誘因であることが示されこれまで転職意思決定に影響を及ぼす規定因としては，た。この「思い立ったときに転職すること」への自信が高

主に組織側の問題に焦点が当てられてきた。とくに March

い看護師は，今後のキャリアや将来のビジョンが見えないされた後，ほとんどの研究において職務満足（Coomber, &め，転職行動を予測するうえで重要な項目である。今後，や組織コミットメント（De Gieter, et al., 2011； Steel &を目指すリテンション・マネジメントだけではなく，転職

れ，転職意思を測定するための主要な変数に位置づけられすることで，看護師一人ひとりにあったリテンション・マ

モデル開発が行われてきた。しかし，その離職プロセスに

ネジメントの検討を可能にすると考える。

& Simon（1993）による「転職の意思決定モデル」が開発状態で転職意思を高め，転職行動に移る可能性があるた

Barriball, 2007；Battistelli, et al., 2013；Hayes, et al., 2012）

本モデルを活用することで，従来の組織側の問題点の改善

Lounsbury, 2009）は転職意思と強い相関があると考えら意思を高める個人側の要因という視点からスタッフを観察は理論的背景が乏しく，経験則的モデルであることが指摘されている（李，2001）。また近年，転職者のなかには職

Ⅴ．今後の課題

務不満足や組織コミットメントの低下を態度に表さずに転職するケースもあり（Ajzen, 1991），多様化する転職パ

本研究では，計画的行動理論の枠組みから看護師の転職

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

799

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築

意思の生起を予測することが可能であることが示された。
調査対象者全体の特徴として，転職意思を規定する態度はであった。
３．【主観的規範】の転職意思決定を規定する変数は，「家【行動に対する態度】では「自分の看護実践能力が高まる」

族」であった。

「いまよりも仕事から充実感を得られる」「自己実現の手段

４．【行動の統制感】の転職意思決定を規定する変数は，を得る」「私が看護師として達成すべき目標がいまよりも「年齢」「思い立ったときに転職すること」「人脈」で明らかになる」の４項目，【主観的規範】では「家族」１あった。

項目，【行動の統制感】では「年齢」「思い立ったときに転以上より，計画的行動理論の枠組みから看護師の転職意

職すること」「人脈」３項目の計８項目で説明された。本

思決定を規定する変数を抽出し，モデルを構築した。この研究の結果は，多様化する転職に対する価値観のうち，転モデルから，再転職を防ぐための支援方法を検討すること

職意思の生起に影響を及ぼす価値観を把握するうえで有用に活用できることが示唆された。

である。今後は，転職行動の実行可能性が高い看護師の具体的特徴を明らかにするために，転職観の４因子【自己実謝辞現の可能性】【経験知喪失への不安】【現職場における労働本研究を行うにあたり，本研究の質問紙調査にご協力と環境の多忙化】【仕事と生活の両立の手段】に基づきクラ

貴重なご意見を賜りました看護師の皆さまに心からお礼をスタ分析によって対象者をグループ分けして「転職観の申し上げます。

型」を示し，転職意思決定モデルの特徴を検討する必要がある。

本研究は，山形大学大学院医学系研究科看護学専攻に提出した博士論文の一部を加筆修正したものである。

Ⅵ．結

利益相反の開示論

本研究における利益相反は存在しない。

１．共分散構造分析より，計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルは，看護師の転職に対する【行動に対する態度】【主観的規範】【行動の統制感】から

研究助成情報本研究は日本学術振興会（JSPS）科学研究費 JP15K20660

構成され，適合指標は，χ ＝119.41，df＝26，p ＜ .001，の助成を受けて実施した。

ルの妥当性が示された。

著者貢献度

2

GFI＝.96，AGFI＝.93，CFI＝.92，RMSEA＝.07と モ デ２．【行動に対する態度】の転職意思決定を規定する変数

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収は，「自分の看護実践能力が高まる」「いまよりも仕事か

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終ら充実感を得られる」「自己実現の手段を得る」「私が看原稿を確認した。

護師として達成すべき目標がいまよりも明らかになる」

要旨

目的：計画的行動理論の枠組みに基づき，転職意思決定を規定する【行動に対する態度】【主観的規範】【行動の統制感】から変数を抽出し，モデルを構築することを目的とした。
方法：看護師1,783名を対象とし，自記式質問紙調査を実施した。調査項目は【行動に対する態度】４因子28項目，【主観的規範】４項目，【行動の統制感】11項目とした。

結果：分析の結果，モデルの妥当性が検証された。看護師の転職意思決定を規定する変数は，【行動に対する態
度】では「自分の看護実践能力が高まる」「いまよりも仕事から充実感を得られる」「自己実現の手段を得る」「私が看護師として達成すべき目標がいまよりも明らかになる」，【主観的規範】では「家族」，【行動の統制感】では「年齢」「思い立ったときに転職すること」「人脈」であった。
結論：計画的行動理論の枠組みから看護師の転職意思決定を規定する変数を抽出し，モデルを構築した。

Abstract
Purpose: This study aimed to create a decision-making model of job change based on the framework of the theory ofplanned behavior, by extracting the variables that regulate its process: cognitive attitudes, subjective norms, and perceived800

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築

behavioral control.
Method: The study participants were 1,783 nurses, and a self-administered questionnaire was used. The survey items consisted of 4 factors and 28 items for cognitive attitudes, 4 items for subjective norms, and 11 items for perceived behavioral
control.
Result: The findings of the analysis verified the validity of this model（GFI ＝ .96, AGFI ＝ .93, CFI ＝ .92, RMSEA ＝ .06）.
The variables that regulated the decision-making process for job change in nurses were as follows. For cognitive attitudes:“my nursing competence will improve,” “I will feel more fulfillment from my work than I currently do”, “I will acquire themeans for self-realization”, and “the goal（s）I should achieve as a nurse will become clearer than they are now”; for subjective norms: “family”; and for perceived behavioral control: “age”, “to change jobs as soon as the idea occurs to my mind”, and“connections”.
Conclusion: The above indicated that the decision-making model was created based on the framework of the theory ofplanned behavior, by extracting the variables that regulate its process: cognitive attitudes, subjective norms, and perceived
behavioral control.

文

献Ajzen, I.（1991）. The theory of planned behavior. Organizational Behavior and Human Decision Processes, 50（2）, 179-211.
Ajzen, I.（2005）. Attitudes, Personality and Behavior（2nd ed.）. Open
University Press / McGraw-Hill. https://psicoexperimental.files.
wordpress.com/ 2011/03/ajzeni-2005-attitudes-personality-andbehaviour-2nd-ed-open-university-press.pdf（accessed 2018-1106）

Ajzen, I. and Fishbenin, M.（1980）. Understanding Attitude and Predicting Social Behavior. Reading, MA: Prentice Hall.
荒川千秋（2011）. 女性看護師の離職に関連する要因：関東地域一般病床200床以上の病院勤務看護師の縦断研究から . 日本看護研究学会雑誌 , 34（1）, 85-92.
Armitage, C.J. and Conner, M.（2001）. Efficacy of the theory of planned
behaviour: A meta-analytic review. British Journal of Social Psychology, 40（4）, 471-499.
Battistelli, A. , Portoghese, I., Galletta, M., and Pohl, S.（2013）. Beyond
the tradition: Test of an integrative conceptual model on nurse turnover. International Nursing Review, 60（1）, 103-111.
Benner, P.（2000）. From Novice to Expert: Excellence and Power in ClinicalNursing Practice. 310, Upper Saddle River, NJ: Prentice Hall.
Caricati, L., Sata, R.L., Marletta, G., Pelosi, G., Ampollini, M., Fabbri, A.,
Ricchi, A., Scardino, M., Artioli, G., and Mancini, T.（2014）. Workclimate, work values and professional commitment as predictors ofjob satisfaction in nurses. Journal of Nursing Management, 22（8）,984-994.
Coomber, B. and Barriball, K.L.（2007）. Impact of job satisfaction components on intent to leave and turnover for hospital-based nurses:
A review of the research literature. International Journal of Nursing
Studies, 44（２）, 297-314.
De Gieter, S., Hofmans, J., and Pepermans, R.（2011）. Revisiting theimpact of job satisfaction and organizational commitment on nurse
turnover intention: An individual differences analysis. International
Journal of Nursing Studies, 48（12）, 1562-1569.
Farrell, D. and Rusbult, C.E.（1981）. Exchange variables as predictorsof job satisfaction, job commitment, and turnover: The impact of
rewards, costs, alternatives, and investments. Organizational Behavior and Human Performance, 28（1）, 78-95.
Fishbein, M. and Ajzen, I.（1975）. Belief, Attitude, Intention, and Behavior: An Introduction to Theory and Reserch. Reading, MA: AddisonWesley.
Griffeth, R.W., Hom, P.W., and Gaertner, S.（2000）. A meta-analysis of

antecedents and correlates of employee turnover: Update, moderator
tests, and research implications for the next millennium. Journal ofManagement, 26（3）, 463-488.
Hall, D.T., and Chandler, D.E.（2005）. Psychological success: When the
career is a calling. Journal of Organizational Behavior, 26（2）, 155176.
花田光世（2013）. 「働く居場所」の作り方：あなたのキャリア相談室 . 43, 東京：日本経済新聞出版社 .
Hayes, L.J., O’Brien-Pallas, L., Duffield, C., Shamian, J., Buchan, J.,
Hughes, F., Laschinger, H.K.S., and North, N.（2012）. Nurse turnover: A literature review - an update. International Journal of Nursing
Studies, 49（7）, 887-905.
Hayes, L.J., O’Brien-Pallas, L., Duffield, C., Shamian, J., Buchan, J.,
Hughes, F., Laschinger, H.K.S., North, N. and Stone, P.W.（2006）.
Nurse turnover: A literature review. International Journal of Nursing
Studies, 43（2）, 237-263.
Hinshaw, A.S., Smeltzer, C.H., and Atwood, J.R.（1987）. Innovative
retention strategies for nursing staff. Journal of Nursing Administration, 17（6）, 8-16.
広瀬幸雄（1992）. 環境問題に関連する消費行動の意思決定モデ
ル：Fishbein と Ajzen の態度・行動モデルの再検討 . 心理学評
論 , 35（3）, 339-360.
伊東秀章（1997）. 未婚化に影響する心理学的諸要因：計画行動理論を用いて . 社会心理学研究 , 12（3）, 163-171.
Jacobs, E. and Roodt, G.（2008）. Organisational culture of hospitals
to predict turnover intentions of professional nurses. Health SA
Gesondheid, 13（1）, 63-78.
Judge, T.A.（1993）. Does affective disposition moderate the relationshipbetween job satisfaction and voluntary turnover? Journal of Applied.
Psychology, 78（3）, 395-401.
加藤諦三（2019）. なぜあなたばかりつらい目にあうのか？ 東
京：朝日新聞出版 .
厚生労働省（2011）. 看護職員就業状況等実態調査結果 . https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/ 2 r 98520000017 cjh-att/ 2 r 98520
000017cnt.pdf（参照2018年11月６日）
厚生労働省（2014）. 看護職員の現状と推移 . 第１回看護職員需給見通しに関する検討会資料3-1. http://www.mhlw.go.jp/file/05Shingikai-10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000072895.pdf（参照2018年11月６日）
厚生労働省（2016）. 平成28年度衛生行政報告例（就業医療者関係）の概況 . https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/16/（参照2018年11月６日）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

801

計画的行動理論に基づく看護師の転職意思決定モデルの構築
厚生労働省（2017）. 平成29年賃金構造基本統計調査の概況 . https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2017 /dl/13.pdf（参照2018年11月６日）
厚生労働省（2018）. 年齢にかかわりない転職・再就職者の受入れ促進のための指針 . https://www.mhlw.go.jp/file/ 04 -Houdou
happyou- 11804000 -Shokugyounouryokukaihatsukyoku-Ikusei
shienka/0000204527.pdf（参照2019年８月１日）
李 政元（2001）. ナースの離職行動：メタパス解析による職満
足感─離転職行動モデルの検証 . 関西学院大学社会学部紀要 ,90, 133-139.
Liou, S.R.（2009）. Nurses’ intention to leave: Critically analyse thetheory of reasoned action and organizational commitment model.
Journal of Nursing Management, 17（1）, 92-99.
March, J.G. and Simon, H.A.（1993）. Organizations. 2nd ed., New York:John Wiley & Sons.
Mobley, W.H.（1977）. Intermediate linkages in the relationship between
job satisfaction and employee turnover. Journal of Applied Psychology,
62（2）, 237-240.
村上宣寛（2006）. 心理尺度のつくり方 , 京都：北大路書房 .
日本医師会（2008）. 平成20年潜在看護職員再就業支援モデル事業
報告書 . http:// dl.med.or.jp/dl-med/teireikaiken/20090114_1.pdf（参照2018年11月６日）
日本看護協会（2018）.「2017年病院看護実態調査」結果報告 . http://
www.nurse.or.jp/up_pdf/20180502103904_f.pdf（参照2018年11月６日）
太田聰一（2005）. サーチ均衡における転職行動と社会厚生 . 経済科学 , 53（2）, 1-14.
Prestholdt, P.H., Lane, I.M., and Mathews, R.C.（1987）. Nurse turn-over as reasoned action: Development of a process model. Journal ofApplied Psychology, 72（2）, 221-227.
Richer, S.F., Blanchard, C.M., and Vallerand, R.J.（2002）. A motivational model of work turnover. Journal of Applied Social Psychology,32（10）, 2089-2113.

802

坂井敬子（2004）. 転職経験と職業生活の well-being の関連の検討：
職業確立段階における３年超の組織勤続者を対象にして . 中
央大学大学院研究年報 , 34, 187-197.
宋 増偉（2008）. 転職志向は組織施策に起因するか個人特性に制約されるか , それとも両方か . 経営行動科学 , 21（1）, 11-25.
Steel, R.P. and Lounsbury, J.W.（2009）Turnover process models: Review

and synthesis of a conceptual literature. Human Resource Management Review, 19（4）, 271-282.
Steel, R.P. and Ovalle, N.K.（1984）. A review and meta-analysis ofresearch on the relationship between behavioral intentions andemployee turnover. Journal of Applied Psychology, 69（4）, 673-686.
田中聡美 , 布施淳子（2015）. 病院に勤務する看護師の転職観の因子構造モデル . 日本看護研究学会雑誌 , 38（2）, 13-22.
豊田秀樹（2007）. 共分散構造分析 Amos 編：構造方程式モデリン
グ . 18, 東京：東京図書 .
van Breukelen, W., van der Vlist, R., and Steensma, H.（2004）. Voluntary employee turnover: Combining variables from the ‘traditional’
turnover literature with the theory of planned behavior. Journal of
Organizational Behavior, 25（7）, 893-914.
van Hooft, E.A.J., Born, M.P., Taris, T.W., and van der Flier, H.（2004）.
Job search and the theory of planned behavior: Minority-majority
group differences in The Netherlands. Journal of Vocational Behavior,
65（3）, 366-390.
Wang, K.Y., Chou, C.C. and Huang, J. L.（2010）. A study of workvalues, professional commitment, turnover intention and related factors among clinical nurses. Hu li za zhi The journal of nursing, 57（1）,22-34.
山本 寛（2008）. 転職とキャリアの研究：組織間キャリア発達の観点から（改訂版）. 3, 55, 東京：創成社 .

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2019年１月11日受付
2019年６月19日採用決定

No. 4

2019

doi:10.15065/jjsnr.20190603055－総説－

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー
A Review of the Literature from Japan and Other Countries on Self-Management in Patients with Stroke
佐

藤

美紀子

Mikiko Sato

原

祥

子

Sachiko Hara

福

間

美

紀

Miki Fukuma

加

藤

真

Maki Kato

紀

キーワード：脳卒中，セルフマネジメント，文献レビュー
Key Words：stroke, self-management, literature review

緒

精神疾患，がん，腎疾患，呼吸器疾患，心疾患に関する文言

献が多くみられる一方で，脳卒中患者のセルフマネジメン

脳 卒 中 の 累 積 再 発 率 は， １ 年 間 で12.8 ％， ５ 年 間 でトに関する文献は少なく，浅井ほか（2017）の慢性疾患のる（Hata, et al., 2005，p.370）。また，松㟢・杉谷（2015，

る文献は含まれていなかった。脳卒中患者のセルフマネジ

35.3％，10年間で51.3％と非常に高いことが報告されていセルフマネジメントの概念分析においても，脳卒中に関す

pp.38-39）は，再発を繰り返す度に重症化することを示

メントの困難要因の一つに「脳卒中が及ぼす症状・後遺症

し て い る。 さ ら に， 再 発・ 重 症 化 に よ っ て， 患 者・ 家の問題」があることが明らかになっており（片山・横井・族 の quality of life（QOL） の 低 下（Mandip, et al., 2014，

奥津，2015，p.15），脳卒中患者においては，他の慢性疾

卒中の一次予防として，高血圧の早期発見・治療の推進やる。しかし，脳卒中患者のセルフマネジメントについての減塩対策により，出血性脳卒中の発症率の低減を果たして

文献件数は少なく，国内外の文献をレビューした論文は検きたが，近年，加藤・棚橋（2015，pp.32-33）は，加齢に索されなかったことから，研究の動向やセルフマネジメン

pp.1133-1134）や，介護・医療費の増大を招いている。脳患とは異なるセルフマネジメントの実態があると推察され伴う心原性脳梗塞患者の増加を報告しており，今後，人口トの実態は十分に明らかになっていない。そこで本研究での高齢化を背景に，脳卒中患者の増加が見込まれる。以上

は，国内外の脳卒中患者のセルフマネジメントに関する文のことから，脳卒中患者の再発・重症化予防対策は，きわ献を網羅的・系統的にレビューすることで，「脳卒中患者

めて重要な課題であるといえる。

のセルフマネジメントに関する研究の動向」と「脳卒中患脳卒中の再発・重症化予防においては，患者自らが主体

者のセルフマネジメントの実態」を明らかにすることを目的に疾患の管理や生活習慣の改善等を行う「セルフマネジ的とする。なお，実態とは「実態調査」の結果に加えて，メント」が求められる。セルフマネジメントの定義につい「介入研究」の結果も含めることとする。本研究は，脳卒ては，国内外でさまざまであり，一般化はされていない。

中患者のセルフマネジメントにおける課題を抽出し，脳卒

国内の慢性疾患のセルフマネジメントの概念分析による中の再発・重症化予防，QOL の向上につながるセルフマと，「慢性疾患とともに生きる人が医療者とのパートナー

ネジメントの支援方法の確立において意義がある。

シップに基づく協働により，疾患特有の管理とその影響の管理という課題に対処する活動であり，その人が問題とす

１．用語の定義

ることに主体的に取り組み，対処法が洗練されていくプ

セルフマネジメント：慢性疾患のセルフマネジメントのロセスである」と定義される（浅井・青木・髙谷・長瀬，

概念分析（浅井ほか，2017，p.17）の結果を引用し，セル

2017，p.17）。国外文献においても，セルフマネジメント

は疾患管理のプロセスであるとする文献が多い。急速な高フマネジメント（self-management）とは，「慢性疾患とともに生きる人が医療者とのパートナーシップに基づく協働

齢化を背景に，脳卒中をはじめとした慢性疾患患者が増加

により，疾患特有の管理とその影響の管理という課題に対し，医療・介護費が増大するなか，このような患者主体の処する活動であり，その人が問題とすることに主体的に取セルフマネジメントとその支援は，より一層求められる。

り組み，対処法が洗練されていくプロセスである」と定義

慢性疾患のセルフマネジメントに関する文献は，国内外する。

で数多く報告されている。慢性疾患のなかでは，糖尿病，
島根大学医学部看護学科

School of Nursing, Faculty of Medicine, Shimane University
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

803

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー

PubMed ， CINAHL に お い て は ，「 stroke 」 と 「 self-

Ⅰ．研究方法management」，「stroke」と「self care」をそれぞれ「AND」

で検索した。PubMed においては，対象を「Human」，文

１．文献検索方法⑴

文献検索データベース

国内文献については「医中誌 Web」，国外文献について

献利用を「Full text」，文献の種類を「Journal Article（学術誌）」に限定した。CINAHL においては，出版物タイプを

は「PubMed」と「CINAHL」を用いて，各データベース「Journal Article（学術誌）」，言語を「English」に限定した。

日）に収録された文献を検索対象とした。

を抽出した。

の収録開始年から2018年12月まで（検索日；2018年12月26⑵

さらに，上記と同様の方法で文献の抽出基準を満たす文献

検索語の選定過程「セルフマネジメント」という用語は，医学，看護学，

２．分析方法

心理学，教育学，経営学の学問分野でさまざまに用いられ脳卒中患者のセルフマネジメントに関する研究の動向にており（浅井ほか，2017；今戸，2012），医学・看護学分

ついては，抽出された文献のタイトル，キーワード，抄録

野においても一般化されていないため，セルフマネジメン

から，研究内容を忠実に，かつ端的に要約した用語を抽出

トの定義を明確に定める必要があった。本研究では，前述

し，その用語の類似性に基づいて分類し，分類名をつけの慢性疾患のセルフマネジメントの定義を引用することとた。なお，研究内容を要約した用語の抽出においては，可した。

能な限り研究タイトルやキーワードに用いられている用語「セルフマネジメント」と類似の概念をもつ用語として，をそのまま用いた。さらに，分類ごとに，文献件数の年次「自己管理」「セルフケア」があげられた。医中誌において推移を調査した。

は，「セルフマネジメント」と「セルフケア」のいずれに脳卒中患者のセルフマネジメントの実態については，

おいても，統制語が「自己管理」となっており，一般的に「実態調査」の結果および「介入研究」の結果を要約して「セルフマネジメント」と「自己管理」「セルフケア」と記述した。なお，セルフマネジメントは患者の疾患管理の「自己管理」は区別されずに用いられている。一方，「セプロセスであるため，その実態をより忠実に明らかにする

ルフマネジメント」と「セルフケア」は異なった概念がために，「実態調査」においては，患者を対象とした文献あり，小笠（2018，p.88），籏持（2003，p.106）によると，のみを選択して要約した。また，「介入研究」については，

セルフマネジメントはセルフケアに包含される概念である

エビデンスレベルが高い無作為化比較試験を行っている文といえる。このように，両者は明確に区別されるが，明確献のみを選択して要約した。

な定義がなされていない文献や，両者が区別されずに用いられている文献があることが推察された。したがって，文３．研究の信頼性・妥当性の確保

献を網羅的に検索するために，本研究においては「セルフ

文献検索は，2018年７月～12月にかけて複数回実施しマネジメント」に類似の概念をもつ用語として「セルフケ（最終検索日2018年12月26日），文献の抽出作業を３回繰りア」も検索語に含めることとした。

返し，抽出漏れがないことを確認した。

⑶

文献の抽出・除外基準

以下の基準をすべて満たす文献を抽出した。①脳卒中患

Ⅱ．研究結果者のセルフマネジメントに関する文献であること。ただし，セルフマネジメントの定義は前述の定義を用いる。②

１．検索結果

脳卒中患者・家族，あるいは医療従事者を対象とした文献

国外では，医学・看護学領域においてセルフマネジメン

であり，健康な人を対象とした脳卒中予防に関する文献等

トという用語は，アメリカの禁煙プログラムに関する文献は除外する。③学術誌または大学紀要に掲載されている文（Chapman, Smith, & Layden, 1971）で初めて用いられていた。

献である。商業雑誌，学術集会の抄録・集録・会議録等は除外する。④日本語または英語の文献とする。
⑷

文献の抽出過程

国内においては，医中誌で，「セルフマネジメント」という検索語を入力すると，1980年代には「自己管理」，1990年代には「セルフケア」という用語をタイトルに含む文献が多く検医中誌においては，「脳卒中」と「セルフマネジメント」，

索され，「セルフマネジメント」という用語が研究タイトルに「脳卒中」と「セルフケア」をそれぞれ「AND」で検索し，用いられるようになったのは2000年以降のことであった。

「原著論文」に限定した。次いで重複文献を削除し，さら脳卒中患者のセルフマネジメントに関する文献の検索結にタイトルと抄録を読み，文献の抽出基準に該当する文献

果は表１に示す。医中誌において，「脳卒中」と「セルフを抽出した。

マネジメント」を検索語として，「AND」検索を行い，原804

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー
表１

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する文献検索結果

検索式

検索件数

学術誌
大学紀要

脳卒中 AND セルフマネジメント／自己管理 AND
原著論文

106

40

脳卒中 AND セルフケア／自己管理 AND 原著論文

157

56

重複文献
削除後

抽出基準を
満たす文献

78

7

重複文献
削除後

抽出基準を
満たす文献

医学中央雑誌

検索式

PubMedstroke AND self-management
stroke AND self-care

CINAHLstroke AND self-management
stroke AND self-care

学術誌
検索件数 （Journal
Article）

Human
に限定

Full Text
に限定

923

913

730

687

2,430

2,405

2,081

1,893

209

121

72

－

827

619

402

－

用語を〈

〉，分類名を【

2,112
2,487

98

449

［注］検索日：2018年12月26日

著論文に限定すると106件が検索された。そのうち，学術誌と大学紀要に限定すると40件となった。また，「脳卒中」】で示す。

国内文献については，〈自己管理の実行プロセス〉（佐と「セルフケア」を検索語として，原著論文に限定する

藤・長田・大森，2013），〈自己管理行動とその関連要因〉と，157件が検索され，学術誌と大学紀要に限定すると56（山口・古瀬，2012），〈自己管理行動と生理指標の関連〉件となった。上記の重複文献を除くと78件となり，抽出基（福岡・百田・大森・森山，2012），〈セルフマネジメント

準を満たす文献が７件抽出された。国内文献はこの７件にの困難〉（片山ほか，2015），〈自主トレーニングの関連要ついて分析した。

因〉（Ihara, Mizuma, & Kawate, 2016），〈患者教育における

PubMed においては，「stroke」と「self-management」を検索語として「AND」検索を行うと923件が検索され，文看護師の認識〉（野崎・麻上・山田・清札，2016）の計６
件が【セルフマネジメントの実態調査】として分類され献の種類を Journal Article（学術誌），対象を Human（ヒた。また，鳥谷（2016）の〈再発予防介入研究に関するレ

また，「stroke」と「self-care」を検索語とすると，同様のて分類された。

件となった。

〈セルフマネジメントの影響要因〉等の計15件が【セルフト），さらに，full text 文献に限定すると687件となった。

ビュー〉が【セルフマネジメントに関するレビュー】とし過程で1,893件となった。これらの重複文献を除くと2,112

国外文献については，〈セルフマネジメントのプロセス〉

CINAHL に お い て は，「stroke」 と「self-management」

マネジメントの実態調査】として分類された。また，〈セ文献の種類を Journal Article（学術誌），対象をヒトに限定

トと自己効力感に関するレビュー〉〈セルフマネジメント

検索語とすると，同様の過程で402件となった。これらのマネジメントプログラムのレビュー〉〈セルフマネジメン

重複文献を除くと449件となった。

ト介入に関するレビュー〉等の計21件が【セルフマネジメ

を検索語として「AND」検索を行うと209件が検索され，ルフマネジメントに関するレビュー〉〈セルフマネジメン

すると，72件となった。また，「stroke」と「self-care」をと服薬管理に関するレビュー〉〈QOL 向上のためのセルフ

PubMed で抽出された2,112件と CINAHL の449件においントに関するレビュー】として分類された。その他，【セて，重複文献を除くと2,487件となり，抽出基準を満たす文献

ルフマネジメント尺度の開発】１件，【セルフマネジメンが98件抽出された。国外文献はこの98件について分析した。

ト支援ツールの開発】７件，【セルフマネジメント介入プ

なお，除外された文献で最も多かった内容は，理学療法

ロトコル】13件，【セルフマネジメント介入研究】35件，士や作業療法士等のセラピストの介入による患者の身体機【セルフマネジメントプログラムの評価】６件に分類され能の変化についての内容であった。

た。国内外の文献の内容別分類については表２に示す。
国 内 文 献 は，2012年 以 降 の「 実 態 調 査 」 と「 文 献 レビュー」のみであったが，国外文献は2005年以降，「実態２．研究の動向⑴

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する研究の内
容別分類調査」「文献レビュー」「尺度開発」「支援ツールの開発」「介入プロトコル」「介入研究」「介入の評価」が行われて以下において，研究内容を忠実に，かつ端的に要約したいた。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

805

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー
表２

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する文献の内容別分類【分類】（件数） 研究内容（件数）著者（発行年）

国内文献（n ＝７）【セルフマネジメントの実態調査】（６）
自己管理の実行プロセス

佐藤ほか（2013）

自己管理行動とその関連要因

山口・古瀬（2012）

自己管理行動と生理指標の関連

福岡ほか（2012）

セルフマネジメントの困難

片山ほか（2015）

自主トレーニングの関連要因

Ihara, et al.（2016）

患者教育における看護師の認識

野崎ほか（2016）【セルフマネジメントに関するレビュー】（１）
再発予防介入研究に関するレビュー

鳥谷（2016）

国外文献（n ＝98）

【セルフマネジメントの実態調査】（15）
セルフマネジメントのプロセス

Satink, et al.（2015a），Satink, et al.（2016）

セルフマネジメントの影響要因

Boger, et al.（2015）

セルフマネジメントにおける患者家族の体験

Satink, et al.（2018）

脳卒中後の運動習慣とその決定要素
リハビリテーションにおけるセルフマネジメントの実態「良好な」セルフマネジャーの概念化

Jamison, et al.（2016）

服薬アドヒアランスとその関連要因

Bushnell, et al.（2011）

セルフマネジメントに関する医療従事者の認識
セルフマネジメントに関する患者・医療従事者の認識【セルフマネジメントに関するレビュー】（21）
セルフマネジメントに関するレビュー

Choi-Kwon, et al.（2005），Sadler, et al.（2017）

Jones & Riazi, et al.（2011）

セルフマネジメントと服薬管理に関するレビュー
リハビリテーションにおけるセルフマネジメントに関するレビュー
QOL 向上のためのセルフマネジメントプログラムのレビュー
セルフマネジメント介入に関するレビュー
患者教育に関するレビュー
慢性疾患セルフマネジメントプログラムの脳卒中への応用
高血圧食事療法の脳卒中への適用
セルフマネジメント介入のアウトカム測定尺度に関するレビュー【セルフマネジメント尺度の開発】（１）
脳卒中セルフマネジメント尺度の開発

Chapman & Bogle, et al.（2014）
Jones（2013）

Fryer, et al.（2016），Whitehead（2018）

Lennon, et al.（2013），Pearce, et al.（2015），Morais, et al.（2015），Boger, Ellis, et al.（2015），Parke, etal.（2015），Kidd, Lawrence, Booth, & Rowat（2015），Warner, et al.（2015），Jones, et al.（2016），Kessler& Liddy（2017），Sakakibara, Kim, et al.（2017），Wray, et al.（2018）
Daviet, et al.（2012）
Jones（2006）

Satterfield, et al.（2012）
Boger, et al.（2013）

Boger, Hankins, et al.（2015）【セルフマネジメント支援ツールの開発】（７）
情報通信技術を用いたセルフマネジメント支援ツールの開発
セルフマネジメント支援教材の開発

Kuo, et al.（2012），Anderson, et al.（2014），Mawson, et al.（2014），Parker, et al.（2014a）
Stonecypher.（2009），Denny, et al.（2017）

セルフマネジメント介入マップの開発

Sakakibara, Lear, et al.（2017）【セルフマネジメント介入プロトコル】（13）Battersby, et al.（2009），Cheng, et al.（2011），Goldfinger, et al.（2012），Tielemans, et al.（2014a），
Tielemans, et al.（2014 b ）， Krishnamurthi, et al.（2014），Lo, et al. （2016），Brasier, et al.（2016），
Towfighi, et al.（2017）

セルフマネジメント介入プロトコル
血圧に関するセルフマネジメント介入プロトコル
身体活動に関するセルフマネジメント介入プロトコル
リハビリテーションに関するセルフマネジメント介入プロトコル【セルフマネジメント介入研究】（35）

O’Brien, et al.（2013）

Mansfield, et al.（2017），Brauer, et al.（2018）
Jones, et al.（2015）

Sit, et al.（2007），Kendall, et al.（2007），Jones, et al.（2009），Huijbregts, et al.（2009），Marsden, etal.（2010），Cadilhac, et al.（2011），Hirsche, et al.（2011），White, et al.（2013），Kronish, et al.（2014），
Park & Ha（2014），Bretz, et al.（2014），Hale, et al.（2014），Min &Yeongmi（2014），McKenna, etal.（2015），Tielemans, et al.（2015），Kidd, Lawrence, Booth, Rowat, & Russell（2015），Barker-Collo, etal.（2015），Jones, et al.（2016），Sit, et al.（2016），Cadilhac, et al.（2016），Bodechtel, et al.（2016），
Wolf, Baum, et al.（2017），Wolf, Spiers, et al.（2017），Carlstedt, et al.（2017），Preston, et al.（2017），
Hill, et al.（2017），Lo, et al.（2018），Sit, et al.（2018）

セルフマネジメント介入研究

服薬管理に関するセルフマネジメント介入研究

Damush, et al.（2016）

運動に関するセルフマネジメント介入研究

Huijbregts, et al.（2008）

血圧に関するセルフマネジメント介入研究
リハビリテーションに関するセルフマネジメント介入研究
ストレスマネジメントに関する介入研究
脳卒中後のうつ患者に対するセルフマネジメント介入研究【セルフマネジメントプログラムの評価】（６）
セルフマネジメント介入に対する患者の評価
服薬に関するセルフマネジメントプログラムに対する患者の評価

806

Norris, et al.（2014），Norris & Kilbride,（2014），Satink, et al.（2015b）

Jones, Riazi, & Norris（2013）

セルフマネジメントと自己効力感に関するレビュー

セルフマネジメントプログラムのプロセス評価

Bower, et al.（2012），Miller, et al.（2017）
Ellis, et al.（2017）

服薬アドヒアランスの障害要因

セルフマネジメントプログラムの専門家研修の評価

Simpson, et al.（2017）

Ovaisi, et al.（2011）

Parker, et al.（2014b），Richardson, et al.（2015）
Golding, et al.（2015）

Skolarus, et al.（2017）
Taylor, et al.（2012），Clark, et al.（2018）
Ferguson, et al.（2017）

Jones, et al.（2012），Jones, Livingstone, & Hawkes（2013）
Tielemans, et al.（2016）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する文献の内⑵

容別年次推移３件，「セルフマネジメントのプロセス」が４件，「セルフマネジメント行動」が８件であった。セルフマネジメント

年次推移は図１に示す。脳卒中患者のセルフマネジメン

行動においては，さらに，「再発予防，喫煙・飲酒習慣，トに関する研究は2005年以降に報告されていた。年次推移

食事療法，運動習慣，血圧測定習慣」に焦点化した文献がについては，2005～2010年は１～４件であり，2011～2013

２件，「運動習慣」が１件，「服薬管理」が２件，「リハビ

年は６～９件，2014～2017年は倍増して14～18件報告されリテーション」が３件であった。

ていた。過去５年間の文献件数が著しく増加しており，と「セルフマネジメントに対する認識」については，イギ

くに「介入研究」に関する国外の文献件数の増加が認めら

リスの近年の調査結果においても，セルフマネジメント

れた。

という用語は患者にとって馴染みがないと報告されていた（Boger, Demain, & Latter, 2015；Sadler, Wolfe, Jones, &McKevitt, 2017）。

３．脳卒中患者のセルフマネジメントの実態⑴

実態調査の結果「セルフマネジメントのプロセス」については，佐藤ほ

セルフマネジメントの「実態調査」についての文献件数か（2013）は，再発の危機感が動機づけとなり，再発予は国内６件，国外15件の計21件であった。このうち，脳卒防に向けた行動化を試みる段階と，退院後の自立した日中患者を対象とした調査は，国内４件，国外11件の計15件

常生活の営みのなかで，自己管理の習慣化または中断にであった。前述のとおり，セルフマネジメントは“患者”

至る段階，の２段階のプロセスがあることを報告していの疾患管理のプロセスであるため，その実態をより忠実にた。また，オランダにおいては，患者はセルフマネジメ

明らかにするために，患者を対象とした上記の15件の結果

ントを複雑で長期にわたる学習プロセスととらえていたを要約した（表３）。

こと（Satink, Cup, de Swart, Nijhuis-van der Sanden, 2015a），

セルフマネジメントは疾患管理のプロセスであり，非常に大きな概念であるため，セルフマネジメントの何に焦点が当てられているかという観点から要約した結果，「セルフマネジメントに対する認識」に焦点が当てられた文献が日常生活を通して，セルフマネジメントを探求・経験・評価・発展させていたこと（Satink, et al., 2016）が報告されていた。一方で，患者は退院後には，セルフマネジメントの準備が整っていないこと，退院後に専門的な支援を十分

（件数）
20
18
16
14
12
10
8
6
4
2
0

2005

2006

2007

2008

2009

2010

2011

2012

2013

2014

2015

2016

2017

2018
（12月まで）（発行年）

国内【セルフマネジメントの実態調査】【セルフマネジメントに関するレビュー】
国外【セルフマネジメントの実態調査】【セルフマネジメントに関するレビュー】
国外【セルフマネジメント尺度の開発】【セルフマネジメント支援ツールの開発】

国外【セルフマネジメント介入プロトコル】【セルフマネジメント介入研究】【セルフマネジメントプログラムの評価】

n＝105（国内７件，国外98件）
図１

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する文献の内容別の年次推移

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

807

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー
表３
焦点が当てられている
セルフマネジメント
の内容

著者
研究
（発行年）
デザイン
発行国

研究対象者
対象数

脳卒中病型

重症度
（－：焦点化されていない）

質的記述
的研究

25名

脳卒中全般

－

平均65.7歳

セルフマネジメントという言葉は，患者にとってなじみがなく，セルフマネジメントの準備はできておらず，その支援ニーズは満たされていない場合が多かった。患者は，セルフマネジメントは脳卒中後の人生において重要な，避けられないものとしてとらえており，環境側面の支援がセル
フマネジメントに影響を及ぼすと捉えていた。

Sadler, et al.

質的記述
的研究

患者 13名
理学療法士 13名

脳卒中全般

－

50～80歳代

患者はセルフマネジメントという言葉になじみがなく，「自分のために物事をする」「自分のケアをする」といったように，自己のケアとして理解していた。セラピストに対しては，脳卒中後の回復を支援する専門家として認識していた。

患者 50名医師 31名看護師 57名

脳梗塞
脳出血

軽症～重症

平均60歳

服薬管理・ストレスマネジメント・一般的な医学的知識・食事管理については，医師よりも患者が知りたいと認識していた。危険因子の管理・手術療法については，患者より医師が知ってほしいと認識していた。食事管理については性差が，医学的知識・運動・性に関する項目については年齢差が認められた。

－

35歳以上

良好なセルフマネージャーとは，健康に対する責任をもち，情報の調達や健康リスクを低減するための知識をもち，情報に基づいた意思決定や，意思決定を遵守する・しないという決定に積極的である。

50～80歳代

患者はセルフマネジメントを複雑で長期にわたる個人的な学習プロセスととらえた。退院後，患者はセルフマネジメ
ントの準備ができていなかった。家族はセルフマネジメン
トを促進する一方，阻害要因にもなった。患者は，退院後の専門的支援を十分受けられていなかった。患者は，セルフマネジメントのプロセスにおいて，心理的・情緒的支援を求めていた。

（2017）
イギリス

ChoiKwon, et al. 量的記述
（2005）
韓国

Ellis, et al.
（2017）
イギリス

的研究

患者 97名質的記述 （他の慢性疾患を含む）
脳卒中全般
的研究
家族 35名
医療従事者等 42名

Satink. et al.
質的記述（2015a）
オランダ

的研究

16名

脳卒中全般

－

セルフマネジメントのプロセス

Satink. etal.

（2016）
オランダ

佐藤ほか（2013）
日本

質的記述
的研究

10名

脳卒中全般

－

60～80歳代

患者は日常生活を通して，セルフマネジメントを探求・経験・評価・発展させていた。このプロセスにおいて，家族は，時にエンパワーメントとして，時に拘束力となった。
セルフマネジメントと責任をもつことの意味は，時間経過につれて，自分自身で全てを行うことから，必要に応じて他人の支援を受けて行うことに変化した。また，その意味は，日常の活動レベル管理，役割の管理，脳卒中後の価値ある人生の管理と，患者によってさまざまであった。

質的記述
的研究

16名

脳梗塞

軽症

40～80歳代

自己管理の実行プロセスは２段階で示された。１段階目は，【再発の危機感】を抱き，【動機づけ】が行われ，【再発予防に向けた行動化】を試みる段階であった。２段階目は，【自立した日常生活行動】の営みのなかで，【自己管理の習慣化】または【自己管理の中断】に分かれる段階であった。

軽症

平均67.7歳

喫煙歴がある者のうち，16.7％は喫煙を継続していた。飲酒歴がある者のうち，38.1％は飲酒習慣を継続していた。
塩分制限をいつもしている者51.2％，脂質制限をいつもしている者36.6％，運動をいつもしている者34.1％，血圧測定をいつもしている者58.5％であった。認知機能が高い患者
ほど塩分制限を，健康管理に対する自己効力感が高い患者
ほど脂質制限，運動を行っていた。家族機能のかじとりが中程度である家族ほど，節酒について支援を行っていた。

軽症

喫煙習慣がある者21.5％，毎日の飲酒習慣がある者30.3％，
食事療法の習慣（週４回以上）がない者58.7％，運動習慣（週４回以上）がない者58.7％，血圧測定の習慣（週４回以上）がない者60.3％であった。降圧薬内服患者で，血圧測
80歳未満
定習慣がある患者は，ない患者に比べ，収縮期血圧が低い傾向であった。食事療法習慣の有無で，身体指標に差はなかった。運動習慣がある患者は，ない患者と比べて，収縮期血圧，LDL コレステロールが低値であった。

山口・古瀬（2012） 相関研究
日本

患者41名
家族41名

脳梗塞

セルフマネジメント行動：喫煙・飲酒習慣
食事療法
運動習慣
血圧測定習慣福岡ほか（2012）
日本

相関研究

122名

Simpson, et al.

セルフマネジメント行動 （2017） 量的記述
：運動習慣
オーストラ 的研究
リア

脳卒中全般

－

発症から５年後の調査において，運動習慣保有率は18.5％，
10年後の調査では24％であった。 ５年後と10年後の両方でデータがある人のうち，15％（n ＝42）が運動継続，10％
平均74.7歳 （n ＝27）が運動開始，14％（n ＝38）が運動を中止した。
継続的な運動は，年齢，Barthel スコア，独立歩行，QOL，
脳卒中前の運動，運動に関するアドバイスを受けていることと相関した。

28名

脳卒中全般

－

60～90歳代

服薬管理の障壁となる患者側の要因として，セルフケア能力，脳卒中罹患の重大性の認知，脳卒中および服薬に関する知識があった。また，障壁には，服薬についての信念，
薬剤の効果，服薬の方法，服薬の変更，処方の複雑さ，治療の負担が含まれていた。

（2011）
アメリカ

相関研究

2,457名

脳梗塞
一過性
脳虚血発作

－

50～70歳代

退院１年後に，65.9％が服薬を継続し，34.1％が服薬を継続していなかった。 １年間の服薬継続因子には，退院時に処方された薬物の数，適切な収入，処方理由とその副作用の理解，かかりつけ医の定期受診であった。

Miller, et al.

量的記述
的研究

49名

脳卒中全般

－

30～90歳代

退院後に在宅運動療法を遵守している者は65％，遵守していない者は35％であった。遵守していない者は，疲労の割合が高かった。遵守しない理由で多かったものは，「理学療法士の指導とは異なった運動をしている」47％，「転倒へのおそれ」18％，「面倒」18％，「痛み」18％であった。

（2016）
アメリカ

Bushnell, et al.

（2017）
アメリカ

セルフマネジメント行動 Bower, et al.
（2012） 量的記述
：リハビリテーション
オースト
的研究
ラリア

Ihara, et al.
（2016）
日本

808

520名

脳梗塞
一過性
脳虚血発作

質的記述
的研究

Jamison, et al.
セルフマネジメント行動：服薬管理

研究結果の要約（セルフマネジメントの実態）

年齢

Boger, et al.
（2015）
イギリス

セルフマネジメントに対する認識

脳卒中患者のセルフマネジメントの実態に関する文献の要約

相関研究

患者 15名介護者 ７名
作業療法士 11名
理学療法士 ７名

脳卒中全般

－

平均65歳

上肢の運動，強化，二次予防に関する自己管理課題の少な
くとも４分の１が，セラピストの期待を下まわって行われた。セルフマネジメントトレーニングの70％については，介護者の40％が実施していなかった。脳卒中後の上肢の管理，とくに介護者に対する支援の必要性が示された。

33名

脳卒中全般

－

平均66.9歳

１週間の自主トレーニング実施日数は，発病後月数と有意な正の相関を認めた。リハビリテーションへの結果予期，
効力予期，生活の満足度とは有意な相関を認めなかった。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビューに受けられていないことが報告されていた（Satink, et al.,者へのインタビューを通して得られた質的なデータに基づ

2015a）。いずれの文献においても，セルフマネジメントのいた分析が行われていた。また，セルフマネジメントのププロセスは，家族や医療従事者の支援といった療養環境のロセスの一部である「行動」に焦点を当てて，研究者独自影響を受けていることが明らかになっていた。療養環境のの基準や独自の指標を用いて，行動の実践状況が測定され影響は，よい側面と好ましくない側面があり，家族はセルていた。一方，国内外で，セルフマネジメントのプロセス

フマネジメントを促進する一方で，阻害要因にもなってい全体をとらえた数量的な調査は行われておらず，脳卒中のた（Satink, et al., 2015a；Satink, et al., 2016）。また，支援病型や重症度，年齢といった対象者の特性によるセルフマ

環境の不足によってセルフマネジメントの中断に至ること

ネジメントの実態や，セルフマネジメントが，どの段階で（佐藤ほか，2013）が報告されていた。

どの程度実践されているのかといった数量的な実態は十分「セルフマネジメント行動」については，国内においてに明らかになっていなかった。

は，単一施設あるいは特定の地域における，「軽症」の以上の結果から，①国内外で脳卒中患者のセルフマネジ「脳梗塞患者」を対象とした調査であり，脳卒中患者のセ

メントのプロセス全体をとらえた実態は十分に明らかに

ルフマネジメント行動の実態は十分に調査されていなかっ

なっていないこと，②セルフマネジメントは退院後の日常た。国内の特定施設，特定地域の軽症脳梗塞患者を対象と生活のなかで経験を積みながら発展していくプロセスであした２文献（山口・古瀬，2012；福岡ほか，2012）においること，③適切なセルフマネジメントが行われることで，ては，測定基準が異なるため，単純に比較分析することは脳卒中のリスクに関連する生理指標や QOL の改善が期待できないが，２～４割程度の患者は喫煙・飲酒習慣を継続できること，④セルフマネジメントの関連要因には，「年

し，４～５割程度の患者は食事療法の習慣がなく，６～７

齢」「身体機能」「認知機能」「知識」「自己効力感」「脳卒割程度の患者は運動習慣がなく，４～６割程度の患者は家中発症前の生活習慣」「信念」「負担感」「家族の支援」「医庭血圧測定の習慣がないと概算できた。また，セルフマネ

療従事者の支援」といった複数の要因があること，⑤セル

ジメント行動と，認知機能，自己効力感，家族機能との関

フマネジメントは療養支援環境の影響を受けるが，療養支連（山口・古瀬，2012），セルフマネジメント行動と血圧，

援環境は十分に整っていないこと，⑥退院後の患者はセル

血中脂質といった生理指標との関連（福岡ほか，2012）がフマネジメントの準備が整っておらず，適切なセルフマネ

報告されていた。国外においても同様の傾向が報告されてジメント行動をとれない患者が一定割合で存在し，とくにおり，オーストラリアの調査においても，脳卒中発症５年

運動習慣の保有率が低いこと，という実態が明らかになっ後，10年後の運動習慣保有率は２割程度にとどまっていたた。

（Simpson, Callisaya, English, Thrift, & Gall, 2017）。さらに，⑵

介入研究の結果

継続的な運動習慣の保有には年齢や身体機能に加えて，脳国内では介入研究は行われていなかったが，国外におい卒中発症前の運動習慣，運動に関するアドバイスを受けては，介入プロトコルが13件，介入研究が35件であり，とる支援，QOL との関連が報告されていた（Simpson, et al.,くに過去５年間に介入研究が多く報告されていた。介入研2017）。国外においては服薬管理，リハビリテーションに究35件のうち，エビデンスレベルの高い無作為化比較対照

関する文献も報告されており，３割程度の患者が服薬を継試験は15件報告されており，この15件の文献を要約した

続できず（Bushnell, et al., 2011），３割程度の患者が在宅（表４）。

運動療法を遵守できていないこと（Miller, Porter, DeBaun-

焦点が当てられていたセルフマネジメントの内容は，Sprague, Van Puymbroeck, & Schmid, 2017）が報告されてい「セルフマネジメント全般」が14件，「ストレスマネジメン

た。また，服薬管理の関連要因には，脳卒中や服薬に関すト」が１件であった。なお，セルフマネジメント全般は，る知識，服薬についての信念，治療の負担感等があるこ

脳卒中に特異的なセルフマネジメントプログラムを用いたとが明らかになっていた（Jamison, Graffy, Mullis, Mant, &文献が９件，慢性疾患セルフマネジメントプログラムを用

セルフマネジメントの関連要因については，前述のよう

エンパワメント介入に焦点化した文献が２件，脳卒中ピア

Sutton, 2016）。

いた文献が１件，動機づけ介入に焦点化した文献が１件，に，「年齢」「身体機能」「認知機能」「知識」「自己効力感」

教育が１件であった。

「脳卒中発症前の生活習慣」「信念」「負担感」，また「家対象数は20～600名と，大規模調査も行われていた。対族」「医療従事者」といった療養支援環境等さまざまに報象者の重症度については，15件の文献中，13件において，告されていた。

重症者が除外されていた。一方で，２件については，重研究方法については，「セルフマネジメントに対する認症者が除外されていることを課題として，重症者を対象

識」と「セルフマネジメントのプロセス」においては，患に含めて，重症者に対する安全性の検証が行われていた

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

809

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー
表４
焦点が当てられている
セルフマネジメントの内容
著者（発行年）発行国

脳卒中患者のセルフマネジメント介入研究に関する文献の要約

研究対象者
対象数

重症度

介入内容
年齢

アウトカム

介入群

対照群

介入期間

標準的なリハビリ
テーションと慢性疾患セルフマネジ
メントプログラム（Chronic Disease

標準的なリハビリ

介入効果
（介入後の
セルフマネジメントの実態）（有意な結果のみ）（－：有意な結果なし）

セルフマネジメント全般：脳卒中セルフマネジメントプログラム

Kendall, et al.

（2007）
オーストラリア100

軽症：
認知機能障害を除外

平均66歳

Self-Management
テーション
Program: CDSMP）（Lorig, et al., 1999）

自己効力感の向上
セルフケアの向上（QOL のサブスケール）

６週間

QOL
自己効力感

８週間

プログラムへの参加と安全性プログラムの安全性（介入に起生活参加度因した有害事象なし）
QOL
抑うつ・不安の軽減
抑うつ・不安８週間

プログラムへの参加と安全性障害によるプログラム参加の差なし
認知機能障害のある者はより多くの有害事象を経験

12週間

自己効力感

自己効力感の向上

６週間

自己効力感
QOL

－

に脳卒中に特異的な内容を追加したプログラム

Cadilhac, et al.

（2011）
オーストラリア

Cadilhac, et al.

（2016）
オーストラリア

Wolf, Baum, et al.
（2017）
アメリカ

McKenna, et al.
（2015）
イギリス

Jones, et al.
（2016）
イギリス

Marsden, et al.

（2010）
オーストラリア

Tielemans, et al.
（2015）
オランダLo, et al.

（2018）
オーストラリア143

軽症～重症：
重度の認知機能障害
を含む

平均
69歳

315

重症：
認知機能障害，言語障害，身体機能障害
をもつ者

平均
71歳

185

軽症～中等症：NIHSS ≦16
中～重度の認知機能障害，重度の失語症
を除外

25

78

軽症～中等症：
重度の精神疾患等を除外

軽症～中等症：
簡単な指示に従うことができ，文章が読める患者

軽症～中等症：

25

113

128

Modified Rankinb
Score 1～3

軽症～中等症：
重度の精神疾患，
失語症等を除外

軽症～中等症：
精神疾患等を除外

18歳
以上

慢性疾患セルフマ
脳卒中セルフマネ
ネジメントプログラ
ジメントプログラム（Chronic Diseaseム（Stroke Self-

Management
Program: SSMP）

Self-Management
Program: CDSMP）（Lorig, et al., 1999）

脳卒中セルフマネ
慢性疾患セルフマ
ジメントプログラ
ネジメントプログム（Stroke Selfラム
Management
標準ケア
Program: SSMP）
参加型脳卒中セル
フマネジメントプ
ログラム（Improv- 介入なし。
ing Participation
待機後に同様の介入を受ける。
after Stroke Self-

Management
Program: IPASS）

平均
62歳

平均
62歳

平均
70歳

平均
57歳

平均
67歳

脳卒中セルフマネ
ジメントプログラム（Bridges stroke 通 常 の リ ハ ビ リ
テーション
self-management

program: Bridges
SMP）

通常のケアと，脳卒中セルフマネジ
メントプログラム（Bridges stroke
通常のケア

ADL
６週間

self-management
programme:
Bridges SMP）

脳卒中グループプ
ログラム
介入なし。
（Communit Living
待機後に同様の介
After Stroke for
入を受ける。

７週間

Survivors andCarers: CLASSiC）

脳卒中セルフマネ
ジメント介入脳卒中セルフマネ
ジメントプログラム（self-efficacy–

based stroke selfmanagement
program:
SESSMP）（2017）
アメリカ

71

軽症：

NIHSS ＜ 6

平均58歳

（2015）
イギリス

810

386

軽症～中等症：
重度の精神疾患，失語症，認知機能障害
等を除外

16歳
以上

10週間

scale）
社会参加・余暇活動
自己効力感
QOL
不安・抑うつ主観的幸福感
自己効力感
セルフマネジメント
結果予期（Stroke

通常のケア

４週間

－

Self-Management
Outcome Expectation
Scale）

セルフマネジメント
行動（Stroke

予防的コーピング能力の向上

自己効力感の向上
セルフマネジメント結果予期向上セルフマネジメント行動の向上

Self-Management
Outcome Expectation
Scale）

疾患への適応状態
自己効力感
ヘルスケアサービスの利用
生活の再構築
QOL

－

収縮期血圧
LDL コレステロール
脳 卒 中 後28日・
アドヒアランス
３か月・６か月・
脳卒中・心血管障害
９か月時点の計の発症
４回
QOL
不安・抑うつ－慢性疾患セルフマ
通常のリハビリ
ネジメントプログテーション
ラム（CDSMP）

動機づけ面接６分間歩行テスト
Timed Up and Go テスト

Coping Competence

教育介入

６週間

セルフマネジメント全般：動機づけ介入

Barker-Collo, et al.

Stroke Impact Scale
Health Impact Scale－

予防的コーピング能力（Utrecht Proactive

セルフマネジメント全般：慢性疾患セルフマネジメントプログラム

Wolf, Spiers, et al.

不安・抑うつ
QOL
自己効力感

通常のケア

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー
焦点が当てられている
セルフマネジメントの内容
著者（発行年）発行国

研究対象者
対象数

重症度

介入内容
年齢

介入群

アウトカム

対照群

介入期間

介入効果
（介入後の
セルフマネジメントの実態）（有意な結果のみ）（－：有意な結果なし）

セルフマネジメント全般：エンパワメント介入
通常の外来リハビ
リテーションとエ
ンパワメント介入（HealthSit, et al.

（2018）
中国

210

軽症～中等症：
全員が介護を要する
状態

平均
69歳

Empowerment
Intervention
for StrokeSelfmanagement:
HEISS）

第１部：４～６
名の小グループセッション
第２部：在宅での個別実践
第３部：実践後
の個別強化セッション

通 常 の 外 来 リ ハ ビ 第１部：６週間
リテーション
第２部：４週間

自己効力感
自己効力感の向上
セルフマネジメント
セルフマネジメント行動の向上
行動
ADL の向上ADL

通常の外来リハビ
リテーションと，
エンパワメント介
入（HealthSit, et al.

（2016）
中国

210

軽症～中等症：
失 語 症， 認 知 機 能
平均障害，ADL の依存，
69歳
抗うつ治療を受けている者を除外Empowerment
Intervention
for Stroke Selfmanagement:
HEISS）

第１部：４～６
名の小グループセッション
第２部：在宅での個別実践と電話によるフォローアップ

通 常 の 外 来 リ ハ ビ 第１部：６週間
リテーション
第２部：４週間

自己効力感
自己効力感の向上
セルフマネジメント
セルフマネジメント行動の向上
行動
ADL の向上ADL

セルフマネジメント全般：脳卒中ピア教育

Kronish, et al.
（2014）
アメリカ

600

軽症：
失語症，認知機能障害等プログラムに参加できない者を除外

平均63歳

脳卒中ピア教育（慢性疾患セルフ 介入なし。
マネジメントプロ 待 機 後 に 同 様 の 介
グラムをもとに開 入を受ける。
発）

６週間

21

軽症：
中～重度の認知機能
障害を除外

平均
68歳

リラクゼーション
音楽を聴く

介入なし。
待機後に同様の介入を受ける。

１か月間血圧

LDL コレステロール

抗血栓薬の服用
脳卒中リスク因子の管理

血圧コントロールができた者の割合の増加

ストレスマネジメント

Golding, et al.
（2015）
イギリス（Cadilhac, et al., 2011；Cadilhac, et al., 2016）。設定につい

不安

不安の軽減

Glenfield, & Lennon, 2015）であった。介入期間は，慢性ては，介入の場を外来とする文献もあったが（Tielemans,

疾患セルフマネジメントプログラム（Lorig, et al., 1999）

た。

ネジメントプログラムは６～10週間と長いものが多かっ

et al., 2015），在宅，コミュニティを基本とする設定であっ介入内容については，脳卒中セルフマネジメントプロの介入期間が６週間であることに対して，脳卒中セルフマた。

グラムが９件と最も多かったが，いずれも慢性疾患のセ

介入のアウトカムは，身体指標，心理指標，行動指標等

ルフマネジメントの概念や，慢性疾患セルフマネジメンの複数の側面で評価されていた。アウトカムの設定で最トプログラムに，脳卒中に特化した内容を加えたものでも多かったものは「自己効力感」であり，次いで「QOL」

あった。なお，慢性疾患セルフマネジメントプログラム「不安・抑うつ」「セルフマネジメント行動」が多かった。

は，1999年にスタンフォード大学で開発され，ライフスタ

脳卒中セルフマネジメントプログラムの安全性について

イルの改善，症状マネジメントの向上，入院回数・入院日

は，軽症者に加えて，重症者に対しても安全性は検証され数の低下等の効果が検証されている慢性疾患セルフマネジていた（Cadilhac, et al., 2011；Cadilhac, et al., 2016）。ただ

メントプログラム（ Lorig, et al., 1999）をもとにしたもの

し，認知機能障害をもつ患者は，他の患者よりも転倒等のが４件報告されていた（Cadilhac, et al., 2011；Cadilhac, et

多くの有害事象が報告されており，より安全性の高い介入

2017）。脳卒中セルフマネジメントプログラムは，すべて介入効果については，「脳卒中セルフマネジメントプロ

al., 2016；Kendall, et al., 2007；Wolf, Baum, Lee, & Hammel,

方法が課題とされていた（Cadilhac, et al., 2016）。

が参加者間の相互作用を伴うグループ介入であった。まグラム」の介入を行った９文献のうち，３件は介入効果

た，脳卒中ワークブックを活用しながら，患者が自己目標

として「自己効力感の向上」が認められた（Kendall, et al.,を設定し，具体的な行動計画を立案し，進捗状況を評価するという患者の主体的な参加を伴う介入（McKenna, Jones,

2007；Wolf, Baum, et al., 2017；Lo, Chang, & Chau, 2018）。

また，１件は「セルフマネジメント行動の向上」（Lo, et日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

811

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー

al., 2018）が認められ，１件は「予防的コーピング能力のにかけて慢性疾患のセルフマネジメントに関する研究がさ

脳卒中セルフマネジメントプログラムの介入を行った９文

ジメントプログラム（Lorig, et al., 1999）が開発され，そ向上」が報告されていた（Tielemans, et al., 2015）。一方で，まざまに報告され，1990年代末には，慢性疾患セルフマネ

献のうち３件については，介入効果は認められなかった。

の効果が検証されてきた。一方，国内においては，セルフ「慢性疾患セルフマネジメントプログラム」を脳卒中にマネジメントという用語が用いられるようになったのは適用した文献や「動機づけ介入」を行った文献において2000年以降であり，籏持（2003）の「心不全患者のセルフは，介入効果は認められなかった。

マネジメント」，今戸（2012）の「慢性閉塞性肺疾患患者「エンパワメント介入」を行った２文献については，「自の呼吸困難のセルフマネジメント」等，疾患別のセルフマ

己効力感の向上」，「セルフマネジメント行動の向上」，

ネジメントの概念についての分析が行われてきた。さら「ADL の向上」が認められた（Sit, et al., 2016；Sit, et al.,に，近年は，それらをもとに，慢性疾患のセルフマネジメ

2018）。

ントの概念・定義が報告されてきた（浅井ほか，2017）。

「脳卒中ピア教育」を行った１文献については，「血圧コこのように，慢性疾患のセルフマネジメントに関しては，

ントロールができた者の割合の増加」が報告されていた

1970年代から発展し，介入プログラムのエビデンスが構築（Kronish, et al., 2014）。また，「ストレスマネジメント」にされてきたが，脳卒中患者のセルフマネジメントに関する対する介入を行った１文献においては，「不安の軽減」が研究は，国外においては2000年以降，国内においては2010報告されていた（Golding, Kneebone, & Fife-Schaw, 2015）。

年以降に報告されており，介入プログラムは開発段階にあ以上のことから，①国内では，本研究で定めた一定の基ることが明らかになった。今後益々高齢化が進行し，脳卒

準を満たす文献においては，脳卒中患者に対するセルフマ

中患者の増加が予測されることから，国内における脳卒中

ネジメント介入研究が報告されていないこと，②国外にお患者のセルフマネジメントに関する研究の発展が期待されいては，過去５年間で多くのセルフマネジメント介入研究る。

が実施されていること，③脳卒中セルフマネジメントプロ

国内で抽出された７文献のうち４文献においては「再発

グラムは，慢性疾患のセルフマネジメントの概念や，慢性予防」がタイトルに含まれていた。この背景には，国内に疾患セルフマネジメントプログラムに，脳卒中に特化したおける大規模コホート研究（Hata, et al., 2005）で，脳卒

内容を加えたものであり，多くはコミュニティーベースの中の再発率が高いという実態が明らかになったことが影響

グループ介入プログラムであること，④脳卒中セルフマネしていると考えられた。したがって，国内においては，脳ジメントプログラムは，軽症者だけでなく重症者に対して卒中患者のセルフマネジメントに関する研究は，脳卒中のも安全性が検証されているが，認知機能障害のある患者等

再発率の低減を目的としたものであると推察された。国外に対しては，より安全性の高い介入方法が課題とされてい文献においても，再発予防を目的とした文献も報告されてること，⑤脳卒中セルフマネジメントプログラムのアウト

いたが，セルフマネジメント介入研究のアウトカムが，身カムは，身体・心理・行動指標が設定されており，セルフ体・心理的な側面のみならず，QOL に設定されていたこ

マネジメントのプロセス全体を評価した文献は報告されてと，脳卒中セルフマネジメントプログラムが慢性疾患のセいないこと，⑥脳卒中セルフマネジメントプログラムによルフマネジメントの概念や慢性疾患のプログラムをもとにり，自己効力感の向上，セルフマネジメント行動の向上，開発されていたことから，国外における脳卒中患者のセル

ADL の向上，血圧のコントロール，不安の軽減といったフマネジメントに関する研究は，再発予防のみを目的とし効果が報告されている一方で，効果が検証されなかった文たものではなく，慢性疾患をもちながらも質の高い生活を献もあり，エビデンスの構築過程にあることが明らかに送ることを目的としたものであると推察された。このようなった。つまり，脳卒中セルフマネジメントプログラムはな国内外の研究の動向に加えて，国内においては今後ます

開発段階にあり，介入によりセルフマネジメントのプロセ

ます高齢化が進行し，加齢による脳卒中の再発への影響がス全体がどのように変化するのかといった実態は十分に明避けられないこと，また，加齢により複数の慢性疾患をもらかになっていなかった。

ちながら生活する人の増加が予測されることから，脳卒中の再発予防のみを目的としたものではなく，障害や疾病をⅢ．考もちながらも質の高い生活を送るために，QOL の向上を察目的とした脳卒中セルフマネジメントプログラムの開発が医学・看護学におけるセルフマネジメントに関する研究課題であると考える。

の動向については，国外では，1970年代にセルフマネジメ

脳卒中患者のセルフマネジメントの実態や，介入研究のントという用語が用いられるようになり，1980～1990年代

結果，セルフマネジメントがどのように変化するかといっ

812

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビューた実態は十分に明らかになっていなかった。脳卒中は，発結症を期に急激に健康レベルが低下し，発症しない限りは一語

定の健康レベルが維持されるという特異的な経過をたどる

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する文献は2000年

点，脳卒中後の運動麻痺やうつ，意欲の低下など，脳卒中以降に報告されており，過去５年間の国外の介入研究が増に特異的な症状・後遺症がある点において，他の慢性疾患加していた。国内では【セルフマネジメントに関する実態とは異なるセルフマネジメントの実態があると推察され調査】と【セルフマネジメントに関するレビュー】のみでる。患者自身が自己のセルフマネジメントの実践状況を的あったが，国外ではこれらに加えて，【セルフマネジメン

確にとらえられるようになるため，また，患者の状態を的

ト尺度の開発】【セルフマネジメント支援ツールの開発】

確にとらえて，患者のニーズに基づく支援を行うため，さ【セルフマネジメント介入プロトコル】【セルフマネジメン

らには，QOL の向上を目指したセルフマネジメントプロ

ト介入研究】【セルフマネジメントプログラムの評価】もグラムの開発のためには，脳卒中患者のセルフマネジメン

行われていた。

トの実態を的確にとらえる必要がある。しかし，脳卒中患

セルフマネジメントのプロセス全体を評価した実態調査

者に特有のセルフマネジメント評価指標・尺度は国内外では行われておらず，セルフマネジメント介入プログラムは開発されていないこと，脳卒中に特異的な生理指標がな

開発段階にあったことから，脳卒中患者のセルフマネジメ

いことから，その実態をとらえることはきわめて困難でントの実態，および介入によりセルフマネジメントがどのある。イギリスでは，脳卒中セルフマネジメント質問票

ように変化するのかといった実態は十分に明らかになって（ Boger, Hankins, Demain, & Latter, 2015）が開発されていいなかった。十分な実態は明らかになっていなかったが，るが，保健医療政策や文化的背景による日本との相違は否

適切なセルフマネジメント行動により身体・心理機能の向定できず，脳卒中の特異性という点においても課題が見出

上，QOL の向上が期待できるにもかかわらず，退院後のされた。脳卒中に特異的なセルフマネジメント評価指標や療養支援環境が十分に整っていないことが一因となり，適尺度は国内外でも開発されていないことから，脳卒中セル

切な行動がとない患者が一定割合で存在する実態が明らか

フマネジメントプログラムの開発とともに，脳卒中セルフになった。セルフマネジメントのプロセス全体を評価でき

マネジメント評価指標，および尺度の開発も課題として抽る指標や尺度の開発，実態に基づく脳卒中セルフマネジメ

出された。

ントプログラムの開発が求められた。

研究の限界

利益相反の開示

本研究における文献の抽出基準に合致する文献のみの結本研究における利益相反は存在しない。

果である。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

要旨

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する研究の動向と実態を明らかにすることを目的に，文献レビューを行った。医中誌，PubMed，CINAHL において，国内文献７件，国外文献98件が抽出された。研究は2000年以降に報告されており，過去５年間の国外の介入研究が増加していた。国内では，実態調査と文献レビューのみであったが，国外では，尺度開発，支援ツールの開発，介入プロトコル，介入研究，介入プログラムの評価も行われていた。セルフマネジメントのプロセス全体を評価した実態調査は十分に行われておらず，介入プログラムも開発段階であった。適切なセルフマネジメント行動により，心身機能や QOL の向上が期待できる一方で，退院後の療養支援環境が十分に整っていないことが一因となり，適切な行動がとれない患者が一定割合で存在する実態が明らかになった。プロセス全体を評価できる指標や尺度の開発，実態に基づく介入プログラムの開発が求められた。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

813

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー

Abstract
A literature review was conducted to elucidate the status of research on stroke patient self-management and trends in thisresearch. Seven articles from Japan and 98 from other countries were extracted from the Igaku Chuo Zasshi, PubMed, and
CINAHL databases. The reports, which had been published since 2000, indicated that intervention studies had increased inother countries in the previous 5 years. Only fact-finding surveys and literature reviews were reported in Japan, while researchon the development of scales and support tools, intervention protocols, intervention studies, and the evaluation of intervention programs had also been conducted abroad. Overall, there were too few fact-finding surveys that evaluated the processof self-management, and intervention programs were at the development stage. Nevertheless, the studies showed that while
appropriate self-management behavior is likely to improve physical and mental function and quality of life, a certain percentage of patients do not engage in such behavior, due in part to an inadequate recovery support environment after discharge.
A need was identified for criteria and scales that can be used to evaluate the process as a whole and intervention programs
based on actual circumstances.

文

献Anderson, J.A., Godwin, K.M., Saleem, J.J., Russell, S., Robinson, J.J., andKimmel, B.（2014）. Accessibility, usability, and usefulness of a Webbased clinical decision support tool to enhance provider-patientcommunication around Self-management TO Prevent（STOP）
Stroke. Health Informatics Journal, 20（4）, 261-274.
浅井美千代 , 青木きよ子 , 髙谷真由美 , 長瀬雅子（2017）. 我が国
における「慢性疾患のセルフマネジメント」の概念分析 . 順
天堂大学医療看護学部医療看護研究 , 19, 10-21.
Barker-Collo, S., Krishnamurthi, R., Witt, E., Feigin, V., Jones, A.,
McPherson, K., Starkey, N., Parag, V., Jiang, Y., Barber, P.A., Rush,E., Bennett, D., and Aroll, B.（2015）. Improving Adherence to Secondary Stroke Prevention Strategies Through Motivational Interviewing: Randomized Controlled Trial. Stroke, 46（12）, 3451-3458.
Battersby, M., Hoffmann, S., Cadilhac, D., Osborne, R., Lalor, E., andLindley, R.（2009）. ‘Getting your life back on track after stroke’: A
Phase II multi-centered, single-blind, randomized, controlled trialof the Stroke Self-Management Program vs. the Stanford Chronic
Condition Self-Management Program or standard care in stroke
survivors. International Journal of Stroke, 4（2）, 137-144.
Bodechtel, U., Barlinn, K., Helbig, U., Arnold, K., Siepmann, T., Pallesen, L-P., Puetz, V., Reichmann, H., Schmitt, J., and Kepplinger,
J.（2016）. The stroke east Saxony pilot project for organized poststroke care: a case-control study. Brain and Behavior, 6（5）, e00455.
doi: 10.1002/brb3.455（accessed 2018.12.26）
Boger, E.J., Demain, S., and Latter, S.（2013）. Self-management: A systematic review of outcome measures adopted in self-management
interventions for stroke. Disability and Rehabilitation, 35（17）, 14151428.
Boger, E.J., Demain, S.H., and Latter, S.M.（2015）. Stroke self-management: A focus group study to identify the factors influencing
self-management following stroke. International Journal of Nursing
Studies, 52（1）, 175-187.
Boger, E., Ellis, J., Latter, S., Foster, C., Kennedy, A., Jones, F., Fenerty, V.,
Kellar, I., and Demain, S.（2015）. Self-Management and Self-Management Support Outcomes: A Systematic Review and Mixed Research
Synthesis of Stakeholder Views. PLoS ONE, 10（7）, e0130990. doi:
10.1371/journal.pone.0130990（accessed 2018.12.26）
Boger, E.J., Hankins, M., Demain, S.H., and Latter, S.M.（2015）. Development and psychometric evaluation of a new patient-reported
outcome measure for stroke self-management: The Southampton
Stroke Self-Management Questionnaire（SSSMQ）. Health andQ uality of Life Outcomes, 13: 165. doi: 10.1186/s12955-015-0349-7
814（accessed 2018.12.26）
Bower, K., Gustafsson, L., Hoffmann, T., and Barker, R.（2012）. Selfmanagement of upper limb recovery after stroke: How effectively do
occupational therapists and physiotherapists train clients and carers?
British Journal of Occupational Therapy, 75（4）, 180-187.
Brasier, C., Ski, C.F., Thompson, D.R., Cameron, J., O’Brien, C.L.,
Lautenschlager, N.T., Gonzales, G., Hsueh, Y.S., Moore, G.,
Knowles, S.R., Rossell, S.L., Haselden, R., and Castle, D.J.（2016）.
The Stroke and Carer Optimal Health Program（SCOHP）toenhance psychosocial health: Study protocol for a randomized controlled trial. Trials, 17（1）, 446.
Brauer, S.G., Kuys, S.S., Paratz, J.D., and Ada, L.（2018）. Improving
physical activity after stroke via treadmill training and self management（IMPACT）: A protocol for a randomised controlled trial.
BMC Neurology, 18, 13. doi: 10.1186/s12883-018-1015-6（accessed2018.12.26）
Bretz, M.N., Graves, A., West, A., Kiesz, K.C., Toth, L., and Welch, M.
（2014）. Steps against recurrent stroke plus: Patient transition program. Journal of Neurosciens Nursing, 46（4）, E3-13, quiz E1-2. doi:
10.1097/JNN.0000000000000065（accessed 2018.12/26）
Bushnell, C.D., Olson, D.M., Zhao, X., Pan, W., Zimmer, L.O., Goldstein, L.B., Alberts, M.J., Fagan, S.C., Fonarow, G.C., Johnston, S.C.,
Kidwell, C., Labresh, K.A., Ovbiagele, B., Schwamm, L., and Peterson, E.D.（2011）. Secondary preventive medication persistence andadherence 1 year after stroke. Neurology, 77（12）, 1182-1190.
Cadilhac, D.A., Hoffmann, S., Kilkenny, M., Lindley, R., Lalor, E.,
Osborne, R.H., and Batterbsy, M.（2011）. A phase II multicentered, single-blind, randomized, controlled trial of the stroke
self-management program. Stroke, 42（6）, 1673-1679.
Cadilhac, D.A., Kilkenny, M.F., Srikanth, V., Lindley, R.I., Lalor, E.,
Osborne, R.H., and Batterbsy, M.（2016）. Do cognitive, language,or physical impairments affect participation in a trial of self-management programs for stroke? International Journal of Stroke, 11（1）,77-84.
Carlstedt, E., Iwarsson, S., Ståhl, A., Pessah-Rasmussen, H., and Månsson Lexell, .E.（2017）. BUS TRIPS-A Self-Management Programfor People with Cognitive Impairments after Stroke. International
Journal of Environmental Research and Public Health, 14（11）, pii:
E1353. doi: 10.3390/ijerph14111353（accessed 2018.12.28）
Chapman, B. and Bogle, V.（2014）. Adherence to medication and selfmanagement in stroke patients. British Journal of Nursing, 23（3）,158-66.
Chapman, R.F., Smith, J.W., and Layden, T.A.（1971）. Elimination of

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー

cigarette smoking by punishment and self-management training.
Behaviour Research and Therapy, 9（3）, 255-264.
Cheng, E.M., Cunningham, W.E., Towfighi, A., Sanossian, N., Bryg,
R.J., Anderson, T.L., Guterman, J.J., Gross-Schulman, S.G., Beanes,
S., Jones, A.S., Liu, H., Ettner, S.L., Saver, J.L., and Vickrey, B.G.
（2011）. Randomized, controlled trial of an intervention to enablestroke survivors throughout the Los Angeles County safety net to“stay with the guidelines”. Cardiovascular Q uality and Outcomes, （4 2）,
229-234.
Choi-Kwon, S., Lee, S.K., Park, H.A., Kwon, S.U., Ahn, J.S., and Kim,
J.S.（2005）. What stroke patients want to know and what medical
professionals think they should know about stroke: Korean perspectives. Patient Education and Counseling, 56（1）, 85-92.
Clark, E., Bennett, K., Ward, N., and Jones, F.（2018）. One size does not
fit all - Stroke survivor’s views on group self-management interventions. Disability and Rehabilitation, 40（5）, 569-576.
Damush, T.M., Myers, L., Anderson, J.A., Yu, Z., Ofner, S., Nicholas,G., Kimmel, B., Schmid, A.A., Kent, T., and Williams, L.S.（2016）.
The effect of a locally adapted, secondary stroke risk factor selfmanagement program on medication adherence among veteranswith stroke/TIA. Translational Behavioral Medicine, 6（3）, 457-68.
Daviet, J.C., Bonan, I., Caire, J.M., Colle, F., Damamme, L., Froger, J.,
Leblond, C., Leger, A., Muller, F., Simon, O., Thiebaut, M., andYelnik, A.（2012）. Therapeutic patient education for stroke survivors: Non-pharmacological management. A literature review. Annalsof Physical and Rehabilitation Medicine, 55（9-10）, 641-56.
Denny, M.C., Vahidy, F., Vu, K.Y.T., Sharrief, A.Z., and Savitz, S.I.
（2017）. Video-based educational intervention associated withimproved stroke literacy, self-efficacy, and patient satisfaction.
PLoS ONE, 12（3）, e0171952. doi:10.1371/journal.pone.0171952（accessed 2018.12.26）
Ellis, J., Boger, E., Latter, S., Kennedy, A., Jones, F., Foster, C., and
Demain, S.（2017）. Conceptualisation of the ‘good’ self-manager:
A qualitative investigation of stakeholder views on the self-management of long-term health conditions. Social Science and Medicine,
176, 25-33.
Ferguson, C., Shaikh, F., and Bajorek, B.（2017）. Patient self-testing andself-management of anticoagulation is safe and patients are satisfied
with these programmes. Evidence-Based Nursing, 20（4）, 110-111.
Fryer, C.E., Luker, J.A., McDonnell, M.N., and Hillier, S.L.（2016）.
Self-Management Programs for Quality of Life in People With
Stroke. Stroke, 47（12）, 266-267.
福岡泰子 , 百田武司 , 大森豊緑 , 森山美知子（2012）. 軽症脳梗塞患者の再発予防における自己管理の実態と臨床指標との関連 . 広島大学保健学ジャーナル , 11（1）, 1-9.

Goldfinger, J.Z., Kronish, I.M., Fei, K., Graciani, A., Rosenfeld, P., Lorig,
K., and Horowitz, C.R.（2012）. Peer education for secondary stroke
prevention in inner-city minorities: Design and methods of theprevent recurrence of all inner-city strokes through education randomized controlled trial. Contemporary Clinical Trials, 33（5）, 10651073.
Golding, K., Kneebone, I., and Fife-Schaw, C.（2015）. Self-help relaxation for post-stroke anxiety: A randomised, controlled pilot study.
Clinical Rehabilitation, 30（2）, 174-180.
Hale, L., Jones, F., Mulligan, H., Levack, W., Smith, C., Claydon, L.,
Milosavljevic, S., Taylor, D., Allan, J., MacKenzie, N., Flannery,J., Edwards, S., Rabone, T., and Alcock, M.（2014）. Developing
the Bridges self-management programme for New Zealand stroke

survivors: A case study. International Journal of Therapy and Rehabilitation, 21（8）, 381-388.
Hata, J., Tanizaki, Y., Kiyohara, Y., Kato, I., Kubo, M., Tanaka, K.,
Okubo, K., Nakamura, H., Oishi, Y., Ibayashi, S., and Iida, M.
（2005）. Ten year recurrence after first ever stroke in a Japanesecommunity: The Hisayama study. Journal of Neurology, Neurosurgery,and Psychiatry, 76（3）, 368-372.
籏持知恵子（2003）. 心不全患者のセルフマネージメントの概念分
析 . 山梨県立看護大学短期大学部紀要 , 9（1）, 103-114.
Hill, V.A., Vickrey, B.G., Cheng, E.M., Valle, N.P., Ayala-Rivera, M.,
Moreno, L., Munoz, C., Dombish, H., Espinosa, A., Wang, D.,
Ochoa, D., Chu, A., Heymann, R., and Towfighi, A.（2017）. A
Pilot Trial of a Lifestyle Intervention for Stroke Survivors: Designof Healthy Eating and Lifestyle after Stroke（HEALS）. Journal of
Stroke and Cerebrovascular Diseases, 26（12）, 2806-2813.
Hirsche, R.C., Williams, B., Jones, A., and Manns, P.（2011）. Chronic
disease self-management for individuals with stroke, multiple sclerosis and spinal cord injury. Disability and Rehabilitation, 33（13/14）,
1136-1146.
Huijbregts, M.P.J., McEwen, S., and Taylor, D.（2009）. Exploring thefeasibility and efficacy of a telehealth stroke self-management programme: A pilot study. Physiotherapy Canada, 61（4）, 210-220.
Huijbregts, M.P.J., Myers, A.M., Streiner, D., and Teasell, R.（2008）.
Grand rounds, Implementation, process, and preliminary outcome
evaluation of two community programs for persons with stroke andtheir care partners. Topics in Stroke Rehabilitation, 15（5）, 503-520.
Ihara, M., Mizuma, M., and Kawate, N.（2016）. Voluntary training
undertaken by stroke patients during the recovery phase and related
factors. Japanese Journal of Comprehensive Rehabilitation Science, 7,29-38.
今戸美奈子（2012）. 慢性閉塞性肺疾患患者の呼吸困難のセルフマ
ネジメント：概念分析 . 大阪府立大学看護学部紀要 , 18（1）,57-67.
Jamison, J., Graffy, J., Mullis, R., Mant, J., and Sutton, S.（2016）. Barriers to medication adherence for the secondary prevention of stroke:
A qualitative interview study in primary care. British Journal of
General Practice, 66（649）: e568-e576. doi: 10.3399/bjgp16X685609（accessed 2018.12.26）
Jones, F.（2006）. Strategies to enhance chronic disease self-management:
How can we apply this to stroke? Disability and Rehabilitation,
28（13-14）, 841-847.
Jones, F.（2013）. Self-management: Is it time for a new direction inrehabilitation and post stroke care? Panminerva Medica, 55（1）,79-86.
Jones, F., Gage, H., Drummond, A., Bhalla, A., Grant, R., Lennon, S.,
McKevitt, C., Riazi, A., and Liston, M.（2016）. Feasibility study ofan integrated stroke self-management programme: A cluster-randomised controlled trial. BMJ Open, 6（1）, e008900. doi: 10.1136/
bmjopen-2015-008900（accessed 2018.12.26）
Jones, F., Livingstone, E., and Hawkes, L.（2013）. Getting the Balance
between Encouragement and Taking Over’ - Reflections on Usinga New Stroke Self-Management Programme. Physiotherapy ResearchInternational, 18（2）, 91-99.
Jones, F., Mandy, A., and Partridge, C.（2009）. Changing self-efficacy
in individuals following a first time stroke: Preliminary study of anovel self-management intervention. Clinical Rehabilitation, 23（6）,522-533.
Jones, F. and Riazi, A.（2011）. Self-efficacy and self-management after

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

815

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー

stroke: A systematic review. Disability and Rehabilitation, 33（10）,797-810.
Jones, F., Riazi, A., and Norris, M.（2013）. Self-management after
stroke: Time for some more questions? Disability and Rehabilitation,
35（3）, 257-264.
Jones, F., Waters, C., Benson, L., Jones, C., Hammond, J., and Bailey, N.
（2012）. Evaluation of a shared approach to interprofessional learning about stroke self-management. Journal of Interprofessional Care,
26（6）, 514-516.
Jones, F.P., Pöstges, H., and Brimicombe, L.（2016）. Building Bridges
between healthcare professionals, patients and families: A coproduced and integrated approach to self-management support instroke. NeuroRehabilitation, 39（4）, 471-480.
Jones, K.M., Bhattacharjee, R., Krishnamurthi, R., Blanton, S., Theadom,
A., Barker-Collo, S., Thrift, A., Parmar, P., Maujean, A., Ranta, A.,
Sanya, E., and Feigin, V.L.（2015）. Methodology of the Stroke
Self-Management Rehabilitation Trial: An International, Multisite
Pilot Trial. Journal of Stroke & Cerebrovascular Diseases, 24（2）, 297303. doi: 10.1016/j.jstrokecerebrovasdis（accessed 2018.12.26）
片山将宏 , 横井和美 , 奥津文子（2015）. 脳卒中患者のセルフマネ
ジメントの困難：脳卒中リハビリテーション看護認定看護師の語りからの検討 . 人間看護学研究 , 13, 9-20.
加藤裕司 , 棚橋紀夫（2015）. 加齢医学の面からみた脳卒中 . 小林祥泰（編）
, 脳卒中データバンク2015. 32-33, 東京：中山書店 .

Kendall, E., Catalano, T., Kuipers, P., Posner, N., Buys, N., and Charker,
J.（2007）. Recovery following stroke: The role of self-management
education. Social Science of Medication, 64（3）, 735-746.
Kessler, D. and Liddy, C.（2017）. An integrative literature review to
examine the provision of self-management support following transient ischaemic attack. Journal of Clinical Nursing, 26（21-22）, 32563270.
Kidd, L., Lawrence, M., Booth, J., and Rowat, A.（2015）. Stroke selfmanagement: What does good nursing support look like? Primary
Health Care, 25（3）, 24-27.
Kidd, L., Lawrence, M., Booth, J., Rowat, A., and Russell, S.（2015）.
Development and evaluation of a nurse-led, tailored stroke selfmanagement intervention. BMC Health Services Research, 15, 359.
doi: 10.1186/s12913-015-1021-y（accessed 2018.12.26）
Krishnamurthi, R., Witt, E., Barker-Collo, S., McPherson, K., DavisMartin, K., Bennett, D., Rush, E., Suh, F., Starkey, N., Parag, V.,
Rathnasabapathy, Y., Jones, A., Brown, P., Te Ao, B., and Feigin,
V.L.（2014）. Reducing recurrent stroke: Methodology of the motivational interviewing in stroke（MIST）randomized clinical trial.
International Journal of Stroke, 9（1）, 133-9.
Kronish, I.M., Goldfinger, J.Z., Negron, R., Fei, K., Tuhrim, S., Arniella,G., and Horowitz, C.R.（2014）. Effect of peer education on stroke
prevention: The prevent recurrence of all inner-city strokes througheducation randomized controlled trial. Stroke, 45（11）, 3330-3336.
Kuo, Y.H., Chien, Y.K., Wang, W.R., Chen, C.H., Chen, L.S., and Liu,
C.K.（2012）. Development of a home-based telehealthcare model
for improving the effectiveness of the chronic care of stroke patients.
Kaohsiung Journal of Medical Science, 28（1）, 38-43.
Lennon, S., McKenna, S., and Jones, F.（2013）. Self-management programmes for people post stroke: A systematic review. Clinical Rehabilitation, 27（10）, 867-78.
Lo, S.H., Chang, A.M., and Chau, J.P.（2016）. Study protocol: A randomised controlled trial of a nurse-led community-based self-management programme for improving recovery among community-residing

816

stroke survivors. BMC Health Services Research, 16, 387. doi: 10.1186/
s12913-016-1642-9（accessed 2018.12.26）
Lo, S.H.S., Chang, A.M., and Chau, J.P.C.（2018）. Stroke Self-Management Support Improves Survivors’ Self-Efficacy and Outcome
Expectation of Self-Management Behaviors. Stroke, 49（3）, 758-760.
Lorig, K.R., Sobel, D.S., Stewart, A.L., Brown, B.W. Jr., Bandura, A.,
Ritter, P., Gonzalez, V.M., Laurent, D.D., and Holman, H.R.
（1999）. Evidence suggesting that a chronic disease self-management program can improve health status while reducing hospitalization: A randomized trial. Medical Care, 37（1）, 5-14.
Mandip, S.D., Leslie, A.M., Carole, L.W., Helena, L.R., Oscar, B., andMitchell, S.V.E.（2014）, Quality of Life after Lacunar Stroke: The
Secondary Prebention of Small Subcortical Strokes Study. Journal of
Stroke and Cerebrovascular Diseases, 23（5）, 1131-1137.
Mansfield, A., Brooks, D., Tang, A., Taylor, D., Inness, E.L., Kiss, A.,
Middleton, L., Biasin, L., Fleck, R., French, E., LeBlanc, K., Aqui,A., and Danells, C.（2017）. Promoting Optimal Physical Exercise
for Life（PROPEL）: Aerobic exercise and self-management early
after stroke to increase daily physical activity--study protocol fora stepped-wedge randomised trial. BMJ Open, 7（6）, e015843. doi:
10.1136/bmjopen-2017-015843（accessed 2018.12.26）
Marsden, D., Quinn, R., Pond, N., Golledge, R., Neilson, C., White, J.,
McElduff, P., and Pollack, M.（2010）. A multidisciplinary groupprogramme in rural settings for community-dwelling chronic stroke
survivors and their carers: A pilot randomized controlled trial.
Clinical Rehabilitation, 24（4）, 328-341.
松㟢粛統 , 杉谷雅人（2015）. 病型別にみた脳卒中既往歴と予後 .
小林祥泰（編）, 脳卒中データバンク2015. 38-39, 東京：中山書店 .
Mawson, S., Nasr, N., Parker, J., Zheng, H., Davies, R., and Mountain,
G.（2014）. Developing a personalised self-management system forpost stroke rehabilitation; utilising a user-centred design methodology. Disability and Rehabilitation Assist Technology, 9（6）, 521-528.
McKenna, S., Jones, F., Glenfield, P., and Lennon, S.（2015）. Bridges
self-management program for people with stroke in the community:
A feasibility randomized controlled trial. International Journal of
Stroke, 10（5）, 697-704.
Miller, K.K., Porter, R.E., DeBaun-Sprague, E., Van Puymbroeck, M.,
and Schmid, A.A.（2017）. Exercise after Stroke: Patient Adherence
and Beliefs after Discharge from Rehabilitation. Topics in Stroke
Rehabilitation, 24（2）, 142-148.
Min, G.P. and Yeongmi, H.（2014）. Effectiveness of a Self-management
Program using Goal Setting based on a G-AP for Patients after aStroke. Journal of Korean Academy of Nursing, 44（5）, 581-591.
Morais, H.C., Gonzaga, N.C., Aquino Pde, S., and Araujo, T.L.（2015）.
Strategies for self-management support by patients with stroke:
Integrative review. Revista da Escola de Enfermagem da USP, 49（1）,136-143.
Norris, M., Jones, F., Kilbride, C., and Victor, C.（2014）. Exploring theexperience of facilitating self-management with minority ethnic
stroke survivors: A qualitative study of therapists’ perceptions. Disability and Rehabilitation, 36（26）, 2252-2261.
Norris, M. and Kilbride, C.（2014）. From dictatorship to a reluctant
democracy: Stroke therapists talking about self-management. Disability and Rehabilitation, 36（1）, 32-38.
野崎夏江 , 麻上ゆかり , 山田哲史 , 清札智子（2016）. 軽症脳梗塞
患者への患者教育を担う上で看護師として大切にしていること . 日本ニューロサイエンス看護学会誌 , 3（2）, 67-74.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビュー

O’Brien, C., Bray, E.P., Bryan, S., Greenfield, S.M., Haque, M.S., Hobbs,
F.D.R., Jones, M.I., Jowett, S., Kaambwa, B., Little, P., Mant, J.,
Penaloza, C., Schwartz, C., Shackleford, H., Varghese, J., Williams,
B., and McManus, R.J.（2013）. Targets and self-management
for the control of blood pressure in stroke and at risk groups（TASMIN-SR）: Protocol for a randomised controlled trial. BMC
Cardiovascular Disorders, 13, 21. doi: 10.1186/1471-2261-13-21（accesed.2018.12.26）
小笠美春（2018）. 慢性疾患患者の療養生活に関するセルフマネ
ジメント尺度の現状と課題 . 日本看護研究学会雑誌 , 14（1）,85-97.
Ovaisi, S., Ibison, J., Leontowitsch, M., Cloud, G., Oakeshott, P., andKerry, S.（2011）. Stroke patients’ perceptions of home blood pressure monitoring: A qualitative study. British Journal of General Practice, 61（590）, e604-e610. doi: 10.3399/bjgp11X593893（accessed2018.12.26）
Park, M.G. and Ha, Y.（2014）. Effectiveness of a self-management program using goal setting based on a G-AP for patients after a stroke.
Journal of Korean Academy of Nursing, 44（5）, 581-591.
Parke, H.L., Epiphaniou, E., Pearce, G., Taylor, S.J.C., Sheikh, A.,
Griffiths, C.J., Greenhalgh, T., and Pinnock, H.（2015）. Self-Management Support Interventions for Stroke Survivors: A SystematicMeta-Review. PLoS ONE, 10（7）, e0131448. doi: 10.1371/journal.
pone.0131448（accessed 2018.12.26）
Parker, J., Mawson, S., Mountain, G., Nasr, N., Davies, R., and Zheng, H.
（2014a）. The provision of feedback through computer-based technology to promote self-managed post-stroke rehabilitation in thehome. Disability and Rehabilitation Assist Technology, 9（6）, 529-538.
Parker, J., Mawson, S., Mountain, G., Nasr, N., and Zheng, H.（2014b）.
Stroke patients’ utilisation of extrinsic feedback from computerbased technology in the home: A multiple case study realistic evaluation. BMC Medical Informatics & Decision Making, 14（1）, 46-46.
Pearce, G., Pinnock, H., Epiphaniou, E., Parke, H.L., Heavey, E., Griffiths,
C.J., Greenhalgh, T., Sheikh, A., and Taylor, S.J.C.（2015）. Experiences of self-management support following a stroke: A meta-reviewof qualitative systematic reviews. PLoS ONE, 10（12）, e0141803. doi:
10.1371/journal.pone.0141803（accessed 2018.12.26）
Preston, E., Dean, C.M., Ada, L., Stanton, R., Brauer, S., Kuys, S., andWaddington, G.（2017）. Promoting physical activity after stroke via
self-management: A feasibility study. Topics in Stroke Rehabilitation,
24（5）, 353-360.
Richardson, J., DePaul, V., Officer, A., Wilkins, S., Letts, L., Bosch, J.,
and Wishart, L.（2015）. Development and Evaluation of SelfManagement and Task-Oriented Approach to Rehabilitation Training（START）in the Home: Case Report. Physical Therapy, 95（6）,934-943.
Sadler, E., Wolfe, C.D.A., Jones, F., and McKevitt, C.（2017）. Exploring stroke survivors ’ and physiotherapists ’ views of self-management after stroke: A qualitative study in the UK. BMJ Open,7（ 3）, e 011631 . doi: 10 . 1136 /bmjopen- 2016 - 011631（ accessed2018.12.26）
Sakakibara, B.M., Kim, A.J., and Eng, J.J.（2017）. A Systematic Review
and Meta-Analysis on Self-Management for Improving Risk Factor
Control in Stroke Patients. International Journal of Behavioral Medicine, 24（1）, 42-53.
Sakakibara, B.M., Lear, S.A., Barr, S.I., Benavente, O., Goldsmith, C.H.,
Silverberg, N.D., Yao, J., and Eng, J.J.（2017）. Development of a
Chronic Disease Management Program for Stroke Survivors Using

Intervention Mapping: The Stroke Coach. Archives of Physical Medicine and Rehabilitation, 98（6）, 1195-1202.
Satink, T., Cup, E.H., de Swart, B.J., and Nijhuis-van der Sanden, M.W.
（2015a）. How is self-management perceived by community living
people after a stroke? A focus group study. Disability and Rehabilitation, 37（3）, 223-230.
Satink, T., Cup, E.H., de Swart, B.J., and Nijhuis-van der Sanden, M.W.
（2015b）. Self-management: Challenges for allied healthcare professionals in stroke rehabilitation--a focus group study. Disability andRehabilitaion, 37（19）, 1745-1752.
Satink, T., Cup, E.H.C., de Swart, B.J.M., and Nijhuis-van der Sanden,
M.W.G.（2018）. The perspectives of spouses of stroke survivors on
self-management - a focus group study. Disability and Rehabilitation, 40（2）, 176-184.
Satink, T., Josephsson, S., Zajec, J., Cup, E.H., de Swart, B.J., andNijhuis-van der Sanden, M.W.（2016）. Self-management develops through doing of everyday activities--a longitudinal qualitative study of stroke survivors during two years post-stroke. BMC
Neurology, 16（1）, 221. doi: 10.1186/s12883-016-0739-4（accessed2018.12.26）
Satterfield, G., Anderson, J., and Moore, C.（2012）. Evidence supporting the incorporation of the dietary approaches to stop hypertension（DASH）eating pattern into stroke self-management programs: A
revie. Journal of Neuroscience Nursing, 44（5）, 244-250.
佐藤美紀子 , 長田京子 , 大森眞澄（2013）. 軽症脳梗塞患者の再発予防に向けた自己管理の実行プロセス . 日本ニューロサイエ
ンス看護学会誌 , 1（1）, 13-21.
Simpson, D., Callisaya, M.L., English, C., Thrift, A.G., and Gall, S.L.
（2017）. Self-Reported Exercise Prevalence and Determinants in
the Long Term After Stroke. Journal of Stroke and Cerebrovascular
Disease, 26（12）, 2855-2863.
Sit, J.W., Chair, S.Y., Chan Yip, C.W., Choi, K.C., Lee, D.T., Leung, K.P.,
Tang, S.W., and Chan, P.S.（2018）. Effect of health empowerment
intervention for stroke self-management on behaviour and healthin stroke rehabilitation patients. Hong Kong Medical Journal, 2（1）,12-15.
Sit, J.W., Chair, S.Y., Choi, K.C., Chan, C.W., Lee, D.T., Chan, A.W.,
Cheung, J.L., Tang, S.W., Chan, P.S., and Taylor-Piliae, R.E.
（2016）. Do empowered stroke patients perform better at selfmanagement and functional recovery after a stroke? A randomized
controlled trial. Clinical Interventions in Again, 11, 1441-1450.
Sit, J.W., Yip, V.Y., Ko, S.K., Gun, A.P., and Lee, J.S.（2007）. A quasiexperimental study on a community-based stroke prevention programme for clients with minor stroke. J Clinical Nursing, 16（2）,272-281.
Stonecypher, K.（2009）. Creating a patient education tool. Journal ofContinuing Education in Nursing, 40（10）, 462-467.
Skolarus, L.E., Piette, J.D., Pfeiffer, P.N., Williams, L.S., Mackey, J.,
Hughes, R., and Morgenstern, L.B.（2017）. Interactive Voice
Response-An Innovative Approach to Post-Stroke Depression SelfManagement Support. Translational Stroke Research, 8（1）, 77-82.
Taylor, D.M., Stone, S.D., and Huijbregts, M.P.（2012）. Remote participants’ experiences with a group-based stroke self-management program using videoconference technology. Rural and Remote Health,12（2）, 1-15.
Tielemans, N.S., Schepers, V.P., Visser-Meily, J.M., van Erp, J., Eijkenaar,
M., and van Heugten, C.M.（2014b）. The Restore4Stroke selfmanagement intervention ‘Plan ahead!’: Rationale and description

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

817

脳卒中患者のセルフマネジメントに関する国内外の文献レビューof the treatment protocol based on proactive action planning. Clinical Rehabilitation, 28（6）, 530-540.
Tielemans, N.S., Schepers, V.P., Visser-Meily, J.M., van Haastregt, J.C.,
van Veen, W.J., van Stralen, H.E., and van Heugten, C.M.（2016）.
Process evaluation of the Restore4stroke Self-Management intervention ‘Plan Ahead!’: A stroke-specific self-management intervention. Clinical Rehabilitation, 30（12）, 1175-1185.
Tielemans, N.S., Visser-Meily, J.M., Schepers, V.P., Post, M.W., Wade,
D.T., and van Heugten, C.M.（2014 a ）. Study protocol of the
Restore4Stroke self-management study: A multicenter randomized
controlled trial in stroke patients and their partners. International
Journal of Stroke, 9（6）, 818-823.
Tielemans, N.S., Visser-Meily, J.M., Schepers, V.P., van de Passier, P.E.,
Port, I.G., Vloothuis, J.D., Struyf, P.A., and van Heugten, C.M.
（2015）. Effectiveness of the Restore 4 Stroke self-management
intervention “Plan ahead!”: A randomized controlled trial in stroke
patients and partners. Journal of Rehabilitation Medicine, 47（10）,901-909.
鳥谷めぐみ（2016）. 脳卒中再発予防の介入研究に関する文献検討 .
札幌医科大学札幌保健科学雑誌 , 5, 11-18.
Towfighi, A., Cheng, E.M., Ayala-Rivera, M., McCreath, H., Sanossian,N., Dutta, T., Mehta, B., Bryg, R., Rao, N., Song, S., Razmara, A.,
Ramirez, M., Sivers-Teixeira, T., Tran, J., Mojarro-Huang, E., Montoya, A., Corrales, M., Martinez, B., Willis, P., Macias, M., Ibrahim,N., Wu, S., Wacksman, J., Haber. H., Richards, A., Barry, F., Hill,
V., Mittman, B., Cunningham, W., Liu, H., Ganz, D.A., Factor, D.,
and Vickrey, B.G.（2017）. Randomized controlled trial of a coordinated care intervention to improve risk factor control after stroke ortransient ischemic attack in the safety net: Secondary stroke prevention by Uniting Community and Chronic care model teams Early
to End Disparities（SUCCEED）. BMC Neurology, 17（1）, 24. doi:
10.1186/s12883-017-0792-7（accessed 2018.12.26）

818

Wray, F., Clarke, D., and Forster, A.（2018）. Post-stroke self-management interventions: A systematic review of effectiveness and investigation of the inclusion of stroke survivors with aphasia. Disability
and Rehabilitation, 40（11）, 1237-1251.
Warner, G., Packer, T., Villeneuve, M., Audulv, A., and Versnel, J.（2015）.
A systematic review of the effectiveness of stroke self-management
programs for improving function and participation outcomes: Selfmanagement programs for stroke survivors. Disability and Rehabilitation, 37（23）, 2141-2163.
White, J.H., Bynon, B.L., Marquez, J., Sweetapple, A., and Pollack, M.
（2013）. Masterstroke: A pilot group stroke prevention program forcommunity dwelling stroke survivors. Disability and Rehabilitation,
35（11）, 931-938.
Whitehead, L.（2018）. Self-management programmes for quality of life
in people with stroke. International Journal of Nursing Practice, 24（2）,e12612. doi: 10.1111/ijn.12612（accessed 2018.12.26）
Wolf, T.J., Baum, C.M., Lee, D., and Hammel, J.（2017）. The Development of the Improving Participation after Stroke Self-Management
Program（IPASS）: An Exploratory Randomized Clinical Study.
Topics in Stroke Rehabilitaion, 23（4）, 284-292.
Wolf, T.J., Spiers, M.J., Doherty, M., and Leary, E.V.（2017）. The effectof self-management education following mild stroke: An exploratory
randomized controlled trial. Topics in Stroke Rehabilitation, 24（5）,345-352.
山口 幸 , 古瀬みどり（2012）. 在宅軽症脳梗塞患者の再発予防に向けた自己管理行動と自己効力感 , 家族の支援行動および家族機能との関連 . 家族看護学研究 , 17（3）, 146-158.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2019年２月27日受付
2019年６月３日採用決定

No. 4

2019

doi:10.15065/jjsnr.20190523056－資料・その他－

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処
Visiting Nurses’ Perceived Difficulties and Corresponding Measures in Providing Practical Guidance
during Home-based Nursing Care Practical Training
東海林

美

幸

Miyuki Tokairin

古

瀬

みどり

Midori Furuse

森

鍵

祐

子

Yuko Morikagi

小

林

淳

子

Atsuko Kobayashi

キーワード：訪問看護師，実習指導，困難Key Words：visiting nurse, practical training, difficulty緒いる。訪問看護師が学生に伝えたい内容では，人を知るこ言と，看護の場の違い，その人らしい生活を支える訪問看護

わが国の65歳以上の高齢者数は，2025年には3,657万人，師の役割・サービスとして求められている訪問看護・訪問

2042年にピークを迎えることより高齢者単独世帯や高齢夫看護師としてのあるべき姿・学習者としての姿勢・訪問看婦のみの世帯の増加が予測される（厚生労働省，2012a）。

護の楽しさややりがい（富樫ほか，2017）などが報告され終末期医療に関する調査（厚生労働省，2018a）では，人ている。実習受入れでは，施設の刺激・活性化の機会にな生の最終段階において，国民の６割以上が自宅療養を希望

る，体制づくり・看護の向上につながり，また，一方でし，４割以上が要介護状態になっても自宅や子供・親族のは，諸制約による実習施設のジレンマや業務と指導への負

家での介護を希望している。このような国民の希望に応え担があること（樋口・島田・丸岡・大谷・奈良，2017），

る療養の場の確保と在宅医療ならびに看護における質の向訪問看護師の負担や実践面への支障についての不満，学生

上は喫緊の課題であり，社会保障・税一体改革大綱（厚生の態度面への不満，学生の力量不足の指摘（牛久保ほか，

労働省，2012b）により全世代対応型社会保障の実現のた

2015）があることなども報告されている。しかしながら，め在宅医療が推進されている。そのため，在宅看護の担い

訪問看護師が実習指導上の困難とその対処を明らかにした手である訪問看護師の人材確保と未来の在宅看護実践者で報告は見当らない。

ある学生の実習内容の充実および育成は重要である。

さらに在宅での実習指導は個々の訪問看護師に委ねられ看護系大学，３年課程養成所などの看護学生や病院職員

単独で指導していること，訪問時間が限られていること，等を受け入れている訪問看護事業所は８割を超え，実習・利用者への看護実践や通常業務に上乗せした状態で実習指研修の受け入れ日程の調整が難しいこと，実習生へのフォ導を行うことにより負担を感じていることが推察される。

ローが十分できないこと，指導・教育にあたるスタッフが以上のことから，訪問看護師が利用者を優先して行う看足りないことが報告されている（日本看護協会，2016）。

護実践に並行し，学生個々の現状・ニーズにあわせた実習

さらに，在宅看護実習を受け入れている事業所では訪問

指導上の困難や訪問看護師の対処だけでは解決できない課

看護師の９割が実習指導に従事しており（東海林・森鍵・

題を明らかにすることで，実習指導支援方法構築のための大竹・細谷・小林，2016），看護基礎教育課程における実示唆を得ることができると考える。

習指導能力の育成も課題であると考える。
在宅看護実習指導についての研究では，学生の学び，実習受入れ，指導者の指導内容や意識に関する研究が報告がそこで本研究では，在宅看護実習指導において訪問看護
師の感じる困難とその対処について明らかにすることを目的とする。

されている。学生の学びでは，症状マネジメント・日常生
活援助技術・呼吸循環を整える看護技術の体験（桶河・川Ⅰ．研究方法嶋，2017），在宅看護の対象理解，必要なアセスメントと看護活動，訪問看護師に求められる能力と態度，学生が感１．対象

じた気づきや実感を言語化し意味づけるための教員や実習

対象者はＡ県内４か所の訪問看護事業所に勤務する訪問指導者の支援の重要性（鈴木・前田，2016）が報告されて看護師10名である。Ａ県看護職能団体に対し本調査の主旨

山形大学大学院医学系研究科看護学専攻

Major of Nursing, Yamagata University Graduate School of Medical Science
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

819

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処を文書で説明し調査を依頼した。当該団体の訪問看護運営

しない場合でも不利益は生じないことを説明し書面にて同委員会に出席した管理者に調査依頼内容が説明され，協力意を得た。本研究は山形大学医学部倫理審査委員会の承認意思が得られた事業所の管理者に研究者から本調査の趣旨を得たうえで実施した（承認番号2017-414）。

を口頭および文書で説明し同意を得た。訪問看護師には調査当日に研究の主旨を説明のうえ，口頭と書面で同意を得

Ⅱ．結

た。

果

１．調査対象事業所および対象者の概要（表１）
インタビュー参加事業所は４事業所で，事業所の開設年

２．データ収集方法
調査期間は平成30年６月～８月で，データ収集は，１事

数19～22年，職員数５～23名，常勤換算数4.7～17.0名，実業所につき訪問看護師２～３名，４事業所において実施し習指導者講習会受講修了者０～１名だった。実習受入れ状た。調査内容は，事業所の開設年数，職員数，常勤換算

況は大学２校，専門学校２～４校を受け入れ，実習生の延数，実習指導体制，実習指導者講習会修了者数，実習受入

べ人数は58～326名だった。すべての事業所で１～３名のれ状況，研修受講状況，実習指導の現状，実習指導上の困

実習指導者が配置され，同行訪問はスタッフ全員で行って難感で，聞き取りとグループインタビューを実施した。実いた。インタビュー参加者の訪問看護師は合計10名ですべ

習指導の現状，実習指導上の困難感については「現在，実て女性だった。年齢は30歳台１名，40歳台５名，50歳台４

習指導はどのように行っていますか。実習指導をしていて名，訪問看護従事年数は５～９年３名，10～19年４名，20

困ったことやうまくいかないことがあれば教えてくださ

年以上３名だった。職位は管理者２名，スタッフ８名だっい。学生に指導をする際に，知識・技術の面でどのようなた。訪問看護従事年数は５～９年が３名，10～19年が４支援があれば役立ちますか。」のインタビューガイドに基名，20年以上が３名だった。実習指導状況は表１のとおり

づいて質問し，指導上の困難について語られた際にはそのだった。

具体的な対処について尋ねた。内容について協力者の許可を受けたうえで IC レコーダに録音し，その後逐語録を作

２．訪問看護師が在宅看護実習指導で感じる困難と対処成した。面接時間は60分程度であった。

（図１）

３．分析方法カテゴリー，９件のカテゴリーが抽出された。以下，カテ①逐語録を精読し，訪問看護師の実習指導上の困難と対処

ゴリーは【

記述内容を分析した結果，108件のコード，26件のサブについて語られている内容を抽出し言葉の意味を損なわないよう意訳，コード化し内容分析を行った。

】，サブカテゴリー〈〉，コード「」で示す。
訪問看護師の在宅看護実習指導で感じる困難として，②コードから共通性，類似性のあるものをグループ化しサ【世代間のギャップ】【同行訪問への負担感】【実習指導のブカテゴリーとした。類似のサブカテゴリーをグループ

難しさ】【自分なりに行う実習指導への不安】の４つのカ化しカテゴリーとした。結果について研究者がカテゴ

テゴリーが抽出された（表２）。

リー化し，在宅看護領域の研究者より内容の検証および困難への対処として【学生を理解し支援する】【学生に分析についてスーパーバイズを受けることで信頼性の確あわせた指導をする】【利用者と学生をつなぐ】【指導に工保に努めた。

夫をする】の４つのカテゴリーが抽出された（表３）。
訪問看護師が在宅看護実習指導で感じる困難では，【世代間のギャップ】は〈マナーができない〉〈会話が続かな

４．倫理的配慮
対象者の訪問看護事業所の管理者と訪問看護師に対し書い〉〈生活様式の違い〉〈いまどきの若者への指導〉の４つ

面と口頭にて，本研究の趣旨，目的，概要，調査結果公表のサブカテゴリーで構成されていた。【同行訪問への負担の際に訪問看護事業所や個人が特定されることはないこ

感】は〈実習指導に対する負担感〉〈利用者の負担になると，研究への参加は自由意思に基づくことを説明した。イ

ことへの懸念〉の２つのサブカテゴリーで構成されていンタビュー内容は録音するが，データは鍵付きの保管庫でた。【実習指導の難しさ】は〈学習状況が不明確〉〈学生の管理し本研究の目的以外に使用することのないこと，分析

希望にあった実習設定ができない〉〈指導が伝わらない〉の際は施設や個人が特定されることのないよう配慮し，イ〈短期間での指導が難しい〉〈やる気がない学生への指導〉

ンターネットに接続しないコンピュータを使用し外部に情の５つのサブカテゴリーで構成されていた。困難への対報を漏らさないこと，研究終了後一定の保管期間の後にす処では，【学生を理解し支援する】は，〈体調を把握する〉

べて削除すること，調査への参加は自由意思であり，協力〈学生の心理・状況を理解する〉〈学生を認める〉の３つの820

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処
表１
訪問看護事業所

対象・事業所の属性

事業所１

事業所２

事業所３

開設年数

19年

19年

21年

22年

常勤換算数

4.7名

9.5名

17名

6.8名

実習指導者講習会受講者
研修受講のしやすさ
実習受け入れ状況
指導体制

事業所４

０名

１名

１名

１名

受講が難しい希望すれば受講できる

希望すれば受講できる

希望すれば受講できる

大学２，専門学校４
合計６校（延べ人数326名）

大学２，専門学校３
合計５校（延べ人数124名）

学生実習委員３名
訪問は全員で対応

学生実習委員２名
訪問は全員で対応

大学２，専門学校２
大学２，専門学校３
合計３校（延べ人数58名） 合計５校（延べ人数58名）
学生実習委員１名
訪問は新人以外の全員で対応

学生実習委員１名
訪問は全員で対応

インタビュー参加者

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ

Ｆ

Ｇ

Ｈ

Ｉ

Ｊ

性別

女性

女性

女性

女性

女性

女性

女性

女性

女性

女性

年齢

50歳台

30歳台

40歳台

40歳台

40歳台

40歳台

50歳台

40歳台

50歳台

50歳台

訪問看護従事年数

10～19年

５～９年

10～19年10～19年

５～９年

20年以上

20年以上

10～19年

20年以上

５～９年

実習指導状況

実習指導者がローテーショ 実習指導者がローテーショ 実 習 指 導 者 が ロ ー テ ー シ ョ ン， 実 習 指 導 者 が ロ ー テ ー シ ョ ン，ン，スケジュールを組む。 ン，スケジュールを組む。 スケジュールを組む。実習初日 スケジュールを組む。実習初日
実習初日はオリエンテー 実習初日はオリエンテー は，午前は情報収集，午後から はオリエンテーション後，情報シ ョ ン 後 に 実 習 指 導 者， シ ョ ン 後 に 実 習 指 導 者， 実習指導者，スタッフ全員で利 収集，看護師から情報提供をしスタッフ全員で利用者宅 採用１年目以外のスタッ 用者宅に同行訪問する。記録や ながら実習指導者，スタッフでに同行訪問する。記録や フで利用者宅に同行訪問 実習内容は各教育機関にあわせ 利用者宅に同行訪問する。記録
実習内容は各教育機関に する。記録や実習内容は て行う。
や実習内容は各教育機関にあわせて行う。午後はまとめや指導・あわせて行う。
各教育機関にあわせて行助言を行う。
う。

サブカテゴリーで構成された。【学生にあわせた指導をすなど【利用者と学生をつなぐ】という対処が示されている】は，〈学生にマナーを教える〉〈実習しやすい環境をた。

つくる〉〈興味を示さない学生にも指導する〉の３つのサ

訪問看護師の，利用者に「学生を何回かつれていくとそ

ブカテゴリーで構成された。【利用者と学生をつなぐ】は

ろそろやめて」と言われた経験から〈利用者の負担になる〈利用者を優先して実習指導をする〉〈学生と利用者の間ことへの懸念〉や，学生に「全部説明しようと思い話し続で調整役となる〉〈利用者との会話を助ける〉の３つのサける」「実習指導は気が重い」などの〈実習指導に対する

ブカテゴリーで構成されていた。【指導に工夫をする】は負担感〉を感じるという【同行訪問への負担感】が抽出さ〈個別に指導する〉〈目的をもって指導する〉〈事業所全体れた。これに対し，「バイタル測定に時間がかかるとき」

で実習指導に取り組む〉〈学生に在宅看護を教える〉の４や「学生ができないことは代わりに行う」など〈利用者をつのサブカテゴリーで構成されていた。

優先して実習指導をする〉こと，「学生の特徴を前もって

訪問看護師の在宅看護実習指導で感じる困難では，学生利用者に伝える」など〈学生と利用者の間で調整役となの「挨拶」「礼儀作法」などの〈マナーができない〉こと，

る〉こと，〈利用者との会話を助ける〉ことなど【利用者利用者と〈会話が続かない〉ことや「正座ができない」なと学生をつなぐ】ための行動が示されていた。

どの〈生活様式の違い〉や，〈いまどきの若者への指導〉

実習指導を行ううえで，学生の〈学習状況が不明確〉なに苦慮するという【世代間のギャップ】が抽出された。ここと，学生の「学びたいことに該当する患者がいない」た

れに対し，〈学生にマナーを教える〉〈体調を把握する〉，

め〈学生の希望にあった実習設定ができない〉こと，〈指「緊張している」ことや「言われないとできない」という導が伝わらない〉〈短時間での指導が難しい〉〈やる気がな〈学生の心理・状況を理解する〉こと，「話しやすい雰囲気

い学生への指導〉など，【実習指導の難しさ】が抽出されをつくる」「ほめる」など〈学生を認める〉ことで【学生た。これに対し〈個別に指導する〉こと，「なにか一つはを理解し支援する】という対処が示されていた。また「リほめて伸ばそうと意識する」等の〈目的をもって指導すラックスできるよう配慮する」「指導者として声がけをする〉こと，〈事業所全体で実習指導に取り組む〉こと，〈学る」など，〈実習しやすい環境をつくる〉ことや「仕方な生に在宅看護を教える〉ことなど，【指導に工夫をする】

く実習に来た学生にも教えよう」と努力し〈興味を示さなという対処が示されていた。

い学生にも指導する〉など【学生にあわせた指導をする】

訪問看護師は学生に実習指導をするにあたり，「自分の対処，〈利用者を優先して実習指導をする〉なかで〈学生

感性で教え」「見よう見まねで指導している」現状からと利用者の間で調整役となる〉〈利用者との会話を助ける〉 〈指導方法への不安〉を抱え，自分の実習指導は〈時代に日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

821

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処
表２
カテゴリー
世代間のギャップ

訪問看護師の実習指導上の困難

サブカテゴリー
マナーができないコード
いまの学生ってあいさつ，身なり，礼儀作法ができない子が多い
マナーができないとちょっと目立つ
訪問させていただく立場としてマナーができないと大変会話が続かない

利用者と情報を取るような会話ができない
学生さんの利用者とのコミュニケーションはなかなか難しい
一言あいさつぐらいして終わっちゃう

生活様式の違い

正座できない学生は本当にいますよ
利用者宅で体育座りしている学生がいて驚いた
学生は和室がない家で育ってますよね
時代の変化とともにでしょうか

いまどきの若者への指導

何をほめればいいのかわからないんですよ
いまって叱らないんですかね
いまの子どもたちって，プイって，こうなっちゃいますから
いまはここまで教えなきゃ駄目なんだって思う

同行訪問への負担感

実習指導に対する負担感

一緒に車に乗せていくのが，ちょっとストレスですね
実習指導は気が重いのが本音
実習指導は指導者に任命されてるからやる
全部説明しようと思って話し続けて疲れる

利用者の負担になることへの懸念

利用者に「学生さんは駄目だ」って言われたことがある
利用者に申し訳なく思ったことがある
利用者宅に学生を何回もつれていくとそろそろやめてと言われる学生同行について利用者に事前に同意をいただいている

実習指導の難しさ

学習状況が不明確

学生はどんなことを習ってきているのかわからない「こういうの習った？」と尋ねると「習ってない」と言う学生はどういう目的でカルテを見ているのかなと思う

学生の希望にあった実習設定
ができない

学生の学びたいことに該当する患者がいない

指導が伝わらない

看護のとらえ方がずれている学生がいる

学生に見せたいものはいっぱいあるが見せられなかった
私が指導したことが伝わらなかったのかなと思う
記録や最終カンファレンスに指導が反映されていないときがある
カンファレンスであれだけ指導をしたのに記録に書かれていない
カンファレンスでの発表内容が記録に書かれていないと残念

短期間での指導が難しい

２・３日間の実習なので，見て感じてもらえていればいい
見るだけで終わってしまうと中身がなくなる
学生の実習で体験したいことを短期間で叶えるのが難しい
在宅と病院の違いがわかればと思って指導している

やる気がない学生への指導

いくら指導しても，外を見て「はああ」なんて上の空の学生がいる
最初からやる気，興味の感じられない学生がいる
訪問には行くが，まとめの時間は寝てる学生がいる
興味のない学生への指導方法に悩む
どこまで指導をすればいいのか悩む

自分なりに行う実習指導への不安

指導方法への不安

自分の感性で教えているがこれでいいのか不安
実習指導について共有できる人がいないので不安
助言するような指導方法でいいのだろうかと不安
私たち，教えることなんてまずないので実習指導方法がわからなくて苦痛
私が指導者でいいのだろうかと思う
先輩がやってるのを見よう見まねで指導している時代にあわない指導への不安

自分が学んできた看護と，いまの看護は違うんじゃないかと感じる「古いことを言っちゃった。どうしよう」と慌てることがある
学生の教科書を見てみたい
学校では在宅看護についてどう学んでいるのか知りたい822

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処
表３
カテゴリー
学生を理解し支援する

学生にあわせた指導をする

利用者と学生をつなぐ

指導に工夫をする

訪問看護師の実習指導上の困難への対処

サブカテゴリーコード

体調を把握する

訪問に連れていくときに体調チェックをしている
具合の悪いときはすぐ言ってほしいと伝えている
犬，猫嫌い，アレルギーに配慮している

学生の心理・状況を理解する

学生はかなり緊張している
利用者との接し方から学生の背景がみえる
真面目なんですけど，一歩出ない出来ていても表出できないのでマイナスの評価につながりやすい
失敗しちゃいけないと思っているようにみえる
最近の学生さんは以前とは変わってきた感じがする
言われないとできない
傷つきやすい学生を認める

褒めるということを心がけている
話しやすい雰囲気をつくっている
コミュニケーションやバイタル測定などできたことを褒める

学生にマナーを教える「入ったら戸を閉める」「靴はそろえる」とか教える
自己紹介の仕方を前もって教えておく「あいさつするように」って，必ず言っていきます
オリエンテーションや訪問に行く前にマナーについて説明する

実習しやすい環境をつくる

朝のミーティング前に同行スタッフに挨拶できるようにしている
リラックスできるよう配慮している
自分で調べてほしいのであまり細かいところまでは教えていない
学校ごとの記録に合わせて指導している指導者として声がけをする
うまく話ができなくても利用者と一緒の空間にいてもらう
学生が体験したいことがあれば，見れるまで誘導する
学生が，気付いたこと・学んだことを話せるようにしている

興味を示さない学生にも指導する

やる気のない学生さんにも最低限必要な指導をする
仕方なく実習に来たとわかる学生にも教えようとする
それなりの実習をしてもらえばいいと割り切って指導している

利用者を優先して実習指導をする

バイタル測定に時間がかかるときは私が代わって行う
学生ができないことは代わりに行う

学生と利用者の間で調整役となる学生の特徴を前もって利用者に伝える
学生が正座ができないとき立ち膝をすすめるなどの配慮をする
気を使って利用者を選んでいる

利用者との会話を助ける

不足，未熟なところにかなりの介入が必要
利用者さんとの会話に一緒に混ざれるようにしている
利用者との橋渡しができればと思う

個別に指導する同行した看護師がそれぞれの学生に詳しく説明している
学生個々に情報提供や同行訪問で指導している
質問や疑問があればスタッフに声をかけてと伝える

目的をもって指導する

１人の利用者についてゆっくり考えられるようにしている学生の芽を絶やさないようにする
なにか一つは褒めて伸ばそうと意識する
名前で呼ぶ，褒める
学生指導で大事にしているのは，相手を知ること
学生が何を望んでいるのかを知ったうえで指導する事業所全体で実習指導に取り組む

実習受け入れマニュアルをつくっている
スライドを作ってオリエンテーションしている
服装やマナー，訪問看護について事前に学校に出向いて説明をしている
マニュアルを活用して指導している問題があったときは対策を検討している
カンファレンスの在り方を検討している

学生に在宅看護を教える

病院実習での退院指導で訪問看護を生かせるような指導をしている
病院と在宅での看護の違いを説明する
多職種連携について学んでほしい
在宅もありだなと思ってほしい

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

823

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処

困

対

難

処

【学生を理解し支援する】〈体調を把握する〉【世代間のギャップ】〈マナーができない〉〈学生の心理・状況を理解する〉〈会話が続かない〉〈学生を認める〉〈生活様式の違い〉〈いまどきの若者への指導〉【学生にあわせた指導をする】〈学生にマナーを教える〉〈実習しやすい環境をつくる〉〈興味を示さない学生にも指導する〉【利用者と学生をつなぐ】【同行訪問への負担感】〈実習指導に対する負担感〉〈利用者を優先して実習指導をする〉〈利用者の負担になることへの懸念〉〈学生と利用者の間で調整役となる〉〈利用者との会話を助ける〉【指導に工夫をする】〈個別に指導する〉【実習指導の難しさ】〈学習状況が不明確〉〈目的をもって指導する〉〈学生の希望にあった実習設定ができない〉〈事業所全体で実習指導に取り組む〉〈指導が伝わらない〉〈学生に在宅看護を教える〉〈短期間での指導が難しい〉〈やる気がない学生への指導〉【自分なりに行う実習指導への不安】【〈〈指導方法への不安〉〈時代にあわない指導への不安〉

図１】はカテゴリー〉はサブカテゴリー

訪問看護師の実習指導上の困難とその対処

あわない指導への不安〉など，【自分なりに行う実習指導
への不安】が抽出されたが適切な対処ができていない状況だった（図１）。

省，2018b）と同等の平均的な年齢だった。
２．世代間のギャップとその対処
訪問看護師は学生の「挨拶」「礼儀作法」などの〈マナーⅢ．考ができない〉こと，利用者と〈会話が続かない〉こと，〈生

察

活様式の違い〉から，〈いまどきの若者への指導〉に苦慮す

１．調査対象者および対象事業所の概要

るという【世代間のギャップ】が抽出された。それに対し，対象とした４事業所の開設年数は19～22年で，すべて介〈体調を把握〉し〈学生の心理・状況を理解〉し，〈学生を護保険法施行以前から開設された事業所だった。また看護認める〉ことで【学生を理解し支援する】対処をし，〈実習

師の常勤換算数は4.7～17.0名であり，全国の訪問看護ス

しやすい環境をつくる〉ことや〈興味を示さない学生にもテーションの常勤換算数（厚生労働省，2018b）と同等な指導する〉など【学生にあわせた指導】が示されていた。

規模の事業所だった。研修受講状況ついては看護師常勤換

学生と指導者における世代間のギャップはいつの時代も算数が4.7名の事業所は研修参加が難しいと回答している課題である。昨今の社会情勢では13～59歳までのインターが，それ以外の事業所は希望すれば参加できると回答してネット利用率は90％を上まわり（総務省，2015）インター

いることから，先行研究（東海林ほか，2016）と同様に小ネット，SNS（ソーシャル・ネットワーク・サービス）の規模事業所からの研修受講は難しい状況だった。インタ

普及が著しくコミュニケーションや必要な会話さえも人とビューの訪問看護師は10名で，年齢は30歳台１名，40歳台

顔をあわせることなくできる時代である。また，畳の上で５名，50歳台４名で，全国の訪問看護師の年齢（厚生労働の生活を日常的にしないなどの生活環境の変化，高齢者を824

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処はじめとする異世代とかかわる経験の減少などの状況も邪魔する者として挨拶・立ち居振る舞いなどのマナーが推察される。一方，看護師には患者・家族との人間関係，求められる（佐藤・本田，2010）。また，訪問看護ステー

チーム医療を実施するためのコミュニケーション能力が求ションにとって利用者および家族は大切な顧客であり，められる。また，職場や地域社会で多様な人々と仕事をしニーズに応え満足いく支援をすることは看護の質向上を担ていくために必要な基礎的な力は社会人基礎力（経済産保するためにも重要であり，学生を居宅でのケアのなかに業省，2017）と定義され，前に踏み出す力・考え抜く力・

自然に溶け込ませるような調整能力も必要とされていた。

チームで働く力の３つの能力12の能力要素で構成される。
社会人基礎力は「人と人との関係のなかでしか育たない」

４．指導上の難しさとその対処ことをふまえて開発され，さまざまな経験や活動を通して実習指導を行ううえで，学生の〈学習状況が不明確〉な相互に影響しあいながら高まっていくという性質をもつこと，学生の「学びたいことに該当する患者がいない」た（箕浦・高橋，2018）といわれている。そのため学生，指め〈学生の希望にあった実習設定ができない〉こと，〈指導者の世代間のギャップがあっても，その時々のかかわり

導が伝わらない〉〈短時間での指導が難しい〉〈やる気がなのなかから互いにやるべきことを見極め，強みと弱みを把い学生への指導〉などの【実習指導の難しさ】が抽出され握したうえで相互に取り組み実行することで，【学生を理た。これに対し〈個別に指導する〉こと，「何か一つはほ解し支援する】ことにつながるのではないかと考える。

めて伸ばそうと意識する」等の〈目的をもって指導する〉

また，訪問看護師は〈実習しやすい環境をつくる〉〈興こと，〈事業所全体で実習指導に取り組む〉こと，〈学生に味を示さない学生にも指導する〉など【学生にあわせた指在宅看護を教える〉など【指導に工夫をする】対処が示さ導をする】対処をしており，学生が実習しやすい環境を準れていた。

備し，すべての学生に実習成果をもたらせるよう努力して

厚生労働省は「特定分野における保健師助産師看護師実いる状況がうかがえる。安酸は，学生が豊かな直接的経験

習指導者講習会実施要綱」（厚生労働省，2016）に基づき，ができるように学習環境を整え，反省的経験の過程が促進

病院以外の実習施設の保健師，助産師又は看護師，訪問看されるような学習の場を準備し，学生による探求が進むよ

護師を対象とした研修を都道府県主催で開催している。こう援助することが重要であると述べている（2015，p.10）。

の保健師助産師看護師実習指導者講習会は看護師が看護基

学生は，その時代ごとの社会背景，生育環境などさまざま

礎教育における実習の意義および実習指導者としての役割な影響を受けて育つため熟練者とのギャップを生じやすを理解し，効果的な実習指導ができるよう，必要な知識・く，学生の実習内容に対する興味関心やモチベーションは技術を修得させることを目的とし，教育原理，教育方法，

個々により異なるが，病棟とは異なる居宅という看護実践

評価方法，看護教育課程，教育心理，実習指導の原理，指の場において，患者と真摯に向き合い多くの経験をしてい導の実際を52～56時間で履修する内容である。しかしながる。その経験をもとに内省することは，学習を深めるばから，訪問看護事業所は小規模事業所が多い（厚生労働省，りでなく感性や価値観形成の場ともなりうるため，その時

2018c）ことから平日や長時間に及ぶ研修等は受講しにく

その場の経験をもとに，対象や実習内容で学んでほしい内
容を明確にした意図的なかかわりが重要であると考える。

く，具体的な指導は各訪問看護事業所および訪問看護師個
人の努力に委ねられているのが現状である。海外では広域における看護現任教育の地域差を課題とし，e- ラーニング

３．同行訪問への負担感とその対処
訪問看護師は〈利用者の負担になることへの懸念〉をも等による教育プログラムの開発や介入（Lewis, et al, 2016）
が進んでおり，全国9,525か所に訪問看護事業所が存在す

ち，〈実習指導に対する負担感〉を感じるという【同行訪るわが国においても広域的な教育的支援の構築が重要であ問への負担感】が抽出された。これに対し，〈利用者を優る。

先して実習指導〉をし，〈学生と利用者の間で調整役となる〉こと，〈利用者との会話を助ける〉ことなど【利用者と学生をつなぐ】という対処が示されていた。

５．自分なりに行っている実習指導への不安
訪問看護師は学生に実習指導をするにあたり，〈指導方このカテゴリーからは，訪問看護師が，社会経験の乏し

法への不安〉を抱え，自分の実習指導は〈時代にあわない学生が利用者の印象を損なうことを懸念し短時間で多くい〉のではないかと思うなど【自分なりに行う実習指導への内容を説明すること，介入することで学生をサポートしの不安】を感じており，適切な対処ができていない状況がようとする状況，それにより負担感が増幅されるという状示された。

況がイメージできる。在宅看護実習の場である利用者の自学生が在宅看護実習から得る学びについては，緩和ケア

宅では，訪問看護師や学生は来訪者であり，他人の家におに関するもの（桑田・古瀬，2014），家族看護に関するも

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

825

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処の（綾部・鶴見・長澤・富岡・山口，2015），学生の看護なウエイトを占め，さらに『対人関係理解』は相手のニー観に関するもの（栗本・丸山，2014）など多様な研究結果ズに応え，質問・要請・苦情をフォローする『顧客サービが報告されている。しかしながら，本調査結果から訪問看ス重視』や『インパクトと影響力』の基礎になる（Spencer

護師が学生に有益な指導を行えた実感が得られているとは言いがたい現状が伺える。

& Spencer, 1993/2011，pp.237-250）と述べられている。昨今，訪問看護師による実習指導は，在宅の状況や看護を伝

訪問看護師は在宅看護実習指導において看護実践と並行

え教えるという役割遂行が重視されてきたが，本調査結果

し，利用者および家族についてのアセスメント，看護実践において訪問看護師は，【学生を理解し支援する】ためにについての説明など多大な指導時間を費やしている。しか多くの時間を割き背景やニーズを理解する，【利用者と学し訪問看護における実習は病院と比べて時間が短いこと，生をつなぐ】際に利用者のニーズに応え苦情が出ないよう

病院看護師の年齢は20～30代の職員で半数を占めているのにするなどの行動をとり，学生の実習を円滑に進め実習成に対し訪問看護師の年齢は40代以上が７割を占めているこ

果を得ていることから，『対人関係理解』ならびに『顧客と（厚生労働省，2018c）から，学生理解や学習状況の把サービス重視』のコンピテンシーにおける卓越性をもつこ握に苦慮し実習指導内容に自信がもてず実習指導への充実とが推察された。また一方で，『インパクトと影響力』『人感が得にくい側面があることが推察される。実習においての育成』というコンピテンシーにおいては脆弱さや自信のさまざまな現象が理論と結びついて「わかる」という学習

なさがうかがえた。スペンサーらはコンピテンシーには必体験や理論を実際の場で適用することができたという体ず「意図」が含まれ，動因と特性が成果に結びつく行動を験，患者・看護学生関係の形成・発展，思いどおりにでき引き起こすと述べている（Spencer & Spencer, 1993/2011，

る経験は，看護の魅力・面白さが伝わる実習教育（安酸，pp.11-19）。訪問看護師の実習指導の実践を役割遂行だけ

2015）として意義があるといわれている。訪問看護師がではなく，教育的で意図をもった実習指導を可能にするた

ロールモデルとして在宅における看護や対象者の反応など

めに，能力としてとらえ支援することの重要性が考えられを経験できる場を提供し短時間でも効果的な指導が可能なた。

ことを認識できるよう支援することが今後の課題である。

Ⅳ．研究の限界と今後の課題

６．訪問看護師の実習指導の実践を能力として支援する
在宅看護実習指導上の困難として，訪問スケジュールの本研究は，Ａ県の４か所の訪問看護事業所に勤務する訪検討，複数の教育機関への対応や学生の送迎の大変さをあ問看護師のみから得た調査結果であり，すべての実習指導

げ，訪問看護の特徴を意識して学生のレディネスを高める

者にあてはまるものではない。また学生の態度面に限局しこと，特殊な環境で実習する学生の立場や状況を訪問看護た内容が多く，訪問看護師の看護実践など指導内容のすべ師と共有した指導が課題であるとの報告がある（牛久保ほてを調査に反映したものではない。今後は本調査結果をもか，2015）。本調査では，在宅看護実習指導上の困難のなとに全国調査を実施することで，訪問看護師の実習指導のかでも，とくに【自分なりに行っている実習指導への不実態を明らかにすることが課題である。

安】について対処されていないことが明らかになった。訪問看護師の７割以上が40代以上（厚生労働省，2018c）で，

謝

その多くが看護基礎教育で在宅看護論を履修していないこと，小規模事業所に所属し研修受講しにくいことなどを想定した教育プログラムの開発が求められる。

辞本研究を行うにあたり，調査にご協力いただきました対
象事業所の皆さまに心よりお礼申し上げます。

ある職務や状況において，高い成果・業績を生み出すための行動特性はコンピテンシーと定義され，スペンサーら

結は看護師・医師・教師など支援・人的サービスの従事者のコンピテンシー・モデル（Spencer & Spencer, 1993/2011，

pp.241-242）を提唱している。そのコンピテンシーのなか論

訪問看護師の在宅看護実習指導上の困難は，【世代間のギャップ】【同行訪問への負担感】【実習指導の難しさ】

で，信頼を築き相手にあったプレゼンテーションを行う【自分なりに行う実習指導への不安】で，これに対し【学『インパクトと影響力』は最もウエイトが高く，次いで革生を理解し支援する】【学生にあわせた指導をする】【指導新的な指導法を使い個々人のニーズに対し柔軟に対応すに工夫をする】【利用者と学生をつなぐ】という対処をしる『人の育成』，他人の問題を聞くことに時間を割き，背ていたが，【自分なりに行う実習指導への不安】に対する景・興味・ニーズを理解する『対人関係理解』の順に重要対処は行われていなかった。

826

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処

訪問看護師が在宅における実習指導者の役割の認識，学
生理解，指導方法の獲得をしたうえで，自信をもって実習

研究助成情報本研究は，JSPS 科研費 JP17K12448による研究助成を受指導ができるための教育的支援の必要性が示唆された。

けたものである。

利益相反の開示

著者貢献度

本研究における利益相反は存在しない。

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

要旨

目的：在宅看護実習指導において訪問看護師の感じる困難とその対処を明らかにする。
研究方法：対象者は訪問ステーションで働く訪問看護師10名。グループインタビューによる質的記述的分析。
結果：訪問看護師の在宅看護実習指導上の困難は，【世代間のギャップ】【同行訪問への負担感】【実習指導の難しさ】【自分なりに行う実習指導への不安】で，これに対し【学生を理解し支援する】【学生にあわせた指導をする】【指導に工夫をする】【利用者と学生をつなぐ】という対処をしていたが，【自分なりに行う実習指導への不安】
について解決できていなかった。
結論：訪問看護師が在宅における実習指導者の役割の認識，学生理解，指導方法の獲得をしたうえで，自信をもって実習指導ができるための教育的支援の必要性が示唆された。

Abstract
Background and purpose: The present study aimed to elucidate visiting nurses’ perceived difficulties and corresponding
measures in providing practical guidance during home-based nursing care practical training.
Method: Participants were 10 visiting nurses. Data were collected through group interviews, and a qualitative descriptive
analysis was performed.
Results: The following four categories were extracted pertaining to the difficulties perceived by visiting nurses in providing
practical guidance during home-based nursing care practical training: the［generation gap］perceived due to the manners of［, difficulty in providing practical guidance］, and the［anxiety about
the students,［a sense of burden in accompanying visits］
providing practical guidance on one’s own］. The visiting nurses implemented measures such as［understanding the student］,［providing guidance according to the student’s abilities］［, developing new ways to provide guidance］［, providing guidance
according to the home-based treatment environment］, and［connecting the care recipient with the student］to address these
difficulties. However, they were unable to resolve the problem of［anxiety about providing practical guidance on one’s own］.
Conclusion: It was suggest that visiting nurse could recognize the role of the training leader during home-based nursing
care practice, and the need of the education support to practice of the training instruction competency as well as role accomplishment.

文献綾部明江 , 鶴見三代子 , 長澤ゆかり , 富岡実穂 , 山口 忍（2015）.
臨床実習後に在宅看護実習を履修した看護学生の学び：実習
後の「看護観の再考」に焦点をあてて . 茨城県立医療大学紀要 , 20, 103-112.
樋口キエ子 , 島田 昇 , 丸岡紀子 , 大谷和枝 , 奈良和子（2017）.
在宅看護学実習指導者の実習受け入れに関する認識についての研究 . 群馬医療福祉大学紀要 , 5, 105-116.
経済産業省（2017）. 人生100年時代の社会人基礎力 . http://www.
meti.go.jp/policy/kisoryoku/（参照2018年９月29日）
厚生労働省（2012a）. 在宅医療・介護連携の推進について . https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/
zaitaku/dl/zaitakuiryou_all.pdf（参照2018年９月29日）
厚生労働省（2012b）. 社会保障・税一体改革について . https://www.

mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/hokabunya/shakaihoshou/kaikaku.html（参照2018年９月29日）
厚生労働省（2016）. 保健師助産師看護師実習指導者講習会実施
要綱 . https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-10800000Iseikyoku/0000194256.pdf（参照2018年９月29日）
厚生労働省（2018a）. 平成29年 人生の最終段階における医療に関する意識調査 結果 . https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai10801000-Iseikyoku-Soumuka/0000200749.pdf（参照2018年９月29日）
厚生労働省（2018b）. 訪問看護のサービス提供の在り方に関する調査研究事業（結果概要）. https://www.mhlw.go.jp/file/05-Shingikai12601000-Seisakutoukatsukan-Sanjikanshitsu_Shakaihoshoutantou/
0000196466.pdf（参照2018年９月29日）
厚生労働省（2018c）. 訪問看護社保審─介護給付費分科会資料 .

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

827

在宅看護実習で訪問看護師が感じる実習指導上の困難とその対処

https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/shingi-hosho_126698.html（参照2019年４月26日）
栗本一美 , 丸山純子（2015）. 在宅看護実習における看護学生の家 族 介 護 者 へ の 関 わ り . イ ン タ ー ナ シ ョ ナ ル Nursing Care
Research, 14（2）, 97-105.
桑田恵美子 , 古瀬みどり（2014）看護基礎教育における在宅看護
実習が緩和ケア教育に与える影響 . 北日本看護学会誌 , 16（2）,33-39.

Lewis, P.A., Tutticci, N.F., Douglas, C., Gray, G., Osborne, Y., Evans,K., and Nielson, C.M.（2016）. Flexible learning: Evaluation of aninternational distance education programme designed to build thelearning and teaching capacity of nurse academics in a developing
country. Nurse Education in Practice, 21, 59-65.
箕浦とき子 , 高橋 恵（2018）. 看護職としての社会人基礎力の育て方（第２版）, 4-9, 東京：日本看護協会出版会 .
日本看護協会（2016）. 平成27年度老人保健事業推進費等補助金

老人保健健康増進等事業 地域における訪問看護人材の確保・育成・活用策に関する調査研究事業 報告書 . https://www.
nurse.or.jp/home/publication/pdf/report/2016/houmonkangojinzai.
pdf（参照2018年９月29日）
桶河華代 , 川嶋元子（2017）. 訪問看護ステーション実習において学生が体験する看護技術の実態 . 聖泉看護学研究 , 6, 69-74.
佐藤美穂子 , 本田彰子（2010）. 在宅看護論実習指導ガイド：訪問看護ステーションでの学び , 78-79, 東京：日本看護協会出版会.

828

総務省（2015）. 平成27年版 情報通信白書のポイント . http://www.
soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h27/html/na000000.
html（参照2018年９月29日）
Spencer, L.M. and Spencer, S.M.（1993/2011）. 梅津祐良 , 成田 攻 ,横山哲夫（訳）, コンピテンシー・マネジメントの展開（完訳版）. 11-19, 237-252, 東京：生産性出版 .
鈴木昭子 , 前田和子（2016）. 在宅看護実習における学生の学び：
終了時レポートの分析から . 茨城キリスト教大学看護学部紀要 , 8（1）, 29-37.
富樫和代 , 松下裕子 , 田儀千代美 , 田中清美 , 吉野早織 , 曽根美
沙 , 森川 忍 , 人見絹枝（2017）. 訪問看護ステーションにおける在宅看護論実習で実習指導者が学生に伝えたいこと . 中
国四国地区国立病院附属看護学校紀要 , 12, 18-33.
東海林美幸, 森鍵祐子, 大竹まり子, 細谷たき子, 小林淳子
（2016）. 訪問看護師の在宅看護実習指導における自己効力感と関連要因 . 北日本看護学会誌 , 18（2）：17-29.
牛久保美津子 , 飯田苗恵 , 小笠原映子 , 田村直子 , 斎藤利恵子 , 棚
橋さつき（2015）. 訪問看護ステーションにおける訪問看護実
習受け入れに関する状況 . The Kitakanto Medical Journal, 65（1）,45-52.
安酸史子（2015）. 経験型実習教育：看護師をはぐくむ理論と実践 .
10-15, 東京：医学書院 .

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2018年12月25日受付
2019年５月23日採用決定

No. 4

2019

一般社団法人日本看護研究学会々報

目
第46回学術集会開催のご挨拶

第

113

号

1

次
……………………… 1

一般社団法人日本看護研究学会
2019年度第１回理事会 議事録………………… 3

一般社団法人日本看護研究学会
2019年度定時社員総会 議事録………………… 7（2019年９月20日発行）
一 般 社 団 法 人 日本看護研究学会事務局

第46回学術集会開催のご挨拶
一般社団法人
日本看護研究学会第46回学術集会
会長

城

丸

瑞

恵

（北海道公立大学法人札幌医科大学保健医療学部看護学科）
謹啓

時下ますますご清祥のこととお喜び申し上げます。

このたび，約50年の歴史ある一般法人

日本看護研究学会の第46回学術集会の会長を拝命し，大変光栄に存じます。会員の皆様には心より感謝申し上げます。
第46回学術集会は，2020年８月27日（木）・28日（金）の２日間にわたり札幌コンベンションセンター
において開催させていただきます。北海道開催は石垣靖子学術集会長のもとで行われました第31回以来，２回目となります。会員の皆様をはじめ，多くの方々にご参加を賜りたく，お願いとご挨拶をさせていただきます。
第46回大会のテーマは「当事者とともに創る看護の知」としました。看護をとりまく状況をみると医療技術の進歩や少子化・超高齢社会など，新たな現象が急激に生じています。また看護系大学の増加や高い
専門性と優れた看護実践能力をもつ高度実践看護師の育成など質的量的な拡充が求められています。このような状況の中で，あらためて看護の役割について考えてみました。看護は看護をする対象の存在があって成り立ちます。当事者である患者・家族の体験を理解すること，看護職への患者の期待を察知すること，患者に寄り添いともに考えることなどは，看護の基本だと考えます。また，患者・家族の声に真摯に向き合う中で実践的な看護の知が創られると考えます。当事者である患者・家族の声に耳を傾け，ともに考え行動することで創られる看護の知の現状と展望について，皆様と考え共有したいと思い学術集会の日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

829

一般社団法人日本看護研究学会々報

2
テーマにしました。

学術集会のプログラムでは，特別講演に日本学術会議副会長

三成美保氏から「教育研究におけるジェンダー主流化と日本学術会議の取り組み─日本看護研究学会のさらなる発展を期して」と題してご講演をいただきます。ジェンダー学の専門家として，また日本学術会議の副会長のお立場から看護実践者・看護研究者・本学会に対する展望についてご講演してくださいます。また，教育講演１では北海道医療大学教授

向谷地生良氏から「当事者の専門知に学ぶ」をテーマにご講演をいただきます。この講演を通して当事者から学ぶ必要性・重要性について理解を深める機会になると考えています。教育講演２では北海道大学教授

湯浅万紀子氏に「思い出を未来へと紡ぐ博物館─博物館体験の長期記憶の語りから探る博物館の意味─」をテーマに，「博物館」をキーワードにした研究内容についてご紹介いただき，研究の多様性と共通性の理解が深まるとともに看護の知を創造する上での多くの示唆をいただけると思います。
シンポジウム１では「がんとともに生きる当事者が望む暮らしを支える」をテーマに竹生礼子氏（北海道医療大学），下倉賢士氏（ホームケアクリニック札幌），大島寿美子氏（北星学園大学），シンポジウム
２では「『自分らしく生きぬく』を支える─あなたの願いと意思をかなえるために─」をテーマに松田哲子氏（旭川赤十字病院），前野宏氏（札幌南徳洲会病院），スーディ神㟢和代氏（医療創生大学），シンポ
ジウム３では「若年認知症の当事者の思いを紡ぎ，共に考える支援─家族会や介護事業所の実践，そして家族の経験をとおして─」をテーマに平野憲子氏（NPO 法人北海道若年認知症の人と家族の会），岡田京子氏（認知症対応型デイサービスいろどり）に講師をお願いして研究者・実践者の立場からご講演いただ
きます。また各シンポジウムでは，がんや若年性認知症とともに生きる当事者・ご家族の方をシンポジス
トにお招きして，当事者・ご家族の方々と看護の知をどのように創るのか，意見交換が行われる予定です。この他，“看護の知を創る”ための研究方法に関して，研究方法セミナー１は「当事者研究のためのミックスメソッド入門」を髙木廣文氏（天使大学），研究方法セミナー２は「当事者の語りをつむぐ─ナ
ラティヴ分析への誘い─」を宮坂道夫氏（新潟大学大学院），研究方法セミナー３は「統計手法の基本か
ら質問紙調査の実際まで」を樋之津史郎氏（札幌医科大学）に講師をお願いしております。各研究方法のご専門の方々から具体的で実践的な研究の考え方・手法についてお話をしていただく予定で，会員の皆様の研究活動のご参考になると考えています。その他に，一般の方々が参加して楽しんでいただける市民公
開講を企画しております。
会員の皆様には，日ごろの研究成果の発表の場にしていただければ幸いです。また，看護について考え発展させるための機会になることを願っております。皆様のご参加を心よりお待ちしております。
謹白830

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

一般社団法人日本看護研究学会々報3

一般社団法人日本看護研究学会
2019年度第１回理事会 議事録
日時：2019年５月19日（日） 10：30～12：10

会

場：秋葉原コンベンションホール5F 5A2会議室

出

席：宮腰由紀子，安藤詳子，深井喜代子，阿部幸恵，石川ふみよ，岡美智代，岡田由香，
神田清子，工藤せい子，工藤美子，国府浩子，佐藤洋子，鈴木みずえ，高見沢恵美子，
山口桂子，山勢博彰，吉沢豊予子，良村貞子，渡邉順子（以上，理事19名）
泊祐子（第45回学術集会会長），城丸瑞恵（第46回学術集会会長）

欠

席：宇佐美しおり，祖父江育子，任和子，吉田澄恵，西田真寿美

陪

席：竹下清日，海老根潤

議事進行：理事長
書宮腰由紀子

記：鈴木みずえ

配布資料：
１．会員動向報告
２．編集委員会資料
３．奨学会委員会報告資料
４．大規模災害支援事業実績報告
５．2019年看保連社員総会
６．第45回学術集会看護研究セミナー
７．第46回学術集会
８．2018年度決算報告書（内訳表）
９．2018年度決算報告書（一般会計）
10．2019年度予算案
11．2019年度 大規模災害支援事業資料
12．編集委員会

異議申し立て資料

13．入会申込理事会承認一覧（2019年３月14日～2019年５月18日）
14．第45回学術集会プログラム（案）
番号なし

平成30年度第４回理事会議事録（案）日本看護研究学会

2019年度定時社員総会（資料）日本看護研究学会

2019年度定時社員総会

追加資料

日本看護研究学会

2019年度定時社員総会

P66 差し替え

宮腰由紀子理事長挨拶
前回理事会にて検討した2022年以降の学術集会について，第48回（2022年）：四国回（2023年）：関東

中西純子氏，第49

叶谷由佳氏を学術集会会長とすることで，社員総会に諮ることが報告された。また，名誉会員として，中木高夫氏を社員総会にて推薦することも併せて報告された。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

831

一般社団法人日本看護研究学会々報

4
議題：
１．議事録の確認

１）平成30年度第４回理事会議事録の確認を行った。
２）平成30年度第４回常任理事会議事録の確認を行った。

２．報告事項
１）会員の動向（資料１，2019年度定時社員総会資料 p.2－3）
深井喜代子副理事長より，資料に基づき説明された。

２）委員会報告⑴

編集委員会（資料２）委員長

高見沢恵美子理事より，資料に基づき説明され，COI の記載については検討中である

ことが報告された。
⑵

奨励会委員会（資料３）委員長

神田清子理事より資料に基づき説明された。前回理事会にて承認された奨学会奨学金授

与者について，本日，総会で報告する。資料３は本人に対する通知文書であるが，分析方法について明文化して研究を進めてもらいたい旨も含めて本人に通知することが報告された。
⑶

学会賞・奨励賞委員会
委員長

工藤せい子理事より，学会賞１名，奨励賞５名の推薦に関して，すでに前回の理事会で承認されたが，本日の社員総会で審議となることが報告された。
⑷

将来構想委員会
委員長

宮腰由紀子理事長から報告された。現在，ニューズレターの発行の準備を進めている。

地方会，学術集会の参加者の増加に関して今後，検討する予定である。
⑸

国際活動推進委員会
委員長

吉沢豊予子理事より，前回理事会報告より変更なく，外国人の保健医療福祉や看護における国際協働の在り方に関する調査，英語による発信など継続検討していることが報告された。
⑹

研究倫理委員会委員長

山勢博彰理事より報告された。第45回学術集会委員会企画として研究倫理についての講演を企画している。研究倫理審査に関して，本年度は１件も申請がないことが報告された。
⑺

大規模災害（資料４）委員長

山口桂子理事から，大規模災害支援事業が開始された2011年から現在まで８年間の実績が報告された。
⑻

渉外・広報（ホームページ）
宮腰由紀子理事長より，前回理事会にて報告のあったホームページリニューアルが完了したことが報告された。

３）関連会議⑴

日本看護系学会協議会
宮腰由紀子理事長から説明された。会費改定について議論があったが，本年度の活動では会費は値上げしない予定である。委員会活動が活発化すると費用が必要となることが予測されるため，今832

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

一般社団法人日本看護研究学会々報

5後，再検討される予定であることが報告された。
共通の課題での取り組みに費用の分担などが課題であること，ガイドラインの作成，災害や⑵

APN や JANA など共通して取り組む予定のものがあることが説明された。
日本学術会議安藤詳子副理事長から，看護分科会としてもマスタープラン

2020案について検討していることなどが報告された。
⑶

看護系学会等社会保険連合（看保連）（資料５）山口桂子理事から資料５を用いて，役員の変更，2019年事業計画などが報告された。

４）第45回学術集会について（資料６，14）
泊祐子学術集会会長から資料14を用いて説明され，419題の演題が発表されることが報告された。
学術集会前日の研究セミナーについては資料６を用いて説明された。
５）第46回学術集会について（資料７）
城丸瑞恵学術集会会長から資料７を用いて報告された。
３．審議事項１）2018年度決算について（資料８，９，2019年度定時社員総会資料 p.32－55）
任会計担当理事が欠席のために2018年度の決算報告に関して，事務局

海老根氏（ガリレオ社）から資料８，９を用いて報告され，会費納入率93.13％，ホームページのリニューアル費用，委託費の増加など説明があり，承認された。

２）会計監査報告ついて（2019年度定時社員総会資料 p.56－57）

渡邉順子監事より監査報告が2019年度定時社員総会報告書 p.56を用いて，説明された。今後の会員

動向や学術集会の参加数などを鑑みて，危機感をもって，具体的な事業計画とともにその遂行，予算執行が必要であることが指摘された。
宮腰由紀子理事長から監査結果を踏まえて本学会の在り方について，さらに各委員会および将来構
想委員会などで検討・強化する必要性が述べられた。
３）2019年度予算案について（資料10）
2019年度の予算案に関して，事務局

竹下氏（ガリレオ社）から資料10を用いて予算案の内容，減価償却などが終了しゼロになっていることなどが説明され，承認された。
４）地方会活動について（2019年定時社員総会資料 p.6－29）
・北海道地方会

良村貞子理事から2019年定時社員総会資料 p.6－11を用いて報告された。

・東海地方会・近畿・北陸地方会
・中国・四国地方会
・九州・沖縄地方会

山口桂子理事から2019年定時社員総会資料 p.12－16を用いて報告された。
泊祐子氏から2019年定時社員総会資料 p.17－21を用いて報告された。

山勢博彰理事から2019年定時社員総会資料 p.22－25を用いて報告された。
国府浩子理事から2019年定時社員総会資料 p.26－29を用いて報告された。

５）大規模災害支援事業（資料11）
委員長

山口桂子理事から資料11を用いて，2018年度に助成された対象者に対しても損害が増大であることから，継続支援が提案され，承認された。
６）学会誌投稿論文

異議申し立ての回答に対する問い合わせへの対応について（資料12）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

833

一般社団法人日本看護研究学会々報6
委員長

高見沢恵美子理事から資料12を用いて説明された。学会誌投稿論文の採否結果に対する異議申し立てに対して，編集委員会としては５月８日付で回答済であるため，これをもって最終対応とすることが確認された。
７）2019年度社員総会準備について（2019年度定時社員総会資料）
社員総会の議事について確認を行った。
８）その他

入会申込承認（資料13）

資料13の入会申込者について確認，承認された。

834

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

一般社団法人日本看護研究学会々報

7

一般社団法人日本看護研究学会
2019年度定時社員総会 議事録
日時：2019年５月19日（日） 13：30～15：30

会場：秋葉原コンベンションホール

5F カンファレンスフロア

5B 会場

社員（評議員）148名のうち，出席65名，欠席委任状81名，合計146名で，定款第27条の評議員の過半数（74名）以上の出席により，本会は成立することが確認された。
理事長挨拶議

長：宮腰由紀子理事長

書記の任命：会議開始に伴い，理事長から推薦された書記が拍手で認められた。
書

記：市村久美子（秀明大学），岡田由香（日本福祉大学）

報告事項：
１．会員数の動向について（深井喜代子副理事長） 資料 p.2－3

社員総会資料に沿って，2019年４月１日現在，会員総数5,887名（名誉会員16名・評議員148名・一般

会員5,723名）であること，2018年度新入会員数449名，退会者数606名，2019年度新入会員数77名であること，2018年度会費納入率が93.1％であったことが報告された。また，会員数の推移は，資料 p.3に記載のとおりである。
２．2018年度委員会報告・編集委員会（高見沢恵美子理事） 資料 p.4－5

2018年度は，41巻１－５号を発行し，掲載論文数48編で資料 p.4に記載のとおりである。2019年度

は，42巻１号（10編掲載）が発行済である。また，現在12編が受理済みでそのうち６編は J-STAGEに早期公開済となっている。原稿受付結果状況は，資料 p.5のとおりである。

・奨学会委員会（神田清子理事） 資料 p.30

2018年度の奨学会奨学金授与者が近藤由香氏であったこと，また2019年度の選考を行ったことが報告された。
・学会賞・奨励賞委員会（工藤せい子理事） 資料 p.30
2017年度学会賞・奨励賞の授与をおこなったこと，また2018年度の選考を行ったことが報告された。
・将来構想検討委員会（宮腰由紀子理事長） 資料 p.30

紙媒体でのニュースレターの発行を進めていること，また，地方会の位置づけについて本会の目的・事業内容と合わせて検討中である旨報告された。
・研究倫理委員会（山勢博彰理事） 資料 p.30

第44回学術集会において学会特別企画「看護研究を実施するために理解しておくべき研究倫理」をテーマに啓発事業を行ったこと，研究倫理審査に関して１件について審査をしたことが報告された。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

835

一般社団法人日本看護研究学会々報

8・国際活動推進委員会（吉沢豊予子理事） 資料 p.30

第44回学術集会において，学会特別企画「グローバル人材としての看護職者育成を進める国際医療福祉大学成田看護学部の試み」をテーマに開催したことが報告された。
・大規模災害支援事業委員会（山口桂子理事） 資料 p.31

大規模災害支援事業として11件の申請に対し，1,538,000円を支援したことが報告された。

・渉外広報（ホームページ）

渉外については，「その他」で報告するため，ここでは報告なし。
３．第45回学術集会について（泊祐子学術集会会長）
日程は2019年８月20～21日に大阪国際会議場で開催予定であり，419題の演題が発表されること，また学術集会前日の研究セミナー開催について報告された。
４．第46回学術集会について（城丸瑞恵学術集会会長）
日程は2020年８月27～28日に札幌コンベンションセンターで開催予定である旨，報告された。
５．その他
・日本学術会議について（安藤詳子副理事長）
看護分科会としてマスタープラン

2020案について検討されている旨報告された。

・日本看護系学会協議会の活動について（安藤詳子副理事長）
昨年，会費改定について議論があったが，継続審議となっていること，2019年度の社員総会は，６月23日に開催される予定である旨報告された。
活動の詳細については，日本看護系学会協議会が発行するニュースレターを参照のことと説明された。
・看護系学会等社会保険連合（看保連）の活動について（山口桂子理事）
４月26日に社員総会が開催され，今回９名の役員が選任された。また，2020年度の診療報酬等の要望書の作成について活動がすすめられていること，会費改定により約400万円の収入増となっており，
その使途などについて社員総会で説明があったことが報告された。
本会としては，資料 p.31に記載のとおり，2020年度の診療報酬・介護報酬同時改定にむけての２プ

ロジェクト活動をすすめていることが説明された。
・地方会の活動について

2018年度事業報告・会計報告・会計監査報告，2019年度事業計画・予算・補助金使用予定計画について，資料に沿って報告された。
北海道
東海（樋之津敦子評議員） 資料 p.6－11（山口桂子理事）

近畿・北陸 （上野栄一評議員）
中国・四国 （岩佐幸恵評議員）
九州・沖縄 （楠葉洋子評議員）

836

資料 p.12－16
資料 p.17－21
資料 p.22－25
資料 p.26－29

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

一般社団法人日本看護研究学会々報

9

審議事項：
１．2018年度事業報告について（深井喜代子副理事長） 資料 p.30－31

社員総会資料に沿って，2018年度の事業報告があり，拍手により賛成多数で承認された。

２． 2018年度一般会計・特別会計決算報告について（任和子理事） 資料 p.32－55

社員総会資料に沿って，一般会計・特別会計決算報告について説明され，拍手により賛成多数で承認された。
３． 監査報告について（渡邉順子監事・西田真寿美監事） 資料 p.56－57

社員総会資料に沿って，2018年度の会計監査報告がされ，いずれも適正であることを認める旨報告された。今後の課題として本学会の資産をどのように活用していくか，本学会の活性化に向け具体的な施策，特徴ある活動を明確化し，具体的な事業計画とその遂行が引き続き課題であることが説明された。
また，資料 p.57の税理士の会計調査報告書について代読された。
拍手により賛成多数で承認された。

４．学会賞・奨励賞

推薦について（工藤せい子理事） 資料 p.58

学会賞・奨励賞規程第４条に則り，下記の学会賞候補１名，奨励賞論文候補５編を選考し，３月の理事会で推薦することの承認を得た旨説明された。
学会賞：菊地沙織氏
奨励賞論文：「介護老人保健施設の看護職者がターミナルケアを実践する上での困難さとその構造」「閉じこもり傾向にある地域在住高齢者への心理ケアに関する研究 ─懐メロを用いた回想法による介入の評価─」「小児がん経験者が病気を持つ自分と向き合うプロセス ─思春期から成人期にかけて病気を自身の生活と心理面に引き受けていくことに着目して─」「臨床経験10年以上の看護職者の針刺し反復に影響する要因 ─パーソンアプローチの観点から─」「終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発 ─信頼性・妥当性の検証─」
上記の推薦について，拍手により賛成多数で承認された。
５．選挙管理委員会委員の選出について（宮腰由紀子理事長）
2019年度事業計画にある評議員・役員選挙の遂行に伴う選挙管理委員会委員として，村井文江氏，小長谷百絵氏，北川公子氏の３名が推薦され，拍手により賛成多数で承認された。
６．名誉会員の推薦について（宮腰由紀子理事長） 定時社員総会追加資料
名誉会員推薦に関する内規に則り，中木高夫氏を名誉会員として理事会より推薦され，拍手により賛成多数で承認された。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

837

一般社団法人日本看護研究学会々報

10

７．広報委員会の設置について（宮腰由紀子理事長）
将来構想検討委員会の中に広報を担当する広報委員会を立ち上げ，ニュースレターを紙上発行するための準備を進め，第１号を会員に郵送予定であること，委員は総務担当副理事長，塩飽仁総務協力員が兼任し，ホームページの管理とニュースレターの発行を管理する旨説明された。
拍手により賛成多数で広報委員会の設置が承認された。
８．その他
理事会報告：
１．2019年度事業案について（深井喜代子副理事長） 資料 p.59－60
社員総会資料に基づいて報告された。

２．2019年度予算案について（任和子理事） 資料 p.61－67，別紙 p.66差替え資料

社員総会資料に沿って，2019年度予算案の内容が報告された。減価償却などが終了し，ゼロになっていることなどが説明された。
３．奨学会研究費授与について（神田清子理事） 資料 p.68
2019年度の奨学会奨学金授与者の選考を行い，候補者１名

北尾良太氏を理事会に推薦し，承認を得た旨が報告された。
４．第48回（2022年）・第49回（2023年）学術集会会長推薦について（宮腰由紀子理事長）
第48回（2022年）学術集会会長に中西純子理事（愛媛県立医療技術大学），第49回（2023年）学術集会会長に叶谷由佳理事（横浜市立大学）が推薦され，理事会で承認された旨が報告された。８月の会員総会で審議となる。
５．その他
なし
以上

838

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」の詳細を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

839

編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2017）等にかなっていなけ
ればならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。投稿する際には，研究倫理審査委員会の承認書を電子投稿システムに登録する。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で，捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。
■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正840

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェクリスとにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック
英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「雑誌投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のう
え署名し，電子投稿システムに登録する。
8 ．利益相反自己申告書
利益相反自己申告書で，著者全員が研究内容に関係する企業・組織または団体との利益相反状態を記載し，pdf ファイル（もしくは jpeg ファイル）に変換後，電子投稿システムのファイルアップロードの画面で登録する。
９．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
10．投稿論文の採否

投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」と通知された場合で，その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には，不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てをすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

性

○

○

性

○

○

○

○

○

独

創

性

萌

芽

発

展

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

総

説

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

841

11．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
12．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。
10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
13．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
14．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

14）平成29年８月28日

一部改正実施する。

15）平成30年１月21日

一部改正実施する。

16）平成30年11月23日

一部改正実施する。

842

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication Manual of the American Psychological Association, 6th ed.』（2010）／『APA 論文作成マニュアル第２版』〔2011，医学書院〕に準拠する。

１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。
２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。

なお，図表については以下の点に留意されたい。論文に必要不可欠な場合は，カラーの写真や図の掲載が認められる場合がある。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字 ×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字 ×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字 ×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
６）数式については，Microsoft 数式を使用する。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。

２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach’s α では「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

843

３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
844

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication Manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの限りではない。
─例─
ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※ 引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※ 欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名

では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─

ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※ 欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

（欧文の場合は「et al.」）を付す。
４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」
５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
* 引用に際しての「正当な範囲内」とは，①主従関係：引用する側とされる側は，質的量的に主従の関係が明確である，②明瞭区分性：
本分と引用文は明確に区分されている，③必然性：それを引用するのか必然性が存在している，④引用された著作物の出典が明示されている，など条件をクリアしていることである。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

845

─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。

７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─

中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用し，雑誌名および書籍名をイタリックで表示する（注意：和文の場合は斜字体にしない）。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。
①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．
─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

846

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

⑤

電子文献の場合：◆電子雑誌
・DOI がある学術論文－著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文－著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍－著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍－著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍－著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍－著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ－著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号， E-mail アドレス）を入力する。

３）初稿受付後の筆頭著者と共著者の変更は認めない。
９．抄録について
１）英文抄録は200語以内とし，原則として Times New Roman の12ポイントを用いる。すべての論文に英文抄録を必要とする。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
２）和文抄録は400字以内とする。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

847

10．利益相反
著者全員について，研究内容と関係がある利益相反状態を「利益相反の開示」として明記する。利益相反状態がない場
合は，｢ 本研究における利益相反は存在しない。｣ と記載する。
国や自治体から受けた研究費（科学研究費補助金，厚生労働科学研究費補助金など）は，利益相反自己申告の対象には該当しない。これらの研究費を受けた場合は，「研究助成情報」として記載する。
11．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
12．原稿用紙および原稿の長さ
800字詰用紙３枚が刷り上がり１ページに相当する（2,400字）。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

４．総

説

５．資料・その他

10ページ
10ページ

13．電子付録について
付録文書，音声，高解像度画像，動画などのファイルで，著作権の侵害とならないものを論文の付録として公開できる。
例えば，開発した尺度の pdf ファイル，データ解析するための Microsoft Excel のファイルなどを J-STAGE の電子付録として公開できる。なお，これらのファイルには，コピーライトを付記しておく。

電子投稿システムのファイルアップロードのステップにおいて，ファイルの内容を「サプリメンタリーファイル（Sup-plementary Files）」としてこれらのファイルをアップロードする。ファイル容量の上限は，合計10MB を推奨する。
14．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文も受理する。原則，「論文投稿規程」と上記の「原稿執筆要項」にしたがって原稿を作成する。本文が英語になることにより，下記のように対応する。
１）本文の文字の大きさは，Times New Roman の12ポイントを使用する。書式は左右余白30mm，上下余白50mm とし，20行となるように設定する。
２）原稿が刷り上がりで，１頁は5,700 words に相当する。

３）英文抄録と本文は，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。なお，英文抄録に加えて，和文抄録も必要である。
この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
附

848

則

１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

13）平成29年８月28日

一部改正実施する。

14）平成30年１月21日

一部改正実施する。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 4

2019

849

事

務

局

便

り

１．2019年度会費納入のお願い
2019年度会費未納の方は，ご確認の上お早目のご納入をお願いいたします。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。
また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
年会費納入口座記
8 , 0 0 0円
00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

年 会 費
郵便振替口座加入者名

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先や所属等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（https://www.jsnr.or.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会誌の公開について
現在，学会誌『日本看護研究学会雑誌』はオンラインジャーナルであり，すべての掲載論文は，J-STAGE（科学技術情報発信・

流通総合システム）にて公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。また，雑誌は，学会の Web サイトで全号を公開しております。

〈事 務 局〉〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１ ４Ｆ㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3944－8236
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 42 巻

編集委員
委 員 長
委
員

高見沢恵美子（理吾郷美奈恵（会
池内 和代（会岩佐 幸恵（会上野 栄一（会岡田 淳子（会勝山貴美子（会木立るり子（会工藤 美子（理國方 弘子（会古賀 明美（会清水 安子（会出口 禎子（会藤田 君支（会法橋 尚宏（会本田 育美（会前田 樹海（会
道重 文子（会吉田 澄恵（理４号

2019年９月20日

印刷

2019年９月20日

発行事）関西国際大学看護学研究科員）島根県立大学大学院看護学研究科員）四国大学看護学部
員）徳島大学大学院医歯薬学研究部員）福井大学学術研究院医学系部門員）県立広島大学保健福祉学部
員）横浜市立大学医学部員）弘前大学大学院保健学研究科
事）兵庫県立大学看護学部
員）香川県立保健医療大学保健医療学研究科員）佐賀大学医学部員）大阪大学大学院医学系研究科員）北里大学看護学部員）九州大学大学院医学研究院保健学部門員）神戸大学大学院保健学研究科員）名古屋大学大学院医学系研究科員）東京有明医療大学看護学部員）大阪医科大学看護学部
事）東京医療保健大学千葉看護学部（五十音順）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

発行所

発 行
責任者
印刷所

No. 4

無 料 配 布一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１ ４Ｆ
株式会社ガリレオ学会業務情報化センター内☎
03－3944－8236（直通）FAX
03－5981－9852
ホームページアドレス
https://www.jsnr.or.jp/
E-mail: g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

宮

腰

由紀子

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６
2019