NIFSNEWS
超伝導低温施設紹介

核融合：星のエネルギー超伝導だと電流は流れ続ける？？ 核融合 研究1分紹介！ 2020
－永久電流実験－

ISSN 1884-1600

No.257

さまざまな材料での熱の伝わり

新プラズマシミュレータ『雷神』
運用開始

地上に太陽を作りたい！
研究所紹介ビデオ『未来エネルギー「超高温核融合 「子供たちの将来のために」プラズマ」を実現する鍵』▶ YouTube チャンネル開設

NIFS Information Movie：
For our children's Future研究所紹介ビデオ「子供たちの将来のために」（ショートバージョン）

2 02 0 D EC /2 021 JA N>>>

新 年 の ご 挨 拶 ・・・・ 2ー3

年頭にあたって>>>

竹入康彦

研 究 最 前 線 ・・・・ 4ー5

ヘリカル型核融合発電炉の超伝導コイル電源システムを考える>>

特集 ・・・・ 6ー7

第29回国際土岐コンファレンス開催のご報告>>>

大学共同利用機関法人

自然科学研究機構

核融合科学研究所

力石浩孝

久保 伸ト ピ ッ ク ス ・・・・ 7ー8

市民学術講演会を開催しました
新年賀詞交歓会を行いました「土岐で科学を学ぶ日」オンラインイベントに参加協力します
核融合科学研究所 公式YouTubeチャンネルを開設しました新年のご挨拶

年頭にあたって核融合科学研究所長新年、あけましておめでとうございます。新型での会議や打合せを頻繁に行うとともに、研究会コロナウイルスによる感染の世界的な流行により、等もオンラインで開催するようにして、アクティなかなか先の見通せない状況が続いている中で新ビティが低下しないように努めました。すると、しい年を迎えましたが、決意を新たに今年1年の歩

これまで研究会への出席が容易ではなかった遠方

みを始め、この逆境を跳ね返して、実り多き年との方の参加が増えるなど、共同研究活動に対して、なりますよう祈念いたします。

プラスの側面も認められるようになりました。ま

1年前に、中国の武漢で肺炎患者の発生とその感た、毎年開催している国際土岐コンファレンスは、染拡大を引き起こした新型コロナウイルスは、瞬一度は中止も検討しましたが、研究者、特に大学く間に世界中に拡散してパンデミックとなりまし院生の国際会議での発表の場を確保するという観た。そして、各地でロックダウンなどの感染拡大点から、土岐市の会場とオンラインでの発表を併防止措置が執られる一方、それが経済に対して深用して、10月下旬に開催しました。ポスター発表

刻な影響を与えるなど、各国とも有効な対策が見も含めたオンライン開催は初めての試みでしたが、出せず、国際的な人の移動も停滞しています。ワ

海外からも時差をいとわず遠隔参加していただき、クチンの接種が欧米の一部で始まり、国内でもまこれまでとほぼ同等の規模で開催することができもなく開始されようとしていますが、治療薬の開ました。オープンキャンパスや市民学術講演会な発もまだ途上であり、今年中の終息は難しいのでどの広報事業もオンラインで実施しましたが、例はないかとも言われています。そうした状況の中、年の現地での実施と同程度かそれを上回る視聴者三密を避けるなどの感染拡大の防止に努めることを得ることができました。このように、このコロが前提ではありますが、このコロナ禍において新ナ禍の中、十分な対策を講じて、何ができるか、しい生活・活動様式を確立して、前向きに物事にどうすればできるかを真摯に検討して前向きに取取り組むことが、今年1年を実りある年とする上でり組んだ結果、これまでとは異なる成果が得られ必要ではないでしょうか。

るなど、ピンチをチャンスに変えることができた

核融合科学研究所では、国内での感染拡大当初

2

竹 入 康 彦のではないかと思います。の昨年3月～5月には、ほとんど全ての対外活動を一方、実験装置を用いた共同研究は、共同研究停止し、職員には在宅勤務を推奨して出勤割合を3者が来所できないことから、当初は停止せざるを～4割程度に抑え、大学院生には自宅待機を要請す得ませんでした。そこで、このようなコロナ禍にるなどの対策を取りました。一方で、大型ヘリカおいても国内外との共同研究を推進できるよう、ル装置（LHD）のメンテナンス作業は、国や県の共同研究者がオンラインで実験に参加できる方法

指針に基づいた感染拡大防止の対策を行うとともを検討しました。LHDでは10月の実験開始に向けに、契約業者の作業員の健康管理を徹底させるこて、遠隔実験サポートチームを立ち上げて、共同とにより、必要な作業を継続させました。その結果、研究者のネットワーク経由での実験参加を支援す10月のLHD実験開始への影響を最小限に抑えるこる体制を構築しました。制御室と共同研究者をネッとができました。

トワークでつなぎ、実験中のデータや記録をリア

核融合科学研究所は大学共同利用機関であり、ルタイムで共有し、モニターカメラとテレビ会議中心となる共同研究の遂行に当たり、国内外の研システムで議論しながら、遠隔地からでも実験に究者の往来が必須です。しかし、それがままなら参加できるようにしました。こうした遠隔実験シないコロナ禍の状況の中、早い段階でテレビ会議ステムにより、これまでと同等な共同研究環境のシステムを大幅に増強し、オンラインによる遠隔提供が可能となっただけではなく、研究者の来所が容易ではない海外との国際共同研究が活性化さ脱炭素社会実現の切り札として期待されています。

れるという「新たな成果」も現れています。

この水素エネルギーを活用した水素社会の実現に

このように、コロナ禍という逆境を遠隔からの向けて、核融合の研究開発で培ってきた技術は大アクセス環境の整備により克服する一方で、大学きく貢献すると考えられます。将来の核融合炉で院生に対する研究指導、実験技術や手法の伝承とは、高温超伝導コイルの使用が必要なため、そのいったことは、オンラインでは十分に対応するの研究開発が進められていますが、コイル冷却のたが難しく、対面による直接的なコミュニケーショめの冷媒として液体水素が検討されています。核ンが必要ではないかと思います。また、これまで融合科学研究所には、液体ヘリウムにより冷却さ面識のない人同士が遠隔で新たにコミュニケーれている超伝導装置であるLHDで蓄積してきた低ションを確立するのは容易ではないでしょう。コ

温技術があり、それを大量の効率的な液体水素製ロナ社会（with/after Corona）において、人の意識・造技術や液体水素の利用・取扱技術等として適用行動に新たに定着する新しい日常（New Normal）することができます。水素社会では、燃料としてをどのように確立するかということが言われていの水素の大量・長距離輸送は液体水素の形で行うますが、研究・教育活動においても、それをしっのが想定されているので、LHDの低温技術は、液かり見定めて、前向きの姿勢で取り組むことが、体水素の大量貯蔵、大量輸送等に活かすことがで今年は特に重要ではないかと思います。

きます。更に、現状、水素は化石燃料から製造ささて、昨年秋に就任した菅首相は、2050年まれているため、二酸化炭素の放出を伴いますが、でに二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排核融合炉が実現すれば、その発電過程で、水から出を全体としてゼロにするというカーボンニュー効率的に水素を安価に大量製造することが可能とトラルを目指すことを宣言しました。日本は欧州なります。このように、2050年の脱炭素社会実現などと比べて地球温暖化対策が遅れていると言わを目指した液体水素を軸とした水素社会の構築に、れていましたが、この新たな目標の達成に向けて、核融合開発で培ってきた技術は大きな貢献をする脱炭素社会の実現を目指した議論を開始しました。

ことが可能です。こうした形で核融合研究により日本ではこの間、太陽光、風力といった再生可能生み出された技術を社会に適用させながら、2050エネルギーが普及してきましたが、その導入を更年以降の脱炭素社会の恒常的な持続に向けて、エに拡大するのに加えて、日本の二酸化炭素排出量ネルギー源としての核融合の実現を目指すことがの2割近くを占める輸送部門での対策として、電気必要であると考えています。

自動車、燃料電池車の普及が目標として掲げられなかなか終息が見えないコロナ禍の中、今年1年ようとしています。その上で、今後30年以内に「脱がどのような年になるのか予想がつきにくいとこ炭素社会」を実現するには、ライフスタイルの転ろですが、「できるわけない」から「できるだけやっ換や革新的な技術開発（イノベーション）が必要てみよう」と、前向きに、幅広く課題に取り組むである、としています。ここに、核融合エネルギーことが、この不透明な状況を打開し、ピンチをチャ開発の必要性があるわけですが、残念ながら、現ンスに変えて、研究を前進させる力になると思い在の開発ペースでは2050年には間に合いません。

ます。

しかし、出力変動の大きい再生可能エネルギーを核融合エネルギーの実現には、まだまだ時間支える基盤エネルギー源として、核融合は大きながかかりますが、次の世代に地球温暖化をはじめ貢献が期待されるため、2050年を脱炭素社会のスとするエネルギー・環境問題を先送りすることのタートとして捉えたとき、それに引き続く100年ないよう、着実に研究開発を推進して、その過程単位での脱炭素社会の持続には、核融合エネルギーで生じた成果をしっかりと社会に還元するとともの実現は欠かせないと考えます。に、人材育成を進めていくことが必要です。本年

一方、現在注目されているのが水素エネルギーもLHDをはじめとする研究活動を着実に推進して、です。発電等のエネルギー発生の際に生成される多くの研究成果を上げる所存です。引き続き、ごのは水だけなので、温室効果ガスの排出がなく、指導、ご支援の程、よろしくお願い申し上げます。

3研究最前線

ヘリカル型核融合発電炉の超伝導コイル電源システムを考える
力 石 浩 孝現在運転している大型ヘリカル装置（LHD）を巻き数を変えることにより、全てのコイルを同じ含めて磁場閉じ込め型の超伝導プラズマ実験装置電流値で運転できるようになります。そうすると、では、プラズマを閉じ込める磁場を作るための超全てのコイルを直列につないで一筆書きとし、たっ伝導コイルとそれに電流を供給する直流電源装置た一台の直流電源装置で電流を流すことが可能には基幹設備の一つです。将来の核融合炉プラントなります（図1）。このつなぎ方なら、直流電源装においても超伝導コイルと電源システムが重要な置間の干渉を考える必要はなく運転制御が楽にな構成要素であることには変わりありません。では、りますし、コイルの保護動作時にもコイル電流のその将来の核融合炉にはどんな直流電源が必要にバランスが確実に保たれます。

なるでしょうか。それを考えるために、まずは将来の核融合炉ではどんな運転がされるか、現在稼働している実験装置とどんな違いがあるのか見てみます。
LHDでは様々な磁場配位の下でプラズマ実験を行うために、6対ある超伝導コイルそれぞれに直流電源装置をつなぎ、6対のコイル電流をそれぞれ個別に調節できる構成にしています。これらの電源は、朝に超伝導コイルへ電流を流し始め夕方に止める、という具合に実験日においては通電の開始と停止を繰り返しています。現在の電源構成では、磁気結合した6対のコイルでバランスを取りつつ運4

図1

ヘリカル型炉で検討中の一筆書きコイル接続の概要と、一筆書きコイルは良いことずくめに見えますが、やはり課題もあります。

転するために、高度な運転制御が必要になること、一つ目は、超伝導コイルに異常（クエンチ）がコイルに異常が検出された時の保護動作では個別起きた時の保護です。全部のコイルを直列にしたに抵抗で放電させるため、電流のバランスが崩れ、ため、電流を急激に下げようとすると両端の電圧電磁力の不均衡や装置周辺の磁場の増加が起きるは10万ボルト（V）を超える非常に大きなものにという難点があります。

なります。そこで、図1のように一筆書きコイルのこれに対して、将来の核融合炉ではプラズマを途中途中に保護用の抵抗と直流遮断機からなるク閉じ込めるための磁場構造は既に最適化されていエンチ保護回路を挿入します。これでコイルの電て、運転中の磁場は一通りに決まっているでしょ磁誘導による電圧上昇を隣接する保護抵抗での電うし、超伝導コイルには年間を通じて一定の電流圧降下で相殺し、回路全体の電圧が高くなることを流し続けることになります。これらを基にしてを防ぐ予定です。

ヘリカル型核融合炉に適した超伝導コイルと直流二つ目は、核融合反応を立ち上げていく途中の電源装置の組み合わせを考えると、現在のLHDと磁場制御です。その際にはプラズマの状況に応じは大きく異なるものになるに違いありません。てコイルの起磁力を随時変える必要がありますがでは最初に、定常運転中のコイル電流について一筆書きコイルではそれはできません。そこで、考えてみましょう。それぞれの超伝導コイルに必超伝導コイルを定常運転用の磁場を作るメインの要な起磁力（電流値×コイルの巻き数）はコイルコイルと磁場調節用の補助コイルに分けることをの位置や必要な磁場の形状、強さで決まります。

考えています。補助コイルもメインのコイルと同それぞれのコイルで必要な起磁力は異なりますが、様に巻き数を調節し電流をそろえて、一筆書きにして一台の直流電源装置で通電します。例えば例を図3に示します。半導体変換器で商用周波数のLHDの超伝導コイルをこのつなぎ方にすると 図2電源から10秒周期（0.1 ヘルツ）の交流を作りまのようになります。磁場構造を変えるために3対のす。これを、極低温の超伝導変圧器を使って低電ポロイダルコイル（OV，IS，IVコイル）をメイン圧大電流の交流に変換して整流器で直流にします。

コイルと補助コイルに分割しています。さて、補整流には高速な半導体スイッチを使う必要はなく助コイルの電流を変えるとメインの一筆書きコイ機械的なスイッチで事足りますし、スイッチにかルにはどれくらいの電圧が誘導されるでしょうか。

かる電圧は極めて低いので接点間のすきまは1ミリ

図2の接続で磁場制御時の電圧を計算してみるとメメートルもあれば十分です。すると、接点を動かインコイル内では誘導電圧が相殺してほとんど電すのにストロークは小さいけれども駆動電流が不圧は発生しないことが分かりました。その結果か要な圧電素子が使えそうです。そのようなものがら直流電源装置の総容量は現在のLHDコイル電源できるのか、実際に小さいスイッチを作ってみまと比べると17分の1で済むことになります。

した（図4）。写真中の可動接点が上下してスイッチをON/OFFします。これを動作させて0.1秒以下でON/OFFできることを確認しました。

図3

機械接点整流器を使った極低電圧直流電源の概念図

図2 超伝導コイルをメインコイルと補助コイルに分割して、それぞれを一筆書きにする

さあ、これでプラズマを点火して定常運転までたどり着きました。この後、核融合炉は最初に書いたように約1年間の連続運転に入り、超伝導コイ
ルの電流は一定値を保ち続けます。このとき、超伝導コイルにかかる電圧は0.1V程度と予想しています。今LHDなどで使っている半導体を使った直流電源装置では、半導体素子での電圧損失が2V程度あります。つまり、定常運転中は電力の95％以上が直流電源装置で熱として失われ、少々もったいない気がします。そこで、定常運転中は0.1V

図4 試作した圧電素子で駆動するスイッチ（接点間のすきまは約30マイクロメートル）くらいの電圧に適した専用の直流電源装置に切りここで説明したコイルと電源の組み合わせや機替えることを考えます。核融合炉の超伝導コイル

械接点を使った極低電圧の電源で、核融合炉に必のインダクタンスは100ヘンリー以上になると見要な100kA級の超伝導コイルと電源のシステムを積もられていますので、0.1V程度の低い電圧では構築するには、まだ検討や検証が必要な事項は残っ電流は極めて緩やかにしか変化しません。このたています。今後も従来の考えにとらわれない電力め、例えば5秒毎にON/OFFするような装置でも電システムの検討を進めていきます。

流脈動が十分に小さい電源になります。その設計（装置工学・応用物理研究系 准教授）

5特集

第29回国際土岐コンファレンス開催のご報告
久 保伸プラズマ・核融合研究に関する第29回国際土岐コンファレンスを、令和2年10月27日から10月30日まで、岐阜県土岐市のセラトピア土岐を主会場としリモート会議も併用して開催しましたのでご報告をいたします。国際土岐コンファレンスは、核融合科学研究所が創立した1989年以降ほぼ毎年土岐市で開催され、今回で29回目の開催となります。今回は新型コロナウイルスの影響で、開催が危ぶまれる中、会場での感染防止対策を徹底して行いリモート会議を併用することで、例年並みの規模で開催を行うことができました。今回の会議
では、プラズマ・核融合分野の実験・理論・シミュレーション研究の幅広い最新の成果発表に加えて、今後の核融合研究にとっての最重要課題の一つである「磁場閉じ込めプラズマの定常運転」に関わる特別セッションを設けて開催しました。同時に、核融合関係の企業4社による展示も併設しました。
開催期間を通じて、本会議には11か国から225名の参加があり、活発な議論が展開されました。例
年会期中に行ってきましたエクスカーションやバ一般講演の様子

ンケットができなかった分、リモートバンケットも初めての試みとして用意し、会議参加者の交流の良い機会となりました。
開会式では、竹入康彦所長の開会挨拶に続き、古屋圭司衆議院議員（ご代読）、渡辺猛之参議院議員（ご代読）、大野泰正参議院議員（ご代読）、加藤淳司土岐市長、岩渕秀樹文部科学省研究開発局研究開発戦略官からご祝辞を賜りました。また、山田正和土岐市議会議長、嶋内九一多治見市議会議長、水野哲男土岐市議会副議長、杉浦司美土岐市議会議会運営委員会委員長、西尾隆久土岐市議会
総務産業建水委員会委員長、鷲見直人土岐市副市長、山田恭正土岐市教育長、下原孝一土岐市総務部長、本島修中部大学学事顧問・ITER名誉機構長にご臨席をいただきました。創立31周年を迎えた研究所への地元の方々、関係各位の永きにわたる温かいご支援に感謝申し上げます。開会式後には、三密を避けるため、招待者の全体写真を着席のままで撮影しました。

開会式の様子

本会議では、松永剛那珂核融合研究所上席研究員（量子科学技術研究開発機構）、森﨑友宏大型ヘリカル装置計画研究総主幹（核融合科学研究所）による、それぞれ「JT-60SAプロジェクトの現況」、「磁場閉じ込め核融合の定常運転」
についての基調講演がありました。これら2件の講演に加えて、25名の招待講演者に幅広い分野にわたる最新の研究成果を発表いただきました。一般講演としては、口頭発表10件、ポスター発表177件の合計187件の発表がありました。なかでも今回の会議の特別招待者の全体写真

6

セッションとして取り上げた「磁場閉じ込めプラズマの定常運転」に関連する幅広い発表に対して多くの議論が行われました。また、プログラム委員長の九州大学花田和明教授の発案によって設けた「データ駆動型プラズマ科学」セッションでは活発な議論が行われ、プラズマ科学におけるデータ駆動型手法の有用性が示されました。また、ポスター発表はオンライン会議ツールRemoを使い、完全リモートで行われました。これらの発表からBest Student Presentation Award 受賞者

投稿・査読を経たものがプラズマ・核融合学会の学術誌Plasma and Fusion Researchにおいて出版されることになります。閉会式では、昨年に引き続きBest Student Presentation Awardを授与しました。受賞者は、宗近洸洋（東工大）、佐藤大樹（名オンライン会議ツールRemoを用いたポスターセッションの様子

大）
、高橋尚希
（東工大）
、山本泰弘
（京大）
、山下東洋（総研大）、山崎樂（総研大）、張容実（名大）の各氏（名字のアルファベット順）で、それぞれからスピーチをいただきました。
最後になりますが、本会議は岐阜県、土岐市、一般社団法人プラズマ・核融合学会、NPO法人核融合科学研究会のご後援をいただきました。ここに厚く御礼申し上げます。
（プラズマ加熱物理研究系 研究主幹・教授／ITC29現地実行委員長）

市民学術講演会を開催しました
核融合科学研究所は、2020年12月19日に市民学術講演会を開催しました。今回は新型コロナウイルス感染症の影響により、オンラインでのライブ配信としました。当日は、「Black Hole & LHD」をテーマにした以下の講演を、皆様にお楽しみいただきました。
「地球サイズの電波望遠鏡が明らかにする巨大ブラックホールの姿」
本間 希樹（自然科学研究機構・国立天文台 水沢VLBI観測所長・教授）「核融合 － 地上での実現を目指す宇宙のエネルギー －」本間教授の講演のライブ配信画面
竹入 康彦（自然科学研究機構・核融合科学研究所長）
本間教授から、ブラックホールについての詳しい説明や国際協力で進められている電波望遠鏡を用いたブラックホール観測研究の最前線と、それにより明らかになった巨大ブラックホールの概要について説明がありました。
竹入所長からは、宇宙や太陽と核融合反応の関係、及び地上での核融合エネルギー実現に向けた研究である研究所の大型ヘリカル装置（LHD）の超高温プラズマ実験の現状について紹介がありました。初めてのオンラインでの開催でしたが、二つの講演に合わせて延べ561件のアクセスをいただきました。ウェブ上の質問フォームを通して「ブラックホールはなぜ銀河系の中心にあるのですか？」「なぜブラックホールはドーナツの形をしているのですか？」「核融合エネルギーはいつ実現するんですか？」など様々な質問が寄せられ、視聴者の方の関心の高さが伺えました。

7

新年賀詞交歓会を行いました
1月4日に新年賀詞交歓会を行いました。今回は、新型コロナウイルス感染症対策のためオンライン開催となりました。竹入康彦所長から年頭の挨拶があった後、令和2年中（一部令和元年を含む）の学会賞等受賞者の紹介がありました。
学会賞等の受賞者
受賞日賞名受 賞 者

R1.10.01

JSST2018 Student Presentation Award山口 敬済（総合研究大学院大学 物理科学研究科 核融合科学専攻）

R1.11.08

2019年度吉川允二記念核融合エネルギー奨励賞

河村 学思 助教

R2.03.16

第14回（2020年）日本物理学会若手奨励賞

仲田 資季 准教授

R2.03.23

プラズマ・核融合学会九州・沖縄・山口支部講演奨励賞 惠良 彰太（九州大学大学院 総合理工学府 先端エネルギー理工学専攻）

R2.04.14

令和2年度科学技術分野の文部科学大臣表彰・若手科学者賞 仲田 資季 准教授

R2.04.27

低温工学・超電導学会令和2年度解説論文賞

柳R2.04.27

低温工学・超電導学会令和2年度解説論文賞

寺﨑 義朗 特任研究員

R2.05.01

JSST2019 Outstanding Presentation Award山口 敬済（総合研究大学院大学 物理科学研究科 核融合科学専攻）

R2.05.29

レーザー学会優秀論文発表賞

上原 日和 助教

R2.05.29

レーザー学会業績賞（進歩賞）上原 日和 助教

R2.06.14

第9回自然科学研究機構若手研究者賞

本島R2.07

日本シミュレーション学会令和2年度研究賞

中村 浩章 教授

R2.10.26

2020 AAPPS-DPP Young Researcher Award（U40） 伊藤 篤史 准教授

R2.10.30

ITC29 Best Student Presentation Award山崎

R2.10.30

ITC29 Best Student Presentation Award山下 東洋（総合研究大学院大学 物理科学研究科 核融合科学専攻）

R2.12.04

プラズマ・核融合学会第25回技術進歩賞

釼持 尚輝 助教

R2.12.04

プラズマ・核融合学会第25回技術進歩賞

西浦 正樹 准教授

R2.12.04

プラズマ・核融合学会第25回技術進歩賞

矢嶋 美幸 助教

R2.12.04

プラズマ・核融合学会第37回年会若手学会発表賞

小林 達哉 助教

R2.12.04

プラズマ・核融合学会第37回年会若手学会発表賞

荻野 靖之（京都大学大学院 エネルギー科学研究科 エネルギー変換科学専攻）

R2.12.18

第5回核融合科学研究所大学院コロキウム学生優秀発表賞 山崎

長門 教授

厳 准教授

樂（総合研究大学院大学 物理科学研究科 核融合科学専攻）

樂（総合研究大学院大学 物理科学研究科 核融合科学専攻）

その他、論文査読に関して、小川国大 准教授がOutstanding Reviewer Awards 2019を、大石鉄太郎 助教・林祐貴 助教・後藤基志 准教授・中野治久 助教・大谷寛明 准教授・伊藤淳 助教の6名がそれぞれIOP Trusted Reviewerを受賞しました。

「土岐で科学を学ぶ日」オンラインイベントに参加協力します
核融合科学研究所は、令和3年2月28日（日）に土岐市においてオンラインイベントとして開催される「土岐で科学を学ぶ日」について、動画コンテンツ等の提供により参加協力いたします。本イベントは子供から大人まで一緒に楽しめる科学的な知の探究コンテンツを届けながら科学に興味を持ってもらうことを目的に開催されるものです。土岐市と自然科学研究機構は昨年4月30日に連携協力に関する協定書を締結しており、研究所だけでなく、自然科学研究機構を構成する国立天文台、基礎生物学研究所、 土岐市内の小学生の参加による動画コンテンツの撮影風景
生理学研究所、分子科学研究所もイベント等に協力していくこととなりました。
核融合科学研究所では、「ヘリカちゃんと科学実験！」と題して土岐市内の小学生にアシスタントになっていただいた実験の様子を動画撮影しました。現在、イベント当日の公開に向けて、市民の皆様により楽しんでいただけるよう編集作業を進めています。その他、研究所の紹介動画や本年度のオープンキャンパスで配信した講座なども提供する予定です。また、国立天文台や基礎生物学研究所の先生による講演会もありますので楽しみにしていてください。
「土岐で科学を学ぶ日」はこちらからご覧いただけます。https://www.city.toki.lg.jp/docs/15582.html

核融合科学研究所 公式YouTubeチャンネルを開設しました
核融合科学研究所は、研究所のことをもっと知っていただくため、Twitter、Facebookに続いてYouTubeチャンネルを開設しました。研究所紹介はもちろん、オンラインで開催した昨年9月のオープンキャンパ
スの講演内容や各種研究紹介の動画も引き続き、公式チャンネルで公開しております。ぜひご覧ください。

大学共同利用機関法人 自然科学研究機構

核融合科学研究所 発行
複写される方へNIFS NEWSNo.257

2020年12月,2021年1月号〒509-5292 岐阜県土岐市下石町322-6
TEL : 0572-58-2222(代) FAX : 0572-58-2601
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本紙に掲載された著作物を複写したい方は（社）日本複写権センターと包括複写特許契約を締結されている企業の方でない限り、著作権者から複写権等の行使の委託を受けている次の団体から許諾を受けてください。
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