Volume 40 Number 2 June 2017 ISSN 2189-6100［40巻 2号］

会

告（１）

一般社団法人日本看護研究学会平成29年度定時社員総会が平成29年５月21日（日）13時30分から，東京医科歯科大学において開催され，以下について報告・審議・承認されましたので，お知らせいたします。
平成29年５月21日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

川

口

孝

泰

記
報 告 事 項：１ .

会員数の動向について

２ . 平成28年度委員会報告について
３ . 第43回学術集会について
４ . 第44回学術集会について
５ . その他

・日本学術会議について
・日本看護系学会協議会の活動について
・看護系学会社会保険連合（看保連）の活動について
・地方会の活動について
北海道，東海，近畿・北陸，中国・四国，九州・沖縄
・その他

審 議 事 項：１ .

平成28年度事業報告について

２ . 平成28年度一般会計・特別会計決算報告について

３ . 監査報告について
４ . 学会賞・奨励賞

推薦について５ . 選挙管理委員会委員の選出について
６ . その他
理事会報告：１ .

平成29年度事業案について

２ . 平成29年度予算案について
３ . 奨学会研究費授与について

４ . 第46回（平成32年）学術集会会長推薦について
５ . その他

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2017

i

会

告（２）

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程により，下記の通り平成29年度奨学会研究が決定いたしました。
平成29年５月21日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

川

口

孝

泰

記
吉田

祐子

氏

研究課題「交代制勤務看護師を想定した弾性ストッキングの夜勤中着用の効果の検討」
以上ii

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

会

告（３）

一般社団法人日本看護研究学会学会賞・奨励賞規程により，平成29年度定時社員総会において，平成28年
度学会賞・奨励賞が決定いたしました。
平成29年５月21日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

川

口

孝

泰

記
学

会

賞

受賞対象論文：プロミン開発以前にハンセン病患者に繰り返し生じた外傷の原因とその対処

Causes of and Coping Strategies for Repeated Wounds in Patients with Hansen s Disease until

Promin Treatment

日本看護研究学会雑誌38巻１号，pp.59-71，2015
美香子

共 同 著 者 名：近藤

松子，石川

奨

筆 頭 著 者 名：山端

励

和枝，天野

芳子，近藤

真紀子

賞

受賞対象論文：運動療法を継続できる『２型糖尿病患者の運動療法とらえ方分類ツール』の作成

Preparation of Tool to Classify Type 2 Diabetes Patients by Significance Accorded to Therapeutic

Exercise, to Facilitate Therapeutic Exercise Continuation
日本看護研究学会雑誌36巻４号，pp.1-10，2013

筆 頭 著 者 名：山﨑松美

共 同 著 者 名：稲垣美智子

受賞対象論文：保健活動の成果を見せる行動実践尺度の開発

Development of a Scale of Action Implementation to Show Results of Healthcare Activities
日本看護研究学会雑誌37巻４号，pp.55-61，2014

筆 頭 著 者 名：鳩野洋子

共 同 著 者 名：岡本玲子，長野扶佐美，岩本里織，草野日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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恵美子，小出

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恵子

iii

受賞対象論文：がんサバイバーの心理的適応尺度の開発─信頼性・妥当性の検討─

Development of the Scale on Psychological Adjustment of Cancer Survivors: Study of its Reliability

and Validity

日本看護研究学会雑誌39巻１号，pp.9-17，2016

筆 頭 著 者 名：上田伊佐子

共 同 著 者 名：雄西智恵美

受賞対象論文：救急領域に勤務する新人期看護師の技能習得に影響を及ぼす経験─実践共同体における相互作用に焦点をあてて─Experiences that Affect Nursing Skill Acquisition of Novice Nurses Working in the Emergency
Field: Focusing on the Interaction within Communities of Practice

日本看護研究学会雑誌37巻２号，pp.1-11，2014

筆 頭 著 者 名：鈴木亜衣美

共 同 著 者 名：細田泰子

受賞対象論文：不確かな状況を生きる骨髄異形成症候群患者がコントロール感覚を獲得するプロセス

Myelodysplastic Syndrome Patients Process of Achieving a Sense of Control while Living in an

Uncertain Situation

日本看護研究学会雑誌37巻５号，pp.11-22，2014

筆 頭 著 者 名：川田智美

共 同 著 者 名：神田

清子
以上

iv

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会

告（４）

一般社団法人日本看護研究学会第５回評議員選挙・役員選挙（平成29年度）のため，本学会定款第４章11条及び，評議員選出規程第８条に従って，平成29年度定時社員総会において評議員の互選により，下記の３名が選挙管理委員として選出されましたので，選挙管理委員を委嘱し選挙管理委員会を組織しました。
平成29年５月21日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

川

口

孝

泰

記
一般社団法人日本看護研究学会第５回評議員選挙・役員選挙（平成29年度）選挙管理委員
委員

高島

尚美

氏

関東学院大学

委員

藤井

徹也

氏

豊橋創造大学

委員

村井

文江

氏

常磐大学

任期は，平成29年度選挙業務終了までとする。
以上

会

告（５）

一般社団法人日本看護研究学会第５回評議員選挙・役員選挙（平成29年度）選挙管理委員会選挙管理委員
長について，評議員選出規程第８条２．により，委員長を下記のとおり委嘱しました。
平成29年５月21日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

川

口

孝

泰

記
委員長

高島

尚美

氏

任期は，平成29年度選挙業務終了までとする。
以上

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

v

目

次

−研究報告−
終末期がん患者の家族介護者への Self-Perceived Burden

113

広島大学大学院医歯薬保健学研究院

大

﨏

美

樹

広島大学大学院医歯薬保健学研究院

佐々木

由

紀

谷

千

華

鳥取大学医学部保健学科

村

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討

119

大阪大学病院医学部付属病院

吉

岡

瑞

季

岡山大学大学院保健学研究科

森

本

美智子

新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連
─ 大学附属病院に就職後６か月目と１年目の比較 ─

131
信州大学医学部保健学科

山

口

大

輔

山梨大学大学院総合研究部医学域看護学系基礎・臨床看護学講座

浅

川

和

美

信州大学医学部保健学科

栁

澤

節

子

信州大学医学部保健学科

小

林

千

世

信州大学医学部保健学科

上

原

文

恵

信州大学医学部保健学科

松

永

保

子

看護学分野における『その人らしさ』の概念分析
─ Rodgers の概念分析法を用いて ─

141
県立広島大学保健福祉学部看護学科

黒

田

寿美恵

県立広島大学保健福祉学部看護学科

船

橋

眞

子

県立広島大学保健福祉学部看護学科

中

垣

和

子

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発

151

千葉大学大学院看護学研究科博士後期課程

青

栁

寿

弥

富山大学大学院医学薬学研究部老年看護学講座

竹

内

登美子

−資料・その他−
地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題

163

神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部看護学科

山

下

真裕子

神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部看護学科

伊

関

敏

神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部看護学科

藪

田

男
歩

介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討

171
岐阜大学医学部看護学科

vi

小木曽

加奈子

修文大学看護学部看護学科

樋

田

小百合

中部学院大学看護リハビリテーション学部看護学科

今

井

七

重

奈良学園大学保健医療学部看護学科

安

藤

邑

惠

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CONTENTS
Research Reports
Self-Perceived Burden of Patients with Terminal Cancer Receiving Care from Family Members

113

Institute of Biomedical & Health Sciences, Hiroshima University：Miki Oeki

Institute of Biomedical & Health Sciences, Hiroshima University：Yuki Sasaki

School of Health Science, Faculty of Medicine, Tottori University：Chika Tanimura
Development of a Physical Activity Self-Management Agency Scalethat Includes Self-Management Skills and Investigation of Its Reliability and Validity

119

Osaka University Hospital：Mizuki Yoshioka

Graduate School of Health Sciences, Okayama University：Michiko Morimoto
Relationship Between Clinical Nursing Competence ofNewly Graduated Nurses and Support from Other Staff:
The Investigation Which are the 6th Month and the 1st Year After
Getting a Job in a University Hospital

131

Division of Nursing, School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu University：Daisuke Yamaguchi

Division of Nursing Science, Faculty of Medicine, Graduate Faculty of Interdisciplinary Research,

University of Yamanashi（Fundamental and Clinical Nursing）：Kazumi Asakawa

Division of Nursing, School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu University：Setsuko Yanagisawa
Division of Nursing, School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu University：Chise Kobayashi
Division of Nursing, School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu University：Humie Uehara

Division of Nursing, School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu University：Yasuko Matsunaga
Concept Analysis of Personality in Nursing: Using Rodgers Model

141

Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Prefectural University of Hiroshima：Sumie Kuroda

Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Prefectural University of Hiroshima：Michiko Funahashi
Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Prefectural University of Hiroshima：Kazuko Nakagaki
Development of E-Learning Material on Communicating with Older Adult Patients with Dementia

151

Doctoral Course, Graduate School of Nursing, Chiba University：Hisami Aoyagi

Graduate School of Medicine and Pharmaceutical Sciences for Research, University of Toyama：Tomiko Takeuchi

Preliminary Session
Recognition and Difficulty for Drug Administration of
Mentally Handicapped Persones Living in Communities

163

Kanagawa University of Human Services Faculty of Health & Social Services School of Nursing：Mayuko Yamashita

Kanagawa University of Human Services Faculty of Health & Social Services School of Nursing：Toshio Iseki

Kanagawa University of Human Services Faculty of Health & Social Services School of Nursing：Ayumi Yabuta

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vii

Examination of Job Satisfaction of Nurse and Care Worker of Long-Term Care Health Facility
Nursing Course, Gifu University School of Medicine：Kanako Ogiso

Department of Nursing, Faculty of Nursing, Shubun University：Sayuri Toida

Department of Nursing, Faculty of Nursing and Rehabilitation, Chubu Gakuin University：Nanae Imai

Department of Nursing, Faculty of Health Sciences, Naragakuen University：Satoe Ando

viii

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171

doi:10.15065/jjsnr.20161114001−研究報告−

終末期がん患者の家族介護者への Self-Perceived Burden
Self-Perceived Burden of Patients with Terminal Cancer Receiving Care from Family Members
大﨏美Miki Oeki

樹１）

佐々木

紀１）

由

Yuki Sasaki

谷

村

千

華２）

Chika Tanimura

キーワード：self-perceived burden，終末期がん患者，家族介護者，内容分析
Key Words：self-perceived burden, terminal cancer patients, family caregivers, content analysis

する傾向がみられ（McPherson, Wilson, & Murray, 2007b），

はじめに

SPB は他者に気づかれにくく，医療者が見逃さないように

人口の高齢化とともにがんの罹患者数と死亡者数は増加

しなければならない。

の一途をたどり，がん多死社会が到来する。在院日数の短

家族は，家族制度の規範によって規制される集団であ縮化および国民のニーズや quality of life（QOL）の観点か

り，すべての文化が固有な家族規範をもっている（White,

ら，がん患者の在宅医療が推進されているが，自宅死亡割

1993/1996）。また，SPB は主介護者の続柄や世帯の種類が合（2013年）は全死因では12.9％，がんでは9.6％に過ぎな

関係している（Oeki, et al., 2012）。したがって，SPB は，い（宮下・今井，2015）。「終末期医療に関する調査」（終文化や社会的背景に影響を受けるととらえられ，海外の構末期医療のあり方に関する懇談会，2010）では，63.3％の造とは異なる日本人特有の構造をもつと推察される。しか人が住み慣れた自宅で療養したいと考え，そのうち66.2％

し，SPB に関する先行研究は欧米の報告が中心である。

の人が最期まで自宅療養を継続することは困難であると感わ が 国 の SPB 研 究 で は，Cousineau, et al.（2003） が 開じていた。その主な理由として介護の家族負担をあげる人

発した Self-Perceived Burden Scale の日本語版の開発や Self-が多く，患者が希望する療養や看取りの場所は，家族の介

Perceived Burden Scale 日本語版を用いた調査結果が報告さ

護負担を考慮して選択されることが示唆されている。

れている（Oeki, et al., 2012；大﨏・萩野；2014）。これら介護が必要な状態となり，被介護者が介護者に対しての研究に加えて，古村ら（2012）が，終末期がん患者の遺負担をかけていると感じることは，Self-Perceived Burden族を対象としたインタビューから SPB の実態と必要なケ（SPB）とされ，肉体的・感情的・財政的要素からなる

アを報告しているが，終末期がん患者の体験から具体的に単一構成物として報告されている（Cousineau, McDowell,

どのような事柄に対して SPB を感じているのか明らかに

Hotz, & Hébert, 2003）。また，McPherson, Wilson, & Murray

されていない。したがって，終末期がん患者自身を対象に（2007a）は「他人に影響する病気と介護ニーズに基づく共SPB の内容を明らかにすることは，SPB の理解や支援方法

感できる心配から発生する罪悪感，苦悩，責任感，自己価の検討において重要であると考える。

値観の低下」と定義している。SPB は，進行がん患者において39％が弱度から中度を経験し，38％が中強度から強度

そこで，本研究では，終末期がん患者の家族介護者への

SPB の内容を明らかにすることを目的とした。

経験したとされる（Wilson, Curran, & McPherson, 2005）。

De Faye, Wilson, Chater, Viola, & Hall（2006）は，SPB が緩

Ⅰ．用語の定義

和ケアを受けているがん患者において最も重要なストレス要因であるとし，SPB が強い患者においては，QOL や精

Self-Perceived Burden（SPB）とは，「終末期がん患者自神的健康への悪影響が報告されている（Cousineau, et al.，身が，家族介護者に対して，自分の病気や介護ニーズによ2003; Oeki, Mogami, & Hagino, 2012; Simmons, 2007）。SPBり，負担や迷惑をかけていると感じている感覚」とする。

を強くしないように支援することにより QOL や精神的健康の悪化を予防していくことが重要となる。さらに，被介
護者は他者に負担をかけないように SPB を隠す，最小化

１）広島大学大学院医歯薬保健学研究院 Institute of Biomedical & Health Sciences, Hiroshima University
２）鳥取大学医学部保健学科 School of Health Science, Faculty of Medicine, Tottori University

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113

終末期がん患者の家族介護者への Self-Perceived Burden

Ⅱ．方のコードの意味内容が類似したものを集め，共通する意味

法を表すようにサブカテゴリーとした。次に，意味内容が類

１．データ収集方法

似したサブカテゴリーを集め，本質的な意味を表すように

研究参加者は，Ａ県およびＢ県に所在する２か所の病院

表現しカテゴリーにまとめた。

の緩和ケア病棟に入院中の終末期がん患者であり，診断名

研究の真実性を確保するために，内容分析の手法に精通や病状が告知されており，主治医から研究参加への許可がした看護学研究者による研究過程全体のスーパーバイズ，

得られた者とした。研究参加候補者となる患者の選定は，看護学研究者，緩和ケア認定看護師による分析内容の検討

緩和ケア病棟の師長に依頼し，自宅から入院した直後，かを繰り返し，信用可能性を高めた。

つ入院前に自宅において家族から何らかの身体的介護を必要とし，SPB をもつと思われる者を選択してもらった。

３．倫理的配慮

データ収集には半構成的面接法を用いた。インタビューガ

本研究は，広島大学疫学研究倫理審査委員会の承認（第イドに沿って行い，在宅療養中に家族介護者に対して負担

疫−731号），および研究協力施設の承認を得て実施した。

や迷惑をかけていると感じた経験と内容，そのときの思い

研究参加候補者に研究目的と方法，研究参加の任意性と中などについて尋ねた。各研究参加者に30分程度の面接を１断の自由，予期される不利益とその回避，研究への協力の回行い，インタビュー内容は研究参加者の許可を得て録音

同意と同意撤回，利益相反についてプライバシーが守られし，逐語録とした。データ収集期間は，平成25年３月から

る個室で文書を用いて口頭で説明を行い，文書で同意を得

平成25年８月であった。

た。面接は研究参加者の疲労，およびそれ以外の体調不良に十分配慮しながら１人につき30分程度で終了した。

２．分析方法本 研 究 で は， 終 末 期 が ん 患 者 の SPB と い う 主 観 的 な

Ⅲ．結

内容を可視化するために，データをもとにそこから再現可能でかつ妥当な推論を行うための調査技法である

Krippendorff（1980/1989）の内容分析の方法を参考にして

果

１．研究参加者の概要
研究参加への同意が得られた者は11名であり，その概要は表１に示すとおりである。研究参加者の平均年齢 ±SD行った。手順は以下のとおりである。
個別分析では，逐語録を繰り返し読み，終末期がん患者は70.5±10歳であった。がん患者の身体的な活動程度をが家族介護者に対して，自分の病気や介護ニーズにより負はかる指標として活用されている Performance Status（PS）

担や迷惑をかけていると感じている経験と内容，そのときは，PS0（日常生活制限なし）から PS4（まったく活動の思いに関する文脈と意味を重視し研究参加者の言葉のまできない）の５段階に分類され，数字が大きいほど全身ま抽出した。抽出した記述内容を意味内容ごとに分割し，状 態 が 不 良 と な る（Eastern Cooperative Oncology Group，

研究参加者の言葉を用いて本質的な意味を表すように表現

1999）。研究参加者の PS は，PS4が１名，PS3が８名，PS2

し，コード化を行った。

が２名であった。なお，11名中７名は余命半年の宣告を受全体分析では，個別分析の結果が得られた全研究参加者

表１
参加者記号

114

性別

年齢

診断名

けていた。

研究参加者の概要

Performance
Status

介護期間

主介護者

主介護者の性別

主介護者の年齢

Ａ

男性

60歳代

結腸がん

4

３か月

子

男性

30歳代

Ｂ

男性

80歳代

前立腺がん

3

２か月

子

女性

40歳代

Ｃ

男性

40歳代

結腸がん

3

12か月

親

女性

70歳代

Ｄ

女性

60歳代

肺がん

3

６か月

配偶者

男性

60歳代

Ｅ

女性

60歳代

乳がん

2

２か月

配偶者

男性

60歳代

Ｆ

女性

80歳代

肝臓がん

3

12か月

配偶者

男性

80歳代

Ｇ

女性

70歳代

卵管がん

3

24か月

配偶者

男性

70歳代

Ｈ

女性

60歳代

上顎がん

3

７か月

配偶者

男性

70歳代

Ｉ

男性

80歳代

結腸がん

3

４か月

配偶者

女性

70歳代

Ｊ

女性

70歳代

乳がん

2

６か月

子

女性

30歳代

Ｋ

男性

70歳代

食道がん

3

３か月

配偶者

女性

50歳代

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

終末期がん患者の家族介護者への Self-Perceived Burden

された〈介助の手間をとらせる申し訳なさ〉，「とくにトイ

２．分析結果全体分析において，終末期がん患者の家族介護者へのレを手伝ってもらうのは申し訳ない（Ｉ）」などから導き

SPB を表すコードは114であり，15のサブカテゴリー，６

出された〈排泄介助をさせる申し訳なさ〉であった。〈でのカテゴリーが導き出された（表２）。

きない家事をさせる申し訳なさ〉は，家事を一手に担って

以下，SPB の内容について得られたカテゴリーの内容を説明する。【「】はカテゴリー，〈」は研究参加者のデータ，（

きた研究参加者の妻が介護者の夫に対する申し訳なさであ〉はサブカテゴリー，

り，「いままで何もしたことがない人ですから，何も料理）は研究者による補足，ができないんです。だから，ああしなさいって教えてやっ（文字）は参加者記号を示す。

と２品くらいのおかずができます。料理が一番主人に負担【一方的に負担をかけお返しできない申し訳なさ】は，をかけていると思います。ごめんねって思うんです（Ｆ）」

家族にさまざまな支援をしてもらうことで負担をかけていなどから導き出された。

るが，がんの進行に伴う不可逆的な身体状態では，しても【家族の生活に支障をきたす申し訳なさ】は，介護の必らったことに対してお返しすることができないと考えるこ

要が夜間の睡眠の中断や，予定の変更，経済的負担を強いとから生じる申し訳なさであり，１つのサブカテゴリーかることで家族の生活に悪影響を与えているとして生じる申ら形成された。
「いろいろ心配かけてもお返しできないか

し訳なさであり，３つのサブカテゴリーから形成された。

ら全部（家族に）負担をかけるようで申し訳ない（Ｂ）」「私の調子の悪いときには予定があっても出かけられないなどから導き出された〈一方的に負担をかけお返しできな

じゃないですか。そういうときや夜中に寝ているときは体い申し訳なさ〉であった。

の位置を変えてもらうのに起こしたりして，せっかく睡眠【自分の活動や役割を補わせ負担をかける申し訳なさ】

をとっているときに悪いなと思います（Ｅ）」などから導は，身体機能低下に伴う介助の必要性やこれまで担ってきき出された〈予定を変更させる申し訳なさ〉〈睡眠を中断た役割の遂行がむずかしくなることで，家族に負担をかけさせる申し訳なさ〉，「家計の負担を考えると申し訳ないとるとして生じる申し訳なさであり，４つのサブカテゴリー

思いますね（Ｊ）」などから導き出された〈経済的負担をから形成された。
「いろいろと助けてもらうことは悪いとかける申し訳なさ〉であった。

思ってる。（娘には）子どもが３人もおるけんね。私のと【がんの進行に伴い死を見据えた負担増加への申し訳な

ころにも来て世話をせんといかんし，（娘は）つらかろう

さ】は，がんが進行性に悪化する状態を意識し，身体機能と思う（Ｊ）」などから導き出された〈多くのことをまか低下や急激な病状悪化の可能性，その事態に伴う介護や対せ手一杯にさせる申し訳なさ〉，「ご飯支度をしてもらえば応の必要性を慮ることから生じる申し訳なさである。ま味見くらいはできるよとか，お風呂はここまで準備してもた，自分がいなくなることで家族の生活に負担をかける

らえばあとは自分できるよとか，手間をとらせないように申し訳なさを含む，３つのサブカテゴリーから形成され

みんなのために頑張らないと悪い（Ｄ）」などから導き出た。「これからどんどん動けなくなってトイレにも行けな

表２

終末期がん患者の Self-Perceived Burden

カテゴリー

サブカテゴリー一方的に負担をかけお返しできない申し訳なさ

一方的に負担をかけお返しできない申し訳なさ
多くのことをまかせ手一杯にさせる申し訳なさ

自分の活動や役割を補わせ負担をかける申し訳なさ

介助の手間をとらせる申し訳なさ
排泄介助をさせる申し訳なさ
できない家事をさせる申し訳なさ
予定を変更させる申し訳なさ

家族の生活に支障をきたす申し訳なさ

睡眠を中断させる申し訳なさ
経済的負担をかける申し訳なさ
さらに動けなくなり負担をかける申し訳なさ

がんの進行に伴い死を見据えた負担増加への申し訳なさ

急変時の対応で負担をかける申し訳なさ
自分の死後に家族の生活に負担をかける申し訳なさ
肉体的疲労への心配

疲労させてしまうという心配

精神的疲労への心配

最後は家族のために責任を果たしたいという苦悩

疲弊する家族を前に負担を軽減しないといけないという苦悩
死しか家族を楽にできる方法はないという絶望感

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2017

115

終末期がん患者の家族介護者への Self-Perceived Burden

くなったら迷惑かけると思う（C）」などから導き出され意味をもつ（横川，1997）。こうした自責の念は，欧米人た〈さらに動けなくなり負担をかける申し訳なさ〉，「家でに比べ日本人に強いことが報告されている（長野，2003）。

急に何かあったとき，病気の知識がない家族だけでは大変

ソーシャルサポート研究において，他者から受け取るだと思うと申し訳ない（Ｈ）」などから導き出された〈急サポートと他者に提供するサポートが同程度（衡平関係）

変時の対応で負担をかける申し訳なさ〉，「お父さんは何もである場合にのみ心身の健康が促進され，受け取ったサ

できないでしょ。私がいなくなったらお父さんはどうやっ

ポートと提供したサポートの差が大きいほど負債感や負担て生活していくのかと思う。私はお父さんを看取ってから感が引き起こされる（谷口，2013）。また，McPherson, et

逝きたかったけど，（先に私が逝くことになって）ごめんal.（2007a）は，進行性の病気に罹患した患者は，健康のねって言うんです（Ｆ）」などから導き出された〈自分の衰えにより介護者との衡平関係を取り戻すことが困難であ死後に家族の生活に負担をかける申し訳なさ〉であった。

ることを指摘している。本研究においても，患者は【一方【疲労させてしまうという心配】は，家族を肉体的・精的に負担をかけお返しできない申し訳なさ】を感じ，家族

神的に疲れさせているとして生じる心配であり，２つのサと衡平関係ではないと認識していた。したがって，終末期

ブカテゴリーから形成された。「私はもうあまり体は動か

がん患者の SPB の根底には家族に対する不衡平感があり，せないからだいたい主人が体を動かしています。いけない

衡平をどのようにして回復していくかが重要な視点となると思います。主人と私と同じくらいの歳ですしピンピンと思われる。進行がん患者は，死亡１年前には高い身体機じゃないから，主人に倒れられたら大変だなと思うんです

能を保持しているが，死亡３か月前から身体機能が低下（Ｆ）」などから導き出された〈肉体的疲労への心配〉，「主する（Lunney, Lynn, Foley, Lipson, & Guralnik, 2003）。さら人は私の息づかいが聞こえるところでいつもいるからやっに，生存期間が約１か月ごろからがん特有のさまざまな症

ぱり神経がしんどいんじゃないでしょうかね。心配性なの状が発現し（柏木・恒藤・池永・大山・新田，2001），日

でいろいろしてくれて精神的に疲れるって言うときがあり

常生活動作に影響を及ぼす。こうした状態は，介助の必要ます（Ｄ）」などから導き出された〈精神的疲労への心配〉だけではなく，これまで担ってきた役割遂行がむずかしくであった。

なり，【自分の活動や役割を補わせ負担をかける申し訳な【最後は家族のために責任を果たしたいという苦悩】は，さ】【家族の生活に支障をきたす申し訳なさ】として示さ

疲弊する家族を目の前に家族の負担を軽減しないといけなれた。そして，多くの研究参加者は，家族がやせるなどのいという苦悩であり，自分の死しか方法がないという絶望

外見の変化や言動から家族の疲労を敏感に察知し，【疲労感を含む２つのサブカテゴリーから形成された。「家内がさせてしまうという心配】が示された。研究参加者の半数

私の介護で疲れ果ててしまったからどうにかしないといけ

以上は余命半年と宣告されており，身体機能低下の軌跡をないと思って，ここ（緩和ケア病棟）に来たんです（Ｋ）」

体感するなかで，【がんの進行に伴い死を見据えた負担増などから導き出された〈疲弊する家族を前に負担を軽減し加への申し訳なさ】を感じると推察される。McPherson, et

ないといけないという苦悩〉，「自分のために自分の家内でal.（2007a）は，終末期がん患者の SPB として，病気の進あっても子どもであっても弱っていく姿を見るのは嫌で行に伴い介護者の負担が増すことを心配する内容を報告しす。それが一番つらかった。方法論はないから，考えるのている。【がんの進行に伴い死を見据えた負担増加への申は死にたいばかりです。もう死しか相手を楽にさせること

し訳なさ】は，病状が進行性に悪化し，死と対峙する終はないから（Ｋ）」などから導き出された〈死しか家族を末期がん患者の特徴的な SPB であると思われる。そして，楽にできる方法はないという絶望感〉であった。

家族との生活のなかで患者は家族が自分のために疲弊していく姿を目の当たりにし，自分の死をもってでも家族の負Ⅳ．考担を軽減しなければならないという【最後は家族のために察責任を果たしたいという苦悩】が示された。日本人の自己

欧米の先行研究によると，SPB は心配から発生する罪悪責任について，Benedict（1946/2005）は，日本精神の一部

感，苦悩，責任感，自己価値観の低下であるとされているとして日本人の心に植えつけてきた徳であり，自己責任は（McPherson, et al., 2007a）。しかし，本研究では，抽出され最も優れた平衡輪の役目を果たすと述べている。また，藤た概念として「申し訳なさ」が多く，日本人の SPB は申し

井（2005）は，日本人の自己決定権について，家族と個人

訳なさから発生する心配や苦悩であると考えられる。
「迷の意志の葛藤，いうならば個人の意志の尊重という面では惑をかけないように〜する／〜しない」というのは日本人

いまだ過渡期にあるとしている。このような文化的背景を的なる行動規範の一つであり，迷惑とは「己の行為が他者踏まえると，SPB を抱く終末期がん患者は，自己責任感にに不利益をもたらしたことによる申し訳なさ」を表明する

基づき，家族のために選ばねばならない選択をし，家族に

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2017

終末期がん患者の家族介護者への Self-Perceived Burden

対する不衡平感を回復させようとするのではないかと考え

Ⅴ．本研究の限界と今後の課題

る。患者が自分らしく最期まで過ごせるように人生の選択を支援していくことが終末期看護において重要であり，看本研究は，Ａ県とＢ県の緩和ケア病棟に入院中の11名の護師が SPB を考慮し，患者と家族が納得できる意思決定

終末期がん患者を対象とした調査であり，地域や施設の特を支えることが必要となる。

徴が反映されている可能性がある。また，レスパイト入院

終末期がん患者の家族介護者への SPB は，自分の病気および看取りの場として緩和ケア病棟を選択した参加者のや介護ニーズに基づく申し訳なさから発生する心配や苦悩語りであり，SPB に折り合いがついている経験にデータがであると考えられる。したがって，SPB の軽減において，偏っている可能性を否定できない。今後は，対象を広げ，

家族介護者の負担に応じて適切に公的介護を導入するなど縦断的に調査を行うことが課題である。

介護負担軽減への支援は不可欠であり，患者と家族の双方への支援が軸となると考える。介護者の介護に対する認識

Ⅵ．結には，介護状況に対する充実感，自己成長感，介護継続意論志といった肯定的な側面が含まれ，介護肯定感が介護負担

終末期がん患者の家族介護者への SPB の内容として，感を軽減する効果をもつ（櫻井，1999；陶山・河野・河【一方的に負担をかけお返しできない申し訳なさ】【自分の野，2004）。また，がん患者の心理的適応に関する研究で活動や役割を補わせ負担をかける申し訳なさ】【家族の生は，意味の探究によって，自分らしさをつくり変え，意味

活に支障をきたす申し訳なさ】【がんの進行に伴い死を見を見出すことで心理的適応を果たすことが報告されている

据えた負担増加への申し訳なさ】【疲労させてしまうとい（塚本・舩木，2012）。したがって，家族の介護肯定感を高う心配】【最後は家族のために責任を果たしたいという苦める支援とともに，家族が患者に対して，介護がもたらす悩】が導き出された。本研究結果は，終末期がん患者の視肯定的内容を伝える機会を生み出すことは，患者自身が介点に立脚した SPB の理解を深め，終末期がん患者への看護の肯定的側面を認識し，意味を見出すことを可能にす

護支援の一助になると考える。

る。その結果，患者は家族に対する申し訳なさに折り合いをつけることができ，SPB の軽減につながると思われる。

謝辞

死にゆくがん患者と家族員との相互作用は，互いの気遣

本研究にご協力いただきました皆さまに心より感謝申し

いによる支え合いを基盤としている（庄村，2008）。しか上げます。なお，本研究は平成23〜25年度科学研究費補助

し，一部の終末期がん患者においては，介護者への気遣い

金 若手研究（Ｂ）（課題番号：23792591）の助成を受けてが SPB となり，QOL や精神的健康に影響する（Cousineau,

行っているものの一部である。

et al., 2003；Oeki, et al., 2012；Simmons, 2007）。患者が介護を通して家族の健康や生活の営みにあたえる影響や自分

本稿の一部は The 6th International Conference on Community

Health Nursing Research にて発表した。

自身についてどのように感じているか，患者の SPB が増強される前に気づき，QOL や精神的健康の悪化を予防し著者貢献度ていくことが看護師の役割となる。終末期がん患者の家族

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収への SPB に関する内容が明らかになったことは，SPB へ

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終の支援のあり方に示唆を与え，終末期がん患者への看護支

原稿を確認した。

援の一助になると考える。

要旨

本研究の目的は，介護が必要な状態となり，被介護者が介護者に対して負担をかけていると感じること（Self-

Perceived Burden：SPB）について，終末期がん患者の家族介護者への SPB の内容を明らかにすることである。入院前に自宅において家族から介護を必要とした緩和ケア病棟入院中の終末期がん患者11名に半構成的面接法を実施し，分析には内容分析を用いた。終末期がん患者の SPB の内容として，【一方的に負担をかけお返しできない
申し訳なさ】【自分の活動や役割を補わせ負担をかける申し訳なさ】【家族の生活に支障をきたす申し訳なさ】【がんの進行に伴い死を見据えた負担増加への申し訳なさ】【疲労させてしまうという心配】【最後は家族のために責任を果たしたいという苦悩】が導き出された。本研究結果は，終末期がん患者の視点に立脚した SPB の理解を深め，終末期がん患者への看護支援の一助になると考える。
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終末期がん患者の家族介護者への Self-Perceived Burden

Abstract
The objective of this study was to clarify the details of Self-Perceived Burden（SPB）, defined as the feeling experienced
by patients who believe they are a burden on those caring for them, in cases of patients with terminal cancer and their family
caregivers. We conducted semi-structured interviews with 11 inpatients with terminal cancer in palliative care units who
had required home care by their family members prior to hospitalization. The results were examined by content analysis.
The SPB of the patients with terminal cancer consisted of “feeling sorry for burdening caregivers unilaterally and not being
able to return the favor”, “feeling sorry for letting caregivers support their activities or share their responsibilities”, “feelingsorry for disrupting family life”, “feeling sorry for increasingly burdening caregivers as the cancer progresses and the patient
prepares for death”, “concern about exhausting caregivers” and “desire to fulfill family responsibilities at the end of life”. The
results of this study should deepen the understanding of SPB from the perspective of patients with terminal cancer and support those who provide their care.

文

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成28年２月19日受付
平成28年11月14日採用決定

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doi:10.15065/jjsnr.20161117002−研究報告−

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討
Development of a Physical Activity Self-Management Agency Scalethat Includes Self-Management Skills and Investigation of Its Reliability and Validity
吉

岡

瑞

季１）

Mizuki Yoshioka

森

本

美智子２）

Michiko Morimoto

キーワード：自己管理（認知的）スキル，身体活動自己管理能力尺度，運動の継続
Key Words：cognitive self-management skills, physical activity self-management agency scale, continuance of exercise緒

ることがこれまでに報告されているが（松本・竹中・髙

言家，2003；松本，2012，p.35；竹中，2012），身体活動を

身体活動は，『健康日本21』（厚生労働省，2010）におい促進する力について十分検討されているとはいえない。

て国民の健康増進をはかるための目標項目として取り上げ

健康教育の領域では，オレムによるセルフケア理論をられており，健康増進・生活習慣病の発症予防において重ベースに，人々の健康維持・増進，疾病予防および疾病

要な分野の１つである。しかし，平成25年度の国民健康・管理を目的とした取り組みとして，自己管理行動に影響

栄養調査（厚生労働省，2015）では，運動習慣のある者

するあるいは自己管理行動を促進する因子を探索する検の割合は，男性が33.8％，女性が27.2％であり，年齢階討が行われてきた（宗像，1996；竹鼻・高橋，2002）。そ級別にみると男性では20〜30歳代は10％台，40〜50歳代の因子の１つとして自己管理能力に着目する必要性が指においても20％弱であり，女性は20〜40歳代で10％台に摘され，自己管理能力測定尺度の開発も進んできた（本留まっていることが報告されている。身体活動量を示す

庄，2001；Riesch & Hauck, 1988；高橋・中村・木下・増

歩数においても，男性の平均値は7,099歩，女性は6,249歩

居，2000）。自己管理能力はさまざまな因子から構成されと『健康日本21』第２次の目標値をいずれも下まわってると考えられるが，自己管理能力を構成する因子のなかかおり，年齢別にみても目標値を達成できていない。Global

ら高橋らは知識を行動に結びつける力として，認知的スキ

Recommendations on Physical Activity for Health（World Healthルに着目し，さまざまな行動場面で活用可能な一般性の高Organization, 2010, p.10）では，身体活動の不足は，世界い認知的スキルを測る尺度として「Self-Management Skill

中の人々の一般的な健康，心血管系疾患・糖尿病・癌など

尺度（以下，SMS 尺度とする）」を開発している（高橋・の蔓延，それらに対する危険因子（高血圧・高血糖・過体中村ら，2000）。神宮（1993）は認知的スキルを，行動を重など）と密接にかかわっており，乳癌および結腸癌のお実現するうえで必要なものの考え方やコミュニケーション

よそ21〜25％，糖尿病の27％，虚血性心疾患の30％が身体など主に認知的な心の働きが重要な役割を果たしているス

不活動に起因すると推測されると勧告しており，身体活動キルであるとしている（p.21）。佐久間・高橋は，意思決の重要性を訴えている。身体活動には，運動やスポーツの定のための情報を収集し判断するスキルや，目的を達成す

ほか，労働や家事，余暇活動など，日常生活におけるすべ

るために自己評価をするスキルなどを健康教育に重要な意ての活動が含まれ，日常的な活動であってもエネルギー消味をもつ自己を管理するスキルとしてあげており，これ費量を増加させれば，生活習慣病の予防や改善に効果があらが自己管理行動を促進する重要な力であるとしている

るとされている（田中，2006，p.605）。これは，運動習慣（2008，p.176）。SMS 尺度を用いた研究では，SMS 尺度のを獲得できるように方策を検討することに加え，継続的な得点と自己管理行動との間に中程度の関連が確認されてい身体活動を促進するための力を把握して方策を検討している（竹鼻・高橋，2002，p.1164）。SMS 尺度で測定される

くことが必要であることを示唆するものである。しかし，自己管理スキルは，経験や介入によって変化することが示

運動の継続に関しては，動機づけや自己効力感が重要であされており（佐久間・高橋・山口，2007；高橋，2013；高１）大阪大学病院医学部付属病院
２）岡山大学大学院保健学研究科

Osaka University Hospital
Graduate School of Health Sciences, Okayama University

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自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討

橋・竹鼻・佐見，2004），これは自己管理スキルを評価す

活動に関する課題を有している一方で，生活環境・健康条

る必要性を裏づける知見である。さらに，高橋らは一般

件・教育や学力にある程度共通性をもっている。これは，性のある自己管理（認知的）スキルが存在し，それに行

汎用性のある認知的スキルに着目した身体活動における自動ごとの特殊性が加わった行動ごとの自己管理（認知的）

己管理能力の測定指標を開発するにあたって，背景因子のスキルが存在すると仮定しており（高橋・中村ら，2000，

影響を統制することが可能となり，尺度開発の対象としてp.911），自己管理スキル尺度を応用した行動特有の尺度も適切であると考えた。

開発されている（竹鼻・高橋，2002；山本・今里・筒井・本研究では，青年期にある大学生を対象として身体活動

植岡，2009）。これらの尺度を用いた報告では，一般的なに特異的な自己管理能力を測定する尺度（以下，身体活動

自己管理スキル得点よりも課題特異的な自己管理スキル得

自己管理能力尺度とする）を開発し，その信頼性と妥当性

点が実際の行動との関連が強く，より自己管理行動を説明を検討すること，一般的な自己管理能力である SMS 尺度

していることが示されている（竹鼻・高橋，2002；山本

得点，身体活動との関連を検討することによって，開発しら，2009）。これは，自己管理行動を促すためには，課題た尺度の有用性を検討することを目的とした。

特異的な自己管理能力（スキル）に着目し，それを評価したうえで方策を検討していく必要性があることを示唆してⅠ．研究の概念枠組みと操作的定義いるものと考える。身体活動については，健康な者を対象としたものではないが，２型糖尿病患者を対象とした研究（徳永・多留・宮脇，2014）で，日常生活での工夫や，身１．研究の概念枠組み
文献および先行研究（オレム，2001/2005；本庄，2001；

体活動継続のための工夫が身体活動量の増加に関連がある

竹鼻・高橋，2002；高橋ら，2000）をもとに自己管理行動

ことが示されている。しかし，認知的スキルに着目した身（身体活動）の先行要因として自己管理能力があるとし，体活動に特異的な自己管理能力を測定する尺度の開発は見その自己管理能力には一般的なものと課題特異的なもの

当たらない。尺度開発によって身体活動における自己管理（身体活動自己管理能力）があると仮定した。一般的な自能力の測定が可能となり，身体活動との関連性が明らかに

己管理能力とは，さまざまな場面に活用可能な一般性の高なれば，身体活動を促進する介入への示唆を得ることについ自己を管理する能力であり，日常生活のさまざまな問題

ながるのではないかと考える。さらに，測定指標（尺度）や要求に対して，建設的かつ効果的に対処するために用いの開発は，健康な者だけでなく健康住民の健康増進・疾病られている能力である。自己管理行動（身体活動）は，一予防，生活習慣病患者の生活指導など，身体活動を促進す

般的自己管理能力よりも課題特異的自己管理能力（本研究る必要のある対象のアセスメントに寄与していく可能性もでは，「課題特異的自己管理能力」を「身体活動自己管理あり，身体活動（自己管理行動）を促進するための介入の能力」とする）から直接的な影響を受けていると考え，本一助につながるのではなかと考える。

研究では図１のような概念枠組みを設定した。

青年期にある大学生では，運動・スポーツをほとんどしない者が５割以上と，運動の習慣がない者が多い現状が報２．操作的定義

告されており（門田，2002，p.558），23か国の大学生を対

オレムはセルフケアエージェンシーを特定の事柄に注象とした研究においても，他国と比較して日本の大学生

意を払い，事柄を変化させたり調整したりする必要性をの身体活動を行う者の割合が少ないことが報告されてい把握する能力，なすべきことを意思決定する能力などがる（Hasse, Septoe, Salis, & Wardle, 2004）。自己管理能力は，含まれるものとして概念化されるとしている（2001/2005,

社会文化的・健康的・環境的要因，セルフケアを必要とす

pp.236-237）。SMS 尺度を開発した高橋らは，自己管理ス

る認識力，精神・情緒状態等によって影響を受けるとされキルには思考の操作により自分自身を励ますような情緒的ている（西田，1995，p.167）。青年期にある大学生は身体なスキルや戦略的な発想により行動の遂行を容易にするよ課題特異的（身体活動）
自己管理能力一般的
自己管理能力

図１

120

身体活動

本研究における概念枠組み

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自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討

うな非情緒的なスキルを含むとし（高橋ら，2000，p.908），の所属），通学・通勤手段，運動に影響を及ぼす疾患の有適切な意思決定のための情報収集や目的達成のための計画無とした。

立案・自己評価などからなる項目を設定している。これら

ｂ．一般的な自己管理能力をもとに本研究では，身体活動自己管理能力を健康維

高橋ら（2000）によって開発された SMS 尺度10項目を持・増進・疾病の予防・悪化防止を目的とした身体活動使用した。尺度としての信頼性は再テスト法と Cronbach’s（自己管理行動）を実行するために自分自身や環境をコン

α 係数（α ＝ .75）で確認されており，妥当性についてもトロールする力であると操作的に定義した。身体活動自基準関連妥当性を有することが確認されている（高橋ら，

己管理能力とは，健康のためにという目的志向をもち，身2000，p.910）。SMS 尺度は，開発の過程で大学生をサンプ

体活動を実行・継続していくために，自己を評価して選ルにしており， 何かしようとするときには，十分に情報択・決定を行い，環境を整えたり，感情や行動をコント

収集をする

ロールする能力である。

してしまう（逆転項目）

身体活動については，「健康づくりのための身体活動基

何をしたらよいか考えないまま行動を開始

で自分を励ます自分ならできるはずだと心の中などの項目で構成されている。４件法で準2013」（厚生労働省，2013a）に従い，「日常生活のなか回答を求め，点数は10〜40点で算出される。点数が高いほで取り組まれる労働，家事，通勤・通学等の活動をど一般的な自己管理能力が高いことを示す。

生活活動 」「体力（健康に関連する体力を含む）の維持・向上

ｃ．身体活動自己管理能力を目的とし，計画的・継続的に実施されるスポーツ・ト

身体活動に特化した質問項目を次の手順で作成した。まレーニング活動の実施と継続を運動 」としてとらえ，ず，身体活動自己管理能力の操作的定義に基づき，身体活動を実行・継続していくために，自己を評価して選択・決生活活動を含めて身体活動とした。

定を行い，環境を整えたり，感情や行動をコントロールする能力を示す項目をアイテムプールした。その際の項目表

Ⅱ．研究方法現については，SMS 尺度および SMS 尺度を応用して開発された自己管理能力についての尺度項目（高橋ら，2000，

１．対象者
調査対象は，Ａ大学の医学部保健学科に在学する１〜４

p.909；山本ら，2009，pp.52-53）を参考にした。次に，ア

年生の333名とした。Ａ大学は，県庁所在地のある政令都

イテムプールした項目について，意味内容が重複していな市に立地している。事前の検定力分析として，先行研究か

いか，理解しづらい項目や曲解を招きうる項目がないかをら推定される効果（β）を . ３とし，有意水準を .05，検定

大学教員を含む研究者３名で検討し，表現の修正と項目の力を95％として分析を行ったところ，回帰分析（変数間の削除・追加を行った。質問項目における回答のしやすさ

関連の検討）における必要対象数は74名と算出された。本についても調査対象以外の大学生に回答してもらい検討

研究では尺度開発を計画しており，因子分析におけるサンを行い，最終的に40項目の質問項目を作成した。回答は，プルサイズについては，変数の５〜10倍の考え方（Hair,

SMS 尺度に倣い「当てはまる」「やや当てはまる」「あまBlack, Babin & Anderson, 2009, p.100）や因子数の20倍とのり当てはまらない」「当てはまらない」の４件法とし，点報告（Arrindle & van der Ende, 1985）もあるが，相関係数数が高いほど身体活動における自己管理能力が高くなるよの信頼区間から200名程度のサンプルサイズが必要とされうに得点化した。

ている（Kline, 1994，p.73；村上，2006，p.68 ）。調査対

ｄ．身体活動象において，回収率および欠損による有効回答率は配布数

WHO ワ ー キ ン グ グ ル ー プ に よ っ て 作 成 さ れ た 国 際International Physical Activityの70％になることを想定して200名程度のサンプルサイズ

標準化身体活動質問紙の確保は可能であると判断した。

Questionnaire; Japanese Version （以下，IPAQ とする）を使用した。IPAQ は平均的な１週間において，高強度および２．調査期間中等度の身体活動を実施した日数ならびに時間を質問する

調査期間は2014年９月から10月であった。

もので，日本語版についても再テスト法による信頼性と基準関連妥当性が確認されている（村瀬・勝村・上田・井上・下光，2002，pp.5-6）。IPAQ には，仕事（有給の仕事，３．調査内容ａ．対象の背景学業，ボランティア活動）での活動，通学・通勤や買い物

年齢，性別，同居家族の有無，アルバイトの状況（有などでの移動，家事活動，余暇時間でのレクレーション活無・頻度），スポーツ・トレーニング活動を行う団体への動や運動・レジャーなど，日常生活場面でのすべての身体所属の有無（部活・サークル・地域のチーム・ジムなどへ的な活動に対する質問が含まれている。IPAQ の日本語版

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自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討

は，大学生を対象とした信頼性と基準関連妥当性が確認さを説明書に記載した。

れている（北村・佐藤・川越・佐竹・塩谷，2010，p.770）。
わが国における「健康づくりのための身体活動基準2013」

５．分析方法（厚生労働省，2013a）では，18〜64歳の者に対しては生活ａ．身体活動自己管理能力尺度の開発

習慣病を予防するために「強度３以上の身体活動を週23

まず，項目分析として，回答分布に偏りのある項目がな

メッツ（MET）・時／週」（1,380MET-min/week）行うこ

いかを確認した。身体活動自己管理能力の各項目の得点はとが推奨されている。IPAQ により測定された身体活動量

１〜４点であるため，標準偏差（standard deviation：SD）

は，MET-min に換算することが可能であり，IPAQ のスコ＋１≧４を天井効果，SD −１≦１をフロア効果とした。

ア が600MET-min/week 未 満 の 者 は「Low Physical Activity

加えて，全項目の信頼性係数を算出し，内部一貫性を確認（以下，Low PA とする）」
，3,000MET-min/week 以上もしくはした。corrected item-total correlation（CITC）が .4以下を示，
Total Vigorous が1,500MET-min/week 以上の者が「High PA」

す項目は内部一貫性の低い項目と判断し，削除項目としどちらにも当てはまらない者は「Moderate PA」と分類される

た。残った項目に対して最尤法・斜交回転での探索的因子（International Physical Activity Questionnaire Core Group,

分析を行い，さらに共分散構造分析を用いた確証的因子分

2005；Papathanasiou, et al., 2012）。

析を行い，データとモデルの適合度を検討した。モデル適ｅ．身体活動：運動習慣と継続期間合度の判定には，適合度指標（goodness of fit index：GFI）

身体活動のうち，運動の実施を継続しているかどうかに

お よ び 比 較 適 合 度 指 標（comparative fit index: CFI），root

ついては，厚生労働省の平成25年度国民健康・栄養調査で

mean square error of approximation（RMSEA），安定性の指用いられている「身体状況調査票」（厚生労働省，2013b）

標として修正適合度指標 adjusted GFI（AGFI）の数値を参を参考に，「継続している運動の有無」「運動の継続期間」考にした。GFI，AGFI は .9以上，CFI は .95以上，RMSEAについて尋ねた。なお，実施頻度および実施時間について

は .06以下の値をモデルの受容の目安とした。開発した尺も尋ね，週２日以上，30分以上持続して運動を行っている度の信頼性の検討には，Cronbach’s α 係数を算出し，内的場合を「運動習慣あり」の者と判断した。これ以外は，通整合性を確認した。α 係数は .8以上であれば，測定値の常，運動習慣なしと判断されるが，男子勤労者約6,000人

安定性や一貫性に問題がなく，尺度の信頼性を示すとされを対象とした研究では，１週間に１回でも定期的に汗を流ている（村上，2006，pp.36-45）。妥当性については，運

すような運動を行うと，糖尿病の発症リスクを20％程度

動習慣の有無および運動の継続期間によって分けた群間抑えることが示されていることから（Okada, et al., 2000），に，身体活動自己管理能力尺度の合計得点に差が認められ運動の強度と継続期間によっては，健康を目的とした行動

るかを一元配置分散分析により確認した。

になると判断し，週に１回，中強度以上の運動を６か月以

ｂ．一般的自己管理能力，身体活動自己管理能力，身体活動の関連性の検討

上継続している者は「運動の継続者」として，運動習慣の研究の枠組みに基づき，モデルを設定し，一般的自己管ない者とは区別することにした。

理能力，身体活動自己管理能力，身体活動の関連性について検討を行い，開発した尺度の有用性を検討した。モデル

４．倫理的配慮
本研究は岡山大学大学院保健学研究科看護学分野倫理に対しては，一般化最小二乗法による共分散構造分析を行審査委員会の承認（承認番号 U14-32）を受けて実施した。

い，GFI，AGFI，CFI および RMSEA の適合度指標を用い講義室にて研究協力の説明書，調査票を対象者に配布し，てデータとモデルとの適合度を確認した。係数は５％水準

研究者が直接調査を依頼した。調査票への回答は，翌日まで有意と判断した。

でに行ってもらうように依頼し，回収箱を設置して，プラ
イバシーが保てるように配慮した。調査に関しては，対象以上の統計解析には，『IBM SPSS Statistics 19』『IBM Amos19』を使用した。

者に身体活動に関する調査であるという研究趣旨について十分説明したうえで，目的および方法，協力は自由意思でⅢ．結あること，調査協力の有無によって修学上の不利益を受け果ないこと，個人を特定されないことを説明書で説明した。

質問紙を配布した303名のうち，241名（回収率79.7％）

調査票は無記名とし，個人が特定されないようにし，同意から回答が得られた。そのうち男性が６名，身体活動に影については，調査票の回答をもって研究協力の受諾とし響のある疾患をもっていると回答した者が27名であった。

た。なお，研究への協力撤回の申し出があっても，調査票

男性の回答は６名と少なく，身体活動に影響のある疾患をを特定することは不可能であり，同意撤回はできないこともっている者も結果の解釈を複雑にすると判断し，分析か122

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討ら除外することにした。これらの者を除き，身体活動自己であった。関連性の検討における対象149名も尺度開発の管理能力についての予備項目40項目すべてに答えており，

対象193名と同様の特徴であり，各項目に有意差は認めら

運動習慣と継続期間についても回答している193名を尺度れなかった。関連性の検討における対象149名の一般的な開発のサンプルとした。開発した尺度の有用性を確認する

自己管理能力得点，IPAQ により測定された身体活動量の関連性の検討には，開発された身体活動自己管理能力尺

結果は表２に示した。SMS 尺度得点は25.8±3.8点であり，度，SMS 尺度，IPAQ，運動習慣と継続期間についてすべ

IPAQ により測定された１週間の合計身体活動量（149名）て回答している149名のデータを分析対象とした。

の 平 均 は5,748.6±4,381.4MET-mins/week で，「Low PA」の者が６名（4.0％），「Moderate PA」の者が42名（28.2％），「High PA」の者が101名（67.8％），であった。

１．分析対象者の特徴
分析対象者の特徴は表１に示した。尺度開発の対象193
名は，１人暮らしが127名（65.8％）と半数以上を占め，

２．身体活動自己管理能力尺度の開発

アルバイトについては週１〜２回の者が69名（35.7％）でａ．項目分析

あり，頻度にばらつきはあるが87％の者がアルバイトを

項目分析の結果，１項目にフロア効果が認められた。40項行っていた。通勤通学で自転車を利用している者は162名

目の CITC を確認したところ，.4以下を示す項目が11項目あ（83.9％）であった。６か月以上継続した運動習慣のあるり，そのなかにフロア効果を示す１項目も含まれていたため，者は44名（22.8％），運動習慣のない者は114名（59.1％）

この11項目を内部一貫性の低い項目と判断し削除した。

表１

分析対象者の特徴
尺度開発（n ＝193)

関連性の検討（n ＝149)

n （ ％ ）n （ ％ ）

20.6±2.6†

20.6±2.9†

193 （ 100 ）149 （ 100 ）

１人暮らし

127 （ 65.8 ）

100 （ 67.1 ）家族との同居64 （ 33.2 ）

47 （ 31.5 ）他の人との同居

1 （

0.5 ）

1 （

0.7 ）

未回答

1 （

0.5 ）

1 （

0.7 ）

年齢（歳）
性別

女性

検定 ‡

ns

同居家族

ns

アルバイト状況全くなし

25 （ 13.0 ）月に１〜２回17 （

15 （ 10.1 ）週に１〜２回

69 （ 35.7 ）

52 （ 34.9 ）週に３〜４回57 （ 29.5 ）

46 （ 30.9 ）

週に４回以上25 （ 13.0 ）

24 （ 16.1 ）あり

142 （ 73.6 ）

112 （ 75.2 ）

なし

50 （ 25.9 ）

36 （ 24.1 ）

未回答

1 （

0.5 ）

1 （

0.7 ）

9 （

4.7 ）

8 （

5.4 ）

8.8 ）

12 （

8.0 ）

ns

スポーツ・トレーニング活動をする団体への所属

ns

通学・通勤手段徒歩
自転車

162 （ 83.9 ）公共交通機関

16 （

8.3 ）

125 （ 83.9 ）
12 （

8.0 ）

車

5 （

2.6 ）

3 （

2.0 ）

未回答

1 （

0.5 ）

1 （

0.7 ）

ns

運動習慣
運動習慣なし114 （ 59.1 ）週１回であるが６か月以上運動を継続

13 （

86 （ 57.7 ）運動習慣あり６か月未満

22 （ 11.4 ）

17 （ 11.4 ）

６か月以上

44 （ 22.8 ）

37 （ 24.8 ）6 .7 ）

9 （

6.1 ）

ns

［注］†：平均 ± 標準偏差。‡：t 検定あるいは χ2検定。
週２日以上，30分以上持続して運動している場合を「運動習慣あり」とした。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

123

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討
表２

SMS 得点，IPAQ により測定された身体活動量の結果（n ＝149）

一般的な自己管理能力
25.8±3.8†

SMS 得点

5,748.6±4,381.4†

１週間の合計身体活動量（MET-min/week）
スコア分類

Low PA6（

4.0 ）Moderate PA

42 （28.2 ）High PA101 （67.8 ）［注］†：平均 ± 標準偏差。
１．SMS 得点の範囲は10〜40点である。
２．Low PA：600MET-min/week 未 満，High PA：3,000MET-min/week 以 上 もしくは Total Vigorous が1,500MET-min/week 以上，Moderate PA：Low PA にも High PA にも当てはまらない者。

ｂ．探索的因子分析する能力を示す「選択・決定能力」，第４因子は，周囲の残った29項目について主成分分析を行ったところ，固有

人とのやりとりを含め，身体活動を実行していく環境や状

値１以上の条件を満たす因子数は４であり，４因子での累況をつくり取り組む能力を示す「戦略的状況調整能力」と積寄与率は55.1％であった。スクリープロットの結果から命名した。

も４因子が抽出する因子数として妥当と判断された。そこ

ｄ．信頼性の検討

で，因子数を４として最尤法，斜交回転による探索的因子

尺度 全 体の Cronbach’s α係数は .865，各因子では「計分析を行った。結果は表３に示すとおりであり，因子負荷

画立案能力」は .725，「感情・行動コントロール能力」が量が .4に満たない項目が６項目（項目7, 11, 23, 32, 36, 37），

「選択・決定能力」が .761，「戦略的状況調整能力」.769，

他の因子に .3以上負荷している項目が３項目（項目16, 31,

は .774であった。なお，「身体活動自己管理能力」の合計得40），共通性が .4に満たないものが２項目（項目24, 28）認点は，23.9点（SD ＝ 6.1）で，範囲は11〜43点，歪度−.046，

められた。これら11項目を削除し，18項目を確証的因子分

尖度 .115，ともに±1.0以下を示し，ほぼ正規分布であった。

析の検討項目とした。

各因子においても，歪度，尖度ともに±1.0以下であった。

ｃ．確証的因子分析

ｅ．外的基準を用いた妥当性の検討

因子モデルの側面からみた構成概念妥当性を検討する目

運動習慣の有無，運動の継続期間によって，身体活動自的で，共分散構造分析による確証的因子分析を行い，デー

己管理能力尺度の合計得点に差が認められるかを一元配置

タとモデルの適合度を検討した。修正指数，標準化係数

分散分析により確認した（表４）。運動習慣のない者と６に着目し，モデルの改良を行ったところ，18項目のうちか月以上運動を継続している者の間に，合計得点，「感情・７項目が削除され最終的に４因子11項目からなる「身体行動コントロール能力」「戦略的状況調整能力」に差が認

活動自己管理能力尺度」が構築された。各因子の項目数

められ（それぞれ p ＝ .02，p ＜ .001，p ＝ .004），運動習慣

は，図２に示すとおり第３因子が２項目で，その他の因子があり６か月以上継続している者の点数がより高かった。

は３項目であった。４因子を一次因子，「身体活動自己管理能力」を二次因子とする二次因子モデルのデータとモデ３．一般的自己管理能力，身体活動自己管理能力，身体活

ル の 適 合 度 は，GFI ＝ .955，AGFI ＝ .926，CFI ＝ .985，

動の関連性の検討

RMSEA ＝ .038であり，指数は受容できる基準を十分に満

身体活動（「一週間の合計身体活動量」と「運動の継続

たす値であった。第二次因子から第一次因子のパス係数，期間」）を従属変数とし，一般的自己管理能力（SMS 尺度

第一次因子から観測変数（項目）へのパス係数はいずれも得点）と身体活動自己管理能力の関連性を検討した結果

統計学的に有意であった（p ＜ .01）。

は，図３に示すとおりであった。身体活動に関する測定値

因子の解釈と命名としては，所属する項目から，第１因が正規性を有していなかったため，推定法としては一般

子は情報を集め目標を立てて計画し，実行につなげていく

化最小二乗法を用いた。モデルの適合度は，GFI ＝ .921，

能力を示す「計画立案能力」，第２因子は自らの感情をコ

AGFI ＝ .883，CFI ＝ .910，RMSEA ＝ .033であり，AGFI

ントロールして取り組みたくないときも取り組んでいく力は .9を下まわっていたが，おおむねモデルを受容できるを示す「感情・行動コントロール能力」，第３因子は，自値であった。変数間の関連性をパス係数でみると，一般的らの能力や環境を考慮して，適切な身体活動を選択・決定

自己管理能力（SMS 尺度得点）から身体活動自己管理能124

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討
表３

身体活動自己管理能力に関する探索的因子分析の結果（n ＝193）
因子負荷量

項目

共通性

第１因子 第２因子 第３因子 第４因子

.825
.598
.592
.586
.579
.577
.553
.542
.532
.449
.423
.394
.381
−.070
.037
−.182
.079
−.056
.245
−.027
−.020
.259
−.046
.228
.137
.145
−.086
−.034
.076

22 ．自分なりの計画を立てて，生活のなかで身体を動かしている
25 ．効果を感じたら人に伝えて，運動や活動を続けていくためのモチベーションに変える
40 ．すぐに効果が現れなくても，身体を動かすことを続けてみる
33 ．運動や生活活動を始めようとするときは，自分なりの計画を立てる
24 ．運動や活動に対して，複数のメリットを考えて実施するほうだ
3 ．自分の体力，体型，健康状態を考慮して，身体活動の量を考えている
28 ．生活のなかに簡単に取り入れられる方法で，身体を動かすことを考えてみる
38 ．１か月後や半年後など，目指す目標を決めている
4 ．運動や生活活動の効果を確認する自分なりの方法をもっている
39 ．運動を新たに始めようとするときには，多くの情報を集めて検討する
2 ．生活のなかでどのようにしたら継続して体を動かすことができるか考えている
37 ．行ったことや，身体の変化を記録している
23 ．自分にはきっとできる，続けられると自分を励ます
8 ．やろうと決めた運動や生活活動は，やりたくない気分のときでも，考え直して実施する
6 ．イライラしたり，気分が落ち込んでいるときでも，決めた運動は実施する
26 ．誘いがあっても，決めた運動は，優先するようにしている
15 ．時間が限られているときでも，取り組もうと考えていることは工夫して取り組む
16 ．天候や用事で決めていた運動や活動が実施できなかったときは，代替えの活動を考える
11 ．スケジュールを調整して，運動を続けられるような工夫をする
7 ．運動にどれくらいの時間を要するのか，事前に調べる
18 ．運動を新たに始めようとするときには，その運動にどのような効果があるのかを調べる
19 ．自分に実施可能かどうかを考えて，内容や方法を選ぶ
31 ．始めようとする運動に，どのくらいの身体的負荷があるのかを調べる
9 ．続けやすさを考慮に入れて，身体活動の内容や方法を決めるようにしている
36 ．効果が出なかったとき，続けられなかったときは反省して対策を考える
32 ．自分の行っている活動は，効果があると言い聞かせる
34 ．家族や友人に協力を依頼することで，運動や生活活動を続けていける環境をつくるほうだ
10 ．自分の取り組むことや目標は，他人に宣言することで，やらないといけない状況をつくる
20 ．環境や物品を整えて，運動を実施しなくてはいけない状況をつくる

因子間相関

.148

−.198

−.025

−.166

−.098

.306
.003
−.272
.119
−.191
.070
.075
.040
.095
.292
−.076
.884
.807
.618
.564
.555
.387
.323
−.146
.074
−.066
.087
.286
−.013
.062
.131
.135

.085
.184
.235
.012
.227
−.102
.101
.235
.212
−.123
.209
−.034
−.247
.031
.187
.344
.014
.281
.795
.533
.477
.455
.385
.364
.146
.036
.175

.418
−.258
−.005
−.056
.024
−.053
.192
−.025
.072
.016
.107
.246
−.011
.050
.205
.006
−.109
.196
.149
.195
−.121
.305
−.021
.026
.192
.754
.584
.467
1.19

固有値

11.45

1.83

1.53

寄与率（％）

39.47

6.30

5.26

4.10

累積寄与率（％）

39.47

45.77

51.03

55.13

第１因子

1.000

第２因子

.652
.644
.546

第３因子
第４因子

.606
.547
.583
.514
.334
.465
.339
.422
.410
.488
.434
.379
.440
.669
.556
.410
.555
.493
.508
.365
.682
.509
.386
.451
.508
.351
.674
.430
.512

1.000

.537
.468

1.000

.520

1.000

［注］探索的因子分析：最尤法，プロマックス回転。

身体活動
自己管理能力

.907
第１因子

第２因子

d1

項目33 項目38 項目39

e33

e38

e39

第３因子

d2

.757 .785 .639

.721 .615 .734

項目６ 項目８

e6

e8

.782

.811

.663

.783

第４因子

d3

.778

d4

.656 .741 .814

項目26

項目９

項目19

項目10 項目20 項目34

e26

e9

e19

e10

e20

e34

χ2/df＝1.279，p＝.111，GFI＝.955, AGFI＝.926, CFI＝.985, RMSEA＝.038
パス係数値はすべてt＞3.291（p＜.001），d：攪乱変数，e：誤差変数
第１因子：計画立案能力
第３因子：選択・決定能力

図２

第２因子：感情・行動コントロール能力
第４因子：戦略的状況調整能力

身体活動自己管理能力の確証的因子分析の結果（n ＝193）（標準化係数）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

125

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討
表４

身体活動自己管理能力得点と運動習慣の有無および運動の継続期間（n ＝193）
運動の継続者（n ＝13）

運動習慣なし（n ＝114）23.2±5.8

身体活動自己管理能力尺度合計得点

運動習慣ありF値†

p値

27.2±5.9

5.09

.002

7.2±2.2

7.2±2.3

1.91

.130

6.3±1.8

7.0±2.2

10.01

p ＜ .001

5.2±1.5

5.5±1.3

0.19

.894

6.2±2.2

7.5±2.2

4.58

.004

６か月未満
（n ＝22）

６か月以上（n ＝44）25.0±6.4

25.8±5.5＊＊

計画立案能力6.5±2.0

7.2±1.5

感情・行動コントロール能力

5.3±1.8

6.5±1.9＊＊＊

選択・決定能力5.3±1.75.3±1.3

戦略的状況調整能力

6.1±2.1

6.8±1.9＊＊［注］†：Bonferroni の検定，＊＊：p ＜ .01，＊＊＊：p ＜ .001。
１．週2日以上，30分以上持続して運動している場合を「運動習慣あり」の者とした。
２．週1回ではあるが30分以上中等度の運動を６か月以上行っている場合は，運動習慣なしに含めず「運動の継続者」とした。
３．身体活動自己管理能力合計得点の得点範囲は12〜48点，計画立案能力は３〜12点，感情・行動コントロール能力は３〜12点，選択・決定能力は２〜８点，戦略的状況調整能力は３〜12点である。

一週間の合計身体活動量.088

運動の継続期間
−.047

e01

e02

.085
.319 **

一般的
自己管理能力（SMS尺度得点）

身体活動
自己管理能力.311**

.849

感情・行動
能力

d1

.739

.759

.716

コントロール

計画立案能力

d5

d2

選択・決定
能力

d3

戦略的状況
調整能力

d4

.855

.815 .747

.652

項目
33

項目
38

項目
39

項目
6

項目
8

項目
26

項目
9

項目
19

項目
10

項目
20

項目
34

e33

e38

e39

e6

e8

e26

e9

e19

e10

e20

e34

.798 .700 .709

.800

.828

.782

.651

χ2/df＝1.157，p＝.172，GFI＝.921，AGFI＝.883，CFI＝.910，RMSEA＝.033**：p＜.01，d：攪乱変数，e：誤差変数［注］１：一般的自己管理能力については，SMS尺度の得点を用いたため，四角形の観測変数として示した。
２：身体活動自己管理能力尺度の下位因子および観測変数へのパスはすべて統計的に有意（t＞3.291，
p＜.001）であり，アスタリスク（＊）の付記を省略した。
３：一週間の合計身体活動量（IPAQから算出）と運動の継続期間（身体状況調査票参考）は，身体活動の観測変数として用いた。

図３

一般的自己管理能力，身体活動自己管理能力，身体活動におけるパス解析の結果（n ＝149）

力には .311（p ＜ .01）の関連が認められ，身体活動自己管Ⅳ．考理能力から運動の継続期間にも .319（p ＜ .01）の中程度の察関連が認められた。一般的自己管理能力（SMS 尺度）は，本研究では，健康教育において重要な意味をもつと考え直接的には運動の継続期間を説明していなかった。１週間られる自己管理能力に着目し，身体活動に特異的な自己管の合計身体活動量については，一般的自己管理能力（SMS

理能力の因子構造を検討し，信頼性および妥当性を備えた

尺度得点），身体活動自己管理能力ともに関連を認めな尺度を開発した。さらに，開発した尺度を用いて，身体活かった。

動および一般的自己管理能力と身体活動自己管理能力との関連性を検討し，身体活動自己管理能力は一般的な自己管126

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討

理能力よりも身体活動を説明できるのか，特異的な自己管

う見込み感が高いことを報告している。藤澤・満石・前理能力を評価する有用性について検討を加えた。

場・飯尾（2014）も女子大学生を対象として，同様の結果を報告している。「感情・行動コントロール能力」の因子

１．尺度の信頼性と妥当性について

は， やりたくない気分のときでも，考え直して実施する

従来，運動の促進や継続を検討する研究では，運動に対誘いがあっても，決めた運動は優先するようにしている

する動機づけに関する尺度やセルフ・エフィカシーに関すなどの項目からなり，精神的なストレス状態，他の誘いとる尺度が用いられてきた（松本ら，2003；岡，2003）。運

いった，運動行動を障害しやすい状況でも自らをコント

動セルフ・エフィカシーは，運動の維持期にある者ほど得ロールして取り組んでいく力を示している。本研究の結果点が高くなることが示されており（岡，2003），多様に異は，岡（2003）や藤澤ら（2014）の報告と類似しているもなる障害や状況におかれても運動を実行できる見込み感のと考えられ，運動行動を障害しやすい状況でも自らをコ（自信感）は，運動の継続を規定する要因の一つと考えら

ントロールして取り組んでいく力は，運動を継続していくれている。本研究では，さらに身体活動を促進する力となためには，重要になる自己を管理する力ではないかと考えるであろうさまざまな因子からなる自己を管理する能力をられる。また，金森（2012，p.80）は，中高年男性1,000名評価できる尺度の開発を行った。従来，自己管理能力に関を対象にした研究において，運動の継続には一緒に運動すする尺度の開発は探索的因子分析のみで行われることが多る仲間が必要であり，その関連性の強さは中程度としていかったが，探索的因子分析では，解の不定性や恣意性などる。「戦略的状況調整能力」の因子には，家族や友人に協の問題がみられ，構成概念妥当性の吟味は十分ではない。

力を求めて自ら運動を行う環境をつくる項目や他人に宣言本研究では探索的因子分析にみられる因子抽出とその解釈して運動を行う状況をつくる項目が含まれている。これらの恣意性あるいは曖昧さをできるだけ払拭するために，探の項目は，他者と一緒に運動することを意味するものでは

索的因子分析に加えて確証的因子分析を行い，因子構造モ

ないが，身体活動を実行していくための戦略として，家族デルの検討により構成概念妥当性を確認した。作成した身を含む他者とのやりとりを通して運動をできる環境や状況

体活動自己管理能力尺度は，高い適合度指標の値からデーをつくる力を示しており，他者の存在やそれを活用する力

タとの当てはまりがよいことが示されており，これは身体が運動の継続には必要であることを示す知見と考える。以活動自己管理能力尺度の構成概念妥当性を裏づける結果で上の結果は，身体活動に特異的な自己管理能力が運動の継あると考える。また，信頼性も高かったことから，内的整続に違いをもたらす可能性を示唆するものであり，開発し合性の高い尺度が構築されたものと考える。さらに，身体た身体活動自己管理能力尺度の構造における妥当性を裏づ

活動自己管理能力尺度は，各因子得点，合計得点ともに正ける結果といえるであろう。なお，村松らは，22〜61歳の規分布を示しており，これらは本研究で開発した尺度が身男女の運動継続者へのインタビューから運動中断を回避す

体活動自己管理能力を適切に評価できる測定指標としてとるための要因として，自分にあった運動条件を選択するとらえ得ることを示す知見と考える。

いったカテゴリーを抽出している（村松・郷・小屋・川

外的な基準を用いた妥当性の検討においては，運動を６

口，2009，p.92）が，本研究では「選択・決定能力」の因か月以上継続している者と運動習慣のない者で尺度合計得子得点は，運動習慣の有無，継続期間でほとんど違いを認点に有意な差が認められ，運動を継続できている者は運動めなかった。自分に適した活動を選択することや継続でき習慣のない者に比べ，身体活動自己管理能力が高いことがる内容や方法を選択することは，運動を中断しないために示された。この結果は，運動を継続している者とそうでな必要な力であると考えるが，本研究における結果は，対象い者の間に身体活動における自己管理能力に違いがあるこが同じ大学・学部の女子大学生という年齢や環境，知識等とを示すものであり，身体活動自己管理能力尺度の外的基に大きな差異のない集団であったからかもしれない。小笠準を用いた妥当性はおおむね支持されたと考えてよいであ

原らが22〜74歳の運動習慣のない者を対象にした介入研究ろう。各因子でみると，「感情・行動コントロール能力」

においては，健康度測定により運動強度を決め，自宅で実「戦略的状況調整能力」において，運動を６か月以上継続

施可能な筋力トレーニングを取り入れ，余暇時間を有効にできている者の得点が，運動習慣のない者に比べ有意に高活用して日常生活のなかで身体活動量を増加できるようにかった。岡（2003）は，40〜64歳の中年期にある人を対象

かかわる支援が，運動習慣の形成に有効であったと報告さとし，運動習慣を長期的に維持している（６か月以上）群れている（小笠原ら，2002）。年齢や健康状態，その人がは，不定期にしか運動を行っていない群や運動をし始めた

おかれている環境によって，適した身体活動は異なり，自ばかりの群よりも有意に肉体疲労や精神的ストレス，時間分にあった活動の内容や方法を選択・決定することは，身のなさ，悪天候といった状況においても定期的な運動を行

体活動や運動を継続するために必要な力であることが推察

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2017

127

自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討される。今後さまざまな集団を対象とした検討が必要となと算出される。本研究の対象者は，身体活動を増やすためると考えるが，本研究では，確証的因子分析により身体活に意識的に計画を立案する，選択・決定する，感情や行動

動自己管理能力尺度の構成概念妥当性が支持され，外的基をコンロトールする等の自己管理能力にかかわらず，生活準を用いた妥当性，高い信頼性を確認できたことから，運上の特徴から IPAQ による身体活動量が増加していること

動の継続に違いをもたらす身体活動に特異的なが考えられ，そのことが１週間の合計身体活動量と自己管自己管理を評価できる指標が開発されたと考えてよいだろ

理能力との関係を希薄化させたとも考えられる。わが国う。運動の継続は，身体活動量を増加させ，身体活動の増の20代の一般的な身体活動レベルを評価した報告は見当加は生活習慣病などの罹患率を下げそれを予防する（『健たらないが，1,651名の大学生を対象にした Papathanasiou,

康日本21』，厚生労働省，2010）といわれている。運動のet al.（2012）によると，19〜30歳の女子大学生における継続に影響を及ぼす自己管理能力を把握することによっ「High PA」の割合は10.9％と報告され，医学系の大学生て，この能力の促進を試みる介入を助けることにつながっを 対 象 と し た Padmapriya, Krishna, & Rasu（2013，pp.607-ていくのではないかと考える。

608）においても「High PA」の割合は41.3％，「Moderate

能力PA」の割合は43.2％と報告されている。本研究の対象者
２．一般的な自己管理能力，身体活動との関連性からみたの「High PA」に分類される者の割合はこられの結果と比開発した尺度の有用性についてべても多く，自己管理能力と IPAQ 得点（１週間の合計身

一般的な自己管理能力，身体活動自己管理能力，身体活体活動量）についての結果の解釈には慎重にならなくては動の関連性の検討では，一般的自己管理能力である SMS

ならないと考える。生活習慣病や健康課題をもつ人々に対尺度得点よりも身体活動自己管理能力が，運動の継続期間

しては，運動だけでなく，生活のなかで身体活動量を増加と関連性を有しており，説明力を持っていることが示されすることが望まれる。生活活動を含む身体活動量に身体活た。竹鼻・高橋が２型糖尿病患者を対象として，自己管理

動自己管理能力が関係し，身体活動量の増加に寄与するのスキル（認知スキル）と自己管理行動との関連を検討したか，さらなる検討が必要である。

研究では，パス解析の結果，SMS 尺度得点と特異的な自己管理能力である糖尿病自己管理スキル得点には .43の関３．研究の限界と課題

連が，糖尿病自己管理スキル得点と自己管理行動の間には本研究の限界として，実際の自己管理行動である身体活.35の関連が認められている（2002，p.1164）。本研究にお動をサンプルサイズの関係から，歩数計などの客観的なける SMS 尺度と身体活動自己管理能力，身体活動自己管データで測定することができなかったことがあげられる。

理能力と運動の継続期間の間にも同様に中程度の関連性がまた，女性のみを対象としていること，横断的データによ認められており，この結果は，一般的な自己管理能力だける妥当性の確認のみに留まっており , 交差妥当性や予測的でなく，行動に特異的な自己管理能力を測る必要性を裏づ

妥当性が不明なことが本研究の限界点としてあげられる。

ける知見であり，本研究において身体活動自己管理能力尺他の年代や健康課題をもつ集団でも使用できるのか，因子度を開発した意義を裏づけるものである。

不変性について検討を行っていく必要があるだろう。まただし，本研究で身体活動の一つとして取り上げた，

た，身体活動自己管理能力の高い者が，実際に運動の継続

IPAQ 得点（１週間の合計身体活動量）においては，SMSができるのか縦断的な確認を行うことや，生活習慣病や運尺度得点，身体活動自己管理能力ともに関連を認めなかっ動療法適応の患者などに対して，身体活動自己管理能力をた。IPAQ は身体活動量を測定する指標であるが，仕事，用い，身体活動や症状や測定値などと関連するのかなど，

移動，家事，余暇時間など生活のなかのすべての身体活動

さらなる尺度の妥当性の検討が必要である。その際には，を測っており，健康を目的とした自己管理行動を反映しに身体活動について客観的な測定値を用いることも必要であくかったと考えられ，このことがこの結果に影響している。

るのではないかと思われる。とくに本研究の対象は，週に１〜２回以上のアルバイト従事を行っている者が約８Ⅴ．結

割と，加納ら（2014，p.5），應戸・中島（2015，p.267）の論

報告と比べて多い傾向にあった。また，移動に自転車を自己管理（認知的）スキルに着目し，身体活動に特異的使用している者が83.9％であったが，健康のために乗り物

な「身体活動自己管理能力尺度」を開発し，妥当性ならびではなく自転車を選んでいるとは考えにくい状況にある。

に信頼性を備えていることを確認した。また，関連性の検IPAQ では，電車・バスなど乗り物での移動は０ MET，討から一般的自己管理能力よりも身体活動自己管理能力

歩行による移動は3.3MET，自転車による移動は６ METが，運動の継続期間との関連性が強く，身体活動について

128

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自己管理スキル尺度を応用した身体活動自己管理能力尺度の開発とその信頼性・妥当性の検討

より説明していることが示された。これは，身体活動に特答えいただきました皆さまに心よりお礼を申し上げます。

異的な自己管理能力を評価する必要性を裏づける結果で本研究は，第41回日本看護研究学会学術集会で発表を行っあった。しかし，本研究では，身体活動自己管理能力と１た。

週間の合計身体活動量には関係を認めておらず，さらなる検討の必要性も示唆された。

著者貢献度

謝

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収辞
本研究の調査にあたり，快く調査に応じ多くの質問にお要原稿を確認した。

旨

目的：自己管理（認知的）スキルに着目した身体活動自己管理能力尺度を開発し，尺度の有用性を検討する。
方法：Ａ大学の学生を対象とした。項目分析，探索的因子分析，確証的因子分析を用いて因子モデルを構築し，信頼性，妥当性の検討を行った。一般的自己管理能力，身体活動との関連性から有用性を検討した。
結果：分析の結果，４因子11項目モデルが構築された（GFI ＝ .955，AGFI ＝ .926，RMSEA ＝ .038）。尺度のCronbach’s α 係数は .865で，運動の継続期間で尺度得点に有意差を認めた。一般的自己管理能力よりも身体活動
自己管理能力が，運動の継続期間と関連性を有していることが示された（β ＝ .319，p ＜ .01）。
結論：尺度の構成概念妥当性および外的基準による妥当性，信頼性が確認され，身体活動自己管理能力は一般的
自己管理能力よりも運動の継続期間に説明力をもつことが示され，有用性が示唆された。

Abstract
Purpose: The aim of this study was to develop a physical activity self-management agency scale that includes cognitive selfmanagement skills, and to examine the usefulness of the scale.
Method: The subjects were 193 students at University A. Scale development involved several phases, including item development, reliability testing, construct validity testing, and criterion-related validity testing. Furthermore, we examined theusefulness of the scale based on the relevancy of universal self-management agency and physical activity self-management
agency.
Results: Confirmatory factor analysis was conducted to assess the extent to which the physical activity self-management
agency scale structure fit the present data. The fit indices were approximately satisfactory（GFI＝ .955, AGFI＝ .926, RMSEA＝. The scale comprises four factors with 11 items. Cronbach’s alpha for the total scale score was .865. A significant differ.038）
ence in the scale score was observed with the continuance of exercise. It was also shown that physical activity self-management.
agency had a greater effect on continuing to exercise than universal self-management agency（β＝ .319, p ＜ .01）
Conclusion: We developed a physical activity self-management agency scale and confirmed its construct validity, validity byexternal standards, and reliability. The usefulness of the scale was suggested.

文

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成27年12月16日受付
平成28年11月17日採用決定

No. 2

2017

doi:10.15065/jjsnr.20161129004−研究報告−

新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連
─ 大学附属病院に就職後６か月目と１年目の比較 ─
Relationship Between Clinical Nursing Competence of Newly Graduated Nurses and Support from Other Staff:
The Investigation Which are the 6th Month and the 1st Year After Getting a Job in a University Hospital
山

口

大

輔１）

Daisuke Yamaguchi
小

林

千

世

１）

Chise Kobayashi

浅

川

和

美２）

Kazumi Asakawa
上

原

文

恵

栁

澤

節

子１）

Setsuko Yanagisawa

１）

Humie Uehara

松

永

保

子１）

Yasuko Matsunaga

キーワード：新卒看護師，看護実践能力，他者支援
Key Words：newly graduated nurses, clinical nursing competence, support from staff of the ward

緒

年以前に行われたものであり，卒後研修が努力義務化され言た後の，新卒看護師の看護実践能力に関する調査結果は医療の高度化と入院期間の短縮化に伴い，急性期や重症報告されていない（2004）。また，看護実践能力を測定し化した入院患者の割合が増加している。そのため，新卒看ている尺度をみると，38年前の1978年に Schwirian（1978）

護師には，患者への治療やケアの最終実施者としての責任が開発した，６つの下位尺度からなる Six-Dimension Scale

を担いながら，看護実践能力を習得することが求められて

of Nursing Performance（以下，6-DS）が多くの研究（高いる。日本では，１年に約５万人が看護基礎教育機関を卒

島 ら，2004； 斎 田・ 阿 蘇 品，2012） で 使 用 さ れ て い た。

業し，看護師国家試験合格者の約90％が病院に就職する

6-DS の下位尺度には，急変時の対応などの能力を測定す

が，そのうちの7.9％が１年以内に離職している（日本看る「クリティカルケア」や，リーダーとしてチームメン

護協会，2014）。多くの病院では，新卒看護職員研修としバーが行った看護を管理する能力を測定する「リーダーて，集合教育と現場教育（on the job training：OJT）が行

シップ」，他職種の人材を活用する能力などを測定する

われ，離職を予防するとともに，採用した新卒看護師の看「教育／協調」といった問題解決的思考が求められる高度

護実践能力の習得を促す教育を行っている（寺澤，2005；

な看護実践能力が含まれており，新卒看護師が１年で習得

上泉ら，2010）。厚生労働省は，看護職員の離職を予防すすることが非常に困難（斎田・阿蘇品，2010）な尺度であるとともに定着促進の必要性を訴え，新人看護職員ガイドるといえる。そのため，新人看護職員ガイドラインの研修

ラインの研修到達目標と指導指針（厚生労働省，2009）を到達目標（厚生労働省，2009）が出された後の新卒看護師

提示し，新卒看護職員の卒後臨床研修を努力義務化したの看護実践能力を，現在の看護に必要とされる能力を測定（厚生労働省，2010）ことによって，各施設でこのガイドできる尺度で調査する必要があると考えた。

ラインに沿った卒後臨床研修が行われている。

また，末永・安藤・嶋澤・宮本（2014）は，新人看護職

看護実践能力とは，知識や技術のみをさすのではなく，員ガイドラインを用いた研修を発展させていくために，新人間関係を含めた判断に基づいた技術や看護師としての態

人看護師を「みんなで育てる組織文化の醸成」が必要であ度が統合されたものである（高島ら，2004）。新卒看護師ると述べている。つまり，新人看護師の看護実践能力の習の看護実践能力の自己評価は，入職直後が最も高く，入得には，病棟でかかわる師長をはじめ，スタッフ全員が現職３か月後，６か月後，12か月後は入職直後より低く推場教育の指導者の役割を担い，それぞれのポジションに応移するが，３か月以降は徐々に高くなっていく（高島ら，じた役割を果たす必要がある（山西，2007）。

2004）ことが報告されている。しかし，高島らの調査で医療現場では，新卒看護師に対する教育として OJT が，は，新卒看護職員の卒後臨床研修が努力義務化された2011

最も多く実施されており（上泉ら，2010），新卒看護師は，

１）信州大学医学部保健学科 Division of Nursing, School of Health Sciences, Faculty of Medicine, Shinshu University
２）山梨大学大学院総合研究部医学域看護学系基礎・臨床看護学講座 Division of Nursing Science, Faculty of Medicine,
Graduate Faculty of Interdisciplinary Research, University of Yamanashi（Fundamental and Clinical Nursing）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

131

新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連

OJT を通して，師長，先輩，同期からの支援（以下，他者

Ⅲ．方支援）を多く受けながら，看護実践能力を習得していることが示唆されている（野呂瀬，2007；藤好・藤丸・納富・法

１．研究デザインと方法

兒玉・奥野，2008；山口・徳永，2014）。しかし，どの時研究デザインは，縦断調査による関連検証研究である。

期に，誰から，どのような支援を受け，看護実践能力を習

看護基礎教育を終了後，初めて大学附属病院に就職した，得しているかは明らかになっていない。

２施設の大学附属病院の看護師141名を対象に入職後６か

そこで本研究では，大学附属病院に入職した新卒看護師に入職６か月目（以下，６か月目）と入職１年目（以下，

月目（平成26年９月）と１年目（平成27年３月）に，無記
名自記式質問紙調査を行った。

１年目）に縦断的に調査することとした。また，新人看護職員ガイドラインの研修到達目標と指導指針（厚生労働２．調査内容省，2009）が出された状況を背景に開発され，近年必要とa．基本属性されている，事故を防止する能力である「リスクマネージ

年齢，性別，配属部署，看護基礎教育を修了した教育機

メント」やケアの質を向上させていく能力である「質の改関，職場の教育体制。

善」を含む看護実践能力自己評価尺度（中山ら，2010）を

b．看護実践能力

使用し，大学附属病院に就職した新卒看護師が受けている

中山ら（2010）が開発した，看護実践能力自己評価尺度

他者支援の内容と，看護実践能力との関連を明らかにする（Clinical Nursing Competence Self-assessment Scale：CNCSS）こととした。どの時期に，誰がどのような支援を行うことの〈達成の頻度〉を使用した。この尺度は，「基本的責務」

が，新卒看護師の看護実践能力習得へと結びつくかを明ら「倫理的実践」「援助的人間関係」「クリニカルジャッジメ

かにすることにより，新卒看護師が看護実践能力を習得す

ント」「看護の計画的な展開」「ケアの評価」「ヘルスプロ

るための，職場における他者支援のあり方を検討したいと

モーション」「リスクマネージメント」「ケアコーディネー

考えた。

ション」「看護管理」「専門性の向上」「質の改善」「継続教育」の13下位尺度64項目から構成されている。信頼性・妥

Ⅰ．目

当性は検証されており，Cronbach’s α 係数は，α ＝ .97で的あることが報告されている（工藤・中山・石原・東・永大学附属病院に就職した新卒看護師が，６か月目と１年目に，「看護師長・副師長」「先輩看護師」「同期」から受けている支援内容と，看護実践能力との関連を明らかにする。

山，2012）。本研究での Cronbach’s α 係数は，６か月目が
α ＝ .96，１年目が α ＝ .97であった。
各項目に対して，「４点：自信をもってできる」〜「１点：自信がない」で回答し，得点が高いほど，自己の看護実践能力が高いと考えていることを示す。できるというレベルの実践内容の確実性を質問者に確認できる表現としⅡ．用語の定義て，「自信をもって」という表現で表わされている。尺度

１．新卒看護師：看護基礎教育を終了後，病院に入職後か作成者から使用許可の承諾を得て使用した。

c．他者支援ら１年後までの看護師とした。
２．看護実践能力：看護師としての知識，技術，価値・信中原（2010）が開発した，他者支援尺度を使用した。こ条，経験を複合的に用いて行為を起こす能力であり，看の尺度は同じ職場の人から受けている支援を測定するため

護専門職としての感情，思考判断を伴った実際に行ってに開発されたものであり，「業務支援」「内省支援」「精神いる統合的な行動（中山ら，2010）とした。

支援」の３因子14項目で構成されている。信頼性・妥当性

３．他者支援：新卒看護師が所属する部署の看護師長・副は検証されており，各因子の Cronbach’s α 係数は，業務

師長（以下，師長・副師長），同じ年に看護基礎教育を支援 α ＝ .85，内省支援 α ＝ .75，精神支援 α ＝ .89であ修了し，初めて就職した新卒看護師（以下，同期），師

ることが報告されている。本研究での Cronbach’s α 係数

長・副師長と同期以外のすべての看護師（以下，先輩）

は，６か月目は業務支援 α ＝ .87，内省支援 α ＝ .78，精から受けている支援とした。支援とは，日常的な業務の神支援 α ＝ .90であり，１年目は業務支援 α ＝ .89，内省中で行われる「他者の仕事に対する援助的な介入」であ支援 α ＝ .81，精神支援 α ＝ .89であった。

り，業務遂行に関する助言や指導，業務の出来不出来に業務支援とは，業務を遂行していくうえで直接的に関係

対するフィードバック，精神的な安息や安心感の提供なしてくる助言や指導である。内省支援とは，業務の経験やどを含む（中原，2010）。

自分自身のあり方を客観的に振り返る機会を与えられるこ

132

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連とである。精神支援とは，精神的安息の支援である。

調査票を回収用封筒に入れ厳封し，回収袋に投入するよう

各項目に対して，「５点：よくあてはまる」〜「１点：依頼した。回収をもって対象者からの同意を得られたもの

まったくあてはまらない」で回答し，得点が高いほど多くとした。回収した調査票は，鍵のかかる場所で厳重に保管の支援を受けていることを示す。最近１か月間に師長・副し，研究以外の目的で使用はしなかった。なお，本研究は師長，先輩，同期，の３者それぞれから受けている支援に

信州大学医学部医倫理委員会の承認を得て実施した（承認

ついて，回答を依頼した。尺度作成者から使用許可の承諾

番号2762）。

を得て使用した。

Ⅳ．結

３．データの収集方法

果

各病院の看護部長に依頼し，看護師長会で研究協力の承調査用紙配布数は141部であった。６か月目の回収数は認を得た。その後，新卒看護師全員を対象に，入職６か月

110部（回収率78.0％）であり，記入漏れのある回答５部

目（平成26年９月）と１年目（平成27年３月）に，各病棟を除いた105部を分析した（有効回答率95.5％）。

の看護師長を通して，「調査依頼書」と「調査票」と「回１年目の回収数は105部（回収率74.5％）であり，記入

収用封筒」を配布した。調査書は無記名であり，調査書の漏れのある回答５部を除いた100部を分析した（有効回答

提出をもって，調査協力に同意したとみなした。回答後の率95.2％）。

調査票は，回収用封筒に入れて厳封し，院内に設置した回収袋に投入されたものを回収した。

１．対象者の概要（表１）４．分析方法名（4.8％）であった。卒業した看護基礎教育機関にみる①各支援者からの支援得点の差は，Wilcoxon の符号付順と，大学が61名（58.1％）と最も多かった。配属部署は，

位検定を行い，Bonferroni の不等式で多重比較を行った。

病棟94名（89.5％），ハイケアユニット（ICU，NICU 等）

６か月目の調査回答者は，女性100名（95.2％），男性５②６か月目と１年目の看護実践能力自己評価得点と各支援６名（5.7％），救命救急５名（4.8％）であった。

者からの得点の差は，Mann-Whitney の U 検定を行った。

１年目の調査回答者は，女性96名（96.0％），男性４名③看護実践能力自己評価得点と，各支援者からの支援得点（4.0％）であった。卒業した看護基礎教育機関別にみると，との相関係数を Spearman の順位相関係数で分析し，有大学が54名（54.0％）と最も多かった。配属部署は，病棟

意水準は５％未満とした。相関係数 r ＜ .2をほとんど相95名（95.0％），ハイケアユニット（ICU，NICU 等）４名

関なし，r ＝ .2〜 .4を弱い相関，r ＝ .4〜 .7を比較的強（4.0％），救命救急１名（1.0％）であった。

い相関，r ＞ .7を強い相関とした（小塩，2011）。

新卒看護師に対する現場での教育制度は，１施設がプリ④看護実践能力自己評価総合得点を，平均点より高得点のセプター制度であり，１施設がプリセプター制度やチュー

群（能力高群）と，低い群（能力低群）に分けて，２群ター制度など，部署ごとに異なる教育体制をとっていた。

間の他者支援得点の差を，Mann-Whitney の U 検定で分析を行った。

表１

対象者の属性⑤分析ソフトは『IBM SPSS Statistics 22』を使用した。
５．倫理的配慮，研究対象者の保護

年齢（歳）調査する病院の看護部長に対して，口頭および文書にて入職６か月目（n ＝105）

入職１年目（n ＝100）

22.9±2.0

23.1±2.0

性別調査目的を説明し承諾を得た。調査用紙の配布は，各病棟

女性100（95.2）

96（96.0）の看護師長に依頼した。看護師長からの配布による研究参

男性

5（ 4.8）4（ 4.0）35（33.3）

37（37.0）

加への強制力を最小限に抑えるため，特定の場所に回収袋を設置し，自由意思で投入できるようにした。調査対象者
個人に対しては，調査票に調査依頼書を同封して配布した。調査対象者に，研究への参加は任意であり，参加・不

教育背景
専門学校
短期大学

9（ 8.6）9（ 9.0）大学

61（58.1）

54（54.0）

配属部署

参加により不利益は起こらないこと，データは個人が特定病棟

94（89.5）

95（95.0）

されないように処理し，研究以外に使用しないことを文書

ハイケアユニット（ICU 等）

6（ 5.7）4（ 4.0）で説明した。

救命救急5（ 4.8）1（ 1.0）

対象者個人が特定されないように無記名とし，対象者が［注］数値は平均 ± 標準偏差または人（％）。

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2017

133

新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連

２．大学附属病院に就職後，６か月目と１年目の看護実践

３．新卒看護師が受けている他者支援

能力自己評価得点（表２）

ａ．就職後６か月目の他者支援（表３）看護実践能力自己評価得点の合計点は，６か月目は６か月目の新卒看護師が職場で受けている他者支援内容

172.4（±22.0）点で，１年目は179.9（±24.0）点であり，別の得点をみると，「業務支援」は，先輩からの支援が最も６か月目よりも１年目のほうが得点は高く，有意な差が認高く，次いで師長・副師長，同期の順であった。先輩からのめられた（p ＜ .01）。

，師
支援得点は，師長・副師長，同期よりも高く（p ＜ .01）

下位項目別では，「クリニカルジャッジメント」「看護の長・副師長からの支援得点は同期よりも高かった（p ＜ .01）。

計画的展開」「ヘルスプロモーション」「ケアコーディネー「内省支援」は，先輩からの支援が最も高く，次いで師ション」「専門性の向上」（p ＜ .01），「基本的責務」「ケア長・副師長，同期の順であった。先輩からの支援得点は，の評価」「質の改善」（p ＜ .05）で６か月目よりも１年目の師長・副師長，同期よりも高く（p ＜ .01），師長・副師長

方が得点は高く，有意な差が認められた。

からの支援得点は同期よりも高かった（p ＜ .01）。

６か月目の看護実践能力自己評価得点のコンピテンス別「精神支援」は，同期からの支援が最も高く，次いで先の得点で低値であったものは，「ケアコーディネーション」

輩，師長・副師長の順であった。同期からの支援得点は，の中央値が2.0点（２点：あまり自信がない）と最も低い

師長・副師長，先輩よりも高く（p ＜ .01），先輩からの支点数であった。１年目になると2.3点に得点は上がってい援得点は師長・副師長よりも高かった（p ＜ .01）。

る（p ＜ .01）が，１年目でも，最も低い点数であった。

ｂ．就職後１年目の他者支援（表３）
１年目の新卒看護師が職場で受けている他者支援の，内容

中央値が３点（まあまあ自信がある）に到達している能力は６か月目と１年目ともに「基本的責務」「倫理的実践」

別の得点をみると，「業務支援」は，先輩からの支援が最も「リスクマネージメント」「継続学習」であった。

高く，次いで師長・副師長，同期の順であった。先輩からの支援得点は，師長・副師長，同期よりも高く（p ＜ .01）
，師長・副師長からの支援得点は同期よりも高かった（p ＜ .01）。
「内省支援」は，先輩からの支援が最も高く，次いで師

表２
看護実践能力

時期別の新卒看護師の看護実践能力自己評価得点

入職６か月目（n ＝105）

入職１年目（n ＝100）

中央値

四分位範囲

中央値

四分位範囲

p値

有意差
＊

基本的責務

3 .0

2.6−3.3

3.0

2.8−3.3

.021

倫理的実践

3 .0

2.8−3.3

3.0

2.8−3.3.673

援助的人間関係

2 .7

2.3−3.0

2.8

2.5−3.0.308

クリニカルジャッジメント

2 .7

2.3−2.9

2.9

2.6−3.0.001＊＊

看護の計画的展開

2 .7

2.4−2.9

2.9

2.6−3.0

.005

＊＊

ケアの評価

2 .7

2.4−2.9

2.8

2.6−3.0.011＊

ヘルスプロモーション

2 .6

2.2−3.0

2.8

2.4−3.0.009＊＊

リスクマネージメント

3 .0

2.8−3.3

3.0

2.0−2.7.083

ケアコーディネーション

2 .0

1.7−2.3

2.3

2.3−3.0.001

看護管理（役割遂行）

2 .8

2.3−3.0

2.8

2.3−3.0.437

専門性の向上2 .3

2.0−2.8

2.8

2.3−3.0

.000

＊＊

質の改善

2 .7

2.0−2.8

2.7

2.0−3.0

.038

＊

継続学習

3 .0

2.5−3.3

3.0

2.5−3.0.537＊＊［注］Mann-Whitney の U 検定。＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01。

表３

時期別の師長・副師長，先輩，同期別にみた支援得点の差

入職６か月目（n ＝105）
下位尺度

師長・副師長先輩

同期

中央値 四分位範囲

中央値 四分位範囲

中央値 四分位範囲

入職１年目（n ＝100）
比較

師長・副師長先輩

同期

中央値 四分位範囲

中央値 四分位範囲

中央値 四分位範囲

比較

業務支援

4.3

4.0−4.8

4.7

4.3−5.0

3.5

3.2−3.8

a＊＊，b＊＊，c＊＊4 .2

3.8−4.8

4.5

4.0−5.0

3.7

3.3−4.3

内省支援

4.5

4.0−5.0

4.7

4.3−5.0

3.7

3.3−4.3

a＊＊，b＊＊，c＊＊4 .3

4.0−5.0

4.7

4.0−5.0

4.0

3.4−5.0

b＊＊，c＊＊

精神支援3.3

2.4−4.0

3.8

3.2−4.8

5.0

4.6−5.0

a＊＊，b＊＊，c＊＊3 .4

2.6−4.0

4.0

3.2−4.8

5.0

4.0−5.0

a＊＊，b＊＊，c＊＊［注］差の検定は Wilcoxon の符号付順位検定を行い，多重比較は Bonferroni の不等式を行った。＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01。
ａは「師長・副師長」と「先輩」，ｂは「師長・副師長」と「同期」，ｃは「先輩」と「同期」の差を表す。

134

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a＊＊，b＊＊，c＊＊新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連

長・副師長，同期の順であった。先輩からの支援得点は，くれる」（p ＝ .009），の得点で，６か月目よりも１年目が同期よりも高かった（p ＜ .01）。師長・副師長からの支援低かった。

得点は同期よりも高かった（p ＜ .01）。

同期からの，「仕事上の必要な他部門との調整をしてく「精神支援」は，同期が最も高く，次いで先輩，師長・れる。」（p ＝ .000），「自分について客観的な意見をいって副師長の順であった。同期からの支援得点は，師長・副師

くれる」（p ＝ .016），「自分自身を振り返る機会を与えて長，先輩よりも高く（p ＜ .01），先輩からの支援得点は師くれる」（p ＝ .004）の得点で，６か月目よりも１年目が長・副師長よりも高かった（p ＜ .01）。

高かった。「精神的な安らぎを与えてくれる」（p ＝ .042）

ｃ．就職後６か月目と１年目の他者支援の比較（表４）の得点で，６か月目よりも１年目が低かった。

他 者 支 援 の 得 点 を， ６ か 月 目 と（n ＝105） と １ 年 目（n ＝100）の２群間で比較を行った。
⑴

４．看護実践能力自己評価得点と他者支援との関連（表５）６か月目の看護実践能力自己評価得点と，６か月目の支支援内容（下位尺度別）得点の比較

援者別の支援内容（下位尺度別得点）との関連をみると，師長・副師長と先輩の支援内容別得点（下位尺度別得

同期からの「内省支援」（r ＝ .270，p ＜ .01）との間に弱点）は，６か月目と１年目で違いは認められなかった。
同期からの「業務支援」と「内省支援」の得点は，６かい正の相関がみられた。

月目よりも１年目のほうが高かった（p ＝ .036，p ＝ .023）。
⑵

支援項目（項目別得点）の比較

１年目の看護実践能力自己評価得点と，１年目の支援者
別の支援下位尺度との関連をみると，師長・副師長からの師長・副師長からの，「自分にはない専門的知識・スキ「精神支援」（r ＝ .340，p ＜ .01），先輩からの「精神支援」

ルを提供してくれる」（p ＝ .039），「自分について客観的（r ＝ .399，p ＜ .01）との間に正の弱い相関がみられた。

な意見をいってくれる」（p ＝ .042）の得点が，６か月目

同期からの「業務支援」（r ＝ .472，p ＜ .01），との間に正よりも１年目が低かった。

の比較的強い相関がみられた。また，同期からの「内省支援」（r ＝ .308，p ＜ .01），「精神支援」（r ＝ .210，p ＜ .05）

先輩からの，「自分にはない専門的知識・スキルを提供してくれる」（p ＝ .013），「仕事に必要な情報を提供して
表４との間に正の弱い相関がみられた。

時期別の新卒看護師が職場の師長・副師長，先輩，同期から受けている支援得点（６か月目：n ＝105，１年目：n ＝100）

下
位
尺
度

師長・副師長からの支援
項

目

６か月目

先輩からの支援

１年目

６か月目

中央値

四分位
範囲

p値

4.0−5.0

4.0

4.0−5.0

4.0

3.0−5.0

4.0

5.0

4.0−5.0

4.0

5.0

4.0−5.0

5.0

自律的に働けるよう，まかせてくれる．
業務支援平均点
自分について客観的な意見を言ってくれる．

中央値

四分位
範囲

自分にはない専門的知識・スキルを提供してくれる．

5.0

仕事の相談にのってくれる．
仕事に必要な情報を提供してくれる．

業
務 仕事上の必要な他部門との支 調整をしてくれる．
援
自分の目標，手本となっている．

内 自分自身を振り返る機会を省 与えてくれる．
支
援 自分にない新たな視点を与えてくれる．

同期からの支援

１年目

６か月目

中央値

四分位
範囲

p値

5.0−5.05 .0

4.0−5.0.013 ＊

5.0

4.0−5.05 .0

4.0−5.0

5.0

5.0−5.05 .0

4.0−5.0.095

4.0

4.0−5.0

4 .0

4.0−5.0.586

5.0

5.0−5.0

4.0

4.0−5.0

.196

4.0

4.2

3.8−4.8.157

4.7

4.0−5.0

4.0

4.0−5.0.042 ＊

5.0

4.0−5.0

5.0

4.0−5.0

１年目

中央値

四分位
範囲

中央値

四分位
範囲

4 .0

3.0−4.0

4.0

3.0−4.0

.608

.162

5.0

4.0−5.0

5.0

4.0−5.0.543.009 ＊＊

4 .0

4.0−5.0

4.0

4.0−5.0.735

4.0−5.0

.325

2 .0

1.0−3.0

3.0

2.0−4.0.000 ＊＊

5 .0

4.0−5.0

.079

3 .0

3.0−4.0

4.0

3.0−4.0.158

4.0−5.0

4 .0

4.0−5.0

.840

3 .0

2.0−4.0

3.0

3.0−4.0.051

4.3−5.0

4 .5

4.0−5.0

.206

3 .5

3.2−3.8

3.7

3.3−4.3.036 ＊

5.0

4.0−5.05 .0

4.0−5.0.060

4.0

3.0−4.0

4.0

4.0−5.0.016 ＊.416

5.0

4.0−5.05 .0

4.0−5.0

.099

3 .0

3.0−4.0

4.0

3.0−5.0.004 ＊＊

中央値

四分位
範囲

.039 ＊

5.0

4.0−4.0.858

4.0−5.0.070

4.0

4.0−5.0

4.0−5.0

5.0

4.0

4.0−5.0

4.3

4.0−4.8

5.0

p値

5.0

4.0−5.0

4.0

4.0−5.0.157

5.0

4.0−5.05 .0

4.0−5.0

.250

4 .0

4.0−5.0

4.0

4.0−5.0.812

内省支援平均点

4.7

4.0−5.0

4.3

4.0−5.0.156

5.0

4.3−5.0

4 .7

4.0−5.0

.097

3 .7

3.3−4.3

4.0

3.4−5.0.023 ＊

精神的な安らぎを与えてく
れる．

4.0

3.0−5.0

4.0

3.0−4.0.310

4.0

3.0−5.0

4 .0

3.0−5.0

.078

5 .0

5.0−5.0

5.0

4.0−5.0.042 ＊

仕事の息抜きになる．
精 心の支えになってくれる．
神
支 プライベートな相談にのっ
援 てくれる．
楽しく仕事ができる雰囲気を与えてくれる．

3.0

2.0−4.0

3.0

2.0−4.0.768

4.0

3.0−5.0

4 .0

3.0−5.0

.980

5 .0

5.0−5.0

5.0

4.0−5.0.089

4.0

3.0−5.0

4.0

3.0−4.0.740

4.0

4.0−5.0

4 .0

4.0−5.0

.367

5 .0

5.0−5.0

5.0

4.0−5.0.389

3.0

1.0−3.0

3.0

2.0−4.0.488

3.0

3.0−5.0

4 .0

3.0−5.0.112

5.0

5.0−5.0

5.0

4.0−5.0.050

4.0

3.0−5.0

4.0

3.0−5.0.151

4.0

3.0−5.0

4 .0

3.3−5.0.803

5.0

4.0−5.0

5.0

4.0−5.0.093

精神支援平均点

3.6

2.4−4.0

3.4

2.6−4.0.682

4.0

3.2−4.8

4 .0

3.2−4.8

.955

5 .0

4.6−5.0

5.0

4.0−5.0.103［注］差の検定は Mann-Whitney の U 検定を行った。＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

135

新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連

５．看護実践能力自己評価得点の高群と低群の他者支援の６か月目と12か月目の看護実践能力自己評価得点に有意差差（表６）が認められた理由としては，厚生労働省から，新卒看護師

看護実践能力自己評価総合得点の平均点より高得点の群の研修に対するガイドラインと，研修到達目標や指導指（能力高群）と，低い群（能力低群）に分け，他者支援総針（厚生労働省，2009）が出され，新卒看護師の卒後臨床合得点を比較した。６か月目の看護実践能力自己評価総合

研修が努力義務化された（厚生労働省，2010）ことが影響

得点の平均得点は172.4±22.0であり，能力高群は46名，能していると考えられる。本研究で使用した尺度は，新人看力低群は59名であった。１年目の看護実践能力自己評価総護職員ガイドラインの研修到達目標と指導指針（厚生労働

合得点の平均得点は179.9±23.0であり，能力高群は52名，省，2009）が出された状況を背景に開発された，看護実践

能力低群は48名であった。

能力自己評価尺度（中山ら，2010）を使用した。ガイドラ

看護実践能力自己評価得点高群と低群の他者支援得点

インには，「職員として必要な姿勢と態度」「技術的側面」を比較した結果，１年目の同期からの支援得点のみが，「管理的側面」を統合して研修が行われることが推奨され能力低群に比べ能力高群のほうが有意に高値であったている。また，新卒看護師を支援する体制を職員全体で行（p ＝ .003）。

い，皆で育てるという組織文化の醸成が重要であるとしている。そのため，知識・技術・態度について研修が行わ

Ⅴ．考れ，現在の看護に必要とされる能力の習得を評価すること察が可能な尺度を使用したことで正確な評価が行えたと考える。また，６か月目と１年目の師長・副師長，先輩からの１．新卒看護師の看護実践能力自己評価得点の特徴
看護実践能力とは，看護師としての知識，技術，価値・業務支援や内省支援の中央値が４点以上と高値であり，新信条，経験を複合的に用いて行為を起こす能力（中山ら，

卒看護師の看護実践能力習得を実感するために，師長・副2010）としてとらえ，６か月目と１年目の看護実践能力

師長や先輩などが，皆で支えかかわっていることが１年目

を，複合的な能力の調査を行える尺度を用いて調査を行の看護師が，自己の看護実践能力の習得を実感しやすくし

い，結果を分析した。その結果，看護実践能力の13項目のていると推察された。

下位尺度の内，８項目の下位尺度の中央値が６か月目より６か月目の看護実践能力自己評価のコンピテンス別の得も１年目のほうが有意に高くなっていたことから，新卒看点で低値であったものは，「ケアコーディネーション」は

護師は，６か月目に比べて，１年目のほうが，自己の能力２点（あまり自信がない）であり，最も低い点数であっの高まりを認識できていることが明らかとなった。2001年

た。１年目になると2.3点に得点は上がっている（p ＜ .01）から2002年に調査された先行研究においては，新卒看護師が，１年目でも，最も低い点数であったことからも，新卒の看護実践能力の自己評価得点は，６か月目と12か月目で看護師が最も習得がむずかしい能力であるといえる。「ケ

有意差は認められていない（高島ら，2004）。本研究で，アコーディネーション」は，患者に起こりうることを予測

表５

看護実践能力自己評価得点と師長・副師長，先輩，同期からの支援との相関（６か月目：n ＝105，１年目：n ＝100）
師長・副師長

先輩

同期

業務支援

内省支援

精神支援

業務支援

内省支援

精神支援

業務支援

内省支援

精神支援

６か月目の看護実践能力
自己評価得点

.097

.147

.157

.080

.143

.136

.168

.270＊＊.130

１年目の看護実践能力
自己評価得点

.159

−.056

.340＊＊.169.007.399＊＊.472＊＊.308＊＊.210＊［注］Spearman の順位相関係数。＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01。

表６

時期別の看護実践能力自己評価得点の高群と低群による他者支援総合得点の比較

師長・副師長からの支援
能力高群
中央値

四分位
範囲

６か月目

60.0

１年目

56.0

先輩からの支援

能力低群

能力高群

同期からの支援

能力低群

中央値

四分位
範囲

中央値

四分位
範囲

能力高群
中央値

中央値

四分位
範囲

p値

中央値

50.8−62.3

56.0

50.0−62.0

.135

62.5

55.8−68.0

62.0

56.0−67.0

.484

58.0

52.0−63.0

56.0

52.0−59.0.051 †

52.0−61.0

54.5

46.3−60.0

.105

62.5

56.0−67.8

58.5

54.0−63.0.069 †

60.5

56.0−66.0

56.0

51.3−59.8.003 ＊＊

p値

p値［注］差の検定は Mann-Whitney の U 検定を行った。＊＊：p ＜ .01，†：p ＜ .1。
６か月目の能力高群は n ＝46，能力低群は n ＝59。
１年目の能力高群は n ＝52，能力低群は n ＝48。

136

能力低群

四分位
範囲

四分位
範囲

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新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連

し，事前に対策を立てるなど高度な能力であるため，１年

なわち，熟達者が模範を示し，学習者がそれを見て模倣す

目での習得は困難であるといえる。臨床経験が少ない１年ることから始まり，コーチング，スキャフォルディングを目の新卒看護師にとって，入院から在宅，転院など環境の経て徐々に支援を少なくして，自律に導く（フェイディン

変化に対する看護介入が必要な退院調整や，社会資源の導グ）までの過程である。認知的徒弟制では，人間が成長す入などを１年目の看護師が行う場合は，患者に起こりうるるためには，こうした支援の提供と解除が必要であるとしことを予測し，対策を立てることは困難であり，師長・副ている。つまり，新卒看護師が自分で行えるであろうこと

師長や先輩などの支援が必要であるといえる。また，２年は独力で行わせ，できないところだけを支援するというこ目以降での習得を目指し，新卒看護師が２年目になってとを，１年目にすでに行い始め，自律に導くように支援をも，支援が必要な内容ではないだろうか。

していることが推測された。１年目で徐々に支援を少なく３点（まあまあ自信がある）に到達している能力は６かすることで，できる限り２年目での自律を促しているので月目と１年目ともに「基本的責務」「倫理的実践」「リスクはないだろうか。そのため，臨床では１年目の新卒看護師

マネージメント」「継続学習」であった。６か月目の時点に，自律的に行わせてもよい看護ケアと，見守りなどの支で，患者の尊厳を守ることを意識し，個人情報の取り扱い

援のもとで行うケアを分け，患者の安全を守るような教育などに自信をもって行えている。また，患者に同意を得て的支援を新卒看護師の実践能力にあわせて個別的に行うな

看護ケアを行い，感染予防や自分の行動傾向を知り，ミスどの対応が必要である。

を起こさないように行動するという，日常的に行う看護ケ

同期からの支援は「業務支援」「内省支援」が６か月目

アに自信をもっていた。中山ら（2010）は，看護実践能力

よりも１年目のほうが，有意に得点が高かった。新卒看護は実施する頻度が高い能力は，習得の程度も高いことを報師は，６か月目までは看護実践能力自己評価に自信がな

告している。「基本的責務」「倫理的実践」「リスクマネー

く，わからないことや不安なことがあれば師長・副師長

ジメント」は，新卒看護師として病棟で看護を提供する当や先輩に相談していた（山田・前田・津田・串間，2008）

初から行う看護実践である。そのため，１年目の実践のなが，１年目になると，自信もつき，１年目の同期同士で相かで，経験することの多い内容であるため，自信をもてる談しながら看護業務を進めていることが考えられる。１ようになったことが推測される。

年目の看護師は，状況によっては適切な対応ができない

２．新卒看護師が感じている他者からの支援（ Benner, 2001/2005）。そのため，１年目の看護師には，同か，かろうじて業務をこなすことができるレベルにある
他者支援得点は，６か月目と１年目ともに「業務支援」

期同士の意見の交換の場をつくるとともに，師長・副師長「内省支援」は先輩から，「精神支援」は同期からの得点がや先輩が適切なアドバイスや，場合によっては知識の修正最も高かった。新卒看護師は，１年間を通して，業務におを行うことが求められるのではないだろうか。

ける支援は先輩から最も多く受けていると感じているといえる。佐藤（2010）は，新卒看護師の成長を促すために

３．看護実践能力自己評価得点と他者支援との関連は，先輩が役割モデルとなることや，新卒看護師が疑問に本研究の結果から，６か月目の新卒看護師は師長・副師

思うことを自分で考えて，気づかせるようなかかわりが必長と先輩から多くの支援を受けていることは明らかであ要であると述べている。日常的に新卒看護師とともに看護る。しかし，師長・副師長や先輩からの支援と新卒看護師を実践している先輩看護師が役割モデルとなり，知識・技の看護実践能力自己評価得点との関連は認められなかっ術を新卒看護師に伝えながら，業務の振り返りなどにも最た。新卒看護師のほとんどが師長・副師長や先輩から多くも支援を行っているといえる。

の支援を受けていると感じていたため，看護実践能力自己

時期別の支援においては，師長・副師長と先輩からの「自分にはない専門的知識・スキルを提供してくれる」，先

評価得点の高群と低群で支援の差が認められなかったと考えられる。

輩からの「仕事に必要な情報を提供してくれる」の２つの新卒看護師にとって６か月目はまだ経験していない看護支援が，６か月目よりも１年目のほうが有意に低下していケアも多く，看護基礎教育と臨床とのギャップに不安を感た。このようなかかわりは，師長・副師長と先輩看護師にじている時期である（山田ら，2008）。また，先輩の看護よる，認知的徒弟制のスキャフォルディングであることが実践から自己の未習得部分を発見し，模倣している時期で考えられる（Collins, Brown, & Newman, 1989）。

ある（森・亀岡・定廣・舟島，2004）ことが関連している

スキャフォルディングとは，認知的徒弟制という概念ののではないだろうか。不安を抱え，自己の未熟な部分を自プロセスの一部であり，人間が成長するために必要な，支覚しながら，先輩の看護実践を模倣し習得しようとしてい援の段階的な解除である。認知的徒弟制は，モデリングする状況では，看護実践能力を習得していると感じることは

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新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連困難であるといえる。師長・副師長や先輩からの支援が，かと考える。協調学習とは，個人の理解やそのプロセス

看護実践能力に関連してくるのは，現実の不安が解消さを他人と協調的に，比較，吟味，修正する過程を経て一れ，先輩の模倣をある程度行った後であることが考えられ人ひとりが理解を深化させる学習プロセスである（三宅，る。

2010）。新卒看護師同士で，病棟で経験したことを，客観同期の「内省支援」が看護実践能力自己評価得点との関的な意見を交えて伝えあうなかで，自己の考えと他者の考連が認められた。藤好ら（2008）は，新卒看護師は同期とえを比較し，どの部分を修正すれば，よりよい看護実践に

気持ちや情報を共有し，看護実践能力を習得していると述することができるのかを吟味しているのではないだろう

べている。師長・副師長や先輩からの支援や模倣から学んか。Miyake（1986）によると，協調学習では，直接課題だことを同期同士で振り返り，看護実践能力の習得を実感

解決を担当する「課題解決者」と課題解決者の解決過程をすることが可能になるのではないだろうか。

モニタリングする「モニター」への役割分化が発生し，学１年目になると，業務上の不安も減少し，自信をもって習者同士の理解の不一致は相互の理解をより高次なものにできる看護ケアも増え，看護実践能力の習得を実感できる

引き上げる可能性を有していると述べている。同期からのことと，師長・副師長，先輩の「精神支援」，同期の「業「自分について客観的な意見を言ってくれる」「自分自身を務支援」「内省支援」「精神支援」との関連が認められたの振り返る機会を与えてくれる」といった支援は，問題解決ではないだろうか。三堀（2015）は，１年目になると，先者やモニターへの役割分化を促し，それぞれの視点で，病輩などと良好な人間関係を構築し，悩みや不安の解消が行棟で経験したことや考えたことを説明し理解しあうといっ

えていると述べている。悩みや不安の解消が行えていない

た，相互作用につながる。そのときに，お互いの考え方のまま，看護実践能力の習得を自覚することは困難であるこ違いや，経験から学習したことの違いを認識することが可とが考えられる。新人看護師が１年目で精神支援を最も受能である。そのことが，相互の理解をより高次なものに高けていると感じているのは，同期からの支援である。しかめていることが考えられる。

し，師長・副師長や先輩からの精神支援のほうが，看護実

新卒看護師は，１年が経過し先輩の模倣から，看護師ら践能力自己評価得点に関連していた。高谷（2010）は，師

しいふるまいや実践を行えるようになってきている（森長は新卒看護師の状況に即した育成を行っていると述べてら，2004）。そのようにして身につけた看護実践能力を協いる。師長は，１年目の看護師が不安を抱えていることを調学習により，同期同士で伝えあい，知識・技術を深めて感じ，個別的に育成方法を実施しているのではないだろう

いることが考えられる。看護実践能力の習得を実感するたか。そのため，師長・副師長や先輩の，新卒看護師に行わ

めには，師長・副師長や先輩からの指導や，看護実践の模れている個別的な精神支援が，新卒看護師の不安を軽減し倣だけでなく，同期同士でその学びを深める協調学習が必看護実践能力自己評価得点との関連がみられたのだと考え要であることが示唆された。中原（2010）は，職場におけられる。また，１年目になり，少しずつ日常の看護業務がる学習についての研究には，上司や上位者に限定され，同できるようになるとともに，師長・副師長や先輩からの精期や部下からの学習を考慮しない傾向があることを指摘し神支援が得られると思えることは，自分が職場のなかで受ている。本研究の結果からも，看護実践能力自己評価得点

け入れられているという実感をもち，看護実践に対する自と最も関連がみられたのは同期からの支援であった。新卒信がもてることにつながるのではないだろうか。病棟内で看護師が看護実践能力の習得を実感するには，同期同士での人間関係に対する安心感がもてるようになると，自分での学びが欠かせないといえる。そのため，師長・副師長や疑問をもち，思考し，自分で判断する場面が多くなり，自先輩は，同期同士の学びをより効果的なものにするため分で納得できる過程を多く経験することで，自己の実践力に，新卒看護師が学んだことをどのように理解しているかを認識することができるようになると考えられる。

を確認し，同期同士が適切な情報を共有できるようにかか

１年目の看護実践能力自己評価得点には，同期からのわることが必要だと考える。また，協調学習を促進させる「業務支援」「内省支援」「精神支援」のすべてが関連してために，同じ病棟に同期の新卒看護師を複数名配属するこいた。とくに「業務支援」は比較的強い相関関係を示しとや，他の病棟の新卒看護師との交流をもたせることで，た。また，看護実践能力自己評価得点の高得点の群（能力より看護実践能力を深化させることができると考える。

高群）と，低い群（能力低群）の他者支援得点を比較した
結果，同期からの支援得点のみが，能力低群に比べ能力高結群のほうが有意に高値であった。６か月目ではみられな論かった同期からの業務支援と看護実践能力自己評価得点と大学附属病院における新卒看護師の看護実践能力自己評の関連が，１年目でみられたのは協調学習の成果ではない

価得点と，他者から受けている支援との関連を検討した結138

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新卒看護師の看護実践能力と他者支援との関連

果，以下が明らかになった。

に，新卒看護師にとって，同期同士で協調学習を行い，

１．新卒看護師は，６か月目も１年目も日々の仕事をして知識・技術を深化させることが看護実践能力習得には必いくうえで，「業務支援」と「内省支援」は先輩からの要であることが示唆された。

支援を最も多く受けていると感じており，「精神支援」
は同期からの支援を最も多く受けていると感じていた。
２．６か月目では同期からの「内省支援」と看護実践能力
自己評価得点との関連が認められた。新卒看護師にとっ

謝

辞
本研究に参加，協力していただいた新卒看護師の皆さま，病院関係者の皆さまに心より感謝申し上げます。

て，同期同士で業務を振り返ることが看護実践能力の習得を促進していることが示唆された。

著者貢献度

３．１年目では師長・副師長と先輩からの「精神支援」

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収と，同期からの「業務支援」「内省支援」「精神支援」と集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

看護実践能力自己評価得点との関連が認められた。とく

原稿を確認した。

要旨

新卒看護師が受けている，師長・副師長，先輩，同期からの支援と，看護実践能力との関連を明らかにすることを目的に，大学病院に勤務する看護師141名を対象として，入職６か月目と１年目に無記名自記式質問紙調査を行った。その結果，入職６か月目は，同期からの「内省支援」と看護実践能力の間に正の弱い相関がみられた。
入職１年目は，同期からの「業務支援」との間に比較的強い正の相関がみられ，「内省支援」「精神支援」との間に弱い正の相関がみられた。また，師長・副師長と先輩からの「精神的支援」との間に弱い正の相関がみられた。
同期同士で，病棟で経験したことや考えたことを説明し，相談しあうといった支援が看護実践能力を高める最も重要な要因であった。また，師長・副師長や先輩から精神支援が得られると思えることは，自分が職場のなかで受け入れられているという実感をもち，看護実践能力の習得を促進させる要因となることが示唆された。

Abstract
This study was designed to determine the association between support provided by head and vice-head nurses, seniornurses, and their contemporaries at the hospital and clinical nursing competence in recent graduate nurses. An anonymous
self-report questionnaire survey was conducted with 141 nurses working at a university hospital at six months and one year
after being employed. At six months, there was a weak positive correlation between “introspective support” provided by theircontemporaries at the hospital and nurses’ clinical nursing competence. At one year, there was a relatively strong positive
correlation between “duty support” provided by their contemporaries at the hospital and their clinical nursing competence,
and a weak positive correlation between their clinical nursing competence and “introspective support”/“mental support”.
Additionally, there was a weak positive correlation between “mental support” provided by the head, vice-head, and seniornurses and clinical nursing competence. The most important factor to enhance clinical nursing competence was sharing theirexperiences and thoughts in the ward and consulting among their contemporaries at the hospital. Potentially, mental support
obtained from head, vice-head, and senior nurses allowed graduate nurses to experience feelings that were accepted in theworkplace, which promoted development of their clinical nursing competence.

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2017

doi:10.15065/jjsnr.20161207005−研究報告−

看護学分野における『その人らしさ』の概念分析
─ Rodgers の概念分析法を用いて ─Concept Analysis of Personality in Nursing: Using Rodgers’ Model
黒

田

寿美恵

Sumie Kuroda

船

橋

眞

子

Michiko Funahashi

中

垣

和

子

Kazuko Nakagaki

キーワード：その人らしさ，概念分析，看護学分野
Key Words：personality, concept analysis, nursing

緒

義はされていない。『その人らしさ』は「その人」と「ら言しさ」が結合した用語であり，「らしさ」については，村看護の対象となる人々のケアにおいては，『その人らし瀬（2010）により，「本来あるべきようにある」という本さ』を尊重することを看護師は重要視している。
『その人

来性としての「らしさ」，物事の「本性＝自然（nature）」

らしさ』を尊重するケアは，対象者の意思決定を促し（齊（自然科学的な不変の自然などではなく，道徳的価値観を田・小泉，2010），生き生きとした生活や社会参加を可能

含み捏造や変造に無関係ではない表像された自然）というにし，最後まで自分の意思が尊重され，病状が進行して自然性としての「らしさ」（p.99）など，「らしさ」に含まいくなかでも充実した日々を過ごし，よい最期を迎えるれる意味の明確化が行われている。また，「らしさ」，『そ（吉田・檜森・増田・福井，2008）ことを可能にするといの人らしさ』は日本語独自の表現であるため，辞書に完われている。日本看護協会が言明する看護の目的は，「健全一致する英語表記は見当たらず，『その人らしさ』を直康の保持増進，疾病の予防，健康の回復，苦痛の緩和を訳するならば as he/as she

like himself/like herself ，類be you （あなたのままで）（谷田・大元，行い，生涯を通してその最期まで，『その人らしく』生を似語としては全うできるように援助を行うこと」（2003，p. １）である。

2014），などがあげられる。看護学分野の日本語文献にお川島は，看護における生活行動援助の技術は，「人間らしい て，『 そ の 人 ら し さ 』 は， personhood

く」生きていくという普遍性とともに，『その人らしく』

personality

生きていくという個別性を両立させることである（2002，

れ て い る。 personhood

individual’s personality

individualityなどと英語表記さは，KitWood（1997/2005） が 認

p.72），と述べている。先行研究においては，医療者が『そ知症の人へのケアに関連して提唱した概念で，「関係や社の人らしさ』を，いままでの生活習慣や生活スタイル，そ会的文脈のなかで，他人から一人の人間に与えられる立の時々の意思や自己決定，希望・嗜好やニーズ，行動パ

場や地位であり，人として認めること，尊重，信頼を意

ターン，価値観や死生観などからくみとろうとしている

味している」（p.20）と定義されており，日本語の『その（小和田・川田・藤本・神田，2012）ことや，『その人らし人らしさ』とは異なる概念とされている。 individuality

さ』を支える看護実践として，本人の思いを置き去りにしは，他の人との区別がはっきりしている性質（『オックスていないか自問自答しながら医学的根拠に沿いかつ本人がフォード現代英英辞典』オックスフォード大学出版局，

了解・受容可能な方法を模索することなどが報告されてい2000）を指し，個性，個人，（個人的）特性（『リーダーズ

る（田道・鳥田・正木，2011）。

英和辞典』高橋・笠原・東，2012）などと訳される。一『その人らしさ』は看護実践上の重要な概念であるが，方 personality

明確に規定される定義がなく，抽象的な表現であることれた人の性格のさまざまな側面（『オックスフォード現代が看護学分野の研究者により指摘されている（小和田ら，

英英辞典』）を指し，（人に印象を与える表に現れた）個は，他の人々と異なるように組み合わさ2012； 谷 田・ 大 元，2014）。 医 療・ 福 祉 現 場 で は， リ ハ性，人格，人柄，性格（『リーダーズ英和辞典』）などとビリテーション（林部・片岡・中俣，2011）や介護福祉

訳される。心理学分野においては，『その人らしさ』を（辻・渡辺，2011；福島，2010）の分野でも『その人らしpersonality と同義語ととらえる場合があり，早坂泰次郎さ』が重要視され，研究報告が複数存在するが，明確な定は「パーソナリティとは気質のような変化しない部分を含

県立広島大学保健福祉学部看護学科

Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Prefectural University of Hiroshima

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看護学分野における『その人らしさ』の概念分析

みながら，全体としては対人関係の場面場面，時点時点で献の選定条件を満たす文献を選定するハンドサーチを加微妙に変容してゆく世界とのかかわりを通じて感知される

え，最終的に31文献を分析対象とした。

その人らしさである」としている（半田，1994）。一方で，日本語において「パーソナリティ」は「性格」や「人格」と区別されて使用されてきたわけではないという指摘もあ２．分析方法
データ分析は，Rodgers（2000）の概念分析の方法に従る（小塩，2010，p.13）。

い，独自に作成したコーディングシートを用いて，文献ご『その人らしさ』は看護上重要であるにもかかわらず曖とに，『その人らしさ』の概念を構成する特性である属性，

昧な用語であることより，看護学分野における『その人らその概念に先立って生じる先行要件，その概念に後続してしさ』の概念を分析して構成要素を明確にすることは，そ生じた帰結に該当すると判断される記述内容を抽出した。

の人らしく生きることを支える看護援助方法を発展させる

その後，抽出した記述に含まれる意味内容を簡潔に書き表

うえで意義があると考える。『その人らしさ』は日本語特し，類似性・相違性を検討しながら分類して下位カテゴ

有の表現であること，さらに，『その人らしさ』は生活とリ，カテゴリの名称をつけ，得られたカテゴリ，下位カテ

密接に関係しており，日本独自の文化的背景の影響を受け

ゴリで『その人らしさ』の構成概念を整理した。さらに，ると考えられることより，本研究の分析対象は日本語で発関連概念を抽出し，『その人らしさ』の定義を行った。な表された文献のみとする。

お，分析の全過程において３名の研究者間での繰り返しによる分析内容の一致性を確認し，真実性の確保に努めた。

Ⅰ．研究目的Ⅲ．結看護学分野において『その人らしさ』という概念がどのように用いられているのかについて概念分析を行い，援助への活用可能性を検討する。

果

分析対象文献とした31件の『その人らしさ』に関する記
述対象の内訳は，認知症高齢者11件，終末期患者６件，高齢者３件，がん患者２件，精神疾患患者２件，死後の処置
時の患者３件，および，糖尿病患者，在宅人工呼吸器装着

Ⅱ．研究方法

患者，意思の伝達が困難な患者，重症心身障害児，特定な本研究では，Rodgers（2000）の概念分析のアプローチ

し，が１件ずつ（重複あり）であった。

法を用いた。Rodgers の概念分析の目的は，概念の最近の看護学分野における『その人らしさ』の構成概念として使い方を文脈や一般的な使われ方の側面に注意を払いながは，５つの属性，２つの先行要件，４つの帰結が抽出されら明らかにすることである。概念を「特質の集まり」と定た（図１）。カテゴリを【義し，文献から用語の活用状況を分析することにより，属して，次に詳述する。

】，下位カテゴリを〔〕内と性（概念が必ずもつ特性），先行要件（概念に先立ち，その現れ方に影響するもの），帰結（概念の後に生じるもの）
を確認していく。本研究では，『その人らしさ』という概念が看護学分野でどのように用いられているかという側面
から概念を明らかにしようとしているため，Rodgers のア

１．『その人らしさ』の属性属性としては，次の５つのカテゴリが抽出された（表１）。
ａ．【内在化された個人の根幹となる性質】
この属性は，〔個人の価値観・信念〕〔個人の性格〕〔顕プローチが適していると考えた。

在化・潜在化した個人の内面のありよう〕の３つの下位カテゴリで構成された。〔個人の価値観・信念〕は，生きて

１．データ収集方法
文献情報データベースは，『医中誌 Web（ver. ５）』を用いる日常の世界や周囲の社会に対する個人のとらえ方（遠いた。検索語を『その人らしさ』とし，論文種類を「原藤・清水・正木，2011；田道ら，2011），個人に固有の考著論文」，分類を「看護」，論文言語を「日本語」として，え方・価値判断・信念（天倉・岡光・貞永，2015；遠藤

発表年を限定せずに検索を行った結果，149文献が抽出さら，2011；和泉，2007；木島・安川・高橋・奥宮，2014；

れた（検索日：2016年４月１日）。これらについて，「『そ木 室・ 中 島・ 古 村，2008； 齊 田・ 小 泉，2010； 瓜 生，の人らしさ』に関する説明が明確に記述されていること」

2013；吉田ら，2008），人生観・死生観（木室ら，2008；「学術論文としての形式が整っていること」を文献の選定

齊田・小泉，2010；瓜生，2013），個人の適応の仕方を決条件とし，条件を満たす文献を分析対象文献とした。さら定するもの（小田切・阿部・越田・山下，1996），としてに，検索により抽出された文献の引用文献から分析対象文記述されていた。〔個人の性格〕には，性格・人柄（地村，142

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看護学分野における『その人らしさ』の概念分析
属性

先行要件

【生きてきた過程における体験の蓄積】〔積み重ねてきた人生史〕〔積み重ねてきた生活歴〕〔従事してきた職業〕〔人生における取組み〕

帰結【内在化された個人の根幹となる性質】【日常生活や社会生活を営む個人の行動様式】〔個人の価値観・信念〕〔個人の性格〕〔顕在化・潜在化した個人の内面のありよう〕【終始一貫している個人本来の姿】【社会的相互作用】〔大切にしている生活上の行動様式〕〔構築される他者との関係性〕【個人の精神的充実をもたらす事象】〔生活・人生における生きがい･楽しみ〕〔趣味・嗜好〕【他者が認識する人物像】〔ケア提供者が認識する個人のありのままの姿〕〔家族が認識する個人の足跡〕〔社会的文脈における個人に対する他者の認識〕【他とは違う個人のもつ独自性】〔人に備わっている個別性〕〔一人の人間としての個性をもった存
在〕〔個人のもつ独自性〕【人間としての尊厳が守られている
状態】【生き方の選択】〔治療やケアの選択・人生上の重大ごとに対する自己決定〕〔個人の望む生き方〕〔実現したい自己像〕〔療養生活やケアに対する希望〕〔終末期の過ごし方や死後の自己のありように対する希望〕【事象に対して抱く感情】〔外在化された情緒的反応〕〔言葉で表現された事象に対する思いや意思〕〔人としての尊厳が守られていること〕〔人として認められること・尊重・信頼〕

図１ 『その人らしさ』の先行要件，属性，帰結の関連

2006）が含まれ，〔顕在化・潜在化した個人の内面のあり与えられる立場や地位（小木曽ら，2015）であると述べらよう〕として，『その人らしさ』は，個人のなかに存在しれていた。

ている顕在化および潜在化した状態（礒亀・島田・尾関，ｄ．【他とは違う個人のもつ独自性】

2003）であると述べられていた。

独自性とは，他と違い，その人またはその事物だけに備

ｂ．【終始一貫している個人本来の姿】

わっている固有の性質（『日本国語大辞典』日本国語大辞

この属性は，『その人らしさ』が，個人の内面にあって

典第二版編集委員会，2001）である。この属性は，〔人に変わらずに一貫するもの（遠藤ら，2011）であり，変化し備わっている個別性〕〔一人の人間としての個性をもったない個人本来の姿（長畑・松田，2008；内田・新垣・清存在〕〔個人のもつ独自性〕の３つの下位カテゴリから構

水・山東・井上，2015）であるという，容易には変化しな成された。他とは異なる固有の性質として最も多く含まれい〔終始一貫している個人本来の姿〕であることを示してていたのは，〔人に備わっている個別性〕に含まれる，個いた。

別性（地村，2006；船坂，2009；清遠ら，2002；小木曽

ｃ．【他者が認識する人物像】

ら，2015；齊田・小泉，2010；坂元ら，2015；田井・野

この属性は，〔ケア提供者が認識する個人のありのまま

嶋，2014；瓜生，2013）であった。その他に，〔一人の人の姿〕〔家族が認識する個人の足跡〕〔社会的文脈における間としての個性をもった存在〕として，一人の人間として個人に対する他者の認識〕の３つの下位カテゴリから構成の個性をもった存在（礒亀ら，2003；内田ら，2015；依された。〔ケア提供者が認識する個人のありのままの姿〕

田，2005），〔個人のもつ独自性〕として，独自な個人（田は，看護師が見たありのままの姿（清遠・栗林・鈴木・濱道ら，2011）が記述されていた。

田・野々宮，2002），ケア提供者おのおのがケア対象者とｅ．【人間としての尊厳が守られている状態】の関係のなかで感じるもの（西川，2015）として記述されこの属性は，〔人としての尊厳が守られていること〕〔人ていた。〔家族が認識する個人の足跡〕には，個人のいまとして認められること・尊重・信頼〕の２つの下位カテゴまで生きてきた足跡に対する家族の認識（小木曽・今井・リで構成された。〔人としての尊厳が守られていること〕

佐藤，2015）が含まれ，〔社会的文脈における個人に対すには，個人の尊厳が守られていること（和泉，2007），人る他者の認識〕として，他者のなかに存在している顕在化としての尊厳が守られていること（小木曽ら，2015）があおよび潜在化した状態（礒亀ら，2003），個人と他者とのり，〔人として認められること・尊重・信頼〕では，人と関係や社会的存在の文脈のなかで，他者から一人の人間にして認められること・尊重・信頼（小木曽ら，2015），一日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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看護学分野における『その人らしさ』の概念分析
表１ 『その人らしさ』の概念の属性
カテゴリ

下位カテゴリ〔個人の価値観・信念〕

内容

文献

生きている日常の世界や周囲の社会に対する個人のとらえ方

遠 藤・ 清 水・ 正 木，2011； 田 道・
鳥田・正木，2011

個人に固有の考え方・価値判断・信念

天 倉・ 岡 光・ 貞 永，2015； 遠 藤・
清 水・ 正 木，2011； 和 泉，2007；
木島・ 安川・高橋・奥宮，2014；
木 室・ 中 島・ 古 村，2008； 齊 田・
小 泉，2010； 瓜 生，2013； 吉 田・檜森・増田・福井，2008

人生観・死生観

木 室・ 中 島・ 古 村，2008； 齊 田・
小泉，2010；瓜生，2013【内在化された個人の根幹となる性質】

個人の適応の仕方を決定するもの

小田切・阿部・越田・山下，1996〔個人の性格〕

性格・人柄

地村，2006〔顕在化・潜在化した個人の内面のありよう〕

個人のなかに存在している顕在化および潜在化した状態

礒亀・島田・尾関，2003

個人の内面にあって変わらずに一貫するもの

遠藤・清水・正木，2011

変化しない個人本来の姿

長 畑・ 松 田，2008； 内 田・ 新 垣・
清水・山東・井上，2015

看護師が見たありのままの姿

清遠・栗林・鈴木・濱田・野々宮，
2002

ケア提供者各々がケア対象者との関係のなかで感じるもの

西川，2015

個人のいままで生きてきた足跡に対す
る家族の認識小木曽・今井・佐藤，2015

他者のなかに存在している顕在化および潜在化した状態

礒亀・島田・尾関，2003

個人と他者との関係や社会的存在の文脈のなかで，他者から一人の人間に与えられる立場や地位

小木曽・今井・佐藤，2015【終始一貫している個人 〔終始一貫している個人本
本来の姿】
来の姿〕

〔ケア提供者が認識する個
人のありのままの姿〕【他者が認識する人物像】〔家族が認識する個人の足跡〕〔社会的文脈における個人に対する他者の認識〕〔人に備わっている個別性〕 個別性

地 村，2006； 船 坂，2009； 清 遠・栗林・鈴木・濱田・野々宮，2002；
小木曽・今井・佐藤，2015；齊田・
小 泉，2010； 坂 元・ 佐 藤・ 梅 林・井ノ上・塚本・宮島，2015；田井・
野嶋，2014；瓜生，2013〔一人の人間としての個性をもった存在〕一人の人間としての個性をもった存在

礒 亀・ 島 田・ 尾 関，2003； 内 田・
新 垣・ 清 水・ 山 東・ 井 上，2015；
依田，2005〔個人のもつ独自性〕

独自な個人

田道・鳥田・正木，2011

個人の尊厳が守られていること

和泉，2007

人としての尊厳が守られていること

小木曽・今井・佐藤，2015

人として認められること・尊重・信頼

小木曽・今井・佐藤，2015

一人の人として大切にされること

小木曽・今井・佐藤，2015【他とは違う個人のもつ独自性】〔人としての尊厳が守られていること〕【人間としての尊厳が守られている状態】〔人 と し て 認 め ら れ る こと・尊重・信頼〕人の人として大切にされること（小木曽ら，2015）が記述

生史〕では，人生の歩み（朝倉・籠，2013；地村，2006；

されていた。

礒 亀 ら，2003； 木 島 ら，2014； 西 川，2015； 小 木 曽 ら，
2015；田代・植田・久徳，2007；吉田ら，2008），これま

２．『その人らしさ』の先行要件

での人生において個人の意思とは無関係に体験した出来事

先行要件としては，『その人らしさ』を形成する因子と（遠藤ら，2011），過去の類似する状況において積極的にかして，次の２つのカテゴリが導き出された。

かわった体験（小田切ら，1996）があり，〔積み重ねてきａ．【生きてきた過程における体験の蓄積】た生活歴〕には，いままでの生活歴（小木曽ら，2015），

この先行要件は，〔積み重ねてきた人生史〕〔積み重ねてそれまで生きてきた生活過程（吉田ら，2008）があり，

きた生活歴〕〔従事してきた職業〕〔人生における取組み〕 〔従事してきた職業〕として，従事してきた職業（木島ら，の４つの下位カテゴリで構成された。〔積み重ねてきた人

1442014）が記述されていた。また，生きてきた過程において

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看護学分野における『その人らしさ』の概念分析乗り越えてきた出来事（地村，2006），それまでに生きてリが含まれた。〔治療やケアの選択・人生上の重大ごとにきた生活過程のなかで生き生きと充実感を得られていた体対する自己決定〕は，人生や日常生活に対する意思決定・

験（吉田ら，2008）を含む〔人生における取組み〕が『そ自己決定（小田切ら，1996；田井・野嶋，2014；吉田ら，の人らしさ』を形成するとされていた。

2008）， 治 療 選 択 に お け る 意 思 決 定（ 朝 倉・ 籠，2013；ｂ．【社会的相互作用】

和泉，2007），終末期の療養場所やケアに対する意思決『その人らしさ』は，社会生活のなかで培われた経験に定（ 天 倉 ら，2015； 和 泉，2007； 西 川，2015； 野 戸 ら，より形成される（吉田ら，2008），というように，〔社会的2002；齊田・小泉，2010），が含まれた。〔個人の望む生き相互作用〕が『その人らしさ』に影響をもたらしていた。

方〕は，実現したいと望む生き方（小田切ら，1996；内田ら，2015）があり，〔実現したい自己像〕には，さまざま

３．『その人らしさ』の帰結

な環境に対して実現したい自己像（小田切ら，1996；吉田

帰結には，『その人らしさ』によって表出されるものとして，次の４つのカテゴリが抽出された。

ら，2008）が含まれた。〔療養生活やケアに対する希望〕には，ケアに対する個人の意向（小田切ら，1996；小木曽ａ．【日常生活や社会生活を営む個人の行動様式】

ら，2015）が含まれ，〔終末期の過ごし方や死後の自己のこの帰結は，〔大切にしている生活上の行動様式〕とありように対する希望〕として，死後の自己像（礒亀ら，〔構築される他者との関係性〕の２つの下位カテゴリで構

2003），死が間近に迫ったときの希望（礒亀ら，2003；西成された。〔大切にしている生活上の行動様式〕には，個川，2015），終末期における自己の望ましい姿（天倉ら，人が大事にしている生活習慣・生活スタイル・生活リズ

2015；和泉，2007；野戸ら，2002；小田切ら，1996），がム（天 倉 ら，2015； 青 柳・ 西 田，2014； 船 坂，2009；木『その人らしさ』として表れると記述されていた。

島 ら，2014； 木 室 ら，2008； 中 野，2007； 野 戸・ 三 上・ｄ．【事象に対して抱く感情】

小松，2002；小木曽ら，2015；岡本・田代・田村・久代，

この帰結には，〔外在化された情緒的反応〕と〔言葉で2015；齊田・小泉，2010），常時身につけている物や持ち表現された事象に対する思いや意思〕の２つの下位カテゴ

物（植田・海段・佐々木，2009），個人の行動の仕方（小リが含まれた。〔外在化された情緒的反応〕として，『その田切ら，1996），個人が大切にしている儀礼や習慣（礒亀

人らしさ』は外在化された情緒的反応（清遠ら，2002）にら，2003），が含まれた。〔構築される他者との関係性〕

表れることが示され，〔言葉で表現された事象に対する思は，家族との関係性（天倉ら，2015；地村，2006；遠藤

いや意思〕として，生じている現実に対する感じ方（遠藤ら，2011），人や物とのかかわり方（諏訪・吉尾・瀧・桑ら，2011），自分の言葉で表現されたそのときの個人の感田，2001），周囲の人と構築した関係性による個人の居場

情（内野・浅川・橋本，2015），思いや意思（長畑・松田，所の確保（遠藤ら，2011），のように，個人が他者とどの

2008；田道ら，2011）が記述されていた。

ように関係性を構築しているかが『その人らしさ』として表れると記述されていた。

４．関連概念ｂ．【個人の精神的充実をもたらす事象】

分析対象文献中に，『その人らしさ』に関する論述としこれには，〔生活・人生における生きがい ･ 楽しみ〕とて「自分らしさ」を用いているものが存在した。前向きに〔趣味・嗜好〕の２つの下位カテゴリが含まれた。〔生自分らしく生きる（青柳・西田，2014），自主的な行動が活・人生における生きがい ･ 楽しみ〕として，生きてき現れ日々を自分らしく過ごす（依田，2005）など，「自分たプロセスのなかで充実して取り組んできたこと（吉田らしさ」は対象者を立脚点として記述されていたが，『そら，2008），生活における生きがいや楽しみ（小木曽ら，の人らしさ』との区別についての言及はされていなかっ2015），が含まれた。また，〔趣味・嗜好〕として，些細にた。また，その人らしさとは自分が幸せと思える生き方でみえても重要な個人的な好み（和泉，2007），好きな洋服あり，患者の自分らしさを支援する（内田ら，2015），の（内田ら，2013），趣味や興味（小木曽ら，2015），好きなように，『その人らしさ』と「自分らしさ」を混同して記会話やレクリエーション・嫌いなこと（依田，2005），が述している文献もあった。いずれの文献でも，「自分らし『その人らしさ』として表出されると記述されていた。

さ」に対する定義づけあるいは説明はされていなかった。

ｃ．【生き方の選択】
この帰結には，〔治療やケアの選択・人生上の重大ごと

５．『その人らしさ』の定義に対する自己決定〕〔個人の望む生き方〕〔実現したい自己『その人らしさ』の属性に含まれたカテゴリより，「看護像〕〔療養生活やケアに対する希望〕〔終末期の過ごし方や学分野における『その人らしさ』とは，内在化された個人

死後の自己のありように対する希望〕の５つの下位カテゴの根幹となる性質で，他とは違う個人の独自性をもち，終日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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看護学分野における『その人らしさ』の概念分析

始一貫している個人本来の姿，他者が認識する人物像であある人間の，他と異なるその人だけに特有のものという意

り，人間としての尊厳が守られた状態という特性を指す」

味を含んでいた。このことは，先述した川島が「『その人と定義した。

らしく』生きていくという個別性」（2002，p.72）と論述していることや，看護学分野の研究者が『その人らしさ』

Ⅳ．考の英訳に individuality を用いていることからも既知のこ察とであったといえる。しかし，概念分析の結果として【他とは違う個人のもつ独自性】が導き出されたことで，『そ１．『その人らしさ』の概念
ａ．『その人らしさ』の属性の人らしさ』がその人だけに特有であることが改めて明示

看護における人間のとらえ方は，Henderson によると，されることとなった。

共通の欲求をもった個別性のある存在で，情動と身体を『その人らしさ』の類似語に「自分らしさ」という用語

切 り 離 す こ と は 不 可 能 で あ り（1960/1995），Roy によるがある。「自分らしさ」とは，看護学分野の研究では，自と，変化する環境に対処する生物的，心理的，社会的能分が自分であること（廣岡・小松，2008），歩んできた人

力を用いて全体（whole）として機能する統一体である生において確立した自分（吉沢，1997），自己のイメージ（1984/1998）。このように，看護師は，人間を身体的，心（吉沢，1997），等で表現され，哲学では，自己性やアイデ

理的，および人格や社会的立場なども含めて「全人的存ンティティと関連する用語として説明されている（松尾，在」としてとらえることに基盤をおいている。本研究で明2006）。すなわち，「自分らしさ」とは，自分が自分をとららかになった『その人らしさ』の属性の一つ【内在化されえる表現（小和田ら，2012）として用いられている。一

た個人の根幹となる性質】は，全人的存在である人間の身方，【他者が認識する人物像】は，内在化しているその人体的側面以外の部分，すなわち精神機能・人格・社会性なの性質を他者がどのように認識しているかを表している。

どを指していると考えられる。身体的側面は臨床現場におその人らしく生を全うできるように援助を行うことを目的

いて数値化・可視化が比較的容易であるが，精神機能や人とする看護師（日本看護協会，2003）は，対象者のありよ

格，社会的側面はその人の内的世界であることから，数値うを日常の場面でとらえようとしており，そのことをケア化が困難であることはもとより，容易に可視化できるものをするうえで重要な視点としている。すなわち，看護師ではない。したがって，『その人らしさ』をとらえることは，対象者にとって「他者」である自分たちが対象者の人

は，可視化が困難なその人の内面を把握することでもある

物像をとらえることをケアの核としていると考えられる。

といえる。

このことは，「看護師は全人的な苦痛にさいなまれている『その人らしさ』の属性として【終始一貫している個人

患者について，その人がどのような人なのか，強さや限界

本来の姿】が得られたことからは，『その人らしさ』が過はどれくらいなのか，求めていることは何なのかを知らな

去の人生において長期間をかけて醸成されてきたものであければならない。患者がどのような人のことを気づかい，り，確固として揺るがないものとしてとらえられていると大切にしているのか，その相手にとって患者はどのような考えることができる。この属性に含まれる記述「個人の内存在であるのかについて日常の場面から感じとることも必面にあって変わらずに一貫するもの」（遠藤ら，2011）は，要である」という小松の主張（2011，p.249）と一致して個人本来の姿を人の内面の像としてとらえる見方であり，いる。一方で，『その人らしさ』が他者の認識であること先述した「『その人らしさ』は内在化された性質という特は，本来の対象者らしさと完全一致していない像を，看護徴をもつ」ことと同一の観点ととらえることができる。一師が『その人らしさ』ととらえる可能性を示唆している。

方で，この属性には，「外表的な病変により外見が変化しこのことは，看護師個人の価値観や看護観に基づく偏ったた状態とは異なる個人本来の姿」（内田ら，2015）という判断基準，あるいは全人的存在である人間の一部分のみを記述も含まれている。このことからは，腫瘍による自壊創

とらえてそれを『その人らしさ』と判断し，それに基づいなど病変による外見上の変化があったとしても，変化するた看護実践が行われる危険性をはらんでいるともいえる。

前の「本来」のその人の容姿を「その人らしい」姿とし「尊厳」とは，「とうとくおごそかで，おかしがたいこて，看護師が尊重しようとしていることが推察される。こと」（『広辞苑』）であり，英語の dignity

れらのことより，看護学分野では，対象者の外見も『そのdignity の定義の一つに尊重に値するという性質があり，の訳語である。

人らしさ』として認識していると考えられる。

「すべての人には尊厳がある」のように使う場合には，「人「独自」とは他と異なり，そのものだけに特有であるこはどんな状態になっても尊重にあたいするというあり方をとを示す（『広辞苑』新村，2008）。本研究の概念分析の結失うことはない」と客観的に述べているのだと説明されて果，『その人らしさ』の属性は，一人ひとり異なる存在でいる（清水，2006，p.132）。このことから，『その人らし146

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看護学分野における『その人らしさ』の概念分析

さ』の属性に【人間としての尊厳が守られている状態】がら，『その人らしさ』の帰結は，看護師が日常のケアの場

含まれていたことは，疾患や障がいにより身体的・精神で『その人らしさ』をとらえる方法と同一のものであると的・社会的状態に変化が生じても，その人自身が尊重に値考えられる。

するというあり様は堅持されることが看護師の価値観に位置づいていることを示している。また，『その人らしさ』

２．その人らしく生きることを支える援助への『その人らにこの属性が含まれることは，川島（2002）の「その人のしさ』の概念の活用可能性

尊厳を守っていくことが，その人らしく生きていくとい本研究により，看護学分野における『その人らしさ』とうことになる」（ p.72）という主張によっても支持される。

は，「内在化された個人の根幹となる性質で，他とは違う『看護学を構成する重要な用語集』（日本看護科学学会看護

個人の独自性をもち，終始一貫している個人本来の姿，他

学学術用語検討委員会第９・10期委員会，2011，p.41）で者が認識する人物像で，人間としての尊厳が守られた状

は，「人間は，他の人には代わることのできない個別性と態」と定義できた。『その人らしさ』が【他者が認識する独自性をもつ。これは，人間が尊厳ある存在であり，自分人物像】であることが，看護師のとらえる『その人らし自身の価値ある生命を自覚しながら，よりよい生き方を目さ』が本来の対象者らしさとずれてしまう可能性をもたら指すという人格的自由をもち，自己を決定する能力をもつ

すことについては既に述べたとおりである。このことかことを意味する」と記述されている。このことから，【人ら，看護師には『その人らしさ』が他者の認識であること間としての尊厳が守られている状態】という属性は，【内を自覚したうえで，真の『その人らしさ』をとらえること

在化された個人の根幹となる性質】【他とは違う個人の持ができるよう尽力することが求められる。また，『その人つ独自性】という属性と密接に関連して『その人らしさ』

らしさ』が従来明確に定義されていなかったことは，看護を構成していると考えることができる。

師が対象をケアする際におのおのの偏った観点で『その人ｂ．『その人らしさ』の先行要件らしさ』をとらえ，それに基づいた看護実践をしてきた可人間は，過去から現在，未来へと時間の流れのなかを生能性を含んでいる。対象者の『その人らしく』生きることきている存在である。過去の経験がその人をつくり，社会を支える援助を行う際に，本研究で明らかになった概念の的存在である人間は相互作用のなかで生き，それらの体験

定義を参照することで，『その人らしさ』を個々の価値基がその人を形づくっていく。『その人らしさ』の先行要件

準のみに依拠した観点でなく，多角的にとらえることがでとして，【生きてきた過程における体験の蓄積】【社会的相きるようになり，対象者らしく生を全うできるような看護互作用】が得られたことは，看護学分野において，人が自の実現可能性が一層高まると考えられる。

己を形成していく過程における体験の重要性が認識されまた，『その人らしさ』の帰結は医療者がケアの場で『そていることを示すといえる。これは，下村（2014，p.99）の人らしさ』をとらえる方法と同一であると考えられるこの「その人がいままで長い年月をかけて培い，身につけ，とから，対象者の【日常生活や社会生活を営む個人の行

日々の生活に取り入れてきたすべてをイメージしながら，動様式】【個人の精神的充実をもたらす事象】【生き方の選『その人らしさ』ということばを使っている」という見解

択】【事象に対して抱く感情】を把握することが，『その人とも一致している。

らしく』生きることを支える援助を可能にするといえる。

ｃ．『その人らしさ』の帰結

看護の対象である療養しながら生活する人々が『その人看護師は，療養しながら生活する人を支援する専門職でらしく』生きることができるように支える援助を行う際にある。したがって，対象者の過去から現在の生活の行動様

は，対象者の病態や治療がもたらす身体的状況にも考慮す

式を参考にしながら入院前の生活や在宅での生活に近づける必要がある。とくに終末期や慢性期において，対象者のようと尽力し，また，対象者の感情を推察して「どうすべ『その人らしさ』を尊重し，「外出したい」「退院して自宅

きか」ではなく「どうしたいか」という希望や自己決定をで過ごしたい」などの希望をかなえるためには，疼痛管理

かなえようと考慮しながらケアを行っている。『その人らや呼吸管理など身体的側面へのアプローチなくしては実現しさ』の帰結として得られた【日常生活や社会生活を営むしない場合が多い。このことは，『その人らしく』生きる

個人の行動様式】【個人の精神的充実をもたらす事象】【生ことを支える援助を実行するうえで，看護師の果たすべきき方の選択】【事象に対して抱く感情】は，看護師がケア役割が大きいことを示すと考えられる。なぜなら，看護師を行ううえで重要視している観点と一致しているといえは「診療の補助」と「療養上の世話」の両者を職責としてる。また，これらは，医療者がどのようなことから『そおり，対象者の病態や治療に関する医学的知識を基盤としの人らしさ』を汲み取っているかに関する研究（小和田て健康障害をもつ人々の生活を支援するという立場にある

ら，2012）で抽出された内容ともほぼ一致していることかからである。また，患者の権利宣言案（患者の権利宣言全日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

147

看護学分野における『その人らしさ』の概念分析

国起草委員会，1984）において，すべての人は，その人格性を探究していくことが課題である。

を尊重され健康に生きる権利を有しており，健康を回復・維持または増進するため，医療従事者の助言・協力を得結て，自らの意思と選択のもとに最善の医療を受けることは論

人としての基本的権利である，と示されており，医療の一１．看護学分野における『その人らしさ』は，「内在化さ翼を担う看護師には，看護の知と技術をもって対象者の有れた個人の根幹となる性質で，他とは違う個人の独自性する権利を実現することが求められているといえる。これを持ち，終始一貫している個人本来の姿，他者が認識すらのことから，対象者の身体的側面を踏まえたうえで『そる人物像であり，人間としての尊厳が守られた状態」との人らしく』生きることを支える援助が実現されるために定義された。『その人らしさ』が他者の認識であること

は，看護師が職責を十分に発揮することが重要であるといは，看護師がとらえる『その人らしさ』が本来の対象者える。これにより，『その人らしく』生きることを支えるらしさとずれてしまう可能性があることを認識したうえ

援助の成果である，対象者の意思決定の促進や，生き生きでケアに携わる必要性を示唆している。
２．看護師が本研究で明らかになった定義を参照して対象とした生活や社会参加が可能になると考えられる。

者の『その人らしさ』をとらえることは，対象者らしく生を全うできるような看護の実現可能性を高める。

３．『その人らしさ』の概念の課題『その人らしさ』は看護学分野の論文において頻繁に使

３．『その人らしく』生きることを支える援助を行う際に用されている概念であり，研究の考察において『その人らは，対象者の病態や治療がもたらす身体的状況にも考慮しさ』を尊重した援助の重要性を論述している文献が多くする必要があることから，「診療の補助」と「療養上のみられる。その際，この概念の意味を明確にしたうえで用世話」の両者を職責とする看護師が，その職責を十分にいている論文は極めて少なく，『その人らしさ』の概念の発揮することが重要である。

使用には問題を含んでいるといえる。また，分析対象文献

４．『その人らしさ』の帰結は【日常生活や社会生活を生において，『その人らしさ』は関連概念である「自分らしきる個人の行動様式】【個人の精神的充実をもたらす事さ」と明確に区別することなく使用されている場合があっ象】【生き方の選択】【事象に対して抱く感情】であり，たことから，看護学分野の実践家および研究者の『その人ケアに携わる専門職者がケアの場で『その人らしさ』をらしさ』の概念に対する理解が不十分であることが推察さとらえる方法と同一であると考えられた。

れる。
本研究では，看護学分野における『その人らしさ』の概謝辞念を明らかにしたが，この概念の使用は看護を含めた医本研究の文献収集および分析にご協力くださいました田

療・福祉現場に限定されるものではなく，哲学，教育学，

中優子さん，文献整理にご協力くださいました永井庸央先

心理学，建築学などの分野でも探究が進んでいる。看護学

生に深く感謝申し上げます。

分野における『その人らしさ』の概念の説明をより洗練させていくために，これら他分野における『その人らしさ』

著者貢献度の概念との比較をすることは有用であると考える。さら

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収に，対象者の『その人らしく』生きることを支える援助に集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

おいて，本概念が実践的に活用できるよう，本概念の有用

原稿を確認した。

要旨

目的：看護学分野における「その人らしさ」の概念を明らかにし，その人らしく生きることを支える援助への活用可能性を検討する。
方法：『医中誌 Web 版（ver.5）』を用いて検索語「その人らしさ」で文献を抽出し，Rodgers の概念分析の手法を用いて分析した。
結果：「その人らしさ」は「内在化された個人の根幹となる性質で，他とは違う個人の独自性をもち，終始一貫している個人本来の姿，他者が認識する人物像であり，人間としての尊厳が守られた状態」と定義された。
結論：「その人らしさ」の概念に対する看護師の理解が深化することで，その人らしく生を全うできるための援助の実現可能性が高まる。「その人らしさ」を尊重した看護を行う際には患者の身体状況に考慮する必要がある
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2017

看護学分野における『その人らしさ』の概念分析ため，看護師の職責が十分に発揮されることが重要である。また，「その人らしさ」の帰結は看護師がケアの場
で「その人らしさ」をとらえる方法と同一と考えられた。

Abstract
Objective: This study aimed to clarify the concept of personality’ in nursing, and examined its applicability to support
patients’ self-fulfillment.
Methods: Related research papers were extracted using the database Ichushi Web（ver. 5）with the keyword personality’,and analyzed using Rodgers’ model for concept analysis.
Results: These papers defined personality’ as follows: an internalized, fundamental trait of an individual, outlining his/herindividuality as different from those of others, consistent and essential qualities, and character recognized by others; and astate in which human dignity is protected.
Conclusion: It may be possible to make nursing support for patients’ self-fulfillment throughout life more feasible by deepening nurses’ understanding of personality’. The need to consider patients’ physical conditions when providing personality’focused nursing indicates the importance of fully discharging nursing duties. The results also suggested that the consequencesof personality’ are associated with the method nurses use to identify the personality’ of each patient in care settings.

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150

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

付

平成28年12月７日採用決定

No. 2

2017

doi:10.15065/jjsnr.20161210006−研究報告−「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発
Development of E-Learning Material on Communicating with Older Adult Patients with Dementia
青

栁

寿

弥１）

Hisami Aoyagi

竹

内

登美子２）

Tomiko Takeuchi

キーワード：認知症，看護師，e-Learning 教材，開発
Key Words：dementia nursing, nurse, e-Learning material, developmentの時間や場所を個々の状況に応じて自由に選ぶことができ

はじめにる自己学習用 e-learning が適していると考えられた。

わが国の認知症高齢者の割合は増加の一途をたどり，今後もさらなる増加が懸念されるなか，病院で働く看護師がⅠ．研究目的

認知症高齢者と必然的にかかわる機会が増え続けることが予測される。しかし，これらの看護師は，緊急度や重症度

本研究の目的は，看護師を対象とした「認知症高齢者との高い治療や点滴等のルート管理を行う等の安全な医療提のコミュニケーション法」の e-learning 教材を開発するこ供を優先するため，じっくりと認知症高齢者にかかわる時とである。この際，開発した教材の学習評価を行い，教材

間的・精神的な余裕がないことが考えられる。とくに，看の質を確保するものとする。なお，病院で働く看護師が抱

護師が抱く認知症看護の困難では，急に怒り出したり何度く認知症患者の対応困難感の現状，および今後の国の施策も同じことを繰り返したりするといった認知症特有の症状による医療者の認知症患者の対応力の向上をふまえ，本研を呈する患者への対応（千田・水野，2014；林ら，2013）

究では一般病院で認知症患者とかかわる看護師を対象としや認知症ケアを学ぶ機会がないこと（小山・流石・渡邊・た。一般病院に勤務する看護師が，対応に困難な症状を呈

森田，2013）があがっており，認知症に特化した知識や技している認知症高齢者とのコミュニケーション法を学ぶこ術獲得の必要性がうかがえる。このようななか，厚生労働とにより，入院中の認知症高齢患者に適したかかわり方が省（2012）が今後の認知症施策の方向性について報告し可能となり，認知症症状の悪化防止や患者を理解した意思た。その報告では，７つの視点からの取り組みのなかに疎通につながっていくことが期待される。

「地域での生活を支える医療サービスの構築」と「医療・介護サービスを担う人材の育成」があげられており，医療Ⅱ．用語の定義者のさらなる認知症患者の対応力の向上が求められる。現段階の国内研究において，病院の看護師を対象とした認知

a．「認知症高齢者とのコミュニケーション法」

症看護の教育支援を行った研究はいくつか報告されている

認知症高齢者とかかわるために必要なコミュニケーショ

ものの（石川・塩田，2012；丸山ら，2012），看護師が認ンの要点，および対応が困難な症状を呈している認知症高知症看護を学習するための e-learning 教材に関する研究は齢者とのコミュニケーションの要点のこと。

b．e-learning

見当たらなかった。
わが国では，2000年代にインターネットを利用した遠隔情報技術によるコミュニケーション・ネットワークなど

講義や独自のペースで自己学習を行える e-learning システを活用した主体的な学習（玉木ら，2006，p. ２；玉木ら，

ムなどが普及し始め，これらは現在の教育に必要不可欠な

2010，p. ３）のこと。加えて，玉木ら（2006；2010），宮学習環境の一つとなっている。亀井・梶井・堀内・菱沼地ら（2009）の書籍を参考に，一方的な教示法ではなく，（2004）の調査では，看護職の約７割に e-learning 受講に関学習者とコンテンツ提供者あるいは教材との双方向のインするニーズが認められており，二交替制や三交替制の不規

タラクティブ性が確保されたもの，とする。

則な勤務シフトをとっている多くの看護師にとって，学び

１）千葉大学大学院看護学研究科博士後期課程 Doctoral Course, Graduate School of Nursing, Chiba University
２）富山大学大学院医学薬学研究部老年看護学講座 Graduate School of Medicine and Pharmaceutical Sciences for Research, University of Toyama

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2017

151

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発

c．教材の開発⑶

事前調査

e-learning の基盤となる CAI（computer-assisted instruction：e-learning 教材等の使用方法について説明し，教材に使

コ ン ピ ュ ー タ 支 援 教 材 ） の 評 価 の ４ 側 面（ 野 々 村 ら，

用する ID とパスワードを配布した。その後，次の事前調

1994）のうち，４番目の経済性の評価とシステム運用面の査への回答を依頼した。

評価を除いた，①学習効果の評価，②教材の評価，③シス（ａ）基本属性

テムの技術評価の３側面から学習評価を実施し，教育内容の質が確保された教材を開発すること。

性別，看護師経験年数，所属病棟，認知症看護の経験の有無，認知症高齢家族介護の経験の有無。
（ｂ）認知症看護の印象［簡単である］１点，［やや簡単である］２点，［どちらⅢ．研究方法ともいえない］３点，［少しむずかしい］４点，［むずかし１．e-learning 教材の開発

い］５点の５段階とした。
（ｃ）学習前の目標達成リスト４項目

ａ．教材開発期間
2012年９月〜2012年12月。

①コミュニケーションの要点の理解度

ｂ．教材開発の手順②認知機能障害のある人との対応方法の理解度

まず，CAI のコースウェア作成の手順（中山・木村・東③行動心理症状のある人との対応方法の理解度

原，1987）を参考に，e-learning 教材のテーマと学習目標

これら①〜③の項目については，［理解できない］１点，を設定した。次に，学習目標に基づいた教材内容を決定［あまり理解できない］２点，［どちらでもない］３点，［やし，写真やイラスト，ビデオ映像等を組込んだコンピューや理解できる］４点，［理解できる］５点の５段階とした。

タ画面の構成を行って e-leaning 教材を開発した。これらの④コミュニケーション法の実用可能度の項目については，過程において，老年看護学を専門とする教育研究者に適宜［実施できない］１点，［あまり実施できない］２点，スーパーバイズを受け，教材の修正を繰り返し行い，内容［どちらでもない］３点，［やや実施できる］４点，［実妥当性の確保に努めた。

施できる］５点の５段階とした。
⑷

２．e-leaning 教材の質を確保するための評価

e-learning による自己学習の実施

指定した期間内に e-learning による自己学習を実施する

ａ．e-learning 受講期間よう依頼した。また，教材内容に関連した課題「教材学習2012年12月〜2013年２月。

を終えた感想」と「教材で学んだコミュニケーション法をｂ．研究対象者

職場で実践した振り返り」，「教材内容や教材の操作性，画Ａ県内の複数の一般病院で勤務している認知症看護に関面等の評価」の自由記述を依頼した。

心のある看護師で，認知症認定看護師等の専門的な資格を

⑸

事後調査

e-learning 教材学習後に次の質問調査を依頼した。

有していない者。
ｃ．学習場所（ａ）学習後の目標達成リスト４項目

研究対象者の自宅や職場。

①コミュニケーションの要点の理解度

ｄ．研究手順②認知機能障害のある人との対応方法の理解度⑴ e-learning 受講者の公募③行動心理症状のある人との対応方法の理解度

富山大学のホームページ上で，Ａ県内の一般病院に勤務

これら①〜③の項目については，［理解できない］１点，する看護師を対象とした e-learning 受講者を募集した。さ［あまり理解できない］２点，［どちらでもない］３点，らに，Ａ県内の一般病院の看護部長宛に案内状を送付して［やや理解できる］４点，［理解できる］５点の５段階とし受講者を募った。この際，認知症認定看護師等の専門的なた。④コミュニケーション法の実用可能度の項目について資格を有している者は除外することを明記した。

は，［実施できない］１点，［あまり実施できない］２点，⑵［どちらでもない］３点，［やや実施できる］４点，［実施研究同意の取得

指定した日時に，指定した場所（大学の講義室）に集できる］５点の５段階とした。
（ｂ）教材評価リスト６項目

まった受講希望者に，本研究の目的・方法・連結可能匿名化による個人情報の保護等について，文書と口頭で説明し①操作方法がわかりやすいた。その後，研究参加に同意し同意書に署名した人を対象②学習に役立つ者とした。

③学習の効率があがる④簡便に学習できる152

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No. 2

2017

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発⑤楽しみながら利用できる

育者側で教育プログラム（教材）を自由に構築，再改良す⑥同じ方法で他の学習もしてみたい

ることが可能であるためである。

以上①〜⑥の項目について，［低い評価］１点，［やや低い評価］２点，［中間評価］３点，［やや高い評価］４点，ｂ．テーマの設定「認知症高齢者とのコ
今回の e-learning 教材のテーマは，
ミュニケーション法」である。特に，看護師が対応に困難［高い評価］５点の５段階とした。
ｅ．データ分析と感じている症状を呈する認知症高齢者とのコミュニケー

基本属性，認知症看護の印象，教材評価リストは，記述

ションに焦点を当てる。その理由として，一般病院の看護統計を行った。教材学習前・学習後の調査の目標達成リス

師が認知機能障害や行動心理症状を呈している高齢者のコ

トの伸び率は，Wilcoxon の符号付順位和検定の統計手法

ミュニケーションの取り方や接し方に慣れていない現状

にて『IBM SPSS Statistics バージョン19』を用いて分析し（林ら，2013）があること，および，本テーマについては，

た。統計学的有意差の水準は５％とした。また，調査票の教科書等の書面で解説されていることが多く，動画や音声

自由記述や課題レポート内容については質的帰納的分析を等を組み込んだ臨場感が高く，かつ解説を加えた教材は見行った。質的帰納的分析の具体的手順は，「認知症看護に当たらなかったことによる。

ついてむずかしさを感じること」「教材学習を終えて感じ

ｃ．学習目標の設定たこと」「教材で学んだことを実際行って感じたこと」「教認知症のコミュニケーションに関する書籍（MacKinlay

材評価」に関連する文脈を，自由記述やレポートからそれ＆ Trevitt，2006/2010；de Klerk-Rubin，2006/2009； 中 島，

ぞれ抽出し，意味内容を損ねないように要約しコードとし2012）と，実際の臨地実習での教育場面を参考に学習目標

た。コードの意味内容の類似する概念に着目し，カテゴを検討し，以下の①〜④の４点を設定した。

リーを生成した。分析結果は，老年看護学の専門家に確認①コミュニケーションの要点を構成する基本的なコミュニ

し，結果の妥当性の確保に努めた。

ケーション，高齢者の特徴に着目したコミュニケーショ

ｆ．倫理的配慮ン，認知症者の特徴に着目したコミュニケーションの要

本研究について，富山大学の倫理審査委員会での承認点を理解する。

（臨認23-84）と臨床研究利益相反マネジメント委員会での承認（利臨認23-354）を受け実施した。

②認知機能障害を有する認知症高齢者の対応方法を理解する。

インターネットを利用した学習や調査時のセキュリティについて，Web サーバーのクラッキング対策，および SSL
による送受信データの暗号化により，調査結果などの情報③行動心理症状を有する認知症高齢者の対応方法を理解する。
④認知症高齢者とのコミュニケーション法を理解し，実際漏洩を防止した。また，教材中のビデオやイラスト等の素の看護に役立てるための意識が高まる。

材は，研究者らがオリジナルに作成し，その取り扱いにはｄ．教材の開始と終了方法

十分に注意した。

教材は，Moodle のログイン画面からユーザ ID とパス研究対象者から送付されたデータは，個人識別情報を削

ワードを入力してログインする。ログイン後，「認知症高除して連結可能匿名化を行い，個人が特定されないこと，

齢者のコミュニケーション法」教材の目次が提示される。

および教材の課題提出は強制でないことを伝えた。研究参「認知症高齢者のコミュニケーション法」をクリックする

加は自由意思とし，途中辞退も可能であること，辞退してと教材が開始される。教材画面（図１参照）は，受講者自も不利益を受けず受講を継続できることを伝えた。

身が学習したい内容をクリックして何度も見られるように，目次別に組み立てた。教材画面を途中で中止したい場

Ⅳ．結合，終了したい場合は，画面の閉じるマークをクリックす果ると終了する。また，Moodle を終了したい場合は，ログ

１．開発した e-learning 教材の概要

アウトをクリックすると終了することができる。その他，

ａ．システム構成

Moodle 上の掲示板を活用し，受講者の質問に対してインOS（オペレーションシステム）は，Microsoft Windows

タラクティブ性を確保した。

７ で Microsoft Office Power Point 2010が 起 動 可 能 な コ ンｅ．教材内容ピュータを使用した。また，オープンソースの e-learning

教材は基礎知識と事例展開の２部で構成し，第一部は「認プラットフォームであるオンライン教育システムの知症高齢者とのコミュニケーションの要点」，第二部は「事Moodle （ Modular Object-Oriented Dynamic Learning

例を用いた対応法」とした。この際，教材内容は「c．学習

Environment）を使用した。この理由として，Moodle は教

目標の設定」で設定した①〜④の４点の学習目標に沿って

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153

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発

図１

教材の画面構成（上）とスライド画面例（下２枚）構成した。各教材の末尾には，学習の自己評価欄を設けた。
⑴

表１

第一部：認知症高齢者とのコミュニケーションの要点

認知症高齢者とのコミュニケーションの要点
基本的なコミュニケーションの要点

１．環境を整えましょう。

①目的：認知症高齢者の気持ちや環境を配慮し，隠れた思いを引き出すための基礎知識や判断力が高まる。
② 構 成 内 容： 書 籍（MacKinlay ＆ Trevitt，2006/2010；deKlerk-Rubin，2006/2009；中島ら，2007）や臨地実習の２．相手に敬意をもって接することが大切です。
３．話すときは正面に，目の高さ，目と目を合わせてアイコン
タクトを心がけましょう。
４．相手の気持ちを察し，話の内容だけでなく，感情を感じ取りましょう。

気づき等から認知症高齢者の思いを引き出す認知症高齢者とのコミュニケーションの要点（表１）を作成した。
基本的なコミュニケーションの要点４項目，高齢者の特徴に着目したコミュニケーションの要点３項目，認知症者の特徴に着目したコミュニケーションの要点３項目の10項目からなる。これは，基本的なコミュニケーション
としてすでに理解しているであろうと考えられる知識の高齢者の特徴に着目したコミュニケーションの要点
５．焦らずに，高齢者の声やサインを読み取り，「聞いている」ということを伝えましょう。沈黙は相手が考えているサインです。
６．気持ちを込めて話しましょう。その気持ちが話している相手にも伝わります。
７．高齢者に伝わるように，はっきりと低い声で話しましょう。
認知症者の特徴に着目したコミュニケーションの要点

復習から，高齢者の特徴，認知症者の特徴である新たな知識を順序立てて説明することで，要点の理解を深めて

８．オープンクエスチョンを使って質問しましょう。混乱しそうな場合には，選択肢を取り入れましょう。

いけるように工夫したものである。以上の内容をパワー

９．ときにはタッチングも有効です。

ポイントのアニメーションで提示し，ナレーションによ10．怒鳴ったり，泣いたり，同じ動作の繰り返し等の言動には，何らかの意味があるのです。

る説明を加えた。

154

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「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発⑵

第二部：２つの事例を用いた対応法（ａ）事例１：『過去と現在の混乱』がある認知症高齢者との対応た。これらはすべて，受講者の意志によって画面を止める・前に戻る・次に進むという操作が可能なように設定した。

①目的：コミュニケーションの要点を活用し，認知症高齢者の感情を受け止め，気持ちを共有した対応が可能にな

２．e-learning 教材の質の確保のための評価
ａ．受講者の属性（表２）る。
②状況設定：アルツハイマー型認知症と診断されている75

本研究では15名の受講者が得られ，うち２名は男性で歳の女性が，入院初日に，夫（10年前に他界）に「いまあった。この15名は14の異なる病院に勤めており，全員すぐ会いたい」と看護師に訴えている場面。

が正規職員であった。看護師経験年数は1.8〜20年であり，③構成内容：認知症高齢者とのコミュニケーション場面に平均は11.7±5.4年（中央値10年）であった。認知症看護のついて，『適切な対応例』と『よくある誤った対応例』

経験ありが12名（80.0％）であり，その経験年数は1.8〜13の２種類のビデオを作成した。この際，受講者と教材と年で，平均は6.9±3.8年（中央値7.5年）であった。また，のインタラクティブ性を確保するために，次のような工

認知症高齢家族介護の経験ありは３名（20.0％）であった。

夫を行った。まず，『よくある誤った対応例』を先に示

ｂ．学習前の認知症看護の印象

し，どこが・なぜ誤りなのかを受講者に発見し考えても学習前の認知症看護の印象は，［むずかしい］と感じてらい，次に『適切な対応例』を示すように構成した。各いる者は10名（66.7％），［少しむずかしい］２名（13.3％），

場面には，問いを設け，受講者が目的をもって映像を解［どちらでもない］２名（13.3％），［やや簡単］が１名釈できるよう促した。実際のビデオ映像を示すことによ（6.7％）であった。認知症看護を［むずかしい］［少しむり臨場感を高めるようにしたこと，および目の合わせ方

ずかしい］と感じている12名の自由記述の分析から，【認やタッチングの使い方，相槌や言語の反復等を具体的に知症患者の対応に戸惑う】【認知症ケアのむずかしさ】【理学習できるよう工夫した。さらに，２つの対応例の動画

解と実践の乖離】【周囲（家族や近所）との関係の悪化】と問いを提示した後，コミュニケーションの要点の復習【受容することのむずかしさ】の５カテゴリーが認知症看と２場面の対応方法の具体的な違いについて，画面表示

護の印象として抽出された。【認知症患者の対応に戸惑う】とナレーションを使用して解説した。これらはすべて，には，意思疎通が困難で何を求めているのかわからない，

受講者の意志によって画面を止める・前に戻る・次に進

同じことを何度も言うことや感情の起伏が激しくどのよ

むという操作が可能なように設定した。

うに接していいのか戸惑う等のコードが含まれた。また，（ｂ）事例２：『盗られ妄想』のある認知症高齢者との対応【認知症ケアのむずかしさ】には，認知症患者のアセスメ
ントや退院調整，緊急時の安全確保等がむずかしいことが①目的：コミュニケーションの要点を活用し，認知症高齢含まれた。【理解と実践の乖離】には，頭では認知症と理者の気持ちや状態を推察し，病状を悪化させない対応が可能になる。

表２

受講者の属性（n ＝15）②状況設定：アルツハイマー型認知症と診断されている85
項目

歳の女性が，娘に自分の大事にしているものを盗られた
性別と訴え，苛立っている場面。
③構成内容：『適切な対応例』と『よくある誤った対応例』の２種類のコミュニケーション場面を設定し，音声をイ

年齢

ラスト上の人物に割り当てるアテレコ（当てレコーディング）を用いたアニメーションを作成した。事例１と同看護師経験年数（平均 ± 標準偏差，中央値）

人数

％

男性

2

13.3

女性

13

86.7

20代

3

20.0

30代

8

53.3

40代

4

26.7

1.8〜20年（11.7±5.4年，10年）

様に，受講者と教材とのインタラクティブ性を確保す

急性期

5

33.3

るために，次のような工夫を行った。まず，『よくある

慢性期

4

26.7

混合病棟

3

20.0

誤った対応例』を先に示し，どこが・なぜ誤りなのかを

所属病棟

その他

受講者に発見し考えてもらい，次に『適切な対応例』を示すように構成した。各場面には，問いを設け，受講者が目的を持って映像を解釈できるよう促した。さらに，認知症看護経験あり
認知症看護経験年数（平均 ± 標準偏差，中央値）

２つのアニメーションと問いを提示した後，対応方法の

家族介護経験あり

違いについて，画面表示とナレーションを用いて解説し認知症の家族介護経験年数

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3

20.0

12

80.0

1.8〜13年（6.9±3.8年，7.5年）
3

20.0

２〜３年

155

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発

解していても実践を行うのはむずかしい，忙しいときイラリーが抽出された。「教材で学んだコミュニケーション法

イラしてしまい，自己嫌悪になることが含まれた。

を実践した振り返り（表５）」の自由記述（n ＝７）から

ｃ．e-learning 教材による学習前・学習後の目標達成リは，【患者とのかかわりで得た成功体験】【省察的な思考力

スト得点の伸び率についての獲得】【患者や環境に応じた実践活用への模索】の３カ

学習前の「認知症高齢者とのコミュニケーション法」目

テゴリーが抽出された。また，「教材内容や教材の操作性，

標達成リスト（n ＝10）と，学習後の「認知症高齢者との画面等の評価（表６）」の自由記述（n ＝13）からは，【身コミュニケーション法」の目標達成リスト（n ＝10）の結近で具体的な事例展開】【視聴覚に訴える教材内容】【オフ

果を，表３に示す。教材学習前後の目標達成度伸び率のキャンパスにおける教材の利便性】【コンピュータに不慣差（Wilcoxon の符号付順位和検定）の結果は，①コミュ

れでも簡易な操作】【教材の改善点】の５カテゴリーが抽ニケーションの要点の理解度，②認知機能障害のある人と出された。

の対応方法の理解度，③行動心理症状のある人との対応方開発した教材を用いた学習後の教材評価リストの結果

法の理解度，④コミュニケーション法の実用可能度のす（n ＝10）は，①操作方法がわかりやすい4.30±0.95点，②

べての項目について，中央値が学習前は2.5以下で学習後学習に役立つ4.30±1.34点，③学習の効率が上がる4.10±

は5.0であり，e-learning 学習前の目標達成度より学習後の1.10点，④簡便に学習できる4.30±0.68点，⑤楽しみなが達成度が，有意に高かった（① p ＝ .007，② p ＝ .005，③

ら利用できる4.10±1.10点，⑥同じ方法で他の学習もして

p ＝ .005，④ p ＝ .011）。

みたい4.40±0.97点となった。とくに，e-learning 教材を①

ｄ．教材学習を終えた自己評価と教材評価について操作方法がわかりやすい，②学習に役立つ，④簡便に学習12名から提出された課題レポート「教材学習を終えた所

できる，⑥同じ方法で他のものもやってみたいという項目の点数が4.30点，4.40点と高かった。

感（表４）」の自由記述について，質的帰納的分析を行った。その結果，【患者の隠れた思いに気づく】【実践活用への期待と課題】【患者を取り巻くまわりの人への看護の必要性】【いままでの看護実践の内省と再確認】の４カテゴ

表３ 「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の目標達成（n ＝10）
学習前
人数

コミュニケーションの要点の理解度

認知機能障害のある人との対応方法理解度

行動心理症状のある人との対応方法理解度

コミュニケーション法
実用可能度

％

学習後
中央値
（四分位）

人数

１：理解できない

1

10.0

0

0.0

２：あまり理解できない

7

70.0

0

0.0

３：どちらでもない

0

0.0

0

0.0

４：やや理解できる

2

20.0

3

30.0

５：理解できる

0

0.0

7

70.0

１：理解できない

2

20.0

0

0.0

２：あまり理解できない

4

40.0

0

0.0

３：どちらでもない

4

40.0

0

0.0

４：やや理解できる

0

0.0

3

30.0

５：理解できる

0

0.0

7

70.0

１：理解できない

2

20.0

0

0.0

２：あまり理解できない

6

60.0

３：どちらでもない2

20.0

４：やや理解できる

0

0.0

2.00
（2.50−2.00）

2.00（3.00−1.75）

2.00（2.25−1.75）

0

0.0

2

20.0

1

10.0
70.0

５：理解できる

0

0.0

7

１：実施できない

0

0.0

0

0.0

２：あまり実施できない

5

50.0

0

0.0

３：どちらでもない

4

40.0

1

10.0

４：やや実施できる

1

10.0

6

60.0

５：実施できる

0

0.0

3

30.0

2.50
（3.00−2.00）［注］Wilcoxon 符号付順位検定。

156％

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中央値
（四分位）

p値

5.00
（5.00−4.00）

.007

5.00
（5.00−4.00）

.005

5.00
（5.00−3.75）

.005

5.00
（5.00−4.00）.011

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発
表４

教材学習を終えた所感

カテゴリー

コード
患者の思いを大切にすることの必要性を改めて実感
認知症高齢者へ敬意をもって対応する必要性を実感
ポイントを理解したうえで，かかわりの際に十分配慮していく必要性を実感

患者の隠れた思いに気づく

根底に何があるのかを導き出してあげることの大切さを認識
相手の言っていることを否定しないことを再認識
相手のペースに合わせて身のまわりの介助をすることの大切さを再認識「盗まれた」事実ではなく，盗まれて「悲しい，悔しい感情」に共感することが大きな学び
今回の事例を見てヒントを得ることができ，今後に活かしたい

実践活用への期待と課題

相手が納得する方法を提案するというアイディアを出すことの創意性が必要
何となくではなく，確信をもったうえで意識して患者に接することができそう患者を取り巻くまわりの人への看護の必要性患者のもの盗られ妄想症状により疑いの目を向けられた相手への配慮の必要性
在宅の負担をイメージでき家族ケアの必要性を認識した
在宅に向けた支援方法の振り返りや事例検討をしていくことが必要
事例を通して，改めて自分の行動を顧みて，不適切な対応をしていたことに愕然とした患者の根底に何があるのかを導き出してあげることが大事だとわかっていても，その対応に困惑し，感情的になった自分の対応に反省し落ち込む

いままでの看護実践の内省と再確認

もっと行動の裏にある思いを理解できればよかったと反省
患者の安全を守ることを優先させ，患者の思いに寄り添えていなかった
職場のスタッフの行動を観察すると，どの人も不適切な対応をしており，改善する必要性を感じた
何げなく普段行っていることが示され，新たな知識は得られなかった

表５

教材で学んだコミュニケーション法を実践した振り返り

カテゴリー

コード
不安を感じている患者と一緒に鍵が施錠されていることの確認を行ったことで，患者はその後入眠できていた患者の行動が落ち着かないとき，簡単な作業を依頼すると，作業に集中することができ，笑顔が見られ落ち着いた患者とじっくり話す機会をつくったとき，患者の様々な思い出話が聞かれ，穏やかな表情が見られた患者とのかかわりで得た成功
体験

患者が大声を出して暴力を奮うとき，なるべく傍で付き添ったり，気分を紛らわすような活動を促すと，興奮は落ち着いた患者が入院に納得できずに憤慨しているとき，患者の思いを傾聴したことで，患者の配偶者へ強く思う気持ちに気づくことができ，患者の怒りが和らいだ
認知機能障害のある患者に理解を得るため部屋にメモを残し，その都度説明することで患者は納得できていた患者が行っている作業を傍で一緒に見ていたり，それに対する賞賛や敬意を示した態度をとることにより，患者の喜んだ表情が見られた
いままで身体拘束が必要と判断されていた患者であったが，患者の不信感や恐怖心・不安を和らげる
コミュニケーションや敬意を示した対応を行うと落ち着いた
看護師がいままで（患者に対し）指示的な態度でかかわっていたことが，振り返ることでわかった
転倒・転落の危険を防止するために，患者に身体抑制を行いナースセンターで過ごしてもらうことが患者を「安全に看ている」という気持ちになっていた患者とのかかわりの「プロセスレコード」を記載し，自分のコミュニケーションを振り返る必要がある

省察的な思考力の獲得

いままでは患者に「病気で入院治療をしている」という事実のみを伝えて状況に納得してもらおうとしていたが，患者の行動が何を意味するのか考えていなかったことに気づいた
患者が興奮してしまうようなときは，看護師の対応にも不適切なところがあったかどうかを考える必要がある
認知症高齢者とのコミュニケーションを何げなく行っていたが，常に意識して行う必要がある
認知症高齢者の感情を受け止め，気持ちに寄り添った対応が重要と学習したが，感情を受け止めると治療ができない状態になってしまう
実際スタッフの数が少なかったりすると，いつも認知症高齢患者の気持ちを配慮した対応ができると限らない

患者や環境に応じた実践活用
への模索

患者の反応をみつつ，一方的な提案とならないように，どのようなかかわりが必要であるか判断することも必要
場面に応じた対応を考えていかなくてはならないと感じた
その場を対処する方法だけでなく，患者が納得できるような発想の転換をはかるようなかかわり方の工夫ができるとよいと思う
患者が快く応じてくれるような声かけも工夫できたのではないかと感じた
患者の不安を和らげるような声かけや，一つのことに固執する気持ちを次の事柄にシフトできるような声かけの工夫が必要

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「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発
表６

教材内容や教材の操作性，画面等の評価

カテゴリー

コード
身近な事例をもとにした対応方法を学ぶことができてよかった
対応方法が比較して示され，とてもわかりやすかった
認知症患者の訴え方がとてもよく再現されていて，実際の患者を思い出し身につまされる思いだった

身近で具体的な事例展開

事例は理解しやすく，実際に自分が体験した事例として思い返し，感情移入しながら学習した
看護師と患者とのコミュニケーションが具体的に見られてわかりやすかった
動画を使用しているので，視覚的にわかりやすく，見たことのある教員が出演していたので親近感を覚えた
視覚に訴えるリアルな描写で理解しやすかった

視聴覚に訴える教材内容

場面の前に学習のポイントが表示され，場面の後に再度復習のように表示され，頭に入りやすかった
教材は見やすく，聞きやすかった

オフキャンパスにおける教材の利便性

自分のやりたい時間に好きな服装で行えよかった
気になる場面を自分で操作し繰り返し見ることができて振り返りがしやすかった
職場のパソコンでみることができ学習に問題がなかった
パソコンを使った教材は初めての体験であったが扱いやすかった

コンピュータに不慣れでも簡易な操作

パソコンの扱いに慣れていなくても使用できた
簡単に操作し，学習することができた
一時停止機能があり使いやすかった
早送りができないので少し時間の無駄を感じた

教材の改善点

戻したい箇所より必要以上に戻りすぎてしまった

Ⅴ．考

結果とも考えられた。また，受講者は，学習前から認知症

察

看護に対してむずかしさを抱いており，認知症看護の経験

１．受講者の特徴を積んでいても認知症看護へのむずかしさが解消されるも本研究の事前調査では受講者の８割が認知症患者の対応や認知症看護についてむずかしさを感じていた。このことのではなく，受講者自身の受講ニーズが高い領域であったと考えられる。

は，千田・水野（2014）が示す認知症高齢者を看護する看護師が感じる困難である【認知症の症状に関連する困難】

２．開発した e-learning 教材による学習効果の評価と【認知症高齢者への看護に関する困難】に一致していａ．e-learning 教材の有用性た。本研究における e-learning 受講者の多くは，認知症患

e-learning 教材による学習前に実施した「認知症高齢者者を看護することに困難を感じている看護師であり，認知とのコミュニケーション法」の目標達成リスト４項目は，症看護に抱いている困難をなんとか対処しようとしている

どの項目においても中央値2.0あるいは2.5点で［あまり理現状がうかがえた。

解できない］，あるいは［あまり実施できない］と回答しまた受講者は，看護師経験年数が平均11.7年（中央値10ている受講者が多かった。しかしながら，e-learning 教材

年）であり，認知症の看護経験においても平均6.9年（中による学習後の目標達成リスト４項目では，どの項目にお央値7.5年）と比較的長い経験を有している者が多かった。

いても中央値5.0点で［理解できる］［実施できる］と回答

このような現象を得た要因の一つとして，過去の看護教育した受講者が多く，e-learning 教材による学習前後の目標

カリキュラムとの関係性が推察された。すなわち，認知症

達成リスト得点における伸び率は有意に上昇した。これよ分野の認定看護師養成が開始されたのは2005年であり，こり，本研究で開発した教材を用いた e-learning による学習のころから認知症看護に関する教育が確立され始めたとい効果が明らかとなった。また，教材評価リストのすべてのえる。それ以前の教育は脳卒中による寝たきり予防が重点項目において，平均４点台という［やや高い評価］が示さ

項目であり，認知症看護についての教育は十分だとはいいれたこと，さらに，受講者らは，e-learning 教材を簡易ながたい状況であった。今回の受講者は，そのような教育的操作で臨場感をもって利用でき，同じ学習法で他の教材も背景を経てきた者が多い年代であり，年を経るごとに増え学んでみたいという点数が高かったことから，今回開発し続ける認知症患者と向きあわざるを得ない現状を反映したた教材を継続使用していくことの有用性が示唆された。

158

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「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発

ｂ．e-learning 教材の学習成果と実践への還元に，［何げなく普段行っていることが示され，新たな知識教材学習を終えた所感についての質的帰納的分析の結果を得られなかった］というコードもあがっていた。何げなでは，認知症高齢者が言葉でうまく伝えられない【隠れたく行っていたことが学習内容と一致したことで新たな知識

思いに気づく】ことの重要性を受講者は改めて実感していを得られなかったものの，もともと獲得していた知識の再た。このことは，認知症看護だけではなくあらゆる患者の確認の場になっていたとも考えられる。また，教材で学ん

看護において留意すべきことであり，患者の思いを大切にだコミュニケーション法を実践した振り返りから，どの患することや，敬意をもって対応することの大切さを，認知者にも同じように学習で得たコミュニケーション法を活症高齢者の看護においても重要だと再認識していた。ま用するのではなく，個々の患者に合うように工夫を凝らた，事例を通していままでの自分を振り返り，不適切な対し，忙しい職場環境のなかでどのように活用していくかと応をしていたことに愕然とした等という【いままでの看護

いう【患者や環境に応じた実践活用の模索】を繰り返して実践の内省と再確認】につながっていた。これらのこといた。このことは，湯浅（2012）が指摘する知識を実際のは，身近な事例を用いて回答の根拠を問いかけながら進め

ケアにどのように活用するのかということの解決を導く第ていくプログラムであったことで，受講者である看護師が一歩であり，実践において継続的に知識を活用するための自ら発見したり，考えたり，体験事例を振り返りながら学

フォローアップが非常に重要だと考えられた。また，一般

習ができていたことを示していると考えられた。加えて，病棟に勤務する看護師を対象に認知症高齢者への対応困難【実践活用への期待と課題】というカテゴリーが見出されさを調査した松尾（2011）は，「認知症高齢者を一人の人たことは，新たな知識を習得したことによって，実際の看間として向き合ってケアしたい思いがあっても，危険回避

護に役立てたいという実践に向けた意欲を確認でき，教材のためにその思いをかなえられないアンビバレントな思い

内容や教材の操作性，画面等の評価であげられた【身近でを抱えてケアを行っていることが考えられた」（p.108）と具体的な事例展開】および【視聴覚に訴える教材内容】の述べている。本研究の受講者も同様に，実際に行った振りもつ効果が示唆された。

返りにおいて，患者や環境に応じた実践活用への模索にお実践した振り返りに関する分析の結果において，【患者いて，治療目的の看護と認知症高齢者のケアの両立が脅かとのかかわりで得た成功体験】があげられた。これは，教される葛藤を述べており，その際に看護師にとってアンビ材学習を終えた所感のなかであげられた【患者の隠れた思

バレントな思いを抱きやすいことが考えられる。治療目的いに気づく】ことが実践に反映し，受講者が患者の気持ちの看護が優先されやすい総合病院において，認知症高齢者を汲み取ってかかわった結果であったと考えられる。まのケアと両立していくためには，継続的なフィードバック

た，受講者は，学習しているときと同様に，実践においてを行い，チームで認知症患者のケアについて検討していくもいままでの経験を振り返ったり，意識的に行動したりす必要があると考えられる。

るという，一つひとつの行動を見直すという実践のなかで

ｃ．e-learning 教材の特徴と課題【省察的な思考力の獲得】もしていた。このことは，受講教材の質確保のための教材の評価，およびシステムの技

者が目的をもって対応方法を解釈できるよう事例内容に問術評価に該当する「教材内容や教材の操作性，画面等の評いを設けたことによって，実践のなかでも，相手や自分自価」で見出された【視聴覚に訴える教材内容】では，教身の気持ちを問いながら，内省する思考力を獲得していっ材に動画や音声を組み込んだことにより理解を高めたこ

たのではないかと考える。

とが示唆された。これは，紙媒体による教材とは異なりさらに，学んだ知識を実践へと還元することに関して，

e-learning 教材は電子媒体のため視聴覚を刺激するような湯浅（2012）は，「急性期病院の看護師を対象に，認知症

方法で内容理解を補強したと考えられる。しかし一方で，をもつ人とのコミュニケーション方法やかかわり方の原則

早送りや戻る機能に関する【教材の改善点】が見出されについての講義を行うと一般的なた。教材システム設計におけるプロセスの大部分は，似かと言われることがある。しかし，認知症のケアに困よった構成要素（分析→設計→開発→実施→評価）のプロ

難を感じているということは，その当たり前のことができ

セスがあり（Gagné, Wager, Golas, & Keller, 1974/2007），こていないのではないかとも感じられた。もっている知識をのプロセスは一方向に向かう直線的なプロセスではなく，どのようにケアに活用するのかわからないのかもしれな

常にフィードバックを繰り返しながら改善を目指し，教育い。」（p.144）と述べ，知識をケアという実践へと活用しの品質管理，質の向上を目指していくもの（玉木，2006，ていく課題をあげている。本研究においては，学習を終え

p. ９）である。今回の教材開発において参考にした CAI

た所感に示されているように受講者は学びによって気づ

コースウェア作成手順のプロセスにおいても同様に，教材

きや認識を高めたというコードが多くあげられた。同時

内容の修正やコースウェアの改訂が含まれており，評価をこと

それは知っている

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

159

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発

もって終了となるのではなく，再び各構成要素の改善や再的・能動的に学びを深めることができる反面，自由度の高設定を行うことでの質の向上が求められる。本研究であげさによって挫折する受講者もいるという観点からの課題でられた改善点をもとに修正し，受講者の学習効果が高まるある。本研究における課題を提出しなかった者や提出されような細かな機能を調整していく必要があると考えられた内容に差がみられた者の現状とニーズを把握し，さまざる。

まな受講者の特性を考慮した教材開発が必要であると考えまた，e-learning 教材の特徴として，教材内容や教材のられた。最後に，今回の研究における目的は，教材を開発

操作性，画面等の評価において，自分のやりたい時間に，することであった。今後は，研究対象者数を増やし，個々

好きな服装でできてよかったことや，気になるところを繰の学習者の実施回数や学習時間を含めた詳細なデータをもり返し見て振り返りしやすかったというコードから【オフとに，開発した教材の学習効果を明らかにするための大規キャンパスにおける教材の利便性】が見出され，不規則な

模調査を行うことが必要である。

勤務形態である受講者が時間や場所を選ばず自由に行えたことや，納得できるまで何度も学習できたという e-leaning

Ⅵ．結の利点が現れていた。このことは，宮地ら（2009）が述べ論る，いつでもどこでも学習できること，個人の進捗度に合本研究において，「認知症高齢者へのコミュニケーショ

わせた学習ができること，必要な内容を必要なだけ学習でン法」の e-learning 教材を一般病院の看護師を対象に開発きること（p.43）と一致しており，e-learning の特徴が生かした。その結果，教材学習前よりも学習後の学習到達目標

されていたことが示された。

の伸び率が有意に高く，教材自体の評価も高いものであっさらに，e-learning 教材の学習を継続していくことにつた。また，看護師は，本 e-learning 教材で学習を行ったこ

い て， 大 久 保 ら（2005，p.36） の 調 査 で は，e-learning 受とにより，【認知症患者の隠れた思いに気づき】【いまま講希望の不安について「直接交流がないことによる不安」

での看護実践の内省と再確認】をしていた。さらに，臨「１人で学習することによる不安」があがっている。竹内・

床現場において学習内容を実際に活用したことで，【患者小澤・岡本・桑子（2012）も同様に，e-learning は主体的・とのかかわりから得た成功体験】や【省察的な思考力を

能動的な要素が強い学習方法である（p.374）と報告して獲得】していたことが見出された。以上の結果から，本いるように，e-learning のみの学習では，自由度が高すぎ研究では，「認知症高齢者へのコミュニケーション法」のて個人特性によっては挫折しやすいと考えられた。ゆえ

e-learning 教材の質が保証された。今後の課題として，自に，本研究においては教材と受講者とのインタラクティブ

己学習という自由度の高さによって挫折する受講者もいる

性を高める工夫を随所に組み込み，課題提出を促すことにという観点から，教材のインタラクティブ性の確保や受講よって１人で学ぶことのデメリットを減じるよう配慮し者の学習意欲の維持といった個人特性を考慮した教材開発

た。その結果，研究辞退者はいなかったが，課題を提出しが必要である。また，学習履歴等の詳細なデータから学習なかった者や提出された内容に差がみられた。この理由と効果を明らかにする大規模調査を行う必要がある。

して，コンテンツ提供者（教員）による提出課題の分量や期限の設定に関すること，および受講者要因である仕事や私生活における忙しさとの関連が内容や提出の有無に影響したのではないかと推察された。

謝

辞
本研究にご協力いただきました看護師の皆さまに心より深く感謝申し上げます。

今後の課題として次の３点をあげる。１つ目は，有職者が自主的に学習していることをふまえ，提出課題の分量や本研究は，平成24年度富山大学寄付部門在宅看護学講座の研究助成を受けて実施した。

期限に関する猶予等の検討をすること，および教材と受講者のインタラクティブ性に加えて，コンテンツ提供者

著者貢献度（教員）と受講者間のインタラクティブ性の確保について

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収も，検討していく必要があると考えられた。２つ目には，集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

e-learning 教材は，受講者のライフスタイルに応じて主体

原稿を確認した。

要

旨

病院で働く看護師が抱く認知症患者の対応困難な現状を踏まえ，本研究は，一般病院で働く看護師を対象として，教育内容の質が確保された「認知症高齢者のコミュニケーション法」の e-learning 教材を開発することを目160

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

「認知症高齢者とのコミュニケーション法」の e-Learning 教材の開発的とした。開発した教材は，動画やアニメーションを取り入れて臨場感を高めたこと，および実践に活かせるよう事例展開を組み込み，よくある誤り事例から考えさせる内容で構成し，教材と受講者とのインタラクティブ性を確保した点に特徴がある。看護師15名を対象として，開発した教材による学習効果を検討した結果，教材学習
前より学習後の目標達成度伸び率が有意に上昇した（p ＜ .05）。また，教材学習後の自由記述を質的帰納的分析
した結果，「患者の隠れた思いに気づく」や「患者とのかかわりで得られた成功体験」等のカテゴリーが得られた。
以上より，本研究における e-learning 教材の質が保証された。

Abstract
Nurses who work in hospitals often experience difficulty in coping with older adult patients with dementia. This study
aimed to develop e-learning material for nurses in general hospitals on how to communicate and cope with older adultpatients with dementia. A particular focus was maintaining the quality of education content. The e-learning material had
specific characteristics. The material comprised vivid and realistic case studies that included video and animation. In addition, interaction between nurse and learning material was secured by including in the content a nurse who autonomously
identified the mistakes made in the case studies. The e-learning material was provided to 15 nurses. Differences in achievement of four specific learning goals before and after completion of the e-learning material were analyzed statistically. Nurses’
feedback reports were analyzed qualitatively. The results of the analysis of the effect of the e-learning material showed thatthe achievement of each goal was significantly higher after completion of the e-learning material than before（p ＜ .05）.
The analysis of the nurses’ feedback extracted categories such as “realization of a patient’s hidden thoughts” and “successful
experience.” Targeted e-learning material may be effective in helping nurses learn to communicate and cope with older adultpatients with dementia, and the quality of the material could be assured.

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成27年11月16日受付
平成28年12月10日採用決定

No. 2

2017

161

doi:10.15065/jjsnr.20161127007−資料・その他−

地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題
Recognition and Difficulty for Drug Administration of
Mentally Handicapped Persones Living in Communities
山

下

真裕子

Mayuko Yamashita

伊

関

敏

男

Toshio Iseki

藪

田

歩

Ayumi Yabuta

キーワード：精神障がい者，服薬，困難感，地域支援
Key Words：mentally handicapped persons, medication, difficulty, community support

緒

アランスを得にくい疾患であるといわれ（安西・佐藤，

言

2008；Keith ＆ Kane, 2003），服薬を継続できない場合はわが国における精神医療は，平成16年９月に厚生労働省
において「精神保健医療福祉の改革ビジョン」（以下，改約８割が再燃・再発する（安保・伊関・菊池・樋口・塚田，2007）と指摘されている。

革ビジョン）が取りまとめられた（今後の精神保健医療福服 薬 の 継 続 に は， 患 者 の 理 解（Morisky, Ang, Krousel-

祉のあり方等に関する検討会，2009）。改革ビジョンにおWood ＆ Ward, 2008） や 治 療 へ の 参 加 意 識， 治 療 へ のいて掲げられた「入院医療中心から地域生活中心へ」とい同 意 や 納 得（WHO, 2003）， 疾 患 に 対 す る リ ス ク（ 神う基本理念に基づき，これまで，「障害者の日常生活及び島，2008） や 薬 の 必 要 性 に つ い て の 知 識 を 得 て い る こ

社会生活を総合的に支援するための法律」（障害者総合支と（WHO, 2003；Morisky, et al., 2008）， 医 療 従 事 者 と援法）の制定や累次の診療報酬改定など，その基本理念のの良好な関係（Svensson, Kjellgren, Ahlner ＆ Säljö, 2000），実現に向けた具体的な施策が展開され，その本格的取り組

ソーシャルサポートがあること（WHO, 2003；Haynes,

みが始められている。このような種々の取り組みのなか，

McDonald ＆ Garg, 2002）など患者に起因する要因が明ら

精神障がい者の退院率は著しく増加してきた。加えて，精かにされている。それらの患者に起因した要因を改善する

神障がい者が退院し，地域生活を送ることが可能となっため，看護師，薬剤師等により，入院中の患者への服薬指た要因の一つとして薬物療法の進歩がある（渡辺・岸本，

導およびさまざまな取り組みが実践され，その効果が明ら

2009）。20世紀半ばに始まった精神科薬物療法の進歩は，かにされている（早川，2014；伊禮門・廣井・下地・當

長期入院を余儀なくされた精神疾患患者の退院を可能と間・宮城，2010；前田・池田・高橋・森，2010）。

し，心理療法や精神科リハビリテーションの効果を向上さ

一方，わが国の社会保険システムを背景とした多剤

せ，脱施設化医療へと精神医療の変化をもたらしている。

化，大量化，高力価投与など処方に起因した課題（風祭，一方で，精神科病院の入院患者数の減少には著しい改善

2008）は依然として残存する。これまで，精神障がい者のはみられていない。その要因の一つとして，精神障がい者家族会が会員家族を対象として，精神障がい者の服薬回が短期間のうちに入退院を繰り返す回転ドア現象がある。

数，服薬のタイミングなど服薬における現状調査は実施さ入院治療における抗精神病薬の効果により，精神症状の改れている（池淵，2011）。しかし，地域精神保健福祉施設

善・安定がみられても，退院後充実した支援が受けられなを利用し，さまざまな地域活動を実施する精神障がい者をいと，自己中断，自己調整等によって症状が再燃・再発

対象に，服薬における現状から課題を抽出した報告はみらし，入退院を繰り返す結果を招く。再燃・再発は精神障がれない。また，精神疾患の特性から，服薬の必要性が認識い者の予後を左右する大きな要因でもあることから，長期できず，服薬を困難にする要因については報告されている入院患者や入退院を繰り返している精神障がい者が，精神（澤田，2013）。しかし現在，服薬の必要性を認識し一定の症状を安定させ，地域生活を継続するためには，服薬の継レディネスが形成されている対象者に対し，その認識に影続が不可欠である。

響を及ぼした要因について調査した報告はみられない。

し か し， 精 神 障 が い 者 の 服 薬 遵 守 は 約 ４ 割 と 低 い（Valenstein, et al., 2004）。 な か で も 統 合 失 調 症 は ア ド ヒ
神奈川県立保健福祉大学保健福祉学部看護学科

Kanagawa University of Human Services Faculty of Health & Social Services School of Nursing

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No. 2

2017

163

地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題

必要ない，わからないの５件法で尋ねた。服薬するうえ

Ⅰ．研究目的での困難感の有無とその内容については先行研究（黒川本研究は，地域で生活する精神障がい者の服薬の必要性

ら，2013）を参考にし，薬を飲み忘れることがある，飲んの認識と関連要因，服薬における課題について明らかにすだか飲んでいないかわからなくなる，どの薬を飲んだらい

ることを目的とする。それにより，地域生活を継続するた

いかわからなくなる，いつ薬を飲んだらいいかわからなくめの服薬支援の方策への示唆が得られると考える。

なる，飲む回数が多い，１回に飲む薬の量が多い，副作用（眠くなる，体がだるい，便秘になるなど）があるの７項
目の有無を尋ね，その他については自由記述で尋ねた。

Ⅱ．用語の定義
本研究では，服薬の困難感を，処方された薬剤を内服することに対して，精神障がい者が感じた困ったこと，戸惑ったこと，気がかりとした。

５．データ分析方法
基礎属性に関しては，記述統計量を算出した。また選択項目に関しては単純集計を行った。各平均値の比較については，Mann-Whitney の U 検定，カテゴリカルデータの関連性については χ２検定を行った。なお期待度数が５以下

Ⅲ．研究方法または周辺度数が10未満の項目が存在する場合は Fisher 直接確率検定を行った。有意水準は .05未満とした。自由記

１．研究デザイン
無記名自記式質問紙における横断的記述的研究デザインである。

載はテキストデータに変換した後，対象者の記述のなかで，服薬の必要性の認識について，そのように思う理由について書かれた文節に下線を引き，意味のまとまりを示す

２．対

象

文節を取り出した。取り出した文節がどのような意味をもＡ県にある地域活動支援センターおよび就労継続支援Ｂ

つのか，研究者の解釈を書き加えた。対象者の記述の特徴

型事業所に通う精神障がい者で，本研究への同意が得られを損なわないように注意しながら，明らかな余談や繰り返た149名（回収率74.5％）を対象とした。

しは削除した。取り出したおのおのの文節は，研究疑問に照らし合わせたうえで，必要性の認識に関連するコードをつけた。なおコードは対象者の記述の一部を使用した。お３．データ収集方法
Ａ県にある地域活動支援センターおよび就労継続支援Ｂのおののコードの関係を検討し，パターンを見出し，サブ型事業所８か所の施設長に，本研究の趣旨，方法，倫理的カテゴリーを導き出した。さらに，おのおののサブカテゴ

配慮等を記載した研究協力依頼書に基づき説明を行い，研リーの関係を検討し，パターンを見出し，カテゴリーを生究への同意を得た。その後，各施設のミーティングの際成した。結果の厳密性を担保するために，著者の解釈やカに，利用者全員に対し，本研究の趣旨，方法，倫理的配慮

テゴリー化に歪みや偏りがないかを質的研究の経験がある等について口頭で説明を行った。研究者は研究協力依頼

研究者３名と議論した。なお，統計処理には『IBM SPSS

書，調査票，返信用封筒一式を入れた封筒を準備し，施設

Statistics ver. 22.0 J for Windows』を使用した。

長およびスタッフに利用者数分手渡し，研究協力の同意が得られた利用者への配布を依頼した。研究に同意した利用者は施設長およびスタッフより封筒を受け取り，各自記入

６．倫理的配慮
本研究は所属大学の倫理審査委員会（平成26年10月３日，No. 7-23）の承認を受けて実施した。対象者には自由

後，研究者宛に郵送を依頼した。

意思であること，本研究に参加しないことで何ら不利益を４．調査項目被ることは一切ないこと，質問紙は無記名とし，本人が特

質問紙は研究者が作成した。主な内容は個人属性に関す定されることは一切ないこと，データの管理は厳重に行うること，疾患に関すること，服薬に関することで構成されことなどを口頭および文章で説明した。なお，質問紙の返ている。具体的には，個人属性として年齢，性別，婚姻状送をもって研究参加に同意を得たものとした。

況，生活状況について尋ねた。疾患については，疾患名，発症年齢，罹患期間，入院歴，通院頻度，現在の治療内容

Ⅳ．結について尋ねた。服薬に関することでは，服薬回数，希望する服薬回数，服薬の必要性についての認識は，絶対必要だと思う，必要だと思う，あまり必要だと思わない，全く164

果

１．対象者の属性
対象者149名の平均年齢は45.21（SD ＝11.79）歳，性別

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地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題
表１

は男性99名（66.4％），女性49名（32.9％），不明１名（0.7％）

対象の属性（n ＝149）であった。生活状況は独居48名（32.2％），家族等と同居

属性，不明２名（1.4％），婚姻状況は未婚134名
99名（66.4％）（89.9％），既婚10名（6.7％），不明５名（3.4％）であった。

性別

区分

人（％）

男性

99 （66.4）

女性

49 （32.9）

対象者の疾患区分は，統合失調症109名（73.2％），気分不明

1

障害23名（15.4％），非定型精神障害９名（6.0％），自律神

独居

48 （32.2）

家族等と同居99 （66.4）

経失調症３名（2.0％），神経症18名（12.1％），人格障害

生活状況

不明

２名（1.3％），ストレス性障害２名（1.3％），依存症３名（2.0％），その他10名（6.7％），不明３名（2.0％）（複数回婚姻状況答）であった。
21.35（SD ＝11.49）年であった。

134 （89.9）

既婚

10

（6.7）

5

（3.4）

統合失調症

109 （73.2）

気分障害

23 （15.4）

非定型精神障害

精神科入院歴は０回30名（20.1％），１回37名（24.8％），

自律神経失調症

２−４回63名（42.3％），５−９回13名（8.8％），10回以上疾患

３名（2.0％），不明３名（2.0％）であった。
通院頻度は週に１回４名（2.7％），２週間に１回34名

（1.4）

未婚
不明

発症年齢は平均23.82（SD ＝9.93）歳，平均罹患期間は

2

（0.7）

9

（6.0）

3

（2.0）

神経症

18 （12.1）

人格障害

2

（1.3）

ストレス性障害

2

（1.3）
（2.0）

（22.8％），月に１回78名（52.4％），２か月に１回，３か月

依存症

3に１回が各６名（4.0％），その他７名（4.7％），不明14名

その他

10

（6.7）

不明

3

（2.0）

０回

30 （20.1）（9.4％）であった。
現 在 受 け て い る 治 療 と し て は， 薬 物 療 法149名（100.0％），作業療法27名（18.1％），デイケア・ナイトケ
ア15名（10.1％），SST 12名（8.1％），心理面接（カウン精神科入院歴セリング）８名（5.4％），集団療法７名（4.7％），心理教
育３名（2.0％），不明５名（3.4％）であった（複数回答）（表１）。
２．服薬における必要性の認識とその要因

１回

37 （24.8）

２−４回

63 （42.3）

５−９回

13

（8.8）

10回以上

3

（2.0）

不明

3

（2.0）

週に１回

4

（2.7）

２週間に１回

34 （22.8）

月に１回

78 （52.4）

２ヵ月に１回6（4.0）

服薬の必要性に対してどのように思うかについて

３ヵ月に１回6（4.0）

は，絶対必要だと思う98名（65.8％），必要だと思う33名

その他

7

（4.7）

（22.1％），あまり必要だと思わない５名（3.4％），全く必

不明

14

（9.4）

外来通院頻度

要ない１名（0.7％），わからない12名（8.0％）であった。

薬物療法

149 （100.0）

作業療法

27 （18.1）

服薬の必要性の認識に関連する要因について検討するた

デイケア・ナイトケア

め，服薬に対して絶対必要だと思う，必要だと思うと回答

SST

12

（8.1）

心理面接（カウンセリング）

8

（5.4）

集団療法

7

（4.7）

心理教育

3

（2.0）

不明

5

（3.4）

した者を高認識群，あまり必要だと思わない，全く必要な

治療内容

い，わからないと回答した者を低認識群と分類し，性別，罹患期間（10年以上，10年未満），入院歴の有無，疾患別（対象者の上位３疾患である統合失調症，躁うつ病，神経15 （10.1）［注］疾患，治療内容は複数回答あり。SST: social skills training．

症の有無），治療別（デイケア・ナイトケア，SST，作業療法，集団療法，心理教育，心理面接の有無）について間（χ２＝6.93，df ＝１，p ＝ .02）との間に関連を認めた。

χ２検定を用いて検討した。また，年齢については Mann-

つまり，服薬の必要性を高く認識している群は，罹患期間

Whitney の U 検 定 を 用 い て 検 討 し た。 そ の 結 果， 年 齢が10年以上の者が有意に多かった。

（p ＝ .65）や性別（p ＝ .39），入院歴（p ＝ .95），疾患別

服薬の必要性の認識についてなぜそのように思うか，自（統合失調症 p ＝ .74，躁うつ病 p ＝ .41，神経症 p ＝ .58），

由記述で回答を求めた。149名中136名（91.3％）が何らか

治療別（デイケア・ナイトケア p ＝ .58，SST p ＝1.00，作の記載をした。記載内容を分析した結果，表２のように

業療法 p ＝ .35，集団療法 p ＝ .69，心理教育 p ＝ .26，心【ポジティブ体験】【ネガティブ体験】【個々の目的達成】

理面接 p ＝ .44）において関連は認めなかったが，罹患期【コンプライアンス】の４のカテゴリーと35のサブカテゴ

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地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題

リー，194のコードを作成した。以下，カテゴリーを【サブカテゴリーを［

】，

］で示す。

つながること，またそれにより［日常生活が送れる］体験
や，［仕事ができる］［やりたいことを楽しめる］［対人交【ネガティブ体験】は，対象者らは，服薬しないことに流がとれる］などの日常生活へのポジティブな影響を体験

よって，［症状の悪化］や［感情の不安定］［身体症状の出することで，服薬への必要性の認識を高めていた。また対現］をきたし，その結果［再発］や［病気の治癒の困難

象者らは［自分らしく暮らす］［安定した生活を送る］［就性］を体験していた。またそれにより［家族関係が悪化す

労する］［余暇活動を充実］させる，［結婚・出産］［親孝る］ことや［外出困難となる］［就労困難となる］［自信が行］［夢の実現］など，【個々の目標達成】をしたいというもてない］など日常生活に支障をきたし，その体験から服

思いから服薬の必要性の認識を高めていた。また，［医師薬をしないと［再発に対する恐怖］や［症状出現に対すの指示］［家族の指示］［施設担当者の指示］により［症状る恐怖］を抱き，服薬の必要性を認識するに至っていた。

軽減のための指示］［再発・再燃予防のための指示］など【ポジティブ体験】では，服薬することで［症状の安定］

を受け【コンプライアンス】により服薬の必要性を認識しや［症状の改善］［体調の維持］や［感情の安定］［不安のていた。

解消］［効果の実感］を体験し，それが［病気の治癒］に
表２

３．服薬の現状

服薬の必要性の認識に関連する要因（n ＝136）

カテゴリー

サブカテゴリー

薬するタイミングとしては，朝食後112名（75.2％）
，昼

症状の安定

食 後50名（33.4 ％）， 夕 食 後107名（71.8 ％）， 眠 前113名

症状が改善（75.8 ％）， そ の 他 ９ 名（6.0 ％）（ 複 数 回 答 ） で あ っ た。

体調の維持
感情の安定
不安の解消
ポジティブ体験

一方，希望する１日の 服 薬 回 数 は 平 均2.17（SD ＝1.18）
回， 希 望 す る 服 薬 の タ イ ミ ン グ と し て は， 朝 食 後90名

病気の治癒

（60.4 ％）， 昼 食 後38名（25.5 ％）， 夜 食 後82名（55.0 ％），効果の実感

眠前97名（65.1％），その他11名（7.4％）（複数回答）で日常生活が送れる仕事が出来る
やりたいことを楽しめる
対人交流がとれる症状の悪化

ネガティブ体験対象者の１日の平均服薬回数は2.62（SD ＝1.14）回，服あった。
実際の服薬のタイミングと希望する服薬のタイミングとの間の一致率について検討するため，κ 係数を算出した。
その結果，朝食後 κ ＝ .641（p ＜ .01）が最も一致率が高

感情が不安定になる

く，昼食後 κ ＝ .592（p ＜ .01）
，夕食後 κ ＝ .594（p ＜ .01），

再発

眠前 κ ＝ .537（p ＜ .01）であり，眠前の一致率が最も低

病気の治癒の因難性い結果であった。また，服薬回数と希望する服薬回数の一再発に対する恐怖致率は κ ＝ .45（p ＜ .01）と低く，現状よりも少ない服薬症状出現に対する恐怖
身体症状の出現

回数を希望していた。

日常生活が送れなくなる
家族関係が悪化する
外出困難となる

服薬における困難感については，服薬で困っていること

就労困難となるはない60名（41.1％）で約６割が何らかの困難感を体験し自信が持てない
自分らしく暮らす
安定した生活を送る
個々の目標達成とがある41名（28.3％），副作用がある41名（28.3％），飲
んだか飲んでいないかわからなくなる27名（18.8％），１

余暇活動の充実

回に飲む薬の量が多い18名（12.4％），飲む回数が多い11

結婚・出産

名（7.6％），どの薬を飲んだらいいかわからなくなる，い親孝行

つ薬を飲んだらいいかわからなくなるが各１名（0.7％），

医師の指示
家族の指示

166

ていた。困難感の具体的内容としては，薬を飲み忘れるこ

就労

夢の実現

コンプライアンス

４．服薬における困難感と関連要因

その他５名（3.4％）（複数回答）であった。なお，その他に関する自由記述はなかった。

施設担当者の指示

先行研究（Velligan, et al., 2009）で最も多いと報告さ

症状軽減のための指示れている「飲み忘れ」について関連する要因を検討する

再発・再燃予防のための指示

ため，飲み忘れがあると回答した群とそうでない群に

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地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題

分類し，年齢，罹患期間，服薬回数の差について Mann-

Ⅴ．考

Whitney の U 検定を行った。また，服薬のタイミング（朝食後，昼食後，夕食後，眠前それぞれの有無），服薬の必要性の認識（高認識群：絶対必要だと思う，必要だと思う，
低認識群：あまり必要だと思わない，全く必要ない，わか２

察

対象者に対し，服薬の必要性における認識を調査した結果，約９割が服薬の必要性を認識していた。
統合失調症はアドヒアランスを得にくい疾患であるとらない）についてはχ 検定あるいは Fisher 直接確率検定

指 摘 さ れ て い る が（ 安 西・ 佐 藤，2008；Keith ＆ Kane,を用いて検討した。その結果，年齢（p ＝ .72）
，罹患期間2003），本研究では対象者の罹患疾患の上位３位の疾患別（p ＝ .70）については有意差を認めなかった。また１日ので服薬の必要性の認識に差異を認めず，いずれの疾患にお平均服薬回数は，飲み忘れがない群2.64（SD ＝1.15）回，

いても服薬の必要性を高く認識していた。その要因を検討

飲み忘れがある群は2.59（SD ＝1.07）回で有意差を認めなするため，各要因別で検討した結果，罹患期間10年未満，

２

かった（p ＝ .70）
。さらに，服薬の必要性の認識（χ ＝2.97，

10年以上で服薬の必要性の認識に有意な差を認めた。

df ＝１，p ＝ .09）との間には関連は認めなかったが，服薬さらに，服薬の必要性の認識についてその理由を問う自するタイミングでは，眠前（χ２＝6.67，df ＝１，p ＝ .01）

由記載内容を検討した結果，「ポジティブ体験」「ネガティの処方との間に関連を認めた（表３）。そこで，オッズ比

ブ体験」「個々の目標達成」「コンプライアンス」の４つにを算出したところ，オッズ比は2.867（1.266-6.491）であ構造化された。

り，眠前薬の処方がない人はある人に対して，飲み忘れのリスクが2.867であった。

対象者らは服薬による精神・身体の改善・維持・向上の体験，また行動レベルの維持・向上，さらに対人交流の維さらに，服薬回数について検討するため，飲む回数が持・拡大といった「ポジティブな体験」が服薬の必要性の多いと回答した群とそうでない群で服薬回数を比較し認識に影響していた。一方で，服薬しないことで精神・身た。その結果，飲む回数が多いと回答した群は平均4.09

体の悪化や再発の経験，行動レベルでの悪化，対人交流の（SD ＝0.54）回，そうでない群は平均2.51（SD ＝1.07）回

悪化といった「ネガティブな体験」も服薬の必要性の認識で有意に服薬回数が多かった（p ＜ .01）
。服薬するタイミに影響していた。さらに，「個々の目標」を達成したい思２

ングとの関連について検討した結果，昼食後（χ ＝17.57，

い，医師や周囲の人からの指示による「コンプライアン

df ＝１，p ＜ .01） の 服 薬 と の 間 に 関 連 を 認 め た。 そ こス」も影響していた。

でオッズ比を算出したところ，オッズ比は24.737（3.060-

本研究対象者の罹患期間は平均21.35年と長く，対象者

199.970）であり，昼食後薬のある人はない人に対して，飲は長い病歴の過程で，自己中断や自己調整から症状の悪化

む回数の負担感のリスクが24.737あった。

や再発等を体験し，その自らのポジティブ・ネガティブな体験から服薬の必要性の認識を高めたことが予測される。
また，本研究の対象者は地域での生活を継続できており，
表３

項目

飲み忘れに関連する要因（n ＝145）

あり

なし

χ2，

n ＝41

n ＝104Mann-Whitney

p

年齢

44.95

45.47

1930.5

.72

罹患期間

21.95

20.90

1831.0

.70

服薬回数

2.59

2.64

2047.0

.70

有

35

5

無

5

30

4.196

.05

0.051

.85

0.213

.68

6.668＊

.01

2.970

.09

朝食後
昼食後
夕食後
眠前
服薬の必要性の認識

有

14

34

無

26

69

有

30

74

無

10

30

有

25

86

無

15

18

高い

36

92

低い

5

12

［注］＊：p ＜ .05。服薬回数は1日の合計服薬回数の平均値。朝食後，昼食後，夕食後，眠前は服薬のタイミング（複数回答）。服薬の必要性の認識：高い（絶対必要だと思う，必要だと思うの回答者），低い（あまり必要だと思わない，
全く必要ない，わからないの回答者）

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地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題

服薬の継続が地域での生活を可能とし，それぞれの自己実多いと回答したものは約１割であった。30歳代以降の統合

現に向けて服薬が大きな礎となることを，体験を通して認

失調症患者を主な対象とした調査では，副作用が強いとさ識している可能性が考えられる。したがって，精神障がいれる定型抗精神病薬のみを処方されている対象者は約43％

者の服薬の必要性の認識を高めるためには，服薬指導によ（そのうち単剤処方17％，多剤併用26％），定型抗精神病薬る正しい知識をもつことに加え，服薬に関連した個々のポと非定型抗精神病薬の混合が約36％で，定型抗精神病薬のジティブ・ネガティブな体験の意味づけをするプロセスを処方率は79％にも及んでいた。一方，比較的副作用が軽い

支援すること，人生の目標の明確化を支援することの重要とされる非定型抗精神病薬のみを処方されたものは約21％性が示唆される。

（そのうち単剤処方17％，多剤併用４％）のみであった

一方，服薬における困難感は約６割の対象者に認めた。 （廣澤ら，2011）。研究対象者の平均年齢は約45歳であり，困難感の具体的内容の内訳として，最も多いものは飲み忘困難感として１回の服薬量が多いとも認識していることかれで約３割の対象者に認めた。

ら，非定型抗精神病薬単剤での処方は少なく，定型抗精神精神疾患の中核症状は認知機能障害である。認知機能病薬を主軸とした多剤併用処方が予測される。そのようなは記憶，思考，理解，計算，学習，言語，判断などの知

多剤化，大量化，高力価投与の問題が，副作用の自覚，ま的な能力を指し，認知機能障害は，知覚機能，記憶機能，た認知機能の低下による飲んだか飲んでいないかわからな

注意機能，実行機能などの脳機能全体における障害といくなるといった困難感に影響を及ぼしている可能性がある

え，認知機能障害は生活機能レベルに大きく影響を与えといえる。

る（Green, 1996）。事実，精神障がい者の服薬遵守を困難

次に対象者の実際の服薬のタイミングと希望する服薬のにする要因として，飲み忘れ，病識の欠如，知識・理解不タイミングの一致率を検討した結果，朝食後は高い一致率

足，副作用の問題（Velligan, et al., 2009）などが報告されであり，昼食後，夕食後，眠前は中等度の一致率であっているが，これらは認知機能障害の影響が大きい。なかでた。つまり対象者は，服薬のタイミングとして，朝食後のも飲み忘れが最も大きな要因であることが指摘されてお服薬についてはかなり納得できているが，昼食後，夕食り，本研究結果もそれを支持する結果であった。

後，眠前の服薬は，十分な納得のもと服薬しているとは言

飲み忘れに関連する要因を検討した結果，服薬への認識い切れないといえる。このように十分な納得が得られていや服薬回数とは関連を認めなかったが，服薬のタイミン

ないことは，SDM（shared decision making：共有意思決定）

グ，なかでも眠前薬との関連を認めた。つまり服薬の必要が成立しない状況下で処方薬および処方のタイミングが決性を高く認識していても，認知機能障害の影響により，飲定されている可能性，あるいは一度は納得して服薬を開始

み忘れは起こりうる現象であるといえる。さらに飲み忘れしたものの，飲み心地，副作用など負の服薬体験が影響しは服薬回数が多いほど起こる現象ではなく，服薬のタイミている可能性が考えられ，自己中断につながる危険性があングが影響している可能性がある。

る。今後は対象者の飲み心地や服薬に対する思いなどを確

精神疾患をもつ患者は睡眠障害を併存しやすく，不眠は認し，十分な SDM のうえで処方がなされることが，精神さまざまな精神疾患の発症・再燃の契機になり，危険因子

障がい者の服薬に対する主体的なセルフケア遂行のためにであることが指摘されている（吉村・山田，2014）。その重要であると考える。

ため精神障がい者の眠前薬は主に睡眠への導入の補助，質次に，飲む回数の多さに関連する要因を検討した結果，の高い睡眠の確保として睡眠薬が多く処方されている。眠飲む回数が多いと認識している群の１日の平均服薬回数は前薬の服薬により睡眠を確保することは，起床をスムーズ

4.09回，そうでない群は平均2.51回で有意差を認めた。まにし，規則正しい生活につながる。しかし，眠前薬が処方た服薬のタイミング，なかでも昼食後薬との関連を認めされていない場合は，就寝時間や起床時間が不規則となりた。つまり，服薬回数が４回を超えると対象者の多くが服生活リズムが乱れるリスクが高まると考えられる。生活リ

薬回数が多いと認識するが，２〜３回程度であれば負担感

ズムの乱れは食生活や服薬を不規則にし，症状の悪化にもを感じにくいといえる。また，地域で生活する精神障がい

つながることから（仲野，2001），薬の飲み忘れにつなが者にとって，日中は通院やデイケア，地域活動支援センる可能性は否定できない。今後は，眠前薬の有無による対ター等，治療や日中活動の場に出向く場合も多く，外出先

象者への影響や生活リズムと薬の飲み忘れの関連についてでの服薬の困難性や抵抗感など昼食後の服薬は負担感を増

詳細に検討する必要がある。

強させる可能性が高い。なお，本研究対象者の服薬のタイ

服薬に対する困難感として，副作用があると回答したもミングは，朝食後，夕食後，眠前に比べて昼食後は最も少のは約３割であった。また，飲んだか飲んでいないかわかなかったため，希望する服薬のタイミングと実際のタイミらなくなると回答したものは約２割，１回に飲む薬の量がングとの一致率は眠前ほど高値を示さなかったと考えられ

168

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地域で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識と服薬における課題る。しかし，対象者の多くが，昼食後の服薬や服薬回数に149名の精神障がい者に調査を行った。対象者の１日の平負担を感じている現状から，対象者の生活スタイルや服薬

均服薬回数は2.62回であり，現状の服薬のタイミングと希に対する認識を十分考慮したうえで，服薬のタイミングや望するタイミングとの一致率は，眠前薬が最も低い結果で服薬回数を決定することが，精神障がい者の服薬への負担あった。服薬への必要性については対象者らの９割が必要

感の軽減や服薬の継続において重要である。

性を認識しており，必要性の認識に関連することは，服薬本研究の限界として，対象者は地域で暮らす精神障がいによる「ポジティブな体験」，服薬を中断したことによる者であり，服薬の必要性を高く認識している対象群であっ「ネガティブな体験」，「個々の目標」があること，周囲のた。したがって，本研究は服薬の必要性の認識の差異によ指示による「コンプライアンス」であった。一方，６割がる影響を検討していない。今後は服薬の必要性の認識の差

何らかの服薬への困難感を体験していた。困難感の内容と異による困難感の体験の違いを明らかにする必要があるとしては飲み忘れ，なかでも眠前薬が多かった。服薬回数で考える。

は，１日に４回の処方の場合，昼食後薬が処方されている

また，本研究では，飲み忘れと服薬のタイミングとの関場合に負担感を抱く傾向が認められた。今後は服薬に関す連についてオッズ比を算出して検討したが，信頼区間が広る個々のポジティブ・ネガティブな体験を意味づけするプ

く，推定値からリスクを言及するには限界がある。今後はロセスを支援すること，人生の目標の明確化を支援するこ

対象数を増やし，再度検討する必要がある。しかし，地域とで服薬の意思を支えること，加えて対象者の生活パター

で暮らす精神障がい者の服薬の必要性の認識に関連する要ンや服薬への認識を考慮し，服薬回数やタイミングを十分因，また現状から困難感を抽出しその要因を明らかにできな SDM のうえで決定されることが，主体的なセルフケア

たことは，今後精神障がい者の地域定着を目標とした支援の向上，ひいては精神障がい者の地域定着の促進につなが策を講じるうえでの示唆が得られたと考える。

ると考える。

Ⅵ．結

著者貢献度

論

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収

本研究は，地域で暮らす精神障がい者の服薬の現状と困難感およびその要因について検討するため，A 県内の地域

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

活動支援センターおよび就労継続支援Ｂ型事業所に通う

要旨

本研究は，地域で暮らす精神障がい者の服薬の現状と困難感およびその要因について検討するため，地域で暮らす149名の精神障がい者に調査を行った。対象者らの９割が服薬の必要性を認識しており，関連することは，服薬による「ポジティブな体験」，服薬を中断したことによる「ネガティブな体験」，「個々の目標」があること，周囲の指示による「コンプライアンス」であった。一方，６割が何らかの服薬への困難を体験し，飲み忘れが最も多かった。対象者は１日に４回の処方，昼食後薬が処方されている場合に負担感を抱く傾向が認められた。今後は服薬に関する個々の体験を意味づけするプロセスを支援すること，人生の目標の明確化を支援することで服薬の意思を支えること，加えて対象者の生活パターンや服薬への認識を考慮し，服薬回数やタイミングを十分な

SDM のうえで決定されることが，主体的なセルフケアの向上，精神障がい者の地域定着の促進につながると考
える。

文

献

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170

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平成28年１月27日受付
平成28年11月27日採用決定

No. 2

2017

doi:10.15065/jjsnr.20161207008−資料・その他−

介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討
Examination of Job Satisfaction of Nurse and Care Worker of Long-Term Care Health Facility
小木曽

加奈子１）

Kanako Ogiso

樋

田

小百合２）

Sayuri Toida

今

井

重３）

七

Nanae Imai

安

藤

邑

惠４）

Satoe Ando

キーワード：介護老人保健施設，看護職，介護職，職務満足
Key Words：long-term care health facility, nurse, care worker, job satisfaction

保健施設（老健）に入所することが多い。

はじめに

このように，介護が必要な高齢者が増加するなか，看

高齢者人口は今後，「団塊の世代」が65歳以上となる平護職や介護職などの介護人材の不足は深刻さが増してい成27年には3,395万人となり，「団塊の世代」が75歳以上とる。平成25年10月１日から平成26年９月30日の介護サーなる平成37年には3,657万人に達すると見込まれている（内ビスに従事する従業員の離職率は16.5％で，近年の数値

閣府，2015）。少子高齢化が進行するなかで，人々の健康との大きな相違はみられない。また，過不足状況では不寿命に対する関心が増しているものの，介護が必要な高齢

足感は59.3％であり，不足している理由としては「採用が者は今後も確実に増加することが予測される。平成37年に困難である」が72.2％であった（介護労働安定センター，

向け地域における包括的な支援システムの構築を目指し，

2015a）。看護師においては，新規養成校が増え，養成数は地域包括ケアシステムの整備が進められてはいるが，脳血確実に増加傾向にあるものの，大規模な医療機関でさえ管疾患や認知症などにより日常生活上の困難が生じ，在宅看護師不足が改善されない状況もあり，高齢者介護施設での生活を継続することがむずかしい現状もある。介護がでの人材確保はむずかしい現状である。一方，介護福祉必要になる多くの高齢者は，何らかの疾病やけがをきっか士を養成する学校では定員割れが深刻な問題となっておけとして医療機関に入院となり，疾患によるあるいは二次り，平成25年の離職者訓練等を活用した入学者を除いた充的な状況として心身機能の低下を招く。現在，医療費適正足率は54.0％であった（厚生労働省，2014）。そのため養化の総合的な推進として，平均在院日数の短縮をはかる政成課程を閉鎖する学校もあり，介護職の介護人材の育成策が進められている（厚生労働省，2015）。そのため，急がむずかしい状況にある。このようななか，老健の採用

性期治療の目的が達成されれば，次の段階の療養生活への者の人数・質についての評価は，「人数・質ともに確保で移行が進められ，短期間で心身機能の回復や向上をはかる

きていない」が30.8％，「人数は確保できているが，質にことがむずかしい現状があっても，患者や家族は治療を主は満足していない」が35.2％と（介護労働安定センター，

体とする急性期病院からの転帰を急がなければならない状

2015b），人材不足の現状を示している。人材不足は，施況が生じている。急性期病院では，従来より地域連携クリ

設運営にも支障をきたすことがあるため，高齢者介護施設

ティカルパスを活用し，地域連携施設との情報交換を深め

における介護人材の確保と定着に向けた職務環境改善は急

在宅生活の再開を目指して退院支援・退院調整を行ってお務である。山路・大浦・扇原（2014）は，高齢者介護施設

り，一定の成果がある（前田，2014；大野ら，2014）。しの職員が考える職員満足は，シフトの自由度，会議での発かし，高齢者の場合は，自宅での生活を続けたいという意言に関係する職場環境が直接高めていることを明らかにし向があってもその実現には課題がある。そのため，心身機ている。しかし，対象となった職員は看護職と介護職を含能の回復のためのリハビリテーションの場として，あるいめた多職種であり，看護職と介護職に特化しているとは言は終身利用ができる施設入所を希望しているが空床がない

いがたい。職務の継続意識や職場への帰属意識（定着度）

ためなど，さまざまな理由により急性期病院から介護老人は，人間関係との関連が強いという報告（植田・坂本・平

１）岐阜大学医学部看護学科 Nursing Course, Gifu University School of Medicine
２）修文大学看護学部看護学科 Department of Nursing, Faculty of Nursing, Shubun University
３）中部学院大学看護リハビリテーション学部看護学科 Department of Nursing, Faculty of Nursing and Rehabilitation, Chubu Gakuin University
４）奈良学園大学保健医療学部看護学科 Department of Nursing, Faculty of Health Sciences, Naragakuen University

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

171

介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討

田，2008）や，職場の人間関係，コミュニケーションは，を用いた。回答のあった看護職577名（回収率45.3％），介職務満足度と相関関係があるという報告（橋川・小木曽・

護職581名（回収率45.6％）のうち，看護職384名（有効回

田村，2012；Maurits, et al., 2015）もある。また，特別養答率30.1％），介護職486名（有効回答率38.1％）を分析対

護老人ホーム（特養）での調査においても，介護職を継続象とした。なお，対象者はすべて常勤勤務の者とした。

する要因として「給与待遇」「同僚との良好な人間関係」を選択した者が多かったこと（立花・九十九・中島・多２．調査内容田・永井，2014）が明らかになっている。緒形・曾田・長調査内容は，基本属性は，年齢，性別，資格（複数回屋（2015）は，組織コミットメントに影響する潜在変数と答），年収，認知症ケアの経験年数とした。職務満足度は，して，介護職は〈職場キャリア〉と〈職員・幹部間意思疎「給料」「職員間相互の影響」「専門職としての自律」「職業通〉が，看護職は〈人生キャリア〉と〈キャリアアップ機に対する誇り」「職場における管理」「職種の業務」「制度・会〉が抽出されたと報告している。谷口・原野・桐野・藤法律の変化への対応」「業務の内容」「労働条件」の９領域

井（2010）は，介護の仕事継続動機は，「能力の発揮・成27質問項目から成る職務満足度尺度（阿部，2009）を，著

長」「仕事の手応え」など６因子からなることを明らかに者の許可を得て文言の一部修正を行い用いた。各質問項目

しており，また，職務に対する不満は，さまざまな要因とは，「非常にそう思う：５点」から「全然そう思わない：の関連も指摘されている（Goel & Penman, 2015）。老健は１点」の５段階で評価した。仕事全体の満足度は看護職と介護職が協働して高齢者ケアを行う場であるが，して，私は自分の仕事に満足していると思う ，転職およ

看護職は生活に重点をおいた援助というとらえ方をしておび離職についてはり，介護職は利用者の思いや気持ちに沿うことを目指し，

職：例；一般事務や小児科病棟など） と日常生活を整えることが専門性であると考えており（安田設へ移りたい（離職：例；他の高齢者施設やデイケアなら，2004），それぞれの職種の専門性やケアという仕事にど） とした。各質問項目は，「非常にそう思う：５点」か対する思いにも違いがある。今後，介護人材の確保と定着

ら「全然そう思わない：１点」の５段階で評価した。介護のためには，それぞれの職種に対する職務環境整備が求め人材の確保が重要課題となっているように，老健を退職られる。

し，高齢者施設以外の仕事を選択するのか否かは，本研究

そこで，本研究では利用者の生活の場における職務に着目して作成された尺度（阿部，2009）を一部修正し用い全体と高齢者ケア以外の仕事がしたい（転他の高齢者施にとって重要であるため，上記のように位置づけ分析を行った。

て，老健の看護職と介護職に対し，職種それぞれの職務満足の構成要素を明らかにし，その信頼性と妥当性を検討す

３．分析方法
基礎的統計量を算出後，看護職と介護職と２つのグルーることを目的とした。

プに分け，属性および仕事全体の満足，転職意向，離職意
向を中央値の差の検定として，Mann-Whitney の U 検定を

Ⅰ．用語の定義行った。

職務満足を「仕事に伴って生ずる喜ばしい，肯定的な主

老健の看護職および介護職の各職務満足度の構成概念を観的感情」と定義し，①仕事での能力開発，②職場環境対検討するため，探索的因子分析として，因子分析抽出法に人関係，③給与や昇格，④労働時間，⑤監督，⑥職務内よる主成分分析の回転法 Kaiser の正規化を伴うプロマック

容，⑦昇進，⑧専門性，⑨権限委譲，⑩ほこり，などからス法を用い，項目削除のための因子負荷量の目安は .4以下

幅広くとらえる。

とし，信頼性の確認には Cronbach の α 係数を求め，指標の信頼性を検討した。なお，成分相関行列も算出した。
その後，職種ごとに，探索的因子分析で得られた各６

Ⅱ．研究方法因子を潜在変数として，確認的因子分析を行い，モデルの適合度を，適合度変数（GFI：goodness of fit index），自１．対象・調査期間
平成26年４月１日現在，全国老人保健施設協会に属し設

由度修正済み適合度指標（AGFI：adjusted goodness of fit

立３年以上が経過している100床以上の東海４県の老健255

index），比較適合度指標（CFI：comparative fit index）およ施設を対象とした。認知症ケアに携わっている各施設看護び平均二乗誤差平方根（RMSEA：root mean square error of

職５名と介護職５名（当該施設での採用職種による）を施

approximation）により確認した。モデル適合度の採択基準

設の看護介護部長などに人選を依頼し，各職種1,275名をは，GFI を .80以上，RMSEA を .09以下とした。

対象者とした。調査期間は平成27年５〜７月とし，郵送法

172

統計処理は，統計用ソフト『IBM SPSS Statistics 21（for日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討

Windows）』， 共 分 散 構 造 分 析 ソ フ ト『IBM SPSS AMOS

場における適切な休息の時間の確保が示されており，【労21（for Windows）』を用い，有意水準は５％未満とした。

働と休息のバランス】と命名した。α 係数は .855であった。質問項目の２つは第６因子に .600を超えていた。第３因子は， 私の職場の職員はすばらしいチームワークと４．倫理的配慮
看護介護部長などに目的および調査内容を文書にて説明

協力ができていると思うなど４項目からなった。チー

し，対象者に対しても文書にて説明をし，研究への協力はムで協働してケアを行う重要性が示されており，【職員間自由意思であり，協力しなくても不利益がないこと，個人協働の実践】と命名した。α 係数は .849であった。第４名が特定されないこと，得られた結果は学会などで発表す因子は， 私の給料は，私の年齢，地位にふさわしいと思ることを説明し，研究協力を依頼した。また，質問紙提出

う

後は研究協力の撤回ができないことなども説明し，質問紙

みと同一であったため，従来の【給料】とした。α 係数

提出をもって研究同意の意思確認を行った。なお，本研究は .933であった。第５因子は， 私の利用者に対する気持は岐阜大学大学院医学系研究等倫理審査委員会の承認を受ちや考えが施設長や上司等の管理者に理解されていると思けて実施した。

うなど３項目からなった。阿部（2010）が作成した枠組など５項目からなった。実際に利用者の状況をその場でアセスメントしてケアの方法を変化させる実践が示されⅢ．結ており，【アセスメント力を活かしたケア】と命名した。

果

α 係数は .786であった。しかし，質問項目の２つは第３因子と第６因子に .600を超えていた。第６因子は， 私の１．対象者の属性と職務に対する意向
看 護 職 は， 平 均 年 齢 ±SD は47.4±9.0歳 で あ り， 女 性

職場では，制度や法律に，現場が対応できていると感じ

352名（91.7％）であり，所持している免許（複数回答）

るは，看護師は241名（62.8％），准看護師は151名（39.3％），

現場のケアも変化させていくことが示されており，【制度介護支援専門員は48名（12.5％）などであった。年収は，や法律が基本】と命名した。α 係数は .783であった。質300〜400万円未満は146名（38.0％）と最も多く，認知症

問項目の２つは第２因子と第６因子に .600を超えていた。

ケアの経験年数は，５〜10年未満は124名（32.3％）と最以下，これを介護老人保健施設の看護職版職務満足度評も多かった（表１）。介護職は，平均年齢は37.1±10.2歳で価尺度（nursing version duty satisfaction rating scale of long-

あり，女性303名（62.3％）であり，所持している免許（複term care health facility：N-DS-HF）とする。

など４項目からなった。制度や法律の変化に応じて，数回答）は，介護福祉士は427名（87.9％），ホームヘル

b．介護職

パーは86名（17.7％），介護支援専門員は65名（13.4％）な

介護職においても同様に職務満足度の27項目について主どであった。年収は，300〜400万円未満は195名（40.1％）

成分分析（プロマックス法）で分析した結果，.40未満のと最も多く，認知症ケアの経験年数は，５〜10年未満は因子負荷量を示す項目はなかった（表３）。

178名（36.6％）と最も多かった。仕事全体の満足および第１因子は， 私は，この業務を担当していることを誇

転職意向は，職種による差異はなかった。一方，離職意向

りに思うなど６項目からなった。利用者に向き合うこは，介護職のほうが離職意向が強く，職種による差異がみとができる介護という仕事に対する誇りが示されており，られた。

【介護という仕事の誇り】と命名した。α 係数は .870であった。第２因子は， 私の職場では，利用者にとって適

２．探索的因子分析

切なサービスが足りていると感じるなど７項目からなっa．看護職

た。制度や法律の変化に伴って，実際に行うケアも変化し看護職においては，職務満足度の27項目について因子分ていくため，情報共有と理解が重要であることが示され析抽出法による主成分分析の回転法 Kaiser の正規化を伴うており，【制度や法律の共有と理解】と命名した。α 係数

プロマックス法を用いて分析した結果，.40未満の因子負は .842であった。第３因子は， 残業も含めていまの労働荷量を示す項目はなかった（表２）。

時間は，適当だと思う

第１因子は， 私は，この業務を担当していることを誇りに思うなど５項目からなった。適切な休みの確保とともに，仕事量の適正化により働きやすさにつなど５項目からなった。専門職として仕事に対ながることが示されており，【労働時間と仕事量】と命名する価値を見出しており，【看護職としての誇り】と命名した。α 係数は .820であった。しかし，質問項目の２つした。α 係数は .827であった。質問項目の２つは第５因

は第２因子に .600を超えていた。第４因子は， 私の給料

子に .600を超えていた。第２因子は， 残業も含めていまは，私の年齢，地位にふさわしいと思うの労働時間は，適当だと思うらなった。阿部（2010）が作成した枠組みと同一であっなど６項目からなった。職

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

など３項目か173

介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討
表１

対象者の属性と仕事全体の職務満足度，転職意向，離職意向［人数（％）］
看護職（n ＝384）

介護職（n ＝486）p値

年齢

平均値 ±SD47.4±9.0

37.1±10.2

＊＊＊

性別

女性
男性
無回答

352（91.7）
32（ 8.3）

303（62.3）
182（37.4）
1（ 0.2）＊＊＊

241（62.8）151（39.3）5（ 1.3）2（ 0.5）

資格（複数回答）

看護師
准看護師
介護福祉士
ホームヘルパー
介護職員初任者研修
社会福祉士
介護支援専門員認知症ケア専門士
認知症ケア指導管理士
資格なし

年収

100万未満100〜200万未満
200〜300万未満
300〜400万未満
400〜500万未満
500〜600万未満
600万以上無回答

1（ 0.3）48（12.5）8（ 2.1）2（ 0.5）427（87.9）86（17.7）5（ 1.0）16（ 3.3）
65（13.4）
17（ 3.5）3（ 0.6）22（ 4.5）5（ 1.3）3（ 0.6）33（ 6.8）44（11.5）
146（38.0）
108（28.1）

181（37.2）
195（40.1）50（10.3）

63（16.4）
18（ 4.7）

11（ 2.3）

認知症ケアの経験年数

10（ 2.6）
61（15.9）67（17.4）

22（ 4.5）65（13.4）
81（16.7）

124（32.3）
116（30.2）
6（ 1.6）

178（36.6）130（26.7）10（ 2.1）

全体として，私は自分の仕事に満足していると思う（仕事全体の満足）

全然そう思わない
ややそう思わない
どちらともいえない
ややそう思う非常にそう思う33（ 8.6）
57（14.8）
134（34.9）
127（33.1）33（ 8.6）

38（ 7.8）
88（18.1）
183（37.7）
131（27.0）43（ 8.8）

高齢者ケア以外の仕事をしたい（転職意向）

全然そう思わない
ややそう思わない
どちらともいえない
ややそう思う非常にそう思う

86（22.4）
41（10.7）
148（38.5）99（20.4）
72（14.8）
156（32.1）75（19.5）34（ 8.9）106（21.8）53（10.9）

他の高齢者施設などへ移りたい（離職意向）

全然そう思わない
ややそう思わない
どちらともいえない
ややそう思う非常にそう思う

107（27.9）55（14.3）
153（39.8）52（13.5）

98（20.2）
68（14.0）183（37.7）97（20.0）17（ 4.4）40（ 8.2）

［注］

＊＊

＊＊＊

13（ 2.7）

１年未満
１〜３年未満
３〜５年未満
５〜10年未満
10年以上
無回答

＊＊＊

―

ns

ns

ns

＊＊＊

＊

：p ＜ .001， ：p ＜ .01， ：p ＜ .05。2群間の検定には Mann-Whitney の U 検定を用い，ns は関係性がないことを示し，検定を実施していないところは「−」と示した。

たため，従来の【給料】とした。α 係数は .895であった。

を要求されていると感じる

第５因子は， 私の職場の職員はすばらしいチームワーク

部（2010）が作成した枠組みと同一であったため，従来のと協力ができていると思うなど３項目からなった。阿

【専門職としての自律】とした。α 係数は .742であった。

部（2010）が作成した枠組みと同一であったため，従来の以下，これを介護老人保健施設の介護職版職務満足度評価【職員間相互の影響】とした。α 係数は .849であった。第尺度（caring version duty satisfaction rating scale of long-term６因子は， 私は，いつも業務として職業につながる仕事

care health facility：C-DS-HF）とする。

174

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

など３項目からなった。阿介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討
表２

看護職の職務満足度の探索的因子分析
因子負荷量
第１因子 第２因子 第３因子 第４因子 第５因子 第６因子

共通性

α 係数：.827

１）看護職としての誇り
１．私は，この業務を担当していることを誇りに思う

.929

.307

.357

.205

.456

.301

.868

２．私は，他の人に自分がどんな仕事をしているか誇りをもって話せる

.914

.290

.341

.172

.467

.299

.838

３．私は，自分の行っている仕事は，本当に大切なことをしているといつも
思っている

.887

.237

.358

.225

.461

.300

.794

４．私の仕事は「やりがいのある仕事をしている」という感じが得られる

.785

.419

.406

.313

.613

.534

.703

５．私の仕事は，専門職として適切であると思う

.645

.315

.391

.253

.614

.180

.579

α 係数：.855

２）労働と休息のバランス
６．残業も含めていまの労働時間は，適当だと思う

.191

.845

.286

.291

.280

.446

.748

７．私の職場のペーパーワーク（記録，事務的仕事など）は，適量だと思う

.297

.794

.347

.242

.341

.443

.650

８．私の職場では，休息時間を自分の思うように利用できる

.157

.748

.293

.360

.395

.440

.584

９．私の職場では，労働条件・配置・仕事の割り当て等が適切と感じる

.350

.743

.496

.516

.550

.668

.658

10．私の職場では，安心して働き続けられると感じる

.357

.716

.500

.528

.575

.670

.648

11．私には，他の職員と業務に関して話し合う十分な時間と機会がある

.365

.661

.510

.232

.448

.522

.511

12. 私の職場の職員はすばらしいチームワークと協力ができていると思う

.358

.418

.924

.248

.452

.490

.859

13．私の職場の職員は

.362

.441

.854

.221

.426

.431

.737

14．私の職場の職員は，忙しいとき，お互い助け合い，協力し合っている

.320

.324

.834

.217

.442

.404

.701

15．私の職業での，全般的に系統立てて行われているケア方法に私は満足して
いる

.478

.487

.595

.376

.546

.539

.499

16．私の給料は，私の年齢，地位にふさわしいと思う

.194

.320

.210

.948

.320

.334

.908

17．私の仕事の成果と給料は釣り合いがとれていると思う

.208

.416

.235

.933

.335

.403

.877

18．私は現在の給料に満足している

.188

.329

.224

.915

.328

.347

.842

19．私の利用者に対する気持ちや考えが施設長や上司等の管理者に理解されて
いると思う

.408

.494

.548

.384

.742

.618

.627

20．私は，いつも業務として職業につながる仕事を要求されていると感じる

.392

.214

.410

.260

.728

.174

.624

21．業務においては，私の上司が必要な決断を行い，仕事における直接的な決断は私に任されていると感じる

.280

.377

.611

.255

.715

.454

.621

22. 私の業務は，利用者に直接サービスを提供することにかかわりをもつ

.524

.320

.199

.229

.712

.404

.600

23．私の業務内容は，いつもマニュアルに頼り切るのではなく，自分の自発的な考えで対応できる

.362

.401

.272

.227

.711

.425

.539

24．私の職場では，制度や法律に，現場が対応できていると感じる

.265

.601

.360

.365

.467

.819

.698

25．私の職場では，利用者にとって適切なサービスが足りていると感じる

.236

.460

.440

.257

.350

.808

.681

26．制度や法律の変化により，利用者への援助が改善していくと感じる

.278

.429

.390

.321

.355

.760

.591

27．私の職場では，事業計画や施設の発展の様子を職員に知らせてくれる

.336

.381

.397

.366

.612

.650

.530

回転後の負荷量平方和

5.875

6.609

6.106

4.880

7.224

6.901
1.054

α 係数：.849

３）職員間協働の実践
家庭的ムードが満ちていると思う

α 係数：.933

４）給料

５）アセスメント力を活かしたケア

６）制度や法律が基本

α 係数：.786

α 係数：.783

固有値

10.028

2.710

2.043

1.489

1.187

因子寄与率（％）

37.13910.037

7.565

5.513

4.398

3.905

累積寄与率（％）

37.13947.17754.74260.25564.65268.557

成分相関行列

第１因子

1.000

第２因子

.340

1.000

第３因子

.395

.464

1.000

第４因子

.243

.421

.288

1.000

第５因子

.545

.501

.531

.406

1.000

第６因子

.356

.632

.505

.429

.553

1.000

［注］回転抽出法は主成分分析であり，回転法は Kaiser の正規化を伴うプロマックス法。α 係数：Cronbach の α 係数。

３．確認的因子分析の６因子を潜在変数とした場合の適合度指標などは，カ探索的因子分析で得られた N-DS-HF および C-DS-HF のイ２乗 値 は1028.237で あり，df（ モデ ル の自由 度 ）は309

仮説モデルの適合度を確認的因子分析により検討した。そであり，p ＜ .001を示した。GFI は .837，AGFI は .800，CFI はの結果図を，図１と図２に示した。図１では，N-DS-HF.887，RMSEA は .078，AIC は1166.237であり，GFI ＞ AGFI

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

175

介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討
表３

介護職の職務満足度の探索的因子分析
因子負荷量
第１因子 第２因子 第３因子 第４因子 第５因子 第６因子

共通性

α 係数：.870

１）介護という仕事の誇り
１．私は，この業務を担当していることを誇りに思う

.891

.348

.188

.103

.277

.386

.809

２．私は，他の人に自分がどんな仕事をしているか誇りをもって話せる

.853

.298

.146

.029

.267

.286

.758

３．私は，自分の行っている仕事は，本当に大切なことをしているといつも
思っている

.805

.360

.178

.094

.304

.343

.666

４．私の仕事は「やりがいのある仕事をしている」という感じが得られる

.801

.446

.333

.205

.428

.412

.677

５．私の業務は，利用者に直接サービスを提供することにかかわりをもつ

.680

.145

.316

.104

.296

.406

.532

６．私の業務内容は，いつもマニュアルに頼り切るのではなく，自分の自発的な考えで対応できる

.586

.197

.414

-.025

.321

.439

.490

７．私の職場では，利用者にとって適切なサービスが足りていると感じる

.263

.768

.525

.208

.413

.305

.624

８．私の職業での，全般的に系統立てて行われているケア方法に私は満足して
いる

.387

.763

.365

.255

.507

.391

.620

９．私の職場では，制度や法律に，現場が対応できていると感じる

.286

.721

.477

.298

.266

.323

.545

10．制度や法律の変化により，利用者への援助が改善していくと感じる

.268

.710

.433

.201

.243

.206

.535

11．私の職場では，事業計画や施設の発展の様子を職員に知らせてくれる

.287

.706

.203

.264

.358

.373

.557

12．私の利用者に対する気持ちや考えが施設長や上司等の管理者に理解されて
いると思う

.349

.704

.410

.183

.428

.562

.581

13．私には，他の職員と業務に関して話し合う十分な時間と機会がある

.245

.572

.542

.143

.464

.384

.462

α 係数：.842２）制度や法律の共有と理解

α 係数：.820

３）労働時間と仕事量
14．残業も含めていまの労働時間は，適当だと思う

.144

.423

.780

.360

.217

.178

.540

15．私の職場では，休息時間を自分の思うように利用できる

.180

.283

.773

.260

.199

.168

.622

16．私の職場では，労働条件・配置・仕事の割り当て等が適切と感じる

.351

.644

.741

.394

.349

.340

.650

17．私の職場のペーパーワーク（記録，事務的仕事など）は，適量だと思う

.163

.463

.722

.294

.227

.227

.540

18．私の職場では，安心して働き続けられると感じる

.377

.616

.644

.362

.407

.398

.545

α 係数：.895

４）給料
19．私の給料は，私の年齢，地位にふさわしいと思う

.123

.246

.340

.920

.170

.135

.855

20．私は現在の給料に満足している

.116

.316

.326

.899

.117

.164

.813

21．私の仕事の成果と給料は釣り合いがとれていると思う

.092

.373

.418

.893

.222

.151

.815

α 係数：.849

５）職員間相互の影響

22．私の職場の職員はすばらしいチームワークと協力ができていると思う

.337

.432

.315

.157

.923

.452

.853

23．私の職場の職員は，忙しいとき，お互い助け合い，協力し合っている

.306

.377

.272

.162

.872

.382

.765

24．私の職場の職員は

.340

.412

.268

.125

.817

.365

.673

25．私は，いつも業務として職業につながる仕事を要求されていると感じる

.409

.337

.230

.146

.463

.845

.727

26．業務においては，私の上司が必要な決断を行い，仕事における直接的な決断は私に任されていると感じる

.274

.407

.249

.106

.316

.827

.721
.589

家庭的ムードが満ちていると思う

６）専門職としての自律α 係数：.742

.586

.311

.259

.142

.354

.708

5.543

6.554

5.311

3.576

4.937

4.707
1.122

27．私の仕事は，専門職として適切であると思う
回転後の負荷量平方和
固有値

8.745

3.071

1.903

1.583

1.231

因子寄与率（％）

32.38811.373

7.049

5.862

4.558

4.154

累積寄与率（％）

32.38843.76150.67256.67261.23065.384

成分相関行列

第１因子

1.000

第２因子

.376

1.000

第３因子

.297

.528

1.000

第４因子

.117

.333

.361

1.000

第５因子

.388

.474

.351

.170

1.000

第６因子

.472

.431

.338

.150

.480

1.000

［注］回転抽出法は主成分分析であり，回転法は Kaiser の正規化を伴うプロマックス法。α 係数：Cronbach の α 係数。

で あ っ た。 図２で は，C-DS-HF の６因 子 を 潜 在 変 数 とAIC は1205.783で あり，GFI ＞ AGFI で あ っ た。N-DS-HF

し た 場 合 の 適 合 度 指 標 な ど は，カ イ２ 乗 値 は1067.783

および C-DS-HF とも，モデル適 合度の採 択 基準として，であり，df（モデルの自由度）は309であり，p ＜ .001を示し

GFI を .80以上，RMSEA を .09以下を満たしていた。なお，

た。GFI は .856，AGFI は .824，CFI は .888，RMSEA は .071，

数値は標準化推定値である。

176

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介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討
e1

Q1

.927

e2

Q2

.907

e3

Q3

.831

看護職としての誇り

.741
e4

Q4

e5

Q5

e6

Q6

e7

Q7

.629

e8

Q8

.649

e9

Q9

e10

Q10

e11

Q11

.608

e12

Q12

.942

e13

Q13

.796

e14

Q14

.800

e15

Q15

.555

e16

Q16

.952

e17

Q17

.916

.596
.424

.661

.823

.424

労働と休息
のバランス

.816

.585

.210
.604
.490

職員間協働の実践

.720
.388
.237

.817

.642

給料

.860
e18

Q18

e19

Q19

.607

e20

Q20

.566

e21

Q21

.684
.600

e22

Q22

e23

Q23

e24

Q24

.803

e25

Q25

.724

e26

Q26

e27

Q27

.376
.573
アセスメント力を活かしたケア

.412

.607
.715

.660

制度や法律が基本.610

N＝384，数値は標準化推定値
モデル適合度：χ2＝1028.237，df＝309，p＜.001，GFI＝.837，AGFI＝.800，CFI＝.887，RMSEA＝.078，AIC＝1166.237

図１

Ⅳ．考

N-DS-HF の確認的因子分析の結果は続けたいが，職場を変えたいという離職意向として示さ察れたと考える。また，佐藤・香川（2013）は，研修の組織

１．職種の違いによる職務に対する意向の現状化や体系化もさることながら，少人数もしくは個別の体制

本調査においては，仕事全体の満足および転職意向は職で重点的に教育を行うことが職務満足および仕事継続につ

種による違いはみられなかったが，離職意向は，職種によながることを明らかにしている。そのため，介護職の高齢る差異がみられ，介護職のほうが強いことが明らかになっ者ケアを続けたいという意向をポジティブにとらえ，個別た。老健における日本語版バーンアウトによる調査（小木的な働きかけを行うことが有効であると考える。

曽・平澤，2015）では，介護職のほうが，心のゆとりがなくなったのは仕事に要因があると認識していることが明らかになっており，本研究においても高齢者ケアという仕事

２．N-DS-HF と C-DS-HF の信頼性・妥当性の検証

N-DS-HF の構成概念妥当性については，探索的因子分

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No. 2

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介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討
e1

Q1

.918

e2

Q2

.865

e3

Q3

.745

介護という

.734

仕事の誇り

e4

Q4

e5

Q5

e6

Q6

e7

Q7

.737

e8

Q8

.725

e9

Q9

e10

Q10

e11

Q11

.695

e12

Q12

.602

e13

Q13

e14

Q14

.670

e15

Q15

.603

.539
.484
.449

.668
.625

Q16

e17

Q17

e18

Q18

e19

Q19

e20

Q20

共有と理解

.593

.115
.348

.801

.362

.812
e16

.368
制度や法律の.563
労働時間と仕事量

.564

.615
.593

.721

.519
.413

.897
給料

.836
.853

e21

Q21

e22

Q22

e23

Q23

.198

.196
.946

.421

職員間相互

.800

の影響

.853
e24

Q24

e25

Q25

e26

Q26

.549
.781
専門職として

.653

の自律

.689
e27

Q27

N＝486，数値は標準化推定値
モデル適合度：χ2＝1067.783，df＝309，p＜.001，GFI＝.856，AGFI＝.824，CFI＝.888，RMSEA＝.071，AIC＝1205.783

図２

C-DS-HF の確認的因子分析の結果

析と確認的因子分析により，６因子構造であることが検職務満足に関連する要因なども探求していくことが必要で証された。これらの質問項目は Kaiser の正規化を伴うプロある。また，α 係数は .783〜 .933であり，【アセスメント

マックス法において，各質問項目がそれぞれの下位尺度に力を活かしたケア】と【制度や法律が基本】は .800をやや寄与する結果となった。寄与率は，高い水準で確保されて下まわっているが，十分な内的一貫性を有していると判断はいるものの，【職員間協働の実践】と【給料】以外は因できる。これは，GFI ＞ AGFI であり，CFI は .837と .800

子寄与率が１つの因子だけでなく，他にも .600を超える質

以上の値を確保でき，RMSEA は .078と，.090以下である

問項目があった。職務満足度はさまざまな要因が複雑に関ことからも検証できている。

係するという特性や，認知症ケアや医療的ケアなど老健でC-DS-HF の構成概念妥当性については，探索的因子分

行うケアの変化にも影響を受けると考える。今後は再現性

析と確認的因子分析により，６因子構造であることが検を確認していくのみならず，老健の特性に応じた看護職の証された。これらの質問項目は Kaiser の正規化を伴うプロ

178

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

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介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討

マックス法において，各質問項目がそれぞれの下位尺度に& Aoyama（2014）はモチベーションの４つの要因として寄与する結果となった。寄与率は，高い水準で確保されて「前向きな気持ち」「上司の適切なサポート」「職場での重はいるものの，【労働時間と仕事量】は因子寄与率が１つ

要性の認知」「楽しい職場環境」を示しており，本調査結の因子だけでなく，他にも .600を超える質問項目があっ

果では，これらの内容を含んでいないため，今後も職場環た。【労働時間と仕事量】は，介護保険制度などの法改正境という側面からとらえていくことも重要である。

やワークライフバランスの現状などにも影響を受けやすいという特性が影響を与えているが，今後も再現性や，他のⅤ．結要因との関連を確認していく必要があると考える。また，論

α 係数は .742〜 .895であり，【専門職としての自律】は

１．N-DS-HF による職務満足の構成要素は，【看護職と.800をやや下まわっているが，十分な内的一貫性を有してしての誇り】【労働と休息のバランス】【職員間協働のいると判断できる。これは，GFI ＞ AGFI であり，CFI は実践】【給料】【アセスメント力を活かしたケア】【制度.856と .800以上の値を確保でき，RMSEA は .071と，.090

や法律が基本】となった。N-DS-HF は，CFI は .837と以下であることからも検証できている。

.800以上の値を確保でき，RMSEA は .078と，.090以下

な お，N-DS-HF に お い て は，【 給 料 】，C-DS-HF に おであった。

いては，【給料】【職員間相互の影響】【専門職としての自２．C-DS-HF による職務満足の構成要素は，【介護という律】は阿部（2010）が示した枠組みと同様であった。【給仕事の誇り】【制度や法律の共有と理解】【労働時間と仕料】においては，看護職も介護職も同じ認識をもっている事量】【給料】【職員間相互の影響】【専門職としての自ことが明らかになったが，それ以外の職務に対する構成要律】となった。C-DS-HF は，CFI は .856と .800以上の素は異なる傾向がみられている。平成26年介護労働実態調

値を確保でき，RMSEA は .071と，.090以下であった。

査（介護労働安定センター，2015）によると，介護職員処
遇改善加算に伴う経営面での対応状況としては，一時金のⅥ．研究の限界と今後の課題

支給は60.4％，諸手当の導入・引き上げは46.9％，基本給の引き上げは31.1％など，介護職の給料の改善が進められ老健をはじめ，高齢者介護施設はその役割が日々変化ている。これらの施策は介護職員というくくりで実施されしており，看護職や介護職が行うケアの範疇にも影響をているため，多くの介護事業所では，介護職を対象に給料与えており，職務満足も変化することが予測される。まの面での処遇改善が実施されている。しかし一方で，同じた，本研究においては，介護職は介護福祉士の割合が多い

介護事業所で勤務している看護職やリハビリ職の給料の面など母集団を十分反映しているとは言いがたく，それが結での処遇改善はされていないという現状がある。賃金や昇果に影響を及ぼしている可能性も否定できない。本研究

進に対する満足は職務満足度に有意に関連することも明ら

は既存の尺度を用いての検討であり，また， N-DS-HF とかになっており（小木曽・阿部・安藤・平澤，2010），職

C-DS-HF の双方とも基準関連妥当性については，検証が務満足では重要な構成要素であることが示唆される。

できておらず，他因子でも因子負荷量の高い項目が複数存在する。そのため，N-DS-HF と C-DS-HF の基準関連妥

３．N-DS-HF と C-DS-HF の実用性

当性の検討や再現性のみならず，老健の現状に沿った看護

N-DS-HF による職務満足の構成要素は，【看護職とし職と介護職の職務満足度尺度の開発が求められる。

ての誇り】【労働と休息のバランス】，【職員間協働の実践】

なお，本研究は老健における調査であり，そのため，【給料】【アセスメント力を活かしたケア】【制度や法律がN-DS-HF と C-DS-HF の双方とも特養をはじめ他の施設で基本】となった。C-DS-HF による職務満足の構成要素は，活用できるかどうかは，現時点で不明である。今後は，ケ【介護という仕事の誇り】【制度や法律の共有と理解】【労ア実践者の離職予防のためにも，それぞれの施設の特性に働時間と仕事量】【給料】【職員間相互の影響】【専門職と応じた職務環境を整えていくことも重要であると考える。

しての自律】となった。看護職は，利用者の心身に対するアセスメントを行うことが職務満足につながり，介護職

謝

辞は，職員間での関係性のよさが職務満足につながるという本研究に，ご理解とご協力をいただきました介護老人保特徴がみられた。老健では看護職と介護職が協働してケア

健施設の皆さまに感謝申し上げます。なお，本研究は文部を行うが，それぞれの職種に求められている役割も異な

科学省研究費基盤（C）課題番号24593476「BPSD サポーり，ケア実践者として一くくりにせず，職種に応じた職務

ト尺度によるアウトカムと認知症ケア充実感と職務満足と環境の整えが必要になる。また，Muya, Katsuyama, Ozaki

離職意向の関係」の助成を受け実施した。

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介護老人保健施設の看護職と介護職の職務満足についての検討

著者貢献度

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収要原稿を確認した。

旨【目的】本研究の目的は，介護老人保健施設の看護職と介護職に対し，職種それぞれの職務満足の構成要素を明らかにしその信頼性と妥当性を検討することである。
【方法】職務満足度尺度などを用いて，質問紙調査を看護職384名（30.1％），介護職486名（38.1％）に実施した。
職種ごとに，探索的因子分析で得られた各６因子を潜在変数として，確認的因子分析を行い，モデルの適合度を確認した。
【結果】探索的因子分析では，介護老人保健施設の看護職版職務満足度評価尺度（N-DS-HF）は６因子であり，モデル適合度は CFI は .837，RMSEA は .078であった。また，介護老人保健施設の介護職版職務満足度評価尺度（C-DS-HF）は６因子であり，CFI は .856，RMSEA は .071であった。
【結論】N-DS-HF および C-DS-HF ともに，職務満足の指標としての信頼性が許容範囲であることが確認できた。

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成28年６月14日受付
平成28年12月17日採用決定

No. 2

2017

一般社団法人日本看護研究学会々報

目

1

次

一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度第１回理事会 議事録

第

105

1

号

（平成29年６月20日発行）
一 般 社 団 法 人 日本看護研究学会事務局

一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度第１回 理事会 議事録
日時：平成29年４月23日（日） 13：00〜16：20

会

場：アットビジネスセンター東京駅

出

席：川口孝泰，本田彰子，宮腰由紀子，岩本幹子，石井範子，荒木田美香子，青山ヒフミ，

406号室

法橋尚宏，中西純子，前田ひとみ，山口桂子，塩飽仁，佐藤政枝，村嶋幸代，良村貞子，
吉沢豊予子，吉田澄恵，安藤詳子，任和子，山勢博彰（以上，常任理事・理事20名），松田たみ子，渡邉順子（監事２名）
欠

席：神田清子，宇佐美しおり

陪

席：竹下清日，海老根潤（ガリレオ社）

議事進行：理事長
書川口孝泰（順不同・敬称略）

記：佐藤政枝配布資料：
１．会員動向報告２．平成28年度

決算報告書

３．編集委員会資料
４．将来構想委員会資料
５．平成28年度

2017年度改革プランの提案

看護系学会等社会保険連合研究助成

６．日本看護系学会等社会保険連合

研究報告要旨要望書

７．地方会の活動について
８．奨学会委員会資料
９．Movable Type バージョンアップおよびサーバ移転
10．平成28年度

見積書

事業報告

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

一般社団法人日本看護研究学会々報211．平成29年度

事業案

12．平成29年度

予算案

13．第44回・第45回学術集会開催日程について
14．学術集会一覧
15．入会申込理事会承認一覧（回収資料）
番号なし

平成28年度第５回理事会議事録（案）

番号なし

第43回学術集会プログラム

番号なし

学会賞・奨励賞委員会資料

理事長挨拶
川口理事長より，挨拶があり，議事が開始となった。
１．報告事項
１）会員数の動向（資料１）
総務担当・本田副理事長より，資料に基づき，会員数の動向および会費納入状況について報告があった。2017年４月22日現在の会員総数は6,242名（内訳：名誉会員15名，評議員165名，一般会員
6,062名）であり，2017年度の新入会員数は134名，入会待機者は104名，2017年度の会費納入率は42.3％，さらに，会費未納者は2016年度が520名，2016年度末での会費２年分（2015・2016年度分）
未納による退会者が292名であることが報告された。

２）平成28年度決算報告について（資料２）
会計担当・岩本理事より，資料に基づき，今年度の決算報告が，一般会計，奨学会特別会計，選挙事業積立金特別会計，第42回学術集会特別会計，災害支援金特別会計，第43回学術集会特別会計に分けてそれぞれ行われた。
３）委員会報告⑴

編集委員会（資料３）
委員長・法橋理事より，資料に基づき，進捗状況として39巻４号まで発行済み，39巻５号は５月２日に発行予定，40巻１号は校正済みの状態であり，入稿済みの40巻２号から通常のスケジュールに戻る見込みであること，また，40巻４号からオンラインファーストとなる予定であることが報告された。2016年度の投稿論文数86本のうち，約半数の採否が決定しており，最近の査読の進行状況
として４〜６ヶ月程度で結論が出ているとの説明があった。さらに，小児看護学を担当する委員１

名から３月末での辞退の申し出があったが，現行メンバーでの役割分担が可能であり，委員の補充は行わないことが報告された。
⑵

奨学会委員会（資料８）
委員長・石井理事より，奨学会規程の改訂案について，後ほど審議をお願いしたいとの報告があった。

⑶

学会賞・奨励賞委員会（資料番号なし）
委員長・荒木田理事より，資料に基づき，学会 Web ページに掲載されている学会賞・奨励賞に関する規程細則について，新旧の内容が混在しているため，改正前の古い記載を削除し，不足する

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一般社団法人日本看護研究学会々報

3

部分は現行の内容に差し替えることが報告された。また，前回理事会にて討議された各賞の位置づけについては，学会としての今後のあるべき姿も踏まえ，理事長とも相談しつつ検討を進めることが補足説明された。
⑷

将来構想検討委員会（資料４）
委員長・川口理事長より，資料に基づき，今年度より２ヶ年計画で取り組むべき改革プランの概要が提案された。今年度は全会員のメールアドレスを把握して通信情報技術を活用した会員サービスの向上に繋げること，さらに次年度には，学会事務の業務委託に関する再検討，委員会の所掌事
項の見直しと組織再編，地方会および選挙区割りの見直しが提示された。また，新たな社会貢献事
業について，各委員会から斬新な提案を募集したいことが説明された。

⑸

研究倫理委員会（資料なし）
委員長・青山理事より，研究倫理審査細則の制定に向けて，既に審査実績のある看護系学会から資料を収集し，本学会の研究倫理審査委員会規程と照合するプロセスにおいて，先ずは規程の見直しが必要であることが明らかとなったことが報告された。引き続き，前回の改定以降に公表された研究倫理関連の指針およびガイドラインとの整合性を図りつつ，規程の改定案および細則案を作成することが説明された。

⑹

国際活動推進委員会（資料なし）
委員長・前田理事より，平成28年度のイヤーブックの投稿数は１編のみであり，年々減少傾向にあることが報告された。

⑺

大規模災害支援事業委員会（資料９）
委員長・中西理事より，前回理事会（２月）にて承認された支援事業の対象24件のうち，20件に対して送金が完了したこと，残りの４件については振込先の確認等の事務上の手続きを経た後に，送金予定であることが報告された。
⑻

渉外・広報（ホームページ）（資料なし）
担当・塩飽理事より，学会 Web ページの更新作業が行われていること，また Web ページで使用しているソフトウェアの販売元からのサポート終了に伴い，改訂作業とサーバの移転を検討しており，本理事会で審議となることが報告された。
⑼

看保連ワーキング（資料５，６）
担当・山口理事より，資料に基づき，４月25日（火）開催の看護系学会等社会保険連合総会にて報告予定の平成28年度研究助成成果報告要旨が示された。さらに，平成29年度研究助成にも継続課
題が採択され，泊祐子先生を中心に進められる旨が報告された。また，関係団体（日本重症心身障
害学会，日本家族看護学会）との連名にて本学会から提出した平成30年度診療報酬・介護報酬同時改定に向けた要望書リストにも上記の研究成果が含められていることが報告された。今後，正式な要望書は６月に厚労省に提出されることが補足説明された。

４）関連会議⑴

日本看護系学会協議会（資料なし）
担当・川口理事長より，去る３月26日（日）午前に聖路加国際大学にて，公開シンポジウム「分野別質保証のための教育課程編成上の参照基準」（日本学術会議看護分科会主催，JANA・JANPU

共催）が，同日午後より討論会「安全保障と学術の問題に看護はどう取り組むか」（JANA 主催，

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日本学術会議看護分科会・JANPU 共催）が開催されたことが報告された。日本学術会議の関連事

項としては，「学術の動向」６月号に看護分科会の活動が特集されることが報告された。

担当・中西理事より，JANA 加盟44学会のうち19学会が参加し，去る３月25日（土）に災害看護連携会議の第２回会議が開催されたことが報告された。現在，各学会の取り組みを把握するための調査票の検討がなされており，今年度中に調査を実施して結果を集約する予定であることが報告された。
⑵

看護系学会等社会保険連合担当・山口理事より，上記，看保連ワーキングの内容とともに報告された。

⑶

日本学術会議担当・川口理事長より，上記，日本看護系学会協議会の内容とともに報告された。

５）第43回学術集会について（資料番号なし）
第43回学術集会長・山口理事より，一般演題は322題，交流集会は10件の応募があり，ポスター発
表の希望が全体の８割程度と多いことから，一部，口演への変更依頼をし，最終的に15群（75演題）程度となることが報告された。その他，ランチョンセミナーは１日１題，総会は表彰を含めた60分の枠で予定されており，２日目午前の記念講演では，地域の特色を活かし徳川美術館の学芸部長さんにお話しいただくこと，午後のナーシングサイエンスカフェ，市民フォーラムは一般公開で開催されることが説明された。
６）地方会について（資料７）
各担当理事より，資料に基づき，各地方会の活動として平成28年度の事業報告と決算，平成29年度の事業案と予算案がそれぞれ報告された。
２．審議事項
１）学会誌の発行形式について（資料３）
編集委員長・法橋理事より，資料に基づき，５つの提案がなされ以下の審議を経てすべて承認された。
⑴

オンラインファーストの実現について
40巻１号から，原則としてオンラインファーストの扱いとし，完成した論文から随時 J-Stage にて公開する（編集委員長の校了段階で先行登録の予定）。号の扱いは残すが，ページ数は巻での通し番号とし３号もこれに含める。
なお，学術集会で販売する抄録集については，３号とは別物であり１ページより順に番号をふる。また，抄録集は会員には配布されないことから，学術集会の開催時期にあわせて，学会 Web
ページに掲載し，学術集会 Web ページからリンクを貼る。

⑵

学会 Web ページに掲載されている論文の扱いについて

現在，J-Stage と学会 Web ページに掲載されている論文を，今後は J-Stage（DOI が付与された

PDF ファイル）に一本化する。学会 Web ページには，J-Stage の当該論文へのリンクを貼り閲覧可能とする。学会 Web ページのアクセス分析では，論文検索が圧倒的に多いことから，J-Stage への移行に関するわかりやすい案内をだすと同時に，しばらくは学会 Web ページの論文掲載も継続する。

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一般社団法人日本看護研究学会々報⑶

5

冊子体の学会誌（PDF ファイル）の扱いについて

現在，PDF 化された冊子体が学会 Web 上に掲載されている。新しい号が掲載されると古いものが削除される仕組みであり，現在は38巻２号以降が閲覧可能である。正文社には33巻１号からのデータがあるが，それ以前のものはない。全冊子を電子化する場合，スキャニング代として253,000円（３号を除く概算）が必要となる。これまで発行されたすべての冊子体を電子化してデー

タベースに残すことは，学会の資産として将来的な観点からも有意義であり，予算をかけて取り組
むべき事業である。現在は，DOI を付与するための手段として，J-Stage を活用しているが，将来的には学会が独自のデータベースを持つことも検討する時期がくると考えられる。

３号を含めた学会誌（紙媒体）の電子化にかかる費用として，大凡のページ数で見積もった額は50万円程度となっているが，実際には大幅な増額（倍額）の可能性もある。100万円程度の予算で収まるのであれば，とくに追加承認の必要なく，学会誌すべてをスキャンして整備することとする。なお，学術集会で契約した広告ページについては抄録集のみの掲載とし，３号からは削除する。学会事務局で保管している学会誌は各１冊であり，一部書き込みがあるものもあるため，33巻
以前の冊子については，理事から借用して PDF 化する。

⑷

３号（学術集会抄録掲載号）の扱いについて３号（抄録掲載号）は，30万円程度（30円／頁）ですべての号のスキャンが可能であり，また，

J-Stage への登録は１演題1,000円程度である。
３号の著作権については，これまで著者に確認をとってはいないが，学会誌に掲載されることは全員が承知の上で投稿・発表されていることを考えれば，学会 Web ページで閲覧可能とすることは大きな問題にはならないという認識である。ただし，研究の質保証という観点からは，J-Stage
への掲載は慎重に扱う必要があり，今回は登録を見送る。

今回は，学会 Web ページでの３号（著作権に関する確認ができていない過去の論文）の公開にあたり，学会 Web ページ上でのオプトアウトにより周知する対応をとる。

⑸

会告・会報の扱いについて

会報，会告は，平成26年以降は学会 Web ページでも閲覧可能であり，今後は会員へのメールサー

ビス等でも対応可能であるが，これまで学会誌（冊子体）に掲載されてきた経緯を考慮し，今回は決定を見送り継続審議とする。また，現在，会報・会告については，単独のページ番号（目次と同様のローマ数字）が付与されており，このままの扱いとする。
２）奨学会規程改定について（資料８）
石井理事より，資料に基づき，前回理事会での議論を踏まえた改正案が提示されたが，奨学会事業に関する規程は，「奨学会委員会規程」「奨学会規程」に定められており，双方を合わせた議論が必要であること，また，委員会規程の改正には社員総会の議を経る必要があり，次回総会（５月21日）での提案は難しいことが確認された。今回の改正点として，現行の事業に即さない下線部分を修正する
ことが提案され，承認された。
＜下線部分を削除＞
第４条

６）研究が継続され，更に継続して奨学金を希望する者は，改めて申請を行うこととする。

＜下線部分を加筆＞
第４条

５）奨学金は１題50万円以内，年間合計100万円を上限とし，適当と認められた研究課題

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6の費用に充当するものとして贈る。
３）学会ウェブサイトの英文化について（資料なし）
委員長・前田理事より，「理事長あいさつ」と「概要・沿革」に引き続き，「入会のご案内」および「論文投稿について」の英語化について提案がなされ承認された。
４）学会ウェブサイト Movable Type バージョンアップおよびサーバ移転について（資料９）担当・塩飽理事より，資料に基づき，学会 Web ページの運用ソフトウェア「Movable Type」の現バージョンのサポートが２月末で終了した（現在，セキュリティに脆弱性がある）ことを受け，新たなライセンス購入とサーバ移転にかかる経費が提示された。現行のライセンス契約（サーバとセット）ではバージョンアップに制限があること，また，レンタルサーバが安価になったこともあり，ソフトウェアライセンスとサーバの契約を別個にすることが提案された。さらに，ライセンスは数年おきに更新料が発生するが，安価なレンタルサーバへの移行により，ランニングコストとして年間２〜３万円の経費削減になる見込みであることが説明された。現サーバには，古い選挙システムが残っているが，今後使用の予定がなく削除しても問題がないことが確認された。
５）選挙管理委員会委員の選出について（資料なし）
川口理事長より，２名から内諾を得ており，この後さらに１名を選出してメール審議にて承諾を得たいとの説明があった。
６）平成28年度事業報告（資料10）
川口理事長より，資料に基づき，平成28年度事業報告の内容が確認された。
７）平成29年度事業案（資料11）
本田副理事長より，資料に基づき，平成29年度事業案の内容が確認された。
８）平成29年度予算案（資料12）
岩本理事より，資料に基づき，予算案について報告された。事務局より，予算額の最終確認があり，本理事会での決定事項を受け，一般会計の事業活動支出の内訳のうち，学会誌編集事業に電子データ化に必要な費用として150万円，将来構想検討事業に委員会に会員メールアドレス把握のための調査費として150万円をそれぞれ追加することが決定された。また，予備費として300万円を計上することが確認された。
９）第44回・45回学術集会開催日程について（資料13）
川口理事長より，資料に基づき，第44回，45回の開催日程が確認され，両日ともに学会 Web ペー

ジにて告知されることとなった。
・第44回学術集会

日時：平成30年８月18日（土），19日（日）場所：熊本県立劇場

学術集会長：前田ひとみ先生

・第45回学術集会
日時：平成31年８月20日（火），21日（水）場所：大阪府立国際会議場

学術集会長：泊祐子先生

10）第46回（平成32年度）学術集会会長推薦について（資料14）
川口理事長より，北海道での開催を視野に入れて交渉中であり，学術集会長候補者より内諾が得られ次第，メール審議にて承認を得ることが報告された。

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11）その他⑴

入会申込理事会承認（資料15：要回収）
総務担当・本田副理事長より，資料に基づき，166名の入会希望者のリストが確認され，全員の入会が承認された。１名の所属について誤記があり，事務局で再確認することとなった。前回理事会でも依頼したが，推薦の際には必ず申請者のメールアドレスを確認し，記入がない場合（代表ア
ドレスや携帯メールアドレスの場合）には，確実に連絡が取れるアドレスの追記を促して欲しいとの説明があった。

⑵

その他
社員総会の配布資料（資料10，11）について，修正が必要な場合は印刷依頼までに事務局に連絡することとなった（4/27に印刷依頼，連休明けに校正予定）。

第43回学術集会での委員会の開催について，学術集会長の山口理事より，会場確保の都合上，事前に事務局まで連絡して欲しいとの依頼があった。
次回理事会：
日時：５月21日（日）常任理事会

10：30〜11：00

理事会

11：00〜12：15

社員総会

13：30〜16：30

場所：東京医科歯科大学

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一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。
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編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2014）等にかなっていなけ
ればならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で、捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。

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■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェクリスとにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック
英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のうえ署
名し，投稿論文とともに送付する。
８．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
９．投稿論文の採否
投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」と通知された場合で，その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には，不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てをすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

総

説

独

創

性

萌

芽

性

○

○

発

展

性

○

○

○

○

○

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。

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10．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
11．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。
10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
12．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
13．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
付

則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

198

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication Manual of the American Psychological Association, 6th ed.』（2010）／『APA 論文作成マニュアル第２版』〔2011，医学書院〕に準拠する。

１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。
２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。
なお，図表については以下の点に留意されたい。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字 ×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach s α では「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

199

３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
200

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication Manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの
限りではない。
─例─ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※ 引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※ 欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─
ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

（欧文の場合は「et al.」）を付す。
４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
* 引用に際しての「正当な範囲内」とは，①主従関係：引用する側とされる側は，質的量的に主従の関係が明確である，②明瞭区分性：
本分と引用文は明確に区分されている，③必然性：それを引用するのか必然性が存在している，④引用された著作物の出典が明示されている，など条件をクリアしていることである。
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No. 2

2017

201

─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。

７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─

中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用し，雑誌名および書籍名をイタリックで表示する（注意：和文の場合は斜字体にしない）。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。
①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．
─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

202

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

⑤

電子文献の場合：◆電子雑誌
・DOI がある学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍−著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ−著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号， E-mail アドレス）を入力する。

９．抄録について
１）英文抄録は200語以内をＡ4判の用紙に，原則として Times New Roman の12ポイントを用いる（原著論文，研究報

告のみ）。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

203

２）和文抄録は400字以内とする。
10．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
11．原稿用紙および原稿の長さ
800字詰用紙３枚が刷り上がり１ページに相当する（2,400字）。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

説

４．総

５．資料・その他

10ページ
10ページ

12．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文も受理する。原則，「論文投稿規程」と上記の「原稿執筆要項」にしたがって原稿を作成する。本文が英語になることにより，下記のように対応する。
１）本文の文字の大きさは，Times New Roman の12ポイントを使用する。書式は左右余白30mm，上下余白50mm とし，20行となるように設定する。
２）原稿が刷り上がりで，１頁は5,700 words に相当する。

３）英文抄録と本文は，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。なお，英文抄録に加えて，和文抄録も必要である。
この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
付

204

則

１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

2017

事

務

局

便

り

１．平成29年度会費納入のお願い
平成29年度会費納入のお願いをお送りしております。未納の方はお早目のご納入をお願いいたします。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。
また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
年会費納入口座記
8 , 0 0 0円
00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

年 会 費
郵便振替口座加入者名

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先やご所属先等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（http://www.jsnr.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会雑誌について
平成27年度発行の38巻より会員向けの CD による配布を廃止し，オンラインジャーナルのみでの提供となっています。学会のホームページで学会誌を公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。
〈事 務 局〉〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１

第２ユニオンビル４Ｆ㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3944－8236
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 40 巻

編集委員
委 員 長
委
員

法橋 尚宏（理秋山
智（会荒木 孝治（会市江 和子（会上野 栄一（会内田 宏美（会川西千恵美（会
河原 宣子（会木立るり子（会小西美和子（会
定方美恵子（会高島 尚美（会竹田 恵子（会中西 純子（理吉田 澄恵（理若村 智子（会２号

平成29年６月20日

印刷

平成29年６月20日

発行
発行所事）神戸大学大学院保健学研究科員）広島国際大学看護学部員）大阪医科大学看護学部員）聖隷学園聖隷クリストファー大学看護学部
員）福井大学医学部看護学科員）島根大学医学部看護学科員）関西福祉大学
員）京都橘大学看護学部
員）弘前大学大学院保健学研究科員）兵庫県立大学看護学部
員）新潟大学大学院保健学研究科員）関東学院大学看護学部員）川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科
発 行事）愛媛県立医療技術大学保健科学部
責任者事）千葉大学大学院看護学研究科
印刷所員）京都大学大学院医学研究科（五十音順）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 2

会員無料配布

一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１

第２ユニオンビル４階
株式会社ガリレオ学会業務情報化センター内☎
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03－5981－9852
ホームページアドレス
http://www.jsnr.jp
E-mail: g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

川

口

孝

泰

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６
2017

宅

務

入

事

記

欄

局

推 薦 者 所 属

評議員
推 薦 者 氏 名自E - m a i l

送 付 先 住 所

属

ナ

所

ガ

名

リ

氏

フ

〒

通知番号

受 付 日

受付番号

理事会承認年月日

TEL（いずれかに○）

自宅・所属

TEL

貴会の趣旨に賛同し会員として西暦

一般社団法人日本看護研究学会理事長

殿

会

申

込

書

会員番号

巻

年度入会会員番号

送 付 日

㊞

FAX

FAX

㊞ 生

号～

年

専門区分
西暦

月

日

道

・

女

府

県

月

海 神奈川，岐阜，静岡，愛知，三重

京 東京，埼玉，山梨，長野

東 千葉，茨城，栃木，群馬，新潟

北 青森，岩手，宮城，秋田，山形，福島

都

男

）

年

名

日

８ 九州・沖縄 福岡，佐賀，長崎，熊本，大分，宮崎，鹿児島，沖縄

７ 中国・四国 島根，鳥取，岡山，広島，山口，徳島，香川，愛媛，高知

６ 近畿・北陸 滋賀，京都，大阪，兵庫，奈良，和歌山，福井，富山，石川

５ 東

４ 東

３ 関

２ 東

１ 北 海 道 北海道

地 区 名

地 区 割

年

看護学・医学・その他（

年度より入会を申し込みます。（入会年度は，必ずご記入下さい。）

入

申込年月日

＊個人情報の管理について
一般社団法人日本看護研究学会にご登録いただいている個人情報については，慎重に取り扱い，本会運営の目的のみに使用しております。

５．専門区分の記入について：専門区分のいずれかに○印を付けて下さい。尚，その他の場合は，（ ）内に専門の研究分野を記入して下さい。
６．送付先について：送付先住所の自宅・所属いずれかに○印をご記入下さい。
７．地区の指定について：勤務先と，自宅住所の地区が異なる場合，希望する地区に○印を付けて地区登録して下さい ｡ 尚，地区の指定がない時は，勤務先の地区への登録とさせていただきます。
８．会員番号は，会費等の納入を確認ののち，お知らせいたします。

（ 切り取り線より切ってお出しください ）１．大学，短期大学，専修学校在学中の学生は入会できません。なお，前述の身分に該当する方で，学術集会への演題申込みのためにあらかじめ発表年度からの入会を希望される場合は，発表年度にはこれに該当しないことを入会申込書欄外に明記して下さい ｡
２．入会を申し込まれる場合は，評議員の推薦，署名，捺印，入会申込み本人氏名，捺印が必要です。下記入会申込書の各欄に必要事項を楷書でご記入下さい。ご本人の捺
印のない場合があります。ご注意下さい。
３．入会申込書の送付先：〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１ 第２ユニオンビル４階
株式会社ガリレオ 学会業務情報化センター内
一般社団法人日本看護研究学会
４．理事会承認後，その旨通知する際に入会金３ , ０００円，年会費８ , ０００円，合計
１１ , ０００円の郵便振込用紙を送付します。振込用紙到着後14日（２週間）以内にお振込み下さい。

入会を申し込まれる際は，以下の事項にご留意下さい ｡（ホームページ上において入会申込書を作成し，仮登録することができます。この手続きにより入会登録を迅速に処理することができますのでできるだけそちらをご利用下さい。）

性別

変

更

届

一般社団法人日本看護研究学会事務局 宛（ＦＡＸ ０３－５９８１－９８５２）
下記の通り変更がありましたので，お届けいたします。
年

月

会員番号

日

フリガナ
氏

名

変更する項目にご記入ください。

自宅住所の変更〒－

電話及びＦＡＸＴＥＬ
E メール：

－

－

ＦＡＸ

－

－

－

ＦＡＸ

－

－

勤務先の変更所 属 名：
所属住所〒－

電話及びＦＡＸ
ＴＥＬ

－

Ｅメール：

フリガナ
氏名の変更
地区の変更
地 区 割
地 区 名

都

道

府

県

名

地 区 名

都
海

道

府

県

名

１ 北 海 道北海道

５ 東

神奈川，岐阜，静岡，愛知，三重

２ 東

北青森，岩手，宮城，秋田，山形，
福島

３ 関

東

千葉，茨城，栃木，群馬，新潟

４ 東

京東京，埼玉，山梨，長野

滋賀，京都，大阪，兵庫，奈良，和歌山，福井，富山，石川
島根，鳥取，岡山，広島，山口，
７ 中国・四国
徳島，香川，愛媛，高知
福岡，佐賀，長崎，熊本，大分，
８ 九州・沖縄
宮崎，鹿児島，沖縄
６ 近畿・北陸地区の指定について：勤務先と，自宅住所の地区が異なる場合，希望する地区番号に○印を付けて地区登録して下さい。尚，地区の指定がない時は，勤務先の地区への登録とさせていただきます。
送付先について，どちらかに○をご記入の上，ご指定ください。

勤務先（

）

自

宅（

）

※ご入会申込時に送付先を「ご所属」として登録の場合，ご自宅住所は会員データに登録しておりません。送付先を「勤務先」から「自宅」に変更の場合は，ご自宅住所を明記してお知らせ
下さるようお願いいたします。
個人情報の管理について：一般社団法人日本看護研究学会では，ご登録の個人情報を慎重に取扱，
本会の運営目的のみに使用いたしております。