聖公会系ミッションスクールと経済学部設置1)
─ 桃山学院所蔵史料をもとに ─

林

幸

司

筆者は近年，近代中国経済が西欧を発端とする様々な経済制度を受け入れながら，世界経済へと接合されていく過程について，アメリカ聖公会の宣教ミッションによって上海に設立された高等教育機関のビジネス教育と，これを推進した経済学者の視点から，研究をすすめてきた。1920 年代を中心に，アメリカ系高等教育機関を皮切りとして，中国で盛んに展開されたビジネス教育は，世界で同時代的にみられた高等商業教育制度化のながれの中に位置づけられるものである．そしてこの流れは，英米の宣教ミッ
ションによる伝道活動のような宗教的営為，そして各国のビジネス展開とグローバル経済の進展と軌を一にするものであった2)。他方，これと同様の状況が日本でも見られたことはよく知られている。本稿は，筆者がこれまで注目してきた英米聖公会系ミッションによって日本に設立された教育機関に，大学経済学部が設立される過程について，桃山学院所蔵の史料をもとに検討するものである。
桃山学院は，アフリカ・アジア地域宣教協会 (The Church Missionary Society
1)

本稿は，科研費（基盤研究Ｂ［課題番号：18H00721］代表者：田中比呂志，
基盤研究Ｂ［課題番号：21H00736］代表者：矢後和彦，基盤研究Ｃ［課題番 号：21K01605］研 究 代 表 者：林 幸 司）お よ び 成 城 大 学 特 別 研 究 助 成（2021 年度）による研究成果の一部である。なお，本稿の作成にあたっては，
西口忠氏（桃山学院史料室）・玉木栄二氏（同）に懇切丁寧なご教示をいた
だいた。記して感謝したい。
2) 林幸司「あるアメリカ人経済学者と近代中国の出会い ─ 若き日の C. F.
リーマー」『成城大学経済研究』216 号，2017 年。林幸司「1920 年代，上海における宣教ミッションと高等商業教育 ─ 上海セント・ジョン大学の事例から」『歴史と経済』245 号，2019 年。

─ 177 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）
for Africa and East, CMS) の宣教師ワレンによって設立された英語塾を前身とし，1902 年，大阪で初の私立中学校として発足した。太平洋戦後，新制
中学校（1947 年）・高等学校（1948 年）に再編され，1949 年，新校舎の落成とともに新制桃山学院中学校・高等学校が開校した。そして 1959 年，
経済学部を擁する四年制大学が新たに設立されることとなった。
日本における英米聖公会系ミッションの教育活動に関しては，桃山学院
や立教学院の学校史をはじめ，盛んに研究がおこなわれてきた3)。その一方で，筆者の問題意識のような，経済学の制度化という視点からの分析については，それほど関心が払われてこなかったと言えるだろう。
本稿で用いる中心的史料は，桃山学院史料室所蔵の史料群である。この中には，桃山学院大学設置に関わる史料や，アメリカ聖公会宣教ミッショ
ンとの往復書簡，桃山学院大学設置にかかわる座談会記録など，多くの一次史料が含まれる。またこれにくわえ，アメリカ聖公会・日本聖公会が出版する雑誌史料や，学校史資料なども適宜参照した。
以上の先行研究および史料をもとに，本稿では，商業都市大阪において設立された桃山学院大学の事例をもとに，中国の経済的中心・上海との比較の視点もくわえながら，聖公会系ミッションスクールにおける経済学部
設置の過程について検討していきたい。

Ⅰ

前史：CMS・国内外宣教協会と桃山学院

18 世紀以降，イギリスでは「伝道覚醒期」と呼ばれる，海外伝道ブームが生じていた。アジアへの伝道を試みていた英国聖公会系ミッションとして，英国聖公会福音伝道会 (The Society for Propagation of the Gospel in Foreign
Parts, SPG, 1701) や，ロンドン宣教会 (The London Missionary Society, 1795)，英3)

代表的なものとして，桃山学院百年史編纂委員会編『桃山学院百年史』1987
年，立教学院史資料センター［編纂］，大江 満・大島 宏・豊田雅幸［執筆］『立教大学の歴史』2007 年，などがあげられる。

─ 178 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置

国海軍琉球伝道会 (The loo Choo Naval Mission, 1843) などが知られるが，中でも日本伝道の規模の大きかったのが，アフリカ・アジア地域宣教協会(The Church Missionary Society for Africa and East, CMS) である。CMS は，1783

年設立のエクレティック・ソサイアティ (The Ecletic Society) を母体とし，1813 年にカンタベリー大主教の設置裁可が下った伝道ミッションである。
CMS は，アフリカ西部・ペルシャ・アラブからインド・セイロン・中国などアジア一帯を伝道地域として活動を拡大していき，やがて日本に到達した。
他方，日本にいち早く展開した聖公会系ミッションとして，アメリカ聖公会（アメリカ・プロテスタント監督教会，Protestant Episcopal Church in the UnitedStates of America）が派遣したものがある。アメリカ聖公会の起源は，アメリカがイギリスから独立する前の植民地期において，中部・南部のイギリ
ス植民地を中心に展開していた，英国聖公会に連なる教会組織に求められる。英国聖公会は，主にその植民地を媒介として世界に拡大し，各地にア
ングリカン（聖公会）教会を成立させていくが，アメリカでは，スコット
ランド教会から主教職を継承したため，エピスコパル教会（主教制教会）と名乗るに至った4)。他方，アメリカ聖公会は，アメリカのイギリスからの独立に際して，イギリスの体制機関の一部としての機能を失ったため，自発的な財政による教会運営を迫られた。こうした経緯が，アメリカ聖公会のアメリカ国内外における積極的伝道活動の背景に存在したと言えるであろう5)。
アメリカ聖公会の海外伝道活動を担ったのは，国内外宣教協会 (The
Domestic and Foreign Missionary Society) であった。同協会は，1821 年 9 月にアメリカ・フィラデルフィアで組織された，アメリカ国内で聖公会の教会組
4)5)

大貫隆・名取四郎・宮本久雄・百瀬文晃編『岩波キリスト教辞典』岩波書店，2002 年，635 頁。
大江満「アメリカ聖公会の成立と海外伝道の展開」『立教学院史研究』第 5号，2007 年，50 頁。

─ 179 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）

織がない地域において教会を設立することと，外国におけるそれとを，同時に行おうとする機関である。アメリカ初の海外伝道組織として，すでに1810 年に認可されたアメリカン・ボード (American Board of Commissioners for
Foreign Missions)6)があったが，聖公会国内外宣教協会は 1834 年，中国・日

本・コーチシナ・シャム・ビルマ方面への宣教ミッションの派遣を決定している7)。この伝道事業は，聖公会伝道局 (Board of Mission) によって監督され，各地へと派遣される多くの宣教組織は，この管轄下に置かれることとなった。そして 1859 年，アメリカ聖公会宣教師ウィリアムズ (Channing
Moore Williams)8)が日本に着任する。

ウィリアムズは着任後，同じアングリカン教会として，英国聖公会に伝
道協力を求めていた。これを受けて CMS は，1869 年，エンソル (George
Ensor)9) を日本に派遣することとした。前年イギリスを出航したエンソル

は，中国の寧波を経由して長崎に到着し，伝道を開始した。これが，
6)

7)

8)

9)

第二次信仰復興運動の高まりの中，1810 年に認可された，アメリカ初の海外伝道組織。インド・ハワイ・アフリカ・中国・日本などに数百名の宣教師を派遣した。1961 年の教会合同を機に，合同教会世界宣教局 (United Church
Board for World Ministries) と改称。『岩波キリスト教辞典』144-145 頁。
The Domestic and Foreign Missionary Society of the Protestant Episcopal Church in
the United States of America. An Historical Sketch of the China Mission of theProtestant Episcopal Church in the U.S.A. from the First Appointments in 1834 toinclude the year ending August 31st, 1884. New York: The Domestic and Foreign
Missionary Society of the Protestant Episcopal Church in the United States ofAmerica, 1888, p. 7
1829 年，アメリカ・バージニア州リッチモンド生まれ。ウィリアム＆メア
リー大学神学校卒業後，アメリカ聖公会国内外宣教協会のミッションとして，
1855 年中国に派遣され，1859 年からは日本に赴任，1861 年には長崎に初のプロテスタント系教会を設立する。1866 年，中国・日本管区主教に任ぜられ，上海・大阪・東京など日本を中心に活動し，後の立教学院などの設立に関わる。1908 年，アメリカに帰国し，1910 年死去。Shavit David. The UnitedStates in Asia: A Historical Dictionary. Greenwood Press, 1990, Pp. 528-529.
1842 年，アイルランド生まれ。1867 年，ケンブリッジ・クイーンズカレッ
ジ卒。1869 年，CMS 最初の宣教師として来日し，長崎で英学稽古所を開設。
一時帰国後，1909 年再来日して東京で伝道。同年帰国の途上，ジブラルタ
ル付近で病没。鈴木範久監修，日本キリスト教歴史大事典編集委員会編『日本キリスト教人名大事典』教文館，2020 年，139 頁。

─ 180 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置

CMS の日本伝道の嚆矢である。エンソルが 1872 年に帰国してのち，CMS
は 6 名の宣教師を日本に派遣した。そしてこのうちワレン (Charles Fredrick
Warren)10)ら二人が，大阪に常駐することとなる11)。ワレンは，大阪川口外

国人居留地に礼拝堂（後の大阪聖三一教会）を設けると共に，CMS ジャパ
ンミッションの幹事となった。
このように，聖公会系伝道については，中国と同様12)，日本でもイギリス人とアメリカ人が混在していたのであるが，1882 年，アメリカ聖公会・
CMS・SPG の代表が会合を持ち，アメリカ人主教が東京，イギリス人主教が神戸に在住することとなり，1983 年，初代イギリス人主教プールが神戸に着任した13)。これ以降，関東にアメリカ系，関西にイギリス系という構図は基本的に維持されていくこととなる。
1884 年，大阪聖三一教会の一室に，数名の男子生徒を集めて小学校が設立された。その後 1890 年，大阪市西区に高等英学校が設立され，さらに同年現在の天王寺区に新築移転された。そして，1895 年，校名を桃山学院と改め，1902 年には文部省より中学校設立認可を得て，桃山中学校が開校した。1912 年，阿倍野区に新築移転し，1933 年，財団法人桃山中学校として認可を受けた。こうして桃山学院は，関西の聖公会系中等教育機関の代表的存在として，発展を見せていくこととなる14)。
10)

11)
12)

13)
14)

1841 年，イギリスケント州生まれ。1864 年，CM イズリントンカレッジ卒。
1867 年長老按手。1865 年香港に渡り，68 年帰国。1873 年，CMS 宣教師として神戸に渡り，大阪居留地内に居住。居宅の隣接地に礼拝堂を建立し，後に大阪聖三一教会と命名。1891 年，大阪地区大執事。1899 年，広島県福山で死去。『日本キリスト教人名事典』910 頁。
日本聖公会大阪教区歴史編集委員会『大阪教区五十年史』日本聖公会大阪教区，1974 年，14～15 頁。
CMS は，福建・浙江・香港・広東から湖南・重慶・成都など，華南地域や長江流域での活動が顕著であった。他方，アメリカ聖公会は，上海を拠点として，南京・漢口・長沙など，長江中下流域の諸都市を中心に布教活動をす
す め て い っ た。Episcopal Church Department of Missions. Handbooks on theMissions of the Episcopal Church, pp. 19-20.
『立教学院史』18 頁。
その詳細については，『桃山学院百年史』を参照のこと。

─ 181 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）

Ⅱ

桃山学院における大学設置構想（1）ミッションスクールと高等教育機関設立
聖公会が世界各地におけるキリスト教教育と大学教育の拡充をかかげたのは，キリスト教諸教会の一致と協力を目指すエキュメニカル運動と連動して，日本におけるプロテスタント・キリスト教各教派合同によるキリス
ト教大学設立が模索された，1910 年代以降のことであった15)。この時期に前後して，キリスト教宣教ミッションは各地に小学校・中学校・高等学
校・各種学校（英語学校，商法講習所など）を設置していたが，これらの卒業生を収容できるような高等教育機関の需要があったことも，大学の設置構想が持ち上がる要因として挙げられよう。ただし，資金的な理由などにより，戦前期に大学として開設されたミッションスクールは，東京女子・
同志社・立教・上智の四大学であった［表 1］。
ミッションスクールの立ち位置はどのようであったか。宣教ミッション
が，究極的にはキリスト教の普及の担い手を養成するために教育事業を展開しようとしたことは論を俟たないが，キリスト者の少ない現状の中では，宣教を前面に押し出すことは難しいものであった。エキュメニカル運動の嚆矢となったことで知られる，エディンバラ世界宣教会議の報告書では，日本の状況について，「キリスト教学校は，常に日本の公学校よりリベラ
ルな制度をとっている」ことから，キリスト教高等教育は，「良い教育，
良い教材，そして強く賢明なキリスト者パーソナリティ」を示すことが，日本における教育事業の成功につながるものであると述べられ16)，日本の公教育に比べて「（a）モラル的修養，（b）英語教育，（c）教育学的方法」
15)
16)

小川智瑞恵「立教学院とエキュメニカル運動」『立教学院史研究』2，2004
年。
World Missionary Conference, 1910, Report of Commission III, Education in
Relation to the Christianisation of National Life. Fleming H. Revell Company, 1910.
Pp. 134-135.

─ 182 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置の点で優っていると指摘する17)。このようにミッション側が自覚していた
ことは，中国におけるミッションスクールの高等教育事業展開の過程と同様である18)。そして桃山学院の教育事業が一貫してリベラルなものでありつづけたことは，このことによるであろう。さらに 1939 年の宗教団体法により，日本のキリスト教会が欧米本国の宣教ミッションとの関係を絶たれたことは，その後の教育事業の進め方に大きな影響を与えることとなった。
（2）戦後の大学化ブームと桃山学院
日本のアジア太平洋戦争敗戦とともに，日本では教学制度の大きな変革がおこなわれた。その中で 1946 年以降，小学校・中等学校・大学校・大学院という学校体系の一本化を前提とし，旧制高等学校や専門学校の廃止とこれらの大学昇格という方針が示された。そして 1948 年，新たな大学基準による新制四年制大学が発足し，1952 年には 507 校の各種旧制高等教育機関が 226 校の新制大学となった19)。このような背景のもと，同時期にミッションスクールの大学化ブームとも言える状況が生じる［表 1］。聖公会系では，関東においてすでに旧制大学であった立教大学が，新制大学として認可されていた。他方，関西において桃山学院に新制大学を設置す
る構想については，戦後 1949 年ごろからすでに持ち上がっていたようである。これが 1950 年代に入って，日本聖公会首座主教の八代斌助20)が中
17) World Missionary Conference, 1910, Report of Commission III, Education in
Relation to the Christianisation of National Life. P. 140.
18) 林幸司「1920 年代，上海における宣教ミッションと高等商業教育 ─ 上海
セント・ジョン大学の事例から」『歴史と経済』245 号，2019 年。
19) 大阪市立大学百年史編集委員会『大阪市立大学百年史 全学編（上）』1987
年，353～356 頁。
20) 1900 年，北海道生まれ。1918 年，立教大学入学。1927 年，イギリスケラム
神学校に留学。1929 年帰国後，1931 年神戸聖ミカエル教会牧師。1940 年，
神戸教区監督。第 2 次世界大戦中，教会合同に反対を貫く。戦後，日本聖公会再建に尽力し，1948 年ランベス会議に参加。1968 年，日本聖公会首座主教。エキュメニカル運動に尽くし，立教学院・桃山学院・松蔭女学院など数多くの教育機関の理事長を歴任。1968 年没。『日本キリスト教歴史人名事

─ 183 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）

心となり，東京に立教，関西に平安・桃山・松蔭を併せて高等教育機関を置くという構想のもと，具体化に移ったという21)。八代の構想では，当初神学部もしくは文学部キリスト教学科を擁する大学を設立することが掲げられていたが，桃山学院保護者側からは，経済学部系統の設置を求める声があがっていたという22)。
他方，イギリスの国際的地位の低下とともに，CMS の援助が期待できなくなると，それまで英国聖公会との関係が深かった関西における大学設
置には，占領軍との関係が深いアメリカ聖公会の援助を受けることが不可「桃山学院を支援
欠となっていた23)。これに対してアメリカ聖公会側は，することにはやぶさかでないが，これを一足飛びに大学化するのは難しいのではないか」との意思を，日本聖公会大阪教区主教の柳原貞二郞24)や，
後に学長に就任する勝部謙造25)（後述）に対して示していたようである26)。

21)
22)
23)
24)

25)

26)

典』820-821 頁。
｢桃山学院大学創設に関する座談会」『桃山学院年史紀要』第 4 号，1982 年，
6 頁。
｢桃山学院大学創設に関する座談会」7 頁。
｢東京在住桃山中学校（旧制）卒業生座談会（第二部）」『桃山学院年史紀要』
第 1 号，1981 年，51 頁。
1885 年，大阪府生まれ。1910 年，京都帝国大学文学部卒後，大阪三一神学校講師。1915 年，執事按手，大阪聖ヨハネ教会牧師。同年ケンブリッジ神学校に留学し，1917 年卒。戦時中聖公会の日本基督教団への合併問題に苦。
心し，1947 年より大阪教区主教。1949 年，神学博士（ヴァージニア神学校）
1973 年没。『日本キリスト教人名事典』824 頁。
1885 年，島根県生まれ。島根師範学校入学後，1904 年松江聖公会で受洗。
1910 年，広島高等師範学校本科英語部卒。大阪府立四條畷中学校教諭，広島高等師範学校研究科を経て，1914 年京都帝国大学文化大学哲学科卒。京都府立第一中学校教諭を経て，1921 年広島高等師範学校文学部哲学科助教
授，のち教授。1928 年，文部省留学生（ドイツ，イギリス，イタリア，アメリカ）。1929 年，広島文理科大学教授。1931 年，文学博士。1943 年，兵庫師範学校長。1944 年，島根大学教授。1955 年，桃山学院長。1959 年，桃山学院大学教授，学長。1962 年，桃山学院大学名誉教授。1964 年没。著書に『ディルタイの哲学』，『新カント派の教育説』（大村書店，1924 年），『最近教育哲学の研究』（秀文館，1928 年）『わかることの教育観』（同文書院，
1933 年）など多数。
From Kenneth E. Heim to Yanagihara, 1956. 1. 26. From Kenneth E. Heim to Kenzo
Katsube, 1956. 1. 27.［いずれも桃山学院史料室蔵］。このように，経済学部の─ 184 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置［表 1] 日本におけるキリスト教ミッション系大学設立（～1965）
聖公会

ルーテル

1918 年
1920 年
1922 年 立教
1928 年1948 年

改革派・
長老派

会衆派

バプテスト

メソディスト

カトリック

関西学院

上智
聖心女子

同志社

神戸女学院

明治学院，東北学院，宮城同志社女子
学院女子，金城学院

1949 年
プール学院短大，神戸松蔭
1950 年 女子学院短大，
平安女学院短大南山，ノート関東学院，西 青山学院，広ルダム聖心女 東京神学
南学院
島女学院
子

頌栄短大

青山学院短大 清泉女子

1951 年
大阪キリスト教短大

1952 年1953 年
1954 年
1955 年
1956 年
1957 年
1958 年

名古屋柳城短大

聖霊女子短大桜の聖母短大1960 年

酪農学園

1961 年
北星学園，四国学院

1962 年
1963 年

1965 年

和歌山信愛女子短大

国際基督教1959 年 桃山学院

1964 年 聖路加国際

日本基督教
団・その他
東京女子

ルーテル学院

梅花女子
フェリス女学院

名古屋学院

大阪信愛学院
短大
星美学園短大藤女子，京都ノートルダム京都聖母女学院短大
エリザベト音楽，青森明の星短大

白百合女子，
福岡女学院短神戸海星女子大学院

聖和

出典：筆者作成
注：1948 年以前は，旧制大学令に基づく大学。

また，学部・学科設置については，保護者の要望とあわせて，学校運営の観点から，比較的設備経費の少ない経済系学部を設立することが現実的で設立により本国からの援助を引き出そうとする姿勢は，中国の事例と似通っている。林幸司「1920 年代，上海における宣教ミッションと高等商業教育
─ 上海セント・ジョン大学の事例から」。なお，このような，ミッション側の意図などの問題については，稿を改めて論じることとしたい。

─ 185 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）あるとされたとの指摘もある27)。
このような経緯もあり，桃山学院では，大阪商工会議所との関係を取り持ちながら，まずは経済学部単独での設立を目指すこととなったのである。

Ⅲ

桃山学院大学の設立と経済学部（1）理事会と教員組織開学にあたって組織された理事会の役員は【表 2】の通りである。理事
長には，日本聖公会首座主教の八代斌助が就任し，理事には日本聖公会大阪教区主教の柳原貞二郎とともに，当時島根大学を退職したところであった勝部謙造が就いている。勝部は，京都帝国大学哲学科出身の教育哲学研究者であるとともに，長く教員養成に携わった教育者としても著名であり，また日本聖公会に属するキリスト者でもあった。当時の桃山学院長小泉秀28)が広島高等師範学校時代の先輩であった経緯から，桃山学院大学の理事・教授に就いたと言われる。この他の理事に日本聖公会関係の人物が多くを占める中で，実業界からは桃山学院大学の主要取引銀行でもある三和銀行頭取の渡辺忠雄，ロックペイント創業社長の⁋巌，また監事に汽罐部品製造社長の竹中直次郎らが名を連ねている。
他方，開学時点での教員一覧は【表 ú】の通りである。教員の組織に際して，勝部理事はまず旧制桃山中学校の卒業生である瀧川政次郎29)に相談
27)

生瀬克己「桃大ができるまで ─ 桃山学院大学 25 年史覚書」［桃山学院史料
室蔵］
28) 1882 年，Ἒ城県生まれ。1907 年，広島高等師範学校英語科卒。岐阜，和歌山，徳島，会津の各県立中学校教師を経て，1924 年，プール女学校（プール学院）に着任し，1927 年，同校長。1932 年より桃山中学校（桃山学院）
校長（～1955）。1951 年，学校法人桃山学院理事長。私学統制を厳しくする
国家文教政策や，戦後混乱期の財政危機などをよく克服して，教育条件の充実に貢献するとともに，大阪府私立学校連合会会長や青少年防犯協議会常務理事などを歴任。1957 年没。『日本キリスト教歴史大事典』498 頁。
29) 1897 年，大阪市生まれ。東京帝国大学法学部卒業後，1925 年，九州帝国大学助教授に就任。1927 年，同教授。同年，九大事件に連座して退官。その後多くの私立大学における法制史講座の開設者となり，1930 年，中央大学

─ 186 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置［表 2] 桃山学院大学役員一覧（開学時）理事長 屋代斌助

日本聖公会首座主教，立教大学・聖路加病院・神戸松蔭女子学院理事長

理事

桃山学院長，島根大学名誉教授

勝部謙造

柳原貞次郎 日本聖公会大阪教区主教，プール学院聖バルナバ病院理事長
久保登知雄 日本聖公会大阪教区常置理事長，聖アンデレ教会司祭
渡辺忠雄

株式会社三和銀行頭取

矢野登喜雄 桃山学院事業部理事⁋巌
監事

株式会社ロックペイント社長

渡部一

弁護士

側垣基雄

日本聖公会退職司祭，三光塾長

竹中直次郎 汽罐部品製造株式会社社長
出典：「桃山学院大学設置要項 第十 設置者に関する調」［桃山学院史料室蔵］

し，瀧川の紹介により同じく旧制桃山中学校の卒業生である時子山常三郎30)（当時早稲田大学教授）に組織を依頼した31)。その後，時子山と勝部理事の息子勝部元32)（当時愛知大学教授）が中心となって，関係各方面に教員採用の運動が行われたという33)。教員採用をめぐる動きが，桃山学院卒業生である経済学者を中心に行われたこと，そしてこれが，教団とは別の論教授。1934 年，大化改新に関する論考により国内での職を失い，満州国司
法部法学校教授。1940 年，建国大学教授。1949 年，國學院大學政経学部教授。1952 年，地方史研究所理事長。『日本法制史』（有斐閣，1928 年），『日本奴隷経済史』（刀江書院，1928 年）など著書多数。社会経済史学会設立にも関わった。1992 年没。『日本近現代人名辞典』613 頁。
30) 1900 年，大阪府生まれ。桃山学院卒後，早稲田大学附属第一高等学院，早稲田大学政治経済学部経済学科を経て，1929 年，同大学院財政学・統計学専攻卒。早稲田大学助手，同政治経済学部専任講師，助教授を経て，1940年同教授。1968 年，早稲田大学総長。1969 年，私立大学連盟会長。1971 年，
同名誉教授。1972 年，日本私学振興財団理事長。1984 年没。早稲田文化資
源データベース (https://archive.waseda.jp/archive/index.html)31) ｢東京在住桃山中学校（旧制）卒業生座談会（第一部）」『桃山学院年史紀要』
1，1981 年，22 頁。
32) 1917 年，京都市生まれ。1940 年，九州帝国大学法文学部経済学科卒後，満州重工業開発調査部に入社。1943 年，横浜事件で検挙され，収監。戦後，世界経済研究所調査部部長，愛知大学法経学部教授を経て，1959 年，桃山学院大学教授（当時兼任）。1966 年，同社会学部教授。1975 年，同学長。
1992 年，大阪国際平和センター初代館長。大阪唯物論研究会員として，いわゆる構造改革論の理論家として知られる。1999 年没。日外アソシエーツ『20 世紀日本人名辞典』。
33) ｢桃山学院大学創設に関する座談会」7～11 頁。

─ 187 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）
［表 ú] 桃山学院大学開学時の教員一覧
職務

氏名

担当科目

学長 勝部謙造
教授 勝部元

生年1885

政治学・国際政治史

1917

年齢

学歴

主な経歴

備考

74

京都帝国大学文科大学
島根大学教授哲学科・文学博士

教育学・教育史42

九州帝国大学法文学部
愛知大学教授経済学科・経済学士

兼任教授
海法・社会法北村五良

法学・商法・経済法

1896

63

東京高等商業学校専攻
神戸大学教授部領事科・商学士

小島昌太郎

経済学・金融論

188871

京都帝国大学法科大学
神戸商科大学教授
政治学科・経済学博士

京 都 大 学・神 戸 商科大学名誉教授，
経済学・金融論

小寺廉吉

経済地理

1892

67

東京高等商業学校専攻
富山大学教授部領事科・商学士

商 業 政 策・経 済 地
理学

篠崎英之助

化学

1882

67

東京帝国大学工科大学
大阪工業試験所所長
応用化学科・工学博士

馬場太郎

保健体育

1901

58

日本体育会体操学校

大阪薬科大学講師，
日本送球協会顧問，
関西学生重量挙連盟
会長

土岐政蔵

会計学原理・原価計算論
・演習

経営学博士

神戸商科大学教授

時子山常三郎 財政政策

1900

59

早稲田大学政治経済学
早稲田大学教授
部経済学科・経済学士

本田平八郎

英語

1893

66

早稲田大学高等予科文
大阪外国語大学教授 英語学
学部

松井辰之助

経済学総論・商業経済論

1894

65

京都帝国大学経済学部 大阪商科大学教授，
経済学・国際経済・経済学士
大阪外国語大学教授

水谷一雄

経済原論Ⅰ・計量経済学
1897
・統計学総論62

東京商科大学・経済学
神戸大学教授
博士

統計学
経済学史

兼任教授

三辺清一郎

経済学史

1897

62

慶應義塾大学理財科・尾道短期大学教授
理財学士

森耕二郎

経済政策総論・工業経済
1895
論・社会政策総論

64

京都帝国大学経済学部
九州大学教授・経済学博士

九州大学名誉教授

山田憲太郎

一般商業史

52

神戸商業大学・文学博
近畿大学教授士

商業史

60

早稲田大学文学部文学
清泉女子大学教授
科・文学士

国文学

鷲見寿久

文学

1907
1899

理で動いていたように見受けられることが興味深い。
ここで採用された教授（兼任含む）の顔ぶれを見ると，帝国大学出身 5名，高等商業学校出身 5 名，早稲田大学出身 3 名などとなっており，大学設置の趣旨に沿った特色を出すべく，金融論・経済法・会計学・統計学・
経済政策などを専門分野とする人物が集められている（【表 ú】）。時子山と勝部を中心にした人事の結果，経済学者を中心に，すでに国立大学などで教佃を執っていた水準の高い研究者が採用されていたことがわかる。中で─ 188 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置

職務
氏名
助教授 北原道彦

担当科目
フランス語

生年
1920

里井彦七郎

中国経済史

1917

菅井勇蔵

財政学総論・外書講読・
演習

黒住章
友枝重俊
西沢基一
横山益治
講師

労働問題・社会保障論

年齢
学歴
主な経歴
39 東京外国語学校仏語部 同志社大学講師
京都帝国大学文科部文42
奈良女子大学講師
学科・文学士備考

千葉商科大学助教授
1922

経済原論Ⅱ・外国経済書
1928
講読
商品学・外国経済書講読
1900
・演習
統計学総論・経済統計論
1910
・外国経済書講読・演習

37
31
59
49

神谷笑子

民法

1929

32

板倉董一

銀行論・外国経済書講読
1899
・演習

60

後藤邦夫

物理学・自然科学総論

29

小林茂

農業経済論・外国経済書
1922
講読

37

鈴木敏

数学

1930

29

佐藤洋

日本経済事情・繊維産業

1913

46

藤田友治

簿記

1928

31

山内貞男

ドイツ語

1930

29

山口光朔

歴史・英語

1926

33

安沢秀一

日本経済史・外国経済書
1930
講読

29

村岡昭

英語

33

1930

1926

慶應義塾大学経済学部 大阪労働協会幹事，
・経済学士
日本 ILO 協会幹事
神戸経済大学，経済学
近畿大学講師士
東京帝国大学経済学部
・経済学士
神戸経済大学第二学部 大阪社会事業短期大 社会統計・経済統
経済学科・経済学士
学助教授
計
京都大学法学部・法学
関西大学講師士
名古屋高等商業学校

三和銀行調査部長

名古屋大学大学院理学研究科・理学修士
早稲田大学政治経済学
国際基督教大学講師
部政治学科・政治学士
京都大学大学院理学研京都女子大学講師
究科・理学修士
東京帝国大学経済学部 別府大学短期大学部
・経済学士
講師
神戸経済大学・経済学
金城学院大学講師
士
大阪外国語大学ドイツ
武庫川学院女子大学
語科，京都大学大学院講師
文学研究科・文学修士
京都大学文学部史学科，
ミシガン大学大学院，
ワシントン大学講師
ワシントン大学大学

院・文学士，M. A.
慶應義塾大学法学部・ 関東学院大学講師，
経済学部・法学士
文部省史料館大阪外事専門学校英語 大谷女子短期大学講
英語会話
科師，甲南大学講師

出所：「桃山学院大学設置要項 三，学長並びに学部及び学科別教員予定表」(1959)［桃山学院史料室蔵］をもとに筆者作成。空欄は不詳。

も，新大学の方向性を定める上で重要な役割を果たしたと考えられる人物の一人に，松井辰之助34)の存在がある。松井は，市立大阪高等商業学校，
34)

1894 年大阪市生まれ。1918 年，大阪高等商業学校卒後，1922 年，京都帝国大学経済学部修了。大阪市経済研究所研究員を経て，1930 年，大阪商科大学高等商業部教授。1933 年，大阪商科大学講師兼嘱となり，助教授を経て，1945 年 12 月教授。1946 年 12 月辞職。1949 年，大阪外国語大学教授。1959
年，桃山学院大学経済学部教授，産業貿易研究所長。同年没。小島昌太郎

─ 189 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）

京都帝国大学経済学部を卒業後，1930 年より大阪商科大学に赴任した，「経営経済学」の草分け的人物である35)。彼はアジア太平洋戦後まもない
1945 年 12 月に，大阪商大教授に就任しているが，そのすぐ後に，大阪商
大が民主的改革を経て大阪市立大学へと改変される過程の中で36)，同大教授の職を辞し，その後大阪外国語大学の教授となっていた。同時期に桃山学院大学教授に就任した小島昌太郎が述懐するように37)，桃山学院大学の経済学部設置構想を立ち上げるにあたっては，松井の果たした役割が大きかった。
（2）桃山学院大学設立の趣旨
桃山学院大学は，設置要項の中で，「基督教精神を中心として人格を陶冶し，豊かな教養を体得させ，深い専門学術を研究，教授することにより，
世界の市民として広く国際的に活躍しうる人材を養成し，国民社会，世界文化の発展に寄与すること」を目的として掲げている38)。ここでいう「世「自らが帰属する共同体，文化，歴史，言語等を相対化
界の市民」とは，
しつつ，他者の帰属する共同体，文化，歴史，言語等を尊重し，相互に対等な個人としてかかわり合う力を備えた独立した人間，という理想である」とされるが39)，ここに，「さしあたり所在地の要望に応えるべく経済「松井辰之助教授の一周忌に際しての追憶」『桃山学院大学経済学論集』2-1，
1960 年，1～7 頁。
35) 主要な業績として，松井辰之助『経営経済学原論』（大同書院，1938 年）の他，「大阪市を中心とする配給市場組織の比較研究：資本系統より観たる配給統制問題」『経営学論集』7 巻，1933 年，「統制経済下の企業経営理論」『経営学論集』11 巻，1937 年，「営利主義および営利経済の再吟味：公益優
先主義思想下の企業本質に関する一考察」『経営学論集』15 巻，1941 年，などがある。
36) この過程については，広川禎秀「大阪商科大学の戦後の民主改革」『人文研
究』38-13，1986 年，を参照のこと。
37) 小島昌太郎「松井辰之助教授の一周忌に際しての追憶」『桃山学院大学経済学論集』2-1，1960 年
38) ｢桃山学院大学設置要項 三，目的及び使命」［桃山学院史料室蔵］
39) 桃山学院大学教養教育研究委員会「21 世紀の大学像と教養教育」教養教育

─ 190 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置

学部を置き経済，産業，貿易に関する理論及び実際について研究，教授し，国際社会に活躍しうる指導的実業人の育成を図」ることが，大学創設の前提としてまず設定されている。
ここで，桃山学院大学に経済学部を設立する趣旨について，先述の松井辰之助が起草した，桃山学院大学設立委員会の方針を確認しておきたい。
まず前提とされているのは，「すでに第二次大戦前において大阪の経済的地位は日本経済の当時の段階に対比して遺憾ながら若干の相対的後退の兆しを示しはじめ」ていたが，これが「戦後，経済混乱の過程の後に，我が国の経済が復興再躍進をみせはじめるとともに遽かに顕著な徴候を露呈し」たため，大阪商工会議所が地盤沈下の諸原因の分析究明と，その対策の樹立に乗り出したことである40)。ここで設立委員会は，「いわゆる「大阪商人」として名を馳せてきた民主的で進取に富んでいた新興町人階級の，往時において近代的合理的であった経済的才能と意識とが，経済発展のこの段階にきて萎縮鈍麻し」たこと，換言すれば，「大阪経済人と学問との接触が理想的な結びつきで効果を挙げえなかった」ことが，その原因であると指摘する41)。そして，「商人には深い学問は要らぬ，読み書きソロバ
ンができさえすればよいのだ」とする意識を，「惰性」であると厳しく批判するのである。さらに，このような状態を改めるために，地域社会と学問との接触が求められること，そして，「経済・経営を中軸とする学問とそのあり方，その振興と徹底化」が重要であり，「実践的要求に効果的に適応した大学への要求」が，大学設置へ至る最も重要な動機であると述べるのである42)。
カリキュラム研究開発協力者会議「報告書 新たな教養教育の創出をめざして ─ 大学における教養教育の現状と将来」平成 12 (2000) 年 3 月，103 頁。
40) 桃山学院大学設立委員会「大阪経済と桃山学院大学の地域社会的任務 ─
本大学の設置を動機づけた特別の事情について」昭和 33 (1958) 年 9 月，1頁。［桃山学院史料室蔵］
41) 桃山学院大学設立委員会「大阪経済と桃山学院大学の地域社会的任務 ─
本大学の設置を動機づけた特別の事情について」2 頁。

─ 191 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）

桃山学院大学の設立が，このような「学問と実践の結合」を主旨としていることは，学部の教育課程構想にも表れている。まず，正規教科課程として，「語学力の充実向上を特徴として外国書の繙読と外国経済の知識の確実な摂取」をまず掲げるとともに，「経済諸学一般に関する理論的解明と実証的研究方法の会得とその応用に修練をつましめ」た上に，「大阪経済の実態とその問題的解析を実証的に展開して，卒業後における大阪経済界に合理的に活動するための素地を養わせる」ことに主眼を置くことが記される 43)。
（ú）産業貿易研究所の併設
このように，桃山学院の大学設立構想を実質的に立ち上げた松井辰之助
は，その趣意書の中で，大阪経済の地盤沈下の回復をはかるため，同時に研究施設の附置を提起している。松井のこの提案は，戦前期に自身が所属していた，大阪商科大学経済研究所を念頭に置いていたとも考えられる44)。
「桃山学院大学産業貿易研究所」が発これを受けて，大学創立と同時に，足し，所長には松井辰之助が就任した45)。しかし，松井は発足間もない 5月に急逝したため，小島昌太郎が代わって所長に就任した。次長には佐藤洋講師が，研究員には玉井龍象，柴田固弘，庄谷邦幸など，のちに経済学部教授となる教員が就任している。

42)

桃山学院大学設立委員会「大阪経済と桃山学院大学の地域社会的任務 ─
本大学の設置を動機づけた特別の事情について」3 頁。
43) 桃山学院大学設立委員会「大阪経済と桃山学院大学の地域社会的任務 ─
本大学の設置を動機づけた特別の事情について」5-6 頁。
44) 大阪商科大学経済研究所は，1928 年，野村合名会社社長野村徳七の寄付をもとに設立された。経済研究所は，ハーバード大学経済研究委員会を参考に，「学問と実際方面の研究を兼ねた特色あるもの」とし，将来の大阪の経済活動の中心機関たらしめたいとの構想が示されていた。なお，松井辰之助は設
立当初から，経済研究所研究員となっている。
『大阪市立大学百年史 全学編（上）』124-127 頁，143-146 頁。
45) ｢昭和 34 年度産業貿易研究所研究事務報告」［桃山学院史料室蔵］

─ 192 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置

松井の構想では，研究所は「日本経済の構造変化とその諸指標の検出，
世界経済の構造変化とその諸指標の検出を行い，これらの研究をもって大阪経済界に対する啓蒙指導に当たらんとする」ことを活動の趣旨としていた。その後，大阪商工会議所，関西経済同友会，大阪府立商工経済研究所などの意見を参考に，近畿の地域経済および地域経済理論の研究を共同テーマとすることとなった46)。これを受けて，関西経済同友会，地域経済委
員会の幹事に佐藤次長が依頼され，大阪府商工経済研究所の依頼による「近畿地域の経済構造」の調査研究を行うことが，研究所の出発点となった。
これより研究所では，月一回程度の所員による研究会開催，各種統計・資料の受贈とその整理，『産業貿易研究』（所報）発行などの活動がおこなわれていく。
（4）経済学部設置とカリキュラム47)
桃山学院大学設立委員会を中心とする設置申請後，大学設置審議会による実地視察を経て48)，推薦学生入試，第 1 次・第 2 次入試が行われた49)。
おりしもこの年はキリスト教新教日本伝来 100 年であり，1959 年 4 月 15日，英国聖公会カンタベリ大主教フィッシャー博士を招き，開学式が開かれた50)。なお，大学新設にあたっての費用については，アメリカ聖公会から年 10 万米ドル（1958 年度），また英国聖公会首座主教より 4 年間の学術雑誌の寄贈，日本聖公会からも 4 年間の経費補助を支出することが確約さ
46) ｢昭和 34 年度産業貿易研究所研究事務報告」。
47) 桃山学院大学設立準備委員会事務室「桃山学院大学経済学部設置に関する教員組織委員会議事録」自昭和 33 年 5 月 19 日至昭和 33 年 7 月 21 日。［桃山学院史料室蔵］
48) ｢大学（短期大学）の実地視察について」1958 年 11 月 14 日。［桃山学院史
料室蔵］
49) 『教会新報』第 47 号，1959 年 2 月 8 日，3 頁。
50) 『教会新報』第 48 号，1959 年 6 月 20 日，3 頁。

─ 193 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）

れている51)。
経済学部に設置される専攻は，「経済学コース」と「商学・経営学コース」とされ，学部及び学科の定員については，入学定員 200 名（総定員800 名）とされた52)。当面は単科大学としての組織を維持しつつ，「早急に第 2 経済学部（入学定員 200 名）の開設を予定し，また経営学部，体育学部，
文学部の増設を計画」するとともに，「米英聖公会，聖公会系大学と連繋して教員の相互交流，海外留学を頻繁にし陣容の向上を図る」とする53)。
カリキュラムの構成については［図 1］の通りである。一般教養科目については，人文・社会・自然の 3 系列よりなり，当時の大学設置基準における標準的なカリキュラムとなっている。この特徴は，キリスト教科目の扱いにも表れている。キリスト教科目は一般教養科目の中に設定される「キリスト教概論」のみであり，必修ではない。この点については，八代
斌助理事長の意向が働いたとされる54)。
他方，このカリキュラムの教科面での特徴は，外国語の重視と多くの必修科目であった。英語の必修は 16 単位で基準の 2 倍であり，外国人教員による会話科目が 4 単位となっている。また，第二外国語（ドイツ語，フランス語，中国語）も 4 単位必修となっている。一般教育などの卒業必要単

位数は 60 単位であり，英語の専任担当率は 80％であった55)。これについ
51)
52)
53)
54)

55)

From Michael H. Yashiro to the Office of the Presiding Bishop, St. Michael’s
School. Sept. 10th, 1958.
｢桃山学院大学設置要項 第八 学部および学科別学生定員」｢桃山学院大学設置要項 第十五 将来の計画」
八代は平素から「信仰というものは強制するものではないし，学問もまた同様である。それ故，学生が受講してみたいと思うような内容の講義がなされるなら，学生は自ら集まってくるであろうから，必修という枠で縛りつける必要はない」と述べていたという。『桃山学院百年史』449 頁。
『桃山学院百年史』によれば，こうした状況は，入学生のレベルや需要にかならずしもそぐわず，大量の留年生を出したため，英語の必修科目は 1961
年度には 12 に，1962 年には 8 に，年度をḪって減らされている。さらに，学生運動の影響も受け，桃山学院大学では 60 年代以降，全学をあげて自由度の大きいカリキュラムへの変更が断行されている。

─ 194 ─

聖公会系ミッションスクールと経済学部設置[図 1] 経済学部経済学科年次別科目配分表（開学時)
一般教育科目

外国語

保健体育

専門科目

基督教概論，
法学，政治学，
英語，ドイツ歴史，地理，
数学，物理学，
保健体育講義，第 1 年次経済学，統計語，フランス
哲学，論理学，
化学
体育実技
学
語，中国語
文学

第 2 年次○経済原論Ⅱ，◉一般経済史，◉国際経済論，○商業経済論，
英語，ドイツ保健体育講義，◉統計学総論，商学総論，商社会科学概論 自然科学概論 語，フランス
体育実技
品学，◉経営学総論，○簿記，
語，中国語○民法，憲法第 3 年次◉経済原論Ⅰ，○経済学史，
産業構造論，西洋経済史，○
日本経済史，中国経済史，◉
経済政策総論，○工業経済論，
農村問題，交通論，◉金融論，
経済地理，◉財政学総論，○
経済統計論，◉社会政策総論，○労働問題，一般商業史，市場論，経営販売論，◉会計学
原理，○商法，○労働法，○
日本経済事情（繊維産業），○外国経済書購読，○演習

第 4 年次景気変動論，社会主義経済論，
計量経済学，保険論，銀行論，○地方財政論，財政政策，経営統計論，社会保障論，○貿
易実務，経営財務論，原価計算論，会計監査論，○経済法，国際政治史，日本法制史，○
海外経済事情，◉外国経済書
購読，○演習出典：「桃山学院大学設置要綱」をもとに筆者作成。◉は必修、◯は選択必修を示す。

ては，ミッションスクールを標榜する大学として，「英語の桃山」を印象づける意図があったことが考えられる。専門教育は 2 年次から履修が開始されるが，演習は 3 年次から設定されていた。上記のように，設立当初のカリキュラムは，語学を中心に必修科目が多く，自由度の相対的に低いものとなっていた。

おわりに以上，本稿では，聖公会系ミッションスクールにおける経済学部設立過程について，桃山学院所蔵史料をもとに検討してきた。桃山学院は，英国聖公会の海外伝道組織 CMS が中心となって設立された学校であったが，─ 195 ─

成城・経済研究 第 236 号（2022 年 3 月）

戦争を通じて本国との連絡が途絶えたことなどから，日本聖公会が運営に携わる形に変化していた。そして，アジア太平洋戦後，桃山学院における大学設置構想は，日本聖公会とアメリカ聖公会の援助を受ける形で進められていった。
その過程で興味深いのは，「基督教精神を中心として人格を陶冶し，豊かな教養を体得させ，深い専門学術を研究，教授することにより，世界の市民として広く国際的に活躍しうる人材を養成し，国民社会，世界文化の発展に寄与すること」と，「所在地の要望に応えるべく経済学部を置き経済，産業，貿易に関する理論及び実際について研究，教授し，国際社会に活躍しうる指導的実業人の育成を図ること」が結合されていることである。
このことは，アジアにおける英米聖公会系ミッションの高等教育事業を見る上で，一つの典型的事例であると言える。また同時にそれは，桃山学院出身の経済学者を中心とした運動を発端に，戦後の大学設立ブームの機会を借りて，戦前から受け継がれてきた大阪における高等商業教育の文脈が時を経て再現されたような性格をもつものであったとも考えられるだろう。
一方で本稿では，史料の問題から，英米聖公会側の認識について十分に検討することができなかった。また，大阪商科大学など，戦前期に展開した高等商業教育との関連についても，さらなる検討が必要である。これらの問題については，今後の検討課題としたい。

─ 196 ─