Volume 46 Number 4 October 2023

［第46巻 第 4 号］

ISSN 2189-6100

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）

会

告（１）

一般社団法人日本看護研究学会2023年度会員総会において，次の事項について提案のとおり決定されまし
たのでお知らせいたします。
2023年８月19日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

浅

野

みどり

記
一般社団法人日本看護研究学会定款第３章第６条４）により，以下の２名が名誉会員として承認された。
第二十五号

深井喜代子氏第二十六号

宮腰由紀子氏以上i

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）

会

告（２）

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程に基づいて，2024年度奨学会研究の募集を行います。応募される方は，規程および募集要項に従って申請して下さい。
2023年９月19日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

浅

野

みどり

記

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程
第１条 （名称）

本会を一般社団法人日本看護研究学会奨学会（以下，奨学会）とする。
第２条 （目的）

本会は日本看護研究学会の事業の一として，優秀な看護学研究者の育成の為に，その研究費用の一部を授与し，研究成果により看護学の発展に寄与することを目的とする。
第３条 （資金）

本会の資金として，前条の目的で本会に贈与された資金を奨学金に当てる。
会計年度は，４月１日より翌年３月31日迄とする。
第４条 （対象）

日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者で，申請または推薦により，その研究目的，研究内容を審査の上，適当と認めた者若干名とする。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上発表をしている者であること。
３）単独研究，もしくは共同研究の責任者であること。
４）推薦の手続きや様式は別に定める。
５）奨学金は１題50万円以内，年間合計100万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして贈る。
第５条 （義務）

この奨学金を受けた者は，対象研究課題の１年間の業績成果を２年以内に，日本看護研究学会学術集会において口頭発表し，その学術集会号に奨学会報告を掲載する義務を負うものとする。
２）奨学会研究の成果を論文として誌上発表する義務を負うものとする。
３）奨学金を受けた者が病気，災害（死亡，被災者）などの事由で，義務を果たすことができないと理事会が認めた場合はこの限りではない。
第６条 （受給者の報告）
日本看護研究学会理事長が奨学金を受けた者を会員総会で報告する。

ii

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）第７条 （罰則）

奨学金を受けた者が義務を怠り，また日本看護研究学会会員として，その名誉を甚だしく毀損する行為のあった場合は，授与された奨学金の全額を返還しなければならない。
第８条 （募集）

奨学会研究の募集規程は，委員会において別に定め，会員に公告する。
第９条 （中断・中止）
第５条３項に該当する場合の手続きは，委員会において別に定める。
附

則
この規程は，平成22年３月26日より実施する。
この規程は，平成23年８月６日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成29年４月23日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成31年３月２日に一部改正し，実施する。
この規程は，令和元年12月15日に一部改正し，実施する。
この規程は，令和３年12月13日に一部改正し，実施する。

一般社団法人日本看護研究学会奨学会2024年度奨学会研究募集要項
１．応募方法１）当奨学会所定の申請用紙に必要事項を記入の上，事務局あてにメールにて送付のこと。
２）申請用紙は学会ホームページからダウンロードして使用する。
３）機関に所属する応募者は所属する機関の長の承認を得て，申請者の当該欄に記入して提出すること。
２．応募資格１）一般社団法人日本看護研究学会会員であり，応募時に入会日から満３年以上経過している者。研究活動を継続している者。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上の発表をしている者。
３）本人の単独研究もしくは共同研究の責任者であること。
３．応募期間2023年９月19日（火）から2023年12月１日（金）の間に必着のこと。
４．選考方法日本看護研究学会奨学会委員会（以下奨学会委員会と略す）は，応募締切後，規程に基づいて速やかに審査を行い当該者を選考し，その結果を理事長に報告，会員に公告する。
５．奨学金の授与選考された者には，年間50万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして授与する。
６．応募書類は返却しない。

iii

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）７．奨学会委員会の事務は，下記で取り扱う。
〒170-0013

東京都豊島区東池袋２丁目39−２−401（株）ガリレオ学会業務情報化センター内
一般社団法人 日本看護研究学会

事務局

g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
註１）審査の結果選考され奨学金を授与された者は，この研究に関する全ての発表に際して，本奨学会研究によるものであることを明らかにすること。
以上iv

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）

会

告（３）

一般社団法人日本看護研究学会定款第４章第11条および，同評議員選出規程により，評議員選挙（2023年）
を行いますのでお知らせいたします。
評議員任期2024年定時社員総会の日から2028年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，2028年定時社員総会終結のときまで

2023年９月30日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

浅

野

みどり

v

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）

会

告（４）

一般社団法人日本看護研究学会第８回評議員選挙（2023年度）を，一般社団法人日本看護研究学会評議員
選出規程第９条に基づき以下のとおり公示いたします。
2023年９月30日
一般社団法人
日本看護研究学会
選挙管理委員会
委員長

塚

本

尚

子

１）投票期間2023年11月１日０時から11月30日24時まで

２）投票方法投票はインターネットを介したオンラインシステムで行われます。方法については，選挙人に対して別途送付する投票要領をご覧ください。

３）選出する評議員の定数
１．北海道

３名

２．東北

４名

３．関東

６名

４．東京

８名

海

12名

６．近畿・北陸

15名

７．中国・四国

10名

８．九州・沖縄

９名

５．東

合計67名
４）選出する評議員の任期2024年定時社員総会の日から2028年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，2028年定時社員総会終結のときまで

vi

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）

会

告（５）

一般社団法人日本看護研究学会 Nursing Innovation seeds 規程に基づいて，2023年度の研究の募集を行います。応募される方は，規程および募集要項に従って申請して下さい。
2023年10月10日

一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

浅

野

みどり

記

一般社団法人日本看護研究学会 Nursing Innovation Seeds 基金規程
第１条（名

称）

本基金を一般社団法人日本看護研究学会 Nursing Innovation Seeds 基金（以下，Seeds 基金）とする。

第２条（目

的）

Seeds 基金は看護学全体を包含する日本看護研究学会として，社会の多様なニーズや課題解決につながる融合研究，国際共同研究への発展が期待される seeds や活動を支援することを目的とする。本学会事業の一つとして，本学会のミッションや特徴を明確化し，本学会の魅力アップのための重点事業を選定し，その活動を促進・支援する。

第３条（資

金）

前条の目的を達成するための資金として，一般会計から Seeds 基金特別会計に2,000万円を繰り入れ，これにあてる。支給対象とする活動の選考は，年間２件程度で３年間の実施を予定しており，概ね５年間で活用する。
会計年度は，４月１日より翌年３月31日迄とする。
第４条（対

象）

日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者および若手研究者または臨床実践の研究者を含むチームでの申請により，その研究目的，研究内容を審査の上，適当と認めたチーム若干数とする。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上発表をしている者を含むチームであること。
３）申請の手続きや様式，条件等は別に定める。
４）Seeds 基金は，以下のａ，ｂいずれかに合致し，適当と認められたチームに研究課題の費用に充当するものとして，年間100万円を上限とし，最長３年間の支給とする。
ａ．臨床の研究者とアカデミアとの連携した看護実践研究
ｂ．看護教育改革／次世代の看護師育成に関する研究※若手研究者 および 臨床実践の研究者の定義については，別に定める。
第５条（義

務）

この基金を受けたチームは，対象研究課題に関する毎年の成果を年度末までに中間報告書を将来構想委
員会に提出する義務を負うものとする。
vii

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）２）支給開始３年以内に日本看護研究学会学術集会において口頭発表し，概ね４年以内に研究の成果を論文として本学会誌に誌上発表する義務を負うものとする。
３）Seeds 基金を受けた者が病気，災害（死亡，被災者）などの事由で，義務を果たすことができないと理事会が認めた場合はこの限りではない。

第６条（受給者の報告）
日本看護研究学会理事長が Seeds 基金を受けた者を会員総会で報告する。

第７条（罰

則）

Seeds 基金を受けた者が義務を怠り，また日本看護研究学会会員として，その名誉を甚だしく毀損する行為のあった場合は，授与された資金の全額を返還しなければならない。
第８条（募

集）

Seeds 基金課題の募集規程は，将来構想委員会において別に定め，会員に公告する。

第９条（中断・中止）

第５条３項に該当する場合の手続きは，将来構想委員会において別に定める。
附則
この規程は，令和５年６月25日より実施する。

一般社団法人日本看護研究学会
2023年度 Nursing Innovation Seeds 研究募集要項
１．応募方法
１）当学会所定の申請用紙に必要事項を記入の上，事務局あてにメールにて送付のこと。
２）申請用紙は学会ホームページからダウンロードして使用する。
３）以下 a.b のいずれか一方を選択して応募すること。

ａ．臨床の研究者 とアカデミアとの連携した看護実践研究
ｂ．看護教育改革／次世代の看護師育成に関する研究

２．応募資格１）一般社団法人日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者（筆頭者）および若手研究者または臨床実践の研究者 １名以上を含むチームであること。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上の発表をしている者を含むチームであること。
３．応募期間2023年10月10日（火）から2023年12月１日（金）の間に必着のこと。
４．選考方法
将来構想委員会は，応募締切後，規程に基づいて研究目的，研究内容，チーム編成の整合性を審査の上，適当と認めたチーム若干数を速やかに選考し，その結果を理事長に報告，会員に公告する。
５．研究費の授与選考されたチームには，研究課題の費用に充当するものとして，研究計画に応じて年間100万円を上限とし，最長３年間支給する。
viii

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）６．応募書類は返却しない。
７．奨学会委員会の事務は，下記で取り扱う。
〒170-0013

東京都豊島区東池袋２丁目39−２−401（株）ガリレオ学会業務情報化センター内
一般社団法人 日本看護研究学会

事務局

g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp【本基金における用語の定義】①

若手研究者：39歳以下の会員②

臨床実践の研究者：現在，主として教育・研究機関に所属していない会員
以上

ix

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）目次《コロナ禍関連研究論文》−研究報告−
新型コロナウイルス感染症重症患者を亡くした家族の体験

621
金沢大学附属病院看護部

松

本

亜矢子

金沢大学医薬保健研究域保健学系

堀

口

智

美

《研究論文》−原著−

小児看護専門看護師が子どもの意思決定を支援するプロセス

635

仙台青葉学院短期大学看護学科

佐

藤

幸

子

東北大学大学院医学系研究科

塩飽

山形大学医学部看護学科

今

田

志

保

東京都立大学健康福祉学部看護学科

種

吉

啓

子

山形大学医学部附属病院看護部

今

陽

子

仁

−研究報告−
慢性心不全患者に対する慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援647

東京歯科大学市川総合病院

永

田

絵理香

千葉大学大学院看護学研究院

佐

野

元

洋

千葉大学大学院看護学研究院

眞

嶋

朋

子
657

2018年時点の全国の訪問看護ステーションにおける小児の訪問看護の実態からみた課題
将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

赤羽根

章

子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

部

谷

知佐恵

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

岡

田

摩

理

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

叶

谷

由

佳

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

遠

渡

絹

代

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

市

川

百香里

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

濵

田

裕

子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト

泊

祐

子

インスリン療法中の高齢糖尿病患者を支える家族のモニタリング力

x671

公立学校共済組合北陸中央病院

近

藤

考

朗

金沢大学医薬保健研究域保健学系

稲

垣

美智子

金沢大学医薬保健研究域保健学系

多

崎

恵

子

金沢大学医薬保健研究域保健学系

堀

口

智

美

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）−資料・その他−
進行がん患者の Self-perceived burden への対処方略に関する実態調査研究

683

島根県立大学看護栄養学部

大

﨏

美

樹

日本の病院に勤務する看護職のアレルギーと職場の健康管理

693
秋田大学

佐々木

真紀子

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

菊

地

由紀子

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

工

藤

由紀子

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

長谷部

真木子

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

杉

令

山

子

xi

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）CONTENTS《Research papers related to the coronavirus pandemic》

Research Report
Experiences of the family members of the victims of severe coronavirus disease（COVID-19）

621

Kanazawa University Hospital, Ishikawa, Japan：Ayako Matsumoto, RN, PHN

Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health Sciences,

Kanazawa University, Ishikawa, Japan：Tomomi Horiguchi,

PhD, RN, PHN《Research papers》

Original Article
Pediatric Certified Nurse Specialist s Decision-Making Processes in Supporting Children

635

Sendai Seiyo Gakuin College, Miyagi, Japan：Yukiko Sato, PhD, RN, PHN

Tohoku University Graduate School of Medicine, Miyagi, Japan：Hitoshi Shiwaku, PhD, RN, PHN
Yamagata University, Yamagata, Japan：Shiho Konta, PhD, RN, PHN

Tokyo Metropolitan University, Tokyo, Japan：Keiko Taneyosi, PhD, RN

Yamagata University Hospital, Yamagata, Japan：Youko Kon, MSN, RN, PHN

Research Report
Decision-Making Practices for Patients with Chronic Heart
Failure by Certified Nurses for Chronic Heart Failure

647

Tokyo Dental Collage Ichikawa General Hospital, Chiba, Japan：Erika Nagata, MSN, RN, PHN

Graduate School of Nursing, Chiba University, Chiba, Japan：Motohiro Sano, PhD, RN, PHN

Graduate School of Nursing, Chiba University, Chiba, Japan：Tomoko Majima, PhD, RN, PHN
Problems Related to the Status of Home-Visit Nursing Care for Children
at Visiting Nursing Stations in Japan in 2018
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Akiko Akabane, MS, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Chisae Toriya, MS, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Mari Okada, PhD, RN

Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Kinuyo Endo, MS, RN, CNS

Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yukari Ichikawa, MS, RN, CNS
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuko Hamada, PhD, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan：Yuko Tomari , PhD, RN

xii

657

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）Monitoring Capabilities of Patients Families to Support
Elderly Diabetes Patients Undergoing Insulin Therapy

671

Hokuriku Central Hospital of Japan Mutual Aid Association of Public School Teachers,

Toyama, Japan：Takao Kondo, MSN, RN

Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Phamaceutical and Health Sciences,

Kanazawa University, Ishikawa, Japan：Michiko Inagaki, PhD, RN

Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Phamaceutical and Health Sciences,

Kanazawa University, Ishikawa, Japan：Keiko Tasaki, PhD, RN

Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Phamaceutical and Health Sciences,

Kanazawa University, Ishikawa, Japan：Tomomi Horiguchi, PhD, RN

Material and Others
Survey Regarding Coping Strategies for Self-Perceived Burden among Patients with Advanced Cancer

683

Faculty of Nursing and Nutrition, The University of Shimane, Shimane, Japan：Miki Oeki, PhD, RN, PHN
Actual Situation and Management of Allergies among Nurses Working in Hospitals in Japan

693

Akita University, Akita, Japan：Makiko Sasaki, PhD, RN, PHN

Akita University Graduate School of Health Sciences, Akita, Japan：Yukiko Kikuchi, PhD, RN
Akita University Graduate School of Health Sciences, Akita, Japan：Yukiko Kudo, PhD, RN

Akita University Graduate School of Health Sciences, Akita, Japan：Makiko Hasebe, B.Ed.RN

Akita University Graduate School of Health Sciences, Akita, Japan：Reiko Sugiyama, PhD, RN, PHD

xiii

コロナ禍関連研究論文

研究報告

新型コロナウイルス感染症重症患者を亡くした家族の体験

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（4）, 621-631©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20230317201

松本亜矢子１，堀口智美２
金沢大学附属病院看護部，２金沢大学医薬保健研究域保健学系

１

要

旨

目的：本研究は新型コロナウイルス感染症（coronavirus disease 2019；COVID-19）重症患者を亡くした家族の体験を明らかにする事例研究である。方法：研究参加者は COVID-19重症患者２名の家族で，調査方法は非構造化面接法によりデータ収集を行い，質的記述的に分析した。結果：COVID-19重症患者を亡くした家族の体験として12個のカテゴリが導き出された。２事例に共通していたことは，家族は限られた情報による想定と現実の中で疲弊し，医療従事者や周囲から距離を置き苦悩していたことであった。各事例に特徴的であったこと
は，事例１の家族が COVID-19による患者の死をどうにか受け入れようと藻掻いていた一方で，事例２の家族はCOVID-19による患者の死を受け止めていたことであった。結論：医療従事者は家族の体験を十分理解し支援していくことが重要である。
キーワード
新型コロナウイルス感染症，重症患者，死別，家族，体験
責任著者： 堀口智美．Email: horiguchi@mhs.mp.kanazawa-u.ac.jp

はじめに限や患者との直接的な連絡がとれない状況におかれている

COVID-19重症患者の家族には，患者の状況を受け止める

新 型 コ ロ ナ ウ イ ル ス 感 染 症（coronavirus disease 2019；

ことがより難しく，精神的苦悩があると考えられる。また，

点 に お い て 日 本 国 内 で も 感 染 者 は22,000,000人 を 超 え，の終末期のコミュニケーションを断たれることにより，うCOVID-19に対する治療薬はいまだ開発段階にあり，患者

悲嘆のリスクが高まる可能性がある（Feder, et al., 2021）。

COVID-19） は 世 界 中 で 猛 威 を ふ る い，2022年11月 時患者が闘病の末，死亡に至るような場合に，家族は患者と死 者 数 は46,000人 を 超 え て い る（ 厚 生 労 働 省，2022）。

つ病や不安などの症状を含む長期的な影響を受け，複雑性は重症化して死亡に至ることがある。このような状況の

さらに，家族自身も COVID-19患者である場合には精神的中，医療施設では感染予防の観点から，患者家族の面会制
限を設けている場合が多い。面会制限により，患者家族は入院中の患者と直接会うことや望むような看取りができのみならず身体的負担もあることが予測される。これらのことから，COVID-19重症患者の家族は一般的な重症患者

家族の特徴とは異なる状況におかれており，一般的な重症ず，さらには社会的な風評被害，経済的問題などにさらさ

患者家族に対するこれまでの支援では十分ではない可能れていると考えられる。

性がある。そのため，家族の状況を理解した上で支援を

重症患者の家族に関するアセスメントやケアの実践に関しては，山勢博彰・山勢善江・CNS-FACE 開発プロジェ

充実させていくことが重要となる。これまで，COVID-19

重症患者の家族支援に関しては，COVID-19重症患者看護

クトメンバー（2003）による CNS-FACE（Coping ＆ Needs

実践ガイド（日本クリティカルケア看護学会・日本集中治

Settings）や Aguilera の危機モデル（Aguilera, 1994／小松・

COVID-19重症患者を亡くした家族がどのような思いを抱Scale for Family Assessment in Critical and Emergency Care

療医学会，2021）の中で終末期ケアが示されてはいるが，

荒川，1997）が用いられており，これらを活用することにき，どのような体験をしているかを探求した報告は見当たより，COVID-19重症患者の家族への精神的ケアへとつならない。そこで，COVID-19重症患者を亡くした家族の体者の家族の状況に加えて，特殊な環境下，つまり面会制

患者の家族に対する看護の示唆が得られると考えた。

げることができると考えられる。しかし，一般的な重症患

験を明らかにする必要があり，これにより COVID-19重症621

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Matsumoto, et al.

Ⅰ．研究目的
本研究の目的は COVID-19重症患者を亡くした家族の体験を明らかにすることである。

念し，さらに研究者が知覚したことをその都度，研究参加
者に返し，体験を導き出せるよう深く対話を進めた。面接
後に面接内容を逐語的に書き起こすとともに COVID-19重症患者の家族の体験の語りの中で観察された雰囲気，研究参加者の表情や仕草を記録し，データとした。面接は研究

Ⅱ．用語の定義
体験：知覚・思考・感情・欲求などを含む人間の主体的な意識過程および行動とする。
オンライン面会：患者と家族が直接会うことはなく，パソ者２名（インタビュアーと観察者）で実施した。面接は対象者の同意を得て IC レコーダーに録音した。
３．カルテからの情報収集

COVID-19で亡くなった重症患者の家族の体験を導き出

コンやタブレット，スマートフォンなどの電子端末でビデすため，カルテ上の診療録・看護記録より対象患者の年

オ通話サービスを利用して，相手の顔を見ながらオンライ

齢，家族背景，感染経路，治療内容に関する情報を得た。

ンで会う面会とする。

また，研究参加者の年齢，COVID-19罹患状況，家族に対直接面会：患者と家族が直接会う面会とする。

する医師・看護師の関わりとその反応に関する情報を得て，データとした。

Ⅲ．研究方法
Ａ．研究デザイン
事例研究
Ｂ．研究対象者

Ｄ．分析方法
データ分析は，以下の手順で行った。
１．研究参加者の語りの中で観察した記録と逐語録から，研究参加者が COVID-19重症患者を亡くしたことによる体験を表している部分を抽出し，１つの意味ごとに区切って文節を抜き出した。この際には前後の文脈の流れ

Ａ病院の COVID-19受け入れ病棟に入院し，COVID-19

や体験全体と関連づけながら，研究参加者にとっての体た，医師や看護師から連絡を受ける，患者の代理意思決定

２．文節を読み，意味・内容が類似するもの同士を集めてに関わるなど患者の入院に関して中心的な役割を果たしてグループとし，グループごとにそれぞれを特徴づける名いた家族で，体験を語れる者とした。なお，患者との死別前をつけた。２事例の体験について抽象度を高めながらから４カ月以上経過しており，患者の入院中から患者の死グループ化を繰り返し，サブカテゴリ，カテゴリにまとで亡くなった重症患者の20歳以上の家族を対象とした。ま別後も家族ケアのために家族と関わりのある主治医より，複雑性悲嘆を示しておらず研究参加が可能と判断された者とした。
Ｃ．研究データの収集

験を把握した。

めた。
３．２事例のサブカテゴリ，カテゴリを事例の概要と照合しながら，共通点と相違点について検討した。
また，明晰性，確認可能性を確保するため，分析する際は逐語録を確認しながら研究者間で繰り返し討議を行っ

１．研究データ収集期間た。加えて，データ収集を担当していない質的研究の経験

2021年３月～８月がある共同研究者よりスーパーバイズを受け，精度を高めた。

２．面接方法
面接は研究参加者の心理面に配慮し，COVID-19重症患

Ｅ．倫理的配慮者やその家族に関わったことがある研究分担者が実施し患者の主治医により研究参加可能と判断された研究対象

た。また，プライバシー確保と研究参加者が辛い時期を者に対して，研究者が電話連絡を行い，本研究の目的と方回顧しなければならないことに配慮し，研究参加者が希法，面接の所要時間，面接内容を IC レコーダーに録音す

望する日時・場所とした。非構造化面接とし，「ご家族がること，自由意思での参加であり協力の有無で利害が生じ

COVID-19と診断された時のお気持ちをお話しくださいまないこと，一旦同意しても撤回できること，個人情報の保すか」という言葉かけを皮切りにして，患者が COVID-19

護，データの厳重な管理について説明した。口頭で同意がと診断されてからの体験をできるだけ具体的に話してもら得られた者に対して，日程調整を行い，同様の内容を直接えるよう依頼した。面接中は参加者の語りを聴くことに専

書面にて説明し，同意を得た。また，研究参加者は，死別

622

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）松本亜矢子，ほか

から１年未満であり，体験を想起することで精神的な負担

スター感染であった。患者は肺炎増悪により酸素化が保てとなる可能性があった。そのため，面接場所や他の家族のず V-V ECMO を使用した治療を行っていたが，入院から同席の有無は研究を依頼した研究対象者の希望に沿い配慮

112日後に死亡した。研究参加者Ｂは患者の実子，研究参した。また，面接開始時には健康状態を十分にアセスメン

加者ＣはＢの配偶者で共に30代であった。患者と別居してトし，面接中は研究参加者の変化に細心の注意を払った。

おり，研究参加者ＢおよびＣは COVID-19の罹患はなかっ

体調不良を訴えた場合や不安などを語った場合は，状況にた。患者との面会状況は，感染流行状況や該当患者の状応じて面接を中止すること，気持ちの整理や感情の吐露が態，他患者の入院状況に応じた施設の基準により，患者のできるよう研究参加者の言動や気持ちに寄り添い，共感的

入院経過中に患者との直接面会が可能な時期があり，患者な態度で関わるなど精神的なケアに努めることとした。本へ触れたり看護師と共にケアを行ったりする機会があっ研究は金沢大学医学倫理審査委員会の承認を得て行った

た。また，医療従事者との関わりは，医師より１～３日ご（承認番号：3586-1）。

とに家族に対して電話連絡による患者状態の説明や意思のⅣ．結確認などが行われ，また対面での説明の機会もあった。看

果

Ａ．２事例の概要
研究参加者は COVID-19で亡くなった重症患者２名の家族３名であった。事例１における研究参加者は１名であり護師とは電話連絡やオンラインおよび直接面会時，医師からの対面での説明の際に話す機会があった。研究者との面
接は患者の死後11カ月後であった。
Ｂ．COVID-19重症患者を亡くした家族の体験

COVID-19重症患者を亡くした家族の体験として，12個Ａと示し，事例２では２名での面接を希望されたため，研のカテゴリが導き出された。そのうち２事例に共通するカ

究参加者は２名でありＢとＣと示す。各々の面接の回数は

テゴリは８つ，事例１に特徴的なカテゴリは２つ，事例２

１回であり，所要時間は84～99分で平均91.5分であった。

に特徴的なカテゴリは２つであった。２事例に共通するカ

面接時に体調不良や強い不安などの症状があった研究参加

テゴリは表１，各事例に特徴的なカテゴリは表２に示し，者はいなかった。

各カテゴリについて以下に説明する。なお，サブカテゴリ
は［

１．事例１の患者および研究参加者の概要］，研究参加者の語りは「」で表した。（）は研究参加者の語りの内容を補足したものを示す。

患者は60代で，第２波の時期（2020年８月を流行のピークとする）に COVID-19に罹患した。感染経路は家庭内感染であった。患者は肺炎増悪により酸素化が保てず体外式膜型人工肺（Veno-Venous Extracorporeal Membrane Oxygenation：以下，V-V ECMO）を使用した治療を行っていたが，入院

１．２事例に共通するカテゴリ
ａ．実態がわからない現実から逃れられず不安ばかりが募る
家族は，医療従事者からの電話連絡と，患者との電話やから47日後に死亡した。研究参加者Ａは患者の配偶者で，ビデオ通話などの僅かな情報のみから患者の状況を推測せ60代であった。患者と同居しており，同時期に COVID-19

ざるを得ず，日常生活を送りながらも不安ばかりが募ってに罹患し，患者とは別の病院で入院治療を行っていた。患いた。

者との面会状況は，感染流行状況や該当患者の状態，他患［正体不明のコロナに実感がない］

者の入院状況に応じた施設の基準により，患者の入院中はＣさんは「実感がない。コロナって何なのかもよくわか

患者と直接面会することはできず，家族の希望時にオンラらない。危なくなるっていう，そういう病気にお母さんがイン面会を実施し，看取り時のみ直接面会が可能であっ罹った」と語り，情報が少なくよくわからない病気に患者た。また，医療従事者との関わりは，医師より１～３日ごが罹患したことに実感がもてずにいた。

とに家族に対して電話連絡による患者状態の説明や意思の［僅かな情報のみからの状況推測に心配が尽きない］

確認などが行われ，看護師とは電話連絡やオンライン面会

Ａさんは医師からの連絡を受け，「その状態が良い状態

時に話す機会があった。研究者との面接の時期は患者の死なのか悪い状態なのか。良い状態なのかもしれないですけ

後５カ月後であった。

ど，やっぱずっと不安なまま」と語り，僅かな情報のみか
ら患者の状況を推測し，心配が尽きなかった。

２．事例２の患者および研究参加者の概要
患者は60代で，第１波の時期（2020年４月を流行のピー
クとする）に COVID-19に罹患した。感染経路は職場クラ［日常生活を送りながらも向き合わざるを得ない現実に引き戻される］Ａさんは「笑ったりもするんですけど，常にそういう（患623Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Matsumoto, et al.
表１

２事例に共通するカテゴリ

カテゴリ
実態がわからない現実から逃れられず不安ばかりが募る
良くない推測が尽きず何とか心の安定を保とうと耐え忍ぶ
目まぐるしい生と死の想定・現実とのギャップに消耗する

サブカテゴリ
正体不明のコロナに実感がない
僅かな情報のみからの状況推測に心配が尽きない
日常生活を送りながらも向き合わざるを得ない現実に引き戻される患者のことを考えない時間がない大丈夫だと自分に言い聞かせ落ち着かせる
不安ばかりの時間から何かをして気を紛らわせていたい
良くなったり悪くなったりすることに翻弄される
想定していた患者の状態と現実の姿とのギャップに気持ちが大きく揺さぶられる頭の中が整理される暇もないほどいっぱいいっぱいになる

見知らぬ医療従事者への気兼ねがあり内に思いを抱え苦悩する

情報が欲しいが忙しいであろう医療従事者に連絡することができない

感染者家族であることの引け目から周囲の人々と距離を置くことを余儀なくされる

感染者家族であることについて口をつぐまざるを得ない

距離を置きながらも家族の支えを感じ現実と向き合える

感染への不安から距離を置きながら家族で情報を共有し話し合う

心がついていかないままにした決断に今も迷い煩う物事ばかりが進んでいき気持ちが追いつかないままの決断に迷いをもち続ける

悪い情報ばかりの連絡を１人で受ける立場の辛さに押しつぶされそうになる

悪い情報ばかりの連絡をこれ以上受けたくない

顔もわからない看護師に心に抱える思いを気軽に話すことができない
感染拡大により気持ちが沈みどこにも感情を吐き出せない
家族間で連絡をとり患者の回復を信じて励まし合う
患者の生き方や思いを反映できたのか決断に思い悩む
連絡を１人で受ける立場の家族に過大な負荷がかかっていたと感じる

表２

各事例に特徴的なカテゴリ

カテゴリ

サブカテゴリ
後悔がありながらも気持ちのやり場がない

事例１

コロナによる死をどうにか受け入れられたらと藻掻く亡くなるまで直接会えず現状を受け入れられない
コロナによる死を認める怖さに１人耐える
コロナによる死別にあきらめがつかない
納得しようと“まし”なことを探す

最初に感染がわかった家族を思い自分の感情を吐き出さずじっと耐える

最初に感染がわかった家族がひた隠しにする辛さをそっと見守る
最初に感染がわかった家族を気遣い自分の感情を抑える
もう会えないかもしれない患者の顔を直接見たい
直接面会することによる感染を懸念する

面会しても消化されることはない複雑な気持ちが残り思い煩う

現実を受け止めざるを得ないのではないかという不安から面会をためらう
悪い推測が現実であったことにショックを受ける
面会してよかったのだろうかと迷う

事例２

患者のおかれている状況を想像しかける言葉が見つからない
患者に会い家族としてやれることができたと思う
患者と向き合いコロナによる患者の死を受け止める

医療従事者に患者が大事にされていることがわかりやりきったと感じる制限がある中で家族の思いを汲み取った医療従事者の対応に助けられる
何度も患者と面会し少しずつ悪くなっていく姿を見て死を覚悟する者が悪化しているかもしれない）ことを考えなくちゃいけ

時間を，患者の状態が悪化していないことを信じて大丈夫

ないっていう，そこからは逃れられないので。すぐ，現実であると自分に言い聞かせたり，何かをして気を紛らわせはこうっていう風に引き戻されるっていう」と語り，自身たりしながらじっと堪えていた。

の日常生活を送りながらも患者のことと向き合っていた。

［患者のことを考えない時間がない］

ｂ．良くない推測が尽きず何とか心の安定を保とうと耐え忍ぶ
家族は，患者に関する良くない推測ばかりの時間の中で
何とか心の安定を保とうと，医療従事者からの連絡がない
624

Ａさんは「一日中いつ連絡が来るかもしれないって思ったら，それももうお風呂とかも全然ゆっくり入れなくて，携帯もすぐそばに置いて入ってっていう状態で」と語り，患者のことを考えない時間はなかった。

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）松本亜矢子，ほか［大丈夫だと自分に言い聞かせ落ち着かせる］ないっていうか」と語り，患者に関する情報が欲しいが，Ａさんは「連絡がないってことは大丈夫なんだと思うっ

忙しいであろう医療従事者に遠慮し連絡できずにいた。

ていう感じで」と語り，病院から連絡がないということは［顔もわからない看護師に心に抱える思いを気軽に話す

患者が大丈夫であると自分に言い聞かせていた。

ことができない］［不安ばかりの時間から何かをして気を紛らわせていたい］

Ｃさんは「本来だったら，これもコロナじゃなかったら，（面会の時に）会って，看護師さんとコミュニケーション

Ｂさんは「仕事に行って気を紛らわせるというか。仕事とれた」と語り，看護師と気軽に思いを話したいと思って行ってる方が楽だった」と語り，患者に対する不安ばかりいたが，顔や雰囲気もわからない看護師に心に抱える思いの時間を他のことで紛らわせていた。

を気軽に話せずにいた。

ｃ．目まぐるしい生と死の想定・現実とのギャップに

ｅ．感染者家族であることの引け目から周囲の人々と消耗する
家族は，COVID-19重症患者について飛びかう情報や医距離を置くことを余儀なくされる
家族は，感染者家族であることで差別されるのではない

療従事者や患者との連絡から，回復への期待を抱いたり，かという不安があり，また感染により患者が亡くなったこ

悪化し亡くなるのではないかと，生と死を想定したりするとを考えると気持ちが沈み，そして自分だけではなく，感ことに翻弄されていた。また，面会により現実の患者の姿

染拡大により世間の人々も鬱々としていることを思うと，を見ることで想定していたこととのギャップに気持ちが揺感染者家族であることを周囲の人や友人に伝えることもでさぶられ消耗していた。

きず，周囲の人々と距離を置かざるを得ない状況となって［良くなったり悪くなったりすることに翻弄される］いた。

Ａさんは「回復して家に帰ってくることができるかも。～［感染者家族であることについて口をつぐまざるを得な（中略）～結局そんなことも考えたり，もしダメだった時のこととかも考えて……」と語り，患者の状態が回復したりい］
Ａさんは「コロナで亡くなったっていうのを言った時に悪化したりする度に様々なことを考え，過ごしていた。

相手が自分たちのことをどう思うんだろうって考えたら，［想定していた患者の状態と現実の姿とのギャップに気やっぱり言えないんですよね」と語り，差別への懸念から持ちが大きく揺さぶられる］

感染者家族であることを隠さざるを得なかった。

Ｂさんは医師から説明される時と面会する時にズレがあるために，医師からの連絡を受け，「期待して喜んで，面［感染拡大により気持ちが沈みどこにも感情を吐き出せない］

会して落ち込んで」と語り，医師からの説明で想定していＡさんは「罹ってなくても世の中自体が今ちょっと辛いた患者の状態と実際の患者の姿とのギャップに気持ちが揺じゃないですか。そんなこと思うと……，どこにも吐き出さぶられていた。

せないっていうか……」と語り，感染拡大により気持ちが［頭の中が整理される暇もないほどいっぱいいっぱいに沈み，自分の感情をどこにも吐き出せずにいた。

なる］
Ｂさんは患者が少しずつ悪くなっている時期のことを

ｆ．距離を置きながらも家族の支えを感じ現実と向き合える「本当記憶があんまりなくて……」と語り，頭の中が整理

家族は，別居の家族への感染を懸念し，距離を置きながされないほどであった。そのことをＣさんは「激動だっらも患者に関する話し合いを重ねたり，回復を祈る気持ちた」と語った。

を信じてお互いを励まし，家族の支えを感じながら現実とｄ．見知らぬ医療従事者への気兼ねがあり内に思いを抱え苦悩する
家族は，患者の状態の良し悪しにかかわらず，毎日でも向き合っていた。
［感染への不安から距離を置きながら家族で情報を共有し話し合う］

情報を得たいと思う気持ちがあるが，忙しいであろう医療

Ａさんは「家族がみんな集まってということができない従事者に遠慮し，自分から連絡することができず，また顔状態なので，みんな電話とか LINE のやりとりだけでどうや雰囲気もわからない看護師に対して心に抱える思いも話するこうするっていう話になって。やっぱり感染してはいせず，あれこれ苦しみ悩んでいた。

けないっていうのもあるし。～（中略）～それぞれがそれ［情報が欲しいが忙しいであろう医療従事者に連絡する

ぞれの場所で，結局どうするっていう感じで決めたりとことができない］

か」と語り，家族内での感染への不安から，距離を置きな

Ａさんは「みなさんが忙しいのはすごくよくわかっているので，やっぱこっちからどうですかって聞くのも申し訳

がら家族で患者に関する情報を共有したり代理意思決定の際の相談をしていた。
625

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Matsumoto, et al.

［家族間で連絡をとり患者の回復を信じて励まし合う］の子（最初に感染がわかった家族）じゃないですか。それ

Ｂさんは「大丈夫や，ここは強く頑張ってお母さん信がものすごく重荷だった時があるんじゃないかと思うんでじようって一緒に言ってくれる時もあれば，ズドーンっ

すね。それで私からも，じゃあそれってどういうことっててなってる時とかに逆に姉妹に励まされる時とかあった。

聞かれて。辛かったと思うんですよね」と語り，良くない

グループ電話したりとか，頻繁にはずっと連絡とったね」

連絡を受ける家族に精神的な負荷がかかっていたと感じてと語り，直接会わずとも SNS などを利用して連絡をとり，いた。

家族でお互いに励まし合っていた。

ｇ．心がついていかないままにした決断に今も迷い煩う
家族は，患者に会えない中で状況がわからず，次々に求められる意思決定に心が追いついていなかった。そして，

２．事例１に特徴的なカテゴリ
ａ．コロナによる死をどうにか受け入れられたらと藻掻く

家族が分断された中での代理意思決定や，患者のこれまで

家族は，重症化し亡くなっていく患者のことを思い，感の生き方や言動に思いを巡らせることで，本当にこれでよ

染を巡る行動などを悔やみ，その気持ちのやり場のなさをかったのかと代理意思決定後も悩み，心を痛めていた。

感じていた。また，一般的な病死ではなく，COVID-19に［物事ばかりが進んでいき気持ちが追いつかないままのよる死にあきらめがつかずにおり，“普通”に悲しむこと

決断に迷いをもち続ける］

ができず，患者が亡くなったことを実感できずにいた。一

Ａさんは「家族が分断された中で物事が進んでいくみた

方で，家族は，自分の中で感情を吐き出したり，悲しんだ

いな，そんな感じで。～（中略）～私自身も迷いました

りすることにより患者の死を認める怖さに１人耐えながし」と語り，急激に患者が悪化する中で，気持ちが追い付

ら，患者のためにできる限りのことをしたことや最期の時

かず，代理意思決定に今も確信をもてずにいた。

を一緒に過ごせたことなどを“まし”と思うようにし，患［患者の生き方や思いを反映できたのか決断に思い悩む］

者の死を受け入れられたらと必死に向き合っていた。

Ｂさんは「私らはできるだけ長く生きて欲しい気持ちは［後悔がありながらも気持ちのやり場がない］

あるけれど，お母さん自身はそれを望んでるかって言った

Ａさんは「（県外に）行って帰ってきたら罹ってたといら望んでないかもしれないっていう気持ち」と語り，患者う……。そういう状態だったので，あんなことやっぱりせの生き方や望みを考えると，その決断でよかったのかと複んとけばよかったとか，なんかもう世の中どんどん増えて雑な気持ちでいた。

いってるわってなって」と語り，自分たちの感染を巡る行

ｈ．悪い情報ばかりの連絡を１人で受ける立場の辛さに押しつぶされそうになる
家族は，医療従事者からの悪い情報ばかりの連絡に動揺動を振り返り後悔しながらも，その気持ちのやり場のなさを感じていた。
［亡くなるまで直接会えず現状を受け入れられない］

し精神的負担を感じていた。また，家族が医療従事者からＡさんは「実際に面会するっていうことができない，での連絡を受ける立場にある家族に大きな負荷がかかっていきないっていうのはやっぱりどうしても（受け入れられなたと感じるほど，医療従事者から良くない連絡を受ける立い）……」と語り，亡くなるまで直接患者と会うことがで場の家族はその辛さに押しつぶされそうになっていた。

きず，患者の死を受け入れられずにいた。

［悪い情報ばかりの連絡をこれ以上受けたくない］［コロナによる死を認める怖さに１人耐える］

Ｃさんは「お父さんが，もういっぱいいっぱいすぎて，

Ａさんは「自分でセーブするって言ったらおかしいです

ショックすぎて。たぶんちゃんと聞けない，もう聞きたく

けど，なんかそうやってものすごく悲しむ自分自身を，あないみたいなことも言ってて。もう辛いからっていうのでんまり認めたくないのかな……。家に誰もいない時だった僕に（医師との連絡役を）変わったんですよ」と最初に連ら，それこそ一晩中でも泣いてもいいのに，でもそれがで絡を受ける立場の辛さを代弁して語った。また，自らも医きなくて。～（中略）～うわーって出してしまうと，そこ師から連絡を受ける立場となり，「僕が抱えきれなくなっから立ち直れなくなるんじゃないかなって自分で思ってして，もう限界で。ちょっとさすがに悪くなって，もうこれまってるんか……」と語り，COVID-19による患者の死を以上良くなることはないっていうタイミングでもう完全に認めることによる怖さを想像し，１人で耐えていた。

折れてしまって」と語り，悪い情報ばかりの連絡を聞くこ［コロナによる死別にあきらめがつかない］とに辛さを感じていた。

Ａさんは「こんなのに罹って亡くなるっていうのを誰も［連絡を１人で受ける立場の家族に過大な負荷がかかっ想像してなかったことなんで。これがもう70代後半くらいていたと感じる］

だったら，まあ仕方ないねって終わったかもしれないです

Ａさんは「悪くなってきた状態をまず最初に聞くのはあ626

けど，やっぱ何度考えても何でうちだけがっていう……」

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）松本亜矢子，ほかと語り，COVID-19による患者との死別に諦めがつかずに［直接面会することによる感染を懸念する］［納得しようと“まし”なことを探す］

いっていうのとかがあって」と語り，直接患者と面会する

Ａさんは「コロナが流行り出した最初の時期に亡くなっことによる感染を懸念していた。

いた。

Ｂさんは「もしかしたら自分たちも感染するかもしれな

た人よりは最期に会うことができたからまし……。結局そ［現実を受け止めざるを得ないのではないかという不安

うやって……ちょっとずつましやと思える材料を探してるから面会をためらう］というか。～（中略）～自分の中でこう消化することがでＢさんは「会えば現実を受け止めなきゃっていうショッ

きない。そうでないと，なんかどんどん気持ちが沈んでクとか，いろんなものが織り交ざって。すごい動揺っていいってしまうというか……」と語り，患者の死という現実

うか，（面会を）どうしていいのかっていう」と語り，患を何とか受け入れようと“まし”なことを探していた。

者が悪化しているという現実を受け止めざるを得ない不安

ｂ．最初に感染がわかった家族を思い自分の感情を吐き
出さずじっと耐えるから面会をためらっていた。
［悪い推測が現実であったことにショックを受ける］

家族は，最初に感染がわかった家族の精神面を気にかＢさんは「状態的に，いろんなものにつながれてて，太け，家族が隠そうとしている辛さを知りながらもそっと見い管。それになんか凄い衝撃を受けたんだと思う。思った

守り，家族に自分の感情を出さないようにし，悲しみの中以上にひどいって。顔も浮腫んでるし」と語り，悪い推測

でじっと耐えていた。

が現実であったことにショックを受けていた。

［最初に感染がわかった家族がひた隠しにする辛さを［面会してよかったのだろうかと迷う］

そっと見守る］

迷いながらも患者と直接面会し，Ｂさんは「家族みんな

Ａさんは「あの子（最初に感染した家族）自体も私の前

いろいろな思いを持ちながら，会いに行っては複雑な気持

ではものすごく取り乱すとか，そういうこともなかったん

ちで帰ってくるっていう……」と語り，Ｂさんは「浄化さですけど，やっぱり……夜とかは部屋で泣いていたようでれていないというか，消化されていないというか……」とすけど……」と語り，最初に感染がわかった家族が隠そう語った。

としている辛さを知りながらも触れることはなくそっと見［患者のおかれている状況を想像しかける言葉が見つか守っていた。

らない］［最初に感染がわかった家族を気遣い自分の感情を抑える］

Ｂさんは患者のおかれている状況を想像すると患者にかける言葉が見つからず，「意識ある状態では絶対に，頑Ａさんは「その前（最初に感染した家族）では自分が取張ってとか，なんか，早く家に帰ろうとかは言えん，言え

り乱したり悲しんでしまうとダメだと思って，そんな感情ない。だから，ただ，名前，誰かわかる？とか，そういうを出さないようにしていました」と語り，最初に感染がわ

話しかしてあげれなくて苦しかったなって……」と語っかった家族の前では自分の感情を出さないように気遣って

た。

いた。

ｂ．患者と向き合いコロナによる患者の死を受け止める
家族は，COVID-19により制限がある中で家族の思いを

３．事例２に特徴的なカテゴリ
ａ．面会しても消化されることはない複雑な気持ちが残り思い煩う

汲み取って面会などを調整してくれた医療従事者に精神的に救われたと感じていた。そして，直接患者と会うことが家族としてできることであったと悔いはなく，医療従事者

家族は，患者に会いたい気持ちと現実を受け止めざるをに患者が大事にされていると実感できたことでやり切った得ない不安等から面会することに迷いをもっていた。そしとの思いがあった。また，直接，オンラインに限らず何度て，実際に面会することでこれまでの悪い推測が現実となも患者と面会し，少しずつ悪化していく患者の姿を見るこりショックを受け，患者の置かれている状況を思うとかけとで死を覚悟し，COVID-19による患者の死という現実をる言葉も見つからず，面会しても消化されない複雑な気持認めていた。

ちとなり，あれこれ考え悩んでいた。

［患者に会い家族としてやれることができたと思う］［もう会えないかもしれない患者の顔を直接見たい］

Ｃさんは「家族みんながもうこれ以上ないね。頑張れた

Ｃさんは「本当に安全になったら（感染が落ち着いたねって。本来なら会えなかったし，もっともっと，たぶんら）って，でもそんなところまでお母さんもつの？とか， （会っていなければ）苦しかったと思うんです」と語り，いろんな気持ちが交差して」と語り，亡くなる可能性のあ

患者と直接面会できたこと，それが家族として患者のためる患者と直接会いたいと思っていた。

にしてあげられたことであり，後悔はないと感じていた。
627

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Matsumoto, et al.

［医療従事者に患者が大事にされていることがわかりやなった。重症患者の家族は，「情報のニード」と「接近のりきったと感じる］

ニード」が高いことが報告されている（山勢，2006）。同

Ｃさんは「もうちょっと生きて欲しかったは別ですけ
ど，コロナっていう病気でやり切ったって思えるのは絶対様に，COVID-19重症患者の家族は「情報のニード」が高かったと考えられるが，患者の情報を得る機会や方法が限に看護師さんが日頃からやっとるコミュニケーションとか定されることに加え，自ら情報を得ることに躊躇することで，やってくれてるのが見えてたので。お母さん幸せなんから，「情報のニード」を即座に満たし，現状を理解するだなって。だから，やり切ったって思えるから」と語り，ことがより困難な状況にあると考えられた。また，家族は自分たちが患者にできることが限られている中で，医療従患者の顔を直接見たいという「接近のニード」がある一方事者に患者が大事にされていることを実感し，やり切ったで，直接患者と面会することによる感染の懸念や現実を受と感じていた。

け止めざるを得ない不安から直接面会することへの迷いが［制限がある中で家族の思いを汲み取った医療従事者の生じ，思い煩っていることが明らかとなった。医療機関の対応に助けられる］

講ずる面会制限だけではなく，このような直接面会するこＢさんは「複雑ではあったけれども，家族の希望に，とへの障壁もまた，家族が患者に関する正確な情報を得るできるだけ沿ってしてくれてる気持ちがすごいありがた

機会の減少や遅れにつながる可能性がある。少ない情報やい。～（中略）～ちょっと救われてた」と語り，様々な制

正確に情報を理解できないことによる混乱は，家族の不安限がある中で，自分たちの思いを汲み取り対応した医療従をさらに助長させる要因となり得る（橋田・大森，2006）。

事者に精神的に救われていた。

本研究において，情報を受けとる立場にある家族がその辛［何度も患者と面会し少しずつ悪くなっていく姿を見てさに押しつぶされそうになっていることも示された。その死を覚悟する］ため，家族が求める情報を正確に得られるよう情報提供のＢさんは直接，オンラインに限らず，患者が亡くなるまでに何度も面会し，少しずつ悪化していく患者の姿を見ることで「覚悟はできてた」と語り，患者の死を覚悟していた。

方法を工夫するとともに，情報を受けとる立場にある家族の心情を理解した対応が求められると考える。
Ｂ．各事例の家族に特徴的な体験と COVID-19重症患者の家族に対するケアの知見

Ⅴ．考察

Ａ．２事例の家族に共通する体験と COVID-19重症患者の家族に対するケアの知見

COVID-19重症患者を亡くした家族２事例において，各々に特徴的な体験として，事例１の家族は，最初に感染がわかった家族を思い，悲しみの中でじっと耐えており，

COVID-19による患者の死をどうにか受け入れようと藻掻COVID-19重症患者を亡くした家族２事例に共通する体いていた。一方で，事例２の家族は，面会しても消化され験は，医療従事者や患者からの僅かな情報のみによる患者

ることはない複雑な気持ちが残り思い煩いながらも，幾度の生と死の想定に消耗していたことであった。その中で，もの面会を通して患者と向き合い，COVID-19による患者

良くない推測ばかりから何とか心の安定を保とうと必死にの死を受け止めていた。Worden（1991/1993）は，大切な耐えながら過ごし，医療従事者への気兼ねから内に思いを人の突然の死は家族が現実感のない状態に襲われると指摘抱え苦悩し，悪い情報ばかりの連絡を１人で受ける立場のしており，死亡した患者の家族が辿る「喪の過程」の第一

辛さに押しつぶされそうになるのを感じていた。そして，課題を「喪失の現実を受け入れる」ことであると述べてい感染者家族であることの引け目から周囲の人々と距離を置る。研究参加者Ａは，亡くなるまで直接患者と会うことがかざるを得ない状況にあったが，距離を置きながらも家族できなかったことや COVID-19により急激に重症化し亡くの支えを感じ現実と向き合っていた。２事例の患者の罹患なったことにあきらめがつかず，喪失の現実を受け入れる

時期は第１波と第２波という COVID-19パンデミックの初ことができずにいた。中島（2020）は，COVID-19に対すた感染拡大予防のために多くの医療機関で面会や来院制限

不安から，周囲に死について語ることをしなくなり，悲嘆を設けており，家族が患者の状況を直接確認したり医療従の抑圧や孤立化につながり，喪失と向き合うことを妨げる事者から直接説明を受けたりする機会が限られる状況にと述べている。また，対人的交流が制限されること，安心あった。本研究において，家族が患者に関する情報を欲し感・安全感が得られない社会状況それ自体も，トラウマやがっていたが，医療従事者への気兼ねから患者に関する情

悲嘆からの回復を妨げて，反応を長期化・複雑化させる懸報を求めることもできずに苦悩していたことが明らかに念がある（重村・高橋・大江・黒澤，2020）。研究参加者期の頃であり病態や治療に関する確たる情報も少なく，ま628

る社会的な偏見やスティグマは遺族が差別されることへの日本看護研究学会雑誌 ，46（4）松本亜矢子，ほか

Ａは，感染者家族としての引け目から周囲の人々と距離を

藤・東，2019）。このことから，制限がある中でも，患者の置かざるを得ない状況にあったことに加え，家庭内感染でために家族として何かしてあげることができたとの実感や，あったために，最初に感染がわかった家族の精神的負担を患者が医療従事者から尊重されているとの実感ができるこ

気遣い，どこにも自分の感情を吐き出す場がない状況となと，そして最期の時に限らず間接的，直接的，いずれにしり１人じっと耐えていた。このように，患者の死を認めるても何度も患者と会うことにより家族が少しずつ現状を受ために必要な機会の減少により，死をどうにか受け入れる

け止めていくことが，COVID-19による死の受容につながことができないかと藻掻き苦悩していた。患者が一般的なる可能性があることが示唆された。その一方で，家族は直病気ではなく COVID-19による突然の死であること，患者

接患者と面会することによる感染の懸念や現実を受け止めに思うように会えない状況や悲嘆を抑圧せざるを得ないとざるを得ない不安から直接面会することへの迷いが生じていう COVID-19の特殊性が，COVID-19重症患者を亡くしいること，直接面会後にも悪い推測が現実となり衝撃を受た家族が死を受け入れることをより困難にしていると考え

け，複雑な心情で思い煩っていたことが明らかとなった。

られる。Morris, Moment ＆ Thomas（2020）は終末期に特医療従事者にはこのような家族の複雑な心情を理解した上実を受け入れる準備ができるように，家族に必要な情報をにおいては，家族の面会や患者への直接的な支援は困難をその時々に提供することを挙げている。このような状況に伴うが，家族の患者に対する思いや希望を聴き，可能な限おいて，医療従事者が果たす役割は大きく，看護師は家族

り家族が後悔のない患者との時間を過ごすことができるよが思いを吐露できる場を意図的に作り出し，傾聴すること

う支援を検討していくことが重要である。

に必要とされる支援の中で，家族が最愛の人の死という現が重要である。そして，家族のおかれている状況や思いを理解し，それを多職種と共有し，その時々で必要な情報をで面会の支援を行うことが求められる。COVID-19流行下

Ｃ．本研究の限界

他職種と連携しながら家族に提供することが求められると考える。

本研究は１施設における，COVID-19で亡くなった重症患者２名の家族の体験であること，感染故人と家族の関係

終末期の面会に関しては，国内において日本クリティカ

性や面会方法，患者が亡くなってから面接実施までの時期

ルケア看護学会（2021）から家族による死の受け入れを促などが一貫していないことから一般化には限界がある。

し，複雑性悲嘆を軽減させるために，「COVID-19重症患者の終末期における家族面会に関する学会からの提案」が示結され，面会のあり方が検討されている。研究参加者ＢおよびＣは，患者の入院中にも直接面会をする機会や面会の際

論

COVID-19重症患者を亡くした家族は，限られた情報にに患者に対する直接的なケアを実施したり医療従事者と直よる想定と現実の中で疲弊し，医療従事者や周囲の人々かに関わったりする機会があり，患者と直接会うことが家族ら距離を置き苦悩していた。また，事例１の家族が最初にとしてできることであったと悔いはなく，また患者に対す感染がわかった家族を思いやり，悲しみの中でじっと耐る医療従事者のケアを直接見たり医療従事者に悩みや思い

え，COVID-19による患者の死をどうにか受け入れようとを吐露する機会があり，患者が大事にされているという実感と家族自身が医療従事者に救われたという思いがあった。
そして，何度も患者と会うことで死を覚悟し，COVID-19

藻掻いていた一方で，事例２の家族は思い煩いながらも幾度もの面会を通して患者と向き合い，COVID-19による患者の死を受け止めていた。以上のことから，医療従事者はに よ る 患 者 の 死 を 受 け 止 め て い た。 こ の こ と か ら も，

家族の体験を十分理解し，患者の入院中から死後も含めて

COVID-19流行下において，直接面会を行う意義は大きい

家族に寄り添い，支援していくことの重要性が示唆されと考える。事例２においては，事例１と比較して患者の入た。

院から死亡までの期間が長いことや死別から研究者との面接時期までの期間が長いこと，患者との直接面会や医療従事者との直接的な関わりの機会があったことから，患者の謝

辞COVID-19でお亡くなりになった方のご冥福を心よりお死の受け入れの準備ができた可能性が考えられる。しかし，

祈りいたします。また，大変辛い体験にもかかわらず本研

生前の患者と家族が受けたケアに対する家族自身の評価は究に参加してくださいました３名のご家族の皆様に心より死別後の悲嘆過程に影響を及ぼすことが示されている（坂感謝申し上げます。

口・宮下・森田・恒藤・志真，2013）。また，家族が患者の死後も何らかの後悔や自責の念を抱えている場合，それは死別後の家族の健全な悲嘆過程を阻害する要因となる（江利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
629

Matsumoto, et al.

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文

献Aguilera, D.C.（1994）／小松源助・荒川義子訳（1997）. 危機介入の理論と実際 . 24-32, 東京：川島書店 .
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ら . 日本看護研究学会雑誌 , 29（2）, 95-102.
2022年12月１日受付
2023年３月17日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）松本亜矢子，ほか

Research Report

Experiences of the family members ofthe victims of severe coronavirus disease（COVID-19）

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（4）, 621-631©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20230317201

Ayako Matsumoto, RN, PHN1, Tomomi Horiguchi, PhD, RN, PHN2
1

Kanazawa University Hospital, Ishikawa, Japan‌Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health Sciences, Kanazawa University, Ishikawa,Japan
2

Abstract

Objective: This case study revealed the experiences of families who lost a severely ill member to coronavirus
disease（COVID-19）. Methods: The study participants were the family members of two patients who passed
away due to COVID-19. Dada collection involved using unstructured interviews. Further, The data were analyzed
qualitatively and descriptively. Results: Based on the experiences of these families twelve categories were
derived. Both the cases had a common aspect wherein the families were exhausted by the assumptions andrealities they experienced based on the limited information. These families were also distanced and distressedby the medical professionals and surroundings. The family in Case #1 struggled to accept the patient’s
death, while the family in Case #2 accepted it. Conclusion: It is important for healthcare professionals to fully
understand the individual experiences of family members and support these families appropriately.
Key words
COVID-19, severe patient, bereavement, family, experience
Correspondence: T. Horiguchi. Email: horiguchi@mhs.mp.kanazawa-u.ac.jp631

研 究 論 文・原著
・研究報告
・資料・その他

原著

小児看護専門看護師が子どもの意思決定を支援するプロセス
佐藤幸子１，塩飽

仁２，今田志保３，種吉啓子４，今日本看護研究学会雑誌
2023, 46（4）, 635-645©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20221221200

陽子５

仙台青葉学院短期大学看護学科，２東北大学大学院医学系研究科
山形大学医学部看護学科，４東京都立大学健康福祉学部 看護学科
５
山形大学医学部附属病院看護部
１
３

要

旨

目的：小児看護専門看護師（小児 CNS）が子どもの意思決定を支援するプロセスを明らかにすること。方法：【子どもに
小児 CNS ８名を対象に修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチにより調査を行った。結果：合った説明・方法への調整の循環】と【支援の基盤となる小児 CNS の認識】の２カテゴリと７のサブカテゴリが生成された。小児 CNS は〈支援の必要性の認知〉から〈子どもの受け止めの理解〉を行い，〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉を行い，［子どもが自分で決めるのを待つ］という【子どもに合った説明・方法への調整の循環】が生じていた。【支援の基盤となる小児 CNS の認識】カテゴリは〈支援の判断の基準となる倫理観〉と〈支援方法を決めるための子どもの力や状況の見極め〉のサブカテゴリからなり，支援の基盤となっていた。結論：子どもの意思決定の支援のために【支援の基盤となる小児 CNS の認識】が必要であると示唆された。
キーワード
小児看護専門看護師，意思決定，支援，プロセス，子ども
責任著者： 佐藤幸子．Email: yu_sato@seiyogakuin.ac.jp

緒言すると，判断能力があると判断したりしてしまいがちであることが指摘されている（福田，2012）。また，家族の捉

子どもの治療や生活の方針の決定等のプロセスにおいえている子どもの能力と医療者が捉えている能力のズレもて，親の意思だけでなく，子どもへの意思決定を支援する

存在することが考えられる。「子どもの意思決定支援は発ことが重要である。子どもの意思が適切に反映された生活達を評価してどこまでを理解し，意思決定ができるか評価

や医療の選択が行われるように，また，それが子どもの最する必要がある」ことが指摘されており（日本看護協会，

善の利益を反映させた意思決定であるように，意思決定の2017），子どもの権利を尊重し，子どもができる限り様々

重要性を認識した上で，支援を行うことが求められる。

な決定に参加できるように支援するためには，子どもの意

小児医療におけるインフォームドコンセント（IC）の思決定能力を適正に評価して支援することが必要である。

特殊性は，子どもは理解力が様々で法的同意能力がないとまた，意思決定能力の評価をさらに複雑にしているのみなされていることにある。病状説明や治療等の IC は親は，生命の維持に関わるものや長期的予後に関わる重大なに対してなされ，子どもへの説明や同意（アセント）につ

自己決定と，日常的な生活や処置に対する自己決定などでいてはそれぞれの医療者に委ねられている。実際に小児科は，意思決定のレベルが異なり（濱井，2016），求められ医は子どもの年齢（判断能力）や病気の性質，検査や治療る意思決定能力に違いが生じることである。子どもの発達の侵襲の程度から，子どもに対する説明や同意（アセン

的な意思決定能力と意思決定を求められる状況を構造的にト）の内容を判断していた（白幡，2008）。このことから考慮した評価が求められる。

子どもの意思決定支援において，医療者は子どもの意思決

意思決定に関する支援は，様々な人との相互作用を通し定能力を推測しながら個別に対応していると考えられる。

た中で進行する過程であるためプロセス性を持つものであ

一方，意思決定能力が未熟であると，その権利を擁護しなり，意思決定能力の評価のための指標を抽出するためには，ければならない保護の対象であるという意識が強く働き，子どもの意思決定が求められる状況を構造的に理解する必子どもの持つ意思決定能力を過小評価したり，治療に同意要がある。そこで，今回は倫理的調整の実践能力が高いと
635

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Sato, et al.

思われる小児看護専門看護師（以下小児 CNS とする）を対象にインタビュー調査を行い，子どもの意思決定を支援す

Ｄ．分析方法るプロセスを明らかにすることによって，子どもの意思決

データ分析は修正版グラウンデッド・セオリー・アプ

定が求められる状況を構造的に理解して，子どもの意思決

ローチ（M-GTA）（木下，1999/2003）に基づき実施した。

定能力の評価指標を明らかにするための基礎資料とする。

小児 CNS の子どもへの意思決定支援は，様々な人との相互作用を通した中で進行する過程であり，プロセス的要素

Ⅰ．目

的

本研究の目的は，小児 CNS が子どもの意思決定を支援するプロセスを明らかにし，子どもの意思決定能力の構成を明確化する基礎資料とすることである。

があると考える。そのため，人間の行動，他者との相互作
用の変化を説明できる M-GTA が分析に適していると判断した。M-GTA では分析焦点者と分析テーマを設定する。
本研究では分析焦点者を「小児 CNS」とし，分析テーマ

を「小児看護専門看護師が子どもの意思決定を支援するプロセス」とした。

Ⅱ．用語の定義

分析の手順は，インタビュー内容から逐語録を作成し熟読した。分析テーマと関連の強い文脈に注目し，データを本研究において意思決定の操作的定義を，大辞林（松説明する概念を生成した。概念の生成には分析ワークシー

村・三省堂編修所編，2006）を参考に「意思決定とはあるトを活用した。その際にはデータ分析が恣意的に進まない

目標を達成するために複数の選択可能な代替的手段の中かようにするために継続的比較分析を行った。次に概念間のら最適なものを選ぶことであり，日常的な処置・検査にお関係性からサブカテゴリを生成した。そしてサブカテゴリ

ける意思決定と，治療やその後の人生に関わる意思決定を間の関係性からカテゴリを生成した。生成された概念，サ含む。」とする。また，子どもは意思決定支援の対象としブカテゴリ，カテゴリを構成要素とする結果図並びにスて幼児から思春期の子どもまですべてを含み，年齢区分をトーリーラインを作成し，研究テーマである小児 CNS が子どもの意思決定を支援するプロセスについて説明した。

特に設定していない。

分析結果の信用可能性の確保のために，研究者間で概念

Ⅲ．方法

Ａ．調査対象
対象は５都県の小児病院または小児科病棟に勤務する小児 CNS ８名であり，機縁法によりリクルートした。
Ｂ．調査期間
調査期間は令和３年２月から３月であった。
Ｃ．調査方法
調査は半構成的面接を実施した。面接は大学の研究室で生成の分析ワークシートから定義，概念名がデータに密着しているかの検討と結果図の妥当性について確認を行った。また修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチに精通した研究者からスーパービジョンを受けた。
Ｅ．倫理的配慮
本研究は山形大学医学部の倫理審査委員会の審査を受け承認を得た（承認番号2020-96）。対象者には書面と口頭により，研究目的，調査内容，研究への参加とその撤回方
法，プライバシーの保護，利益相反のないこと，研究の公開について説明し同意書をもって同意を得た。録音についても同意を得て実施した。

プライバシーを確保して行った。また，新型コロナウイル
ス感染症の予防対策のために対面ができない場合は Web

Ⅳ．結を活用して実施した。面接時間は45分から80分であった。

果

インタビューは対象の同意のもとに音声を録音した。面接

インタビューの中では気管切開や胃ろう造設などの治療

内容は以下のインタビューガイドを作成し，ガイドに基づやその後の人生に関わる意思決定場面と服薬や浣腸などのいて実施した。

日々の医療の中の意思決定場面について語られた。その支① CNS としての子どもの意思決定場面での支援について

援や子どもの反応から概念的に共通性が大きいと考えられ②その際に子どもの意思決定能力をどのように判断しましを分析した結果，２のカテゴリと７のサブカテゴリ，そし

教えてください。
たか。

③病気や治療についてどのように説明しましたか。
636

たため，区別せずに分析を進めた。インタビューのデータて30の概念が生成された。分析の最小単位である概念を［］で示す。カテゴリは【】で示し，サブカテゴリは

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）佐藤幸子，ほか〉で示す。また，バリエーションは「斜字」 で示す。

える］ことで，子どもの発言を促していた。これらの説

分析の結果であるストーリーラインを説明する結果図を図

明や提案を行うにあたり，［スタッフ間の検討・共有をす１に示した。

る］や［親に協力してもらう］など〈スタッフ間や家族と〈相談・提案〉をすることで，より子どもの理解や子どもにＡ．対象者の概要

合った方法の選択ができるように調整を行っていた。様々対象の性別は８名全員が女性であり，平均年齢42.9±6.5

な支援を行い，最終的には［子どもが自分で決めるのを待あり，平均小児 CNS 歴は4.3±2.5年であった。所属施設は子

再度〈子どもの受け止めの理解〉を確認し〈子どもの状況歳であった。看護職としての平均経験年数は19.8±7.4年でつ］ようにし，それでも治療・処置が進まない場合には，

ども病院１名，特定機能病院５名，一般病院２名であった。

を踏まえた説明・提案〉を行うという【子どもに合った説
明・方法への調整の循環】が生じていた。［子どもが抵抗

Ｂ．ストーリーライン

することなく治療・処置ができる］ことや子どもが［治療【子どもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴリ

を受けないことに納得できる］など，〈小児 CNS が子どもでは，まず，［子どもが嫌がり治療・処置がすすまない］の反応に納得できる〉ことで，【子どもに合った説明・方場合や［親が決めた治療に対する子どもの思いがわから法への調整の循環】は終結していた。そのような【子どもない］場合に，小児 CNS は〈支援の必要性の認知〉をしに合った説明・方法への調整の循環】を重ねながら〈小小児 CNS は無理強いすることなくコミュニケーションを

CNS は子どもの自己表現や子ども自身が対処方法を考えていた。子どもの拒否が強く感情的になっている場合に児 CNS が子どもの反応に納得できる〉経過の中で，小児進め，［一回立ち止まる］や［子どもの受け止めを理解すたりすることに対して［子どもの対処行動の変化を感じる］，［嫌がる理由を理解する］，［子どもの目標がわかる］

る］ようになっていた。

などの〈子どもの受け止めの理解〉を行い，［状況・背景【支援の基盤となる小児 CNS の認識】カテゴリは〈支援を踏まえた説明をする］や［自分のこれからを想像できるの判断の基準となる倫理観〉と〈支援方法を決めるためのよう説明する］などから子どもの処置等への理解を進め，子どもの力や状況の見極め〉のサブカテゴリからなり，［治［子どもが許容できる方法の調整や提案をする］や［選択療は子どもが主体にならないといけない］や［子どもの誠肢を準備する］，そして［どうするといいか子どもに聞く］

実性を信じる］，そして［子どものための看護をする］ななどして〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉を行ってどの〈支援の判断の基準となる倫理観〉を持つことにより，いた。また同時に［子どもが自分で決めていいことを伝〈支援の必要性の認知〉ができ，［子どもが自分で決めるの【子どもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴリ〈支援の必要性の認知〉［子どもが嫌がり治療・処置がすすまない］［親が決めた治療に対する子どもの思いがわからない］［子どもが自分で決めるのを待つ］〈小児CNSが子どもの反応に納得できる〉［子どもが抵抗することなく治療・処置ができる］［治療を受けないことに納得できる］〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉〈子どもの受け止めの理解〉［状況・背景を踏まえた説明をする］［自分のこれからを想像できるよう説明する］［子どもが許容できる方法の調整や提案をする］［選択肢を準備する］［どうするといいか子どもに聞く］［子どもが自分で決めていいことを伝える］［一回立ち止まる］［子どもの受け止めを理解する］［嫌がる理由を理解する］［子どもの目標がわかる］［子どもの対処行動の変化を感じる］〈スタッフ間や家族と相談・提案〉［スタッフ間の検討・共有をする］［親に協力してもらう］
推移の方向〈支援の判断の基準となる倫理観〉［治療は子どもが主体にならないといけない］［子どもの誠実性を信じる］［子どものための看護をする］【支援の基盤となる小児CNSの認識】カテゴリ

図１〈支援方法を決めるための子どもの力や状況の見極め〉［意思を決定する事柄に関心があるか］［ストレス症状はないか］［どのぐらい理解できるか］［性格や気質の見極め］［先を想像する力があるか］［機嫌はどうか］［自分で選べるか］［これまでの治療の経験］［自分のことを話せるか］

影響の方向
【

】カテゴリ

〈

〉サブカテゴリ［ ］概念

小児看護専門看護師が子どもの意思決定を支援するプロセス

637

Sato, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）を待つ］支援までの【子どもに合った説明・方法への調整あった。［子どもの受け止めを理解する］は，子どもが病の循環】ができていた。また，子どもに合った説明や調整

気や処置をどのような気持ちで受け止めているのかを理解を行うために，［意思を決定する事柄に関心があるか］，［どすることで，バリエーションとして「すらすら言えるからのぐらい理解できるか］，［先を想像する力があるか］，［自

いいっていうことではなくて，その言葉の裏にはどういう分で選べるか］，［自分のことを話せるか］，［ストレス症状

気持ちを持っているのかというのを深く考えるというのははないか］，［性格や気質の見極め］，［機嫌はどうか］，［こ

必要かなって。どこまで話すのかというのを評価するにあれまでの治療の経験］等について，日々の子どものケアやたっては大事かなって思っています。」 などがあった。［嫌子どもとの何気ないやり取りの中から〈支援方法を決めるがる理由を理解する］は経過やコミュニケーションの中かための子どもの力や状況の見極め〉を行っていた。

ら子どもが嫌がる理由を理解することで，バリエーション

Ｃ．各カテゴリ，サブカテゴリと概念
各カテゴリとサブカテゴリを構成する概念と具体例について以下に示す。

として「何で抜きたくないと思ったのかなという感じで，

まず理由を確認しました。その理由を聞いたときに，この前に腹水を抜いたときに，一日中すごい痛い思いをしたというふうにＡちゃん（13歳）が言っていたんです。それを言いながら泣いてしまうという場面がありました。」 など

１．
【子どもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴリがあった。［子どもの目標がわかる］は子どもが持ってい本カテゴリはコアカテゴリである。〈支援の必要性の認る目標を理解することで，バリエーションとして「やっぱ知〉から〈子どもの受け止めの理解〉そして〈子どもの状

り自分が目指すところの自宅退院をしたいという大きな目

況を踏まえた説明・提案〉，［子どもが自分で決めるのを待標があったので」 などがあった。

つ］へと推移し，〈小児 CNS が子どもの反応に納得できる〉

ｃ．〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉ことができるまで循環していた。

〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉は［状況・背景

ａ．〈支援の必要性の認知〉を踏まえた説明をする］，［自分のこれからを想像できるよ〈支援の必要性の認知〉は［子どもが嫌がり治療・処置

う説明する］，［子どもが許容できる方法の調整や提案をすがすすまない］と［親が決めた治療に対する子どもの思いる］，［選択肢を準備する］，［どうするといいか子どもに聞がわからない］からなる。［子どもが嫌がり治療・処置がく］，［子どもが自分で決めていいことを伝える］からな

すすまない］は痛みや嫌悪・不安を引き起こす刺激に反応る。［状況・背景を踏まえた説明をする］は子どもの特徴

して何も受け付けなくなり，必要な治療・処置が進まなくや状況・背景を踏まえて治療や処置等の説明をすることなることで，バリエーションとして「何かうんちが出なくで，バリエーションとして「今痛いの，あなたが一番大変ておなかが痛くて苦しくて，でも，浣腸はしたくないとなのは痛いということなので，洗浄したり針を刺したりは「本人は，『もう何もしたくない』と。
言って大暴れする」，

一切しません，ので，まずこの薬を飲むことが一番であ『おうちにいたい』。治療に対しては，もう断固拒否的な態る。」 などがあった。［自分のこれからを想像できるよう説

度を『退院して民間療法やるから，もう帰る』って」 など

明する］は治療や処置を受けることや，その後の自分の生があった。
［親が決めた治療に対する子どもの思いがわか活を想像できるように説明することで，バリエーションとらない］は子どもが自己主張することなく，親や医療者のして「（腹水を）前に抜いたときは，それから２～３日は意思に従って治療・処置を受けており，子どもの本当の思すごく楽だったよというふうなことをいろいろ処置するいがわからないことで，バリエーションとして「でもその前に話してくれたときに言っていたので。腹水を抜くと

子は『別に……』っていうだけで話が進まず。結局その子いうことは，Ａちゃんにとってのメリットがあるんだよ，

はお母さんが『私が管理します』って感じになりましたというところをちょっとお話しさせてもらいました。」 な

ね。」 などがあった。

どがあった。［子どもが許容できる方法の調整や提案をす

ｂ．〈子どもの受け止めの理解〉

る］は子どもの状況や背景を理解して子どもが許容できそ〈子どもの受け止めの理解〉は［一回立ち止まる］，［子うな方法を調整し提案することで，バリエーションとしどもの受け止めを理解する］，［嫌がる理由を理解する］，て「そのときは抜きたくないと言って泣いていたんですけ［子どもの目標がわかる］からなる。［一回立ち止まる］はれども，でも，こちらから，私のほうから，今持続のモル

焦って意思決定を迫らず，一回立ち止まり少し時間を置

ヒネを使っているので，それをフラッシュという早送りをくことで，バリエーションとして「もう一回考えましょ

して，少し痛みを和らげてから処置しようかというふうにうっていうふうにして，『まだ，今決めなくてもいいです

お話をしました。」 などがあった。［選択肢を準備する］はから』，『お家でよく考えてください』って言って」 などが選択肢を準備して本人が選択できるようにすることで，バ638

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）リエーションとして「採血だったら，座ってやるか，お膝佐藤幸子，ほかどがあった。

の上でするか，ゴロンするかとか。玩具どれ持っていくと

ｆ．〈小児 CNS が子どもの反応に納得できる〉

か，DVD 見ながらやるかとか……お母さんについてもら〈小児 CNS が子どもの反応に納得できる〉は［子どもがうとか，ちっちゃい選択ですかね。」 や「選択肢を作るほ抵抗することなく治療・処置ができる］と［治療を受けなうです。意識的に作るようにしています。一応自分で決めいことに納得できる］からなる。［子どもが抵抗することたというところをどうしても場面で持ってほしくて。」 ななく治療・処置ができる］は子どもが進んで治療・処置をどがあった。
［どうするといいか子どもに聞く］は子ども受けるので，抵抗することなく治療・処置ができること

自身にどうすれば一番いいのか聞くことで，バリエーショ

で，バリエーションとして「今までそういうのをちょっとンとして「『できなかったら，じゃあどうやったらできる

使ったことがなかったので，『じゃあ，それならいいかもと思う，看護婦さんに教えて』と言いながら，２人で考えしれない』というふうな，ちょっとポジティブな返事がていくというか。」 などがあった。［子どもが自分で決めて返ってきました。」 などがあった。［治療を受けないことにいいことを伝える］はいろいろなことを子どもが自分で決納得できる］は説明や話し合いをして，子どもが治療を受めていいということを子どもに伝えることで，バリエー

けないという意思表示に対して納得できることで，バリションとして「日々の医療の中の意思決定に子どもたちはエーションとして「すごく未熟な考えというか，子ども特慣れていないっていうか，だから採血するときも，座って有のちょっと未熟な判断というか，それが嫌だから，そのやるのかとか横になってやるのかとか，右手と左手とどっ場面は駄目というんじゃなくて，今回はちゃんと全てをちから見せたいのかとか，なんかけっこうなんかそういう踏まえての決断なんだなというのを感じました。」 などがところから，やるようにしていて」 などがあった。

あった。

ｄ．〈スタッフ間や家族と相談・提案〉

ｇ．［子どもの対処行動の変化を感じる］〈スタッフ間や家族と相談・提案〉は［スタッフ間の検［子どもの対処行動の変化を感じる］は概念のみであり，討・共有をする］と［親に協力してもらう］からなる。
［ス

経験を重ねることで，子ども自身が対処できるようになる

タッフ間の検討・共有をする］は子どもの状況の把握やのを感じることで，バリエーションとして「腹水を抜かな

子どもにあった説明や方法のためにスタッフ間で検討していというのは言わなくなりましたね。どうやって乗り越え

情報を共有することで，バリエーションとして「Ａちゃん

るかというか，そちらのほうにちょっとシフトは変わったが腹水を抜きたくないと言っていたけれども，その裏に隠かなというふうにはちょっと思いました」 などがあった。

されている，何で抜きたくないと思っているのかというところを意識するというところはすごく大事だなというとこ
ろは，ちょっとスタッフで共有しました。」 などがあった。

２．【支援の基盤となる小児 CNS の認識】カテゴリ
このカテゴリは支援の基盤となる小児 CNS の認識を表［親に協力してもらう］は子どもの状況の把握や子どもにし，【子どもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴ

あった説明や方法のために，親に情報提供してもらうなどリに影響していた。

協力してもらうことで，バリエーションとして「説明の仕ａ．〈支援の判断の基準となる倫理観〉

方っていうのも全部お父さんとお母さんと事前に全部相談〈支援の判断の基準となる倫理観〉は［治療は子どもがをして，何か，あんまりこう，まだ信頼関係も取れていな

主体にならないといけない］，［子どもの誠実性を信じる］，

い時期だったりとかすると，お母さんから，私の言ったこ

そして［子どものための看護をする］からなる。［治療はとをこう伝えてもらうみたいな感じで，もう信頼している子どもが主体にならないといけない］は小児 CNS が治療お母さんとか家族とかから話ししてもらって，というとこ
ろも何か行っていることではあります。」 などがあった。

の主体は子どもであるという信念を持つことで，バリエー
ションとして「大人が考えるより子どもはわかっているっ

ｅ．［子どもが自分で決めるのを待つ］

ていうことを周りの大人に返していくっていうのが自分の［子どもが自分で決めるのを待つ］は概念のみであり，役割かなって思っていて，やっぱり親が決めてしまうんで子どもが自分で決めるまで待つことで，バリエーションとすけど，やっぱり治療を主になって進めていくのは，主人

して「何かそこを押し付けるというよりは，その子が今考公はやっぱりあなたですっていうところをお子さん自身にえていることとか，発言したいことをしっかり待ってあげもわかってもらうし，親御さんにもわかってもらって，ある。自分が伝える前に待ってあげるというようなことをしとは，主治医とか医療チームでは，中心は子どもであるっている看護師はやっぱり何かこう本音を引き出したり，そていうところを，あえて言っていく必要があるなと思っての子の本当の思いというのを結構こう引き出してあげるこいます。」 などがあった。［子どもの誠実性を信じる］は，とができるんじゃないかなというふうに思いました。」 な

小児 CNS は子どもにきちんと対応すれば必ず返してくれ
639

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Sato, et al.

ると信じていることで，バリエーションとして「子どもっ身体症状や心理的な症状があるかどうかを見極めることてやっぱり，ちゃんと向き合ってくれたなって，この人はで，バリエーションとして「PTSD が見られたり，赤ちゃ

僕の，私の話を聞いてくれる人だなって思うと，礼儀正し

ん返りが見られたりして，少し複雑な背景があったんでいっていうか，なんていうのかな，ちゃんとする，失礼なすよね」 などがあった。［性格や気質の見極め］は，子どことはしないっていうか。」 などがあった。［子どものためもがどのような性格なのか，気質なのかを見極めることの看護をする］は，小児 CNS は子どもの安寧のために子で，バリエーションとして「子の性質として我慢強い子などもにとって最良の看護をすることで，バリエーションとんで，なかなかこう痛くても痛み止めを使わないとか，我して「私たちの仕事って考えたときに，ただでさえつらい

慢するというふうなほう，どちらかというとすごく我慢強

治療をやるんだから，そこがほんとに安楽，安寧っていういお子さんでした。」 などがあった。［機嫌はどうか］は子か，できるようにじゃあどういう風にしてあげるといいのどもの機嫌を見極めることで，バリエーションとして「表かなって考えるのが私たちの仕事だと思うので，そこを意

情で今日のあの機嫌というか理解というかがわかりやすい

識してやることが大事なのかなーっていう風に考えますけ

お子さんなので，本当に苦痛があるときは目をつむる感じ

ど。」 などがあった。

で，まったくお母さんの後ろに隠れて，あのー何も話さな

ｂ．〈支援方法を決めるための子どもの力や状況の見極
め〉

い。こちらから話しかけても何も話さない。元気になった姿を，経過してくると，表情がすごく明るくなる子なんだ〈支援方法を決めるための子どもの力や状況の見極め〉

なと思ってみていって」 などがあった。［これまでの治療

は［意思を決定する事柄に関心があるか］，［どのぐらい理の経験］はこれまでの子どもの治療体験を見極めること解できるか］，［先を想像する力があるか］，［自分で選べる

で，バリエーションとして「何度も入院治療をしている子

か］，［自分のことを話せるか］，［ストレス症状はないか］，どもは，２歳くらいでしっかりしているから，採血時にも［性格や気質の見極め］，［機嫌はどうか］，［これまでの治

座って腕を出したりできるから，治療の経験にもよるのか

療の経験］からなる。［意思を決定する事柄に関心がある

なって思うんですけど」 などがあった。

か］はこちらの話に関心を持ってくれているかどうか見極めることで，バリエーションとして「症状の安定が見られⅤ．考たり，何となく子どもが知りたそうな時とか，家族と事前に相談したりしながらその子その子を見ながら決めていますね。」 などがあった。［どのぐらい理解できるか］は知的な理解力がどの程度かを見極めることで，バリエーション察

Ａ．小児看護専門看護師が子どもの意思決定を支援するプ
ロセス

として「そういうその子の背景を本人がどのように理解

インタビューの中では気管切開や胃ろう造設などの治療しているのか判断したほうが良かったと思いますね。」ややその後の人生に関わる意思決定場面と服薬や浣腸などの「自分の体のことに対してはすごくよく分かる子でした。」

日々の医療の中の意思決定場面について語られた。しかなどがあった。
［先を想像する力があるか］は子どもがどし，インタビュー内容から生成された概念とカテゴリは，の程度先のことを想像したり予想したりできるかどうかを複雑性は異なるものの同様のプロセス性を持っていると考見極めることで，バリエーションとして「この子はちゃん

えることができたため，区別せずに分析した。以下プロセと，次に何が起こるかを想像できるお子さんかなーと思っ

スに沿って考察する。

て言葉で説明をしました。」 などがあった。［自分で選べるか］は，子どもがどの程度自分で選択することに慣れてい１．
【子どもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴリ

るかどうかを見極めることで，バリエーションとして「日【子どもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴリ

常生活，日中過ごすときに『お風呂どうする？いまする？

の循環は〈支援の必要性の認知〉から始まっていた。［子朝がいい？お昼ご飯終わってからがいい？』という話をしどもが嫌がり治療・処置がすすまない］場合には，治療やたら，『今やる』とか，『熱を測りたいんだけど，いつや処置が子どもの意思と異なるために調整が必要として次る？今やる？遊んでいるの終わってからにする？』っての〈子どもの受け止めの理解〉へと進んでいたが，［親が言ったら，『今やる』って感じで」 などがあった。［自分の決めた治療に対する子どもの思いがわからない］など，子ことを話せるか］は子どもがどの程度自分のことを話し表どもが特に嫌がっておらず素直に従っている場合でも小現できるかを見極めることで，バリエーションとして「そ児 CNS が調整の必要性を認知している場面が多々見られの昼間の状況から，『僕はこうしたい』っていうのを言えた。その判断に影響していたのは【支援の基盤となる小る子だった」 などがあった。［ストレス症状はないか］は児 CNS の認識】カテゴリの〈支援の判断の基準となる倫640

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）佐藤幸子，ほか理観〉の［治療は子どもが主体にならないといけない］とどもの置かれた状況や背景をよく理解できるようになりいう思いであった。野村（2006）は造血幹細胞移植に対す〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉ができるが，そのる子どもの意思決定についての親の関わりについてインタ

あと小児 CNS は［子どもが自分で決めるのを待つ］こと

ビューをもとに分析しているが，その中で親は移植に対すをしていた。その結果さらに〈支援の必要性の認知〉がな

る意思決定を行い，子どもの意思決定に対する親の見解をされた場合は【子どもに合った説明・方法への調整の循持ち，治療の受け入れに向けた子どもへの働きかけを行っ

環】が繰り返され，そして，治療に従うかどうかではなていたことを報告している。親にとって移植は必ず子ども

く〈小児 CNS が子どもの反応に納得できる〉場合にこのに受け入れてもらわなければならないことであり，子ども循環が終結していた。岡野（1994）は，「意思決定プロセ

が受け入れるまで働きかけは繰り返されていた。それに対スは参考情報源の影響を受け自らの価値基準に照らして意して今回の調査では小児 CNS は素直に従っているかどう

思決定を行うものである」と述べている。本研究では小児かに加えて，子どもの意思がどうであるのかを確かめるス

CNS は，〈子どもの受け止めの理解〉をするプロセスを通

テップを丁寧に踏んでいた。子どもに同意を求めるかかわ

して，子どもにどのような情報源が必要かを把握し，〈子りをする点では親と同様と思われるが，小児 CNS は［治どもの状況を踏まえた説明・提案〉をして，子ども自身が療は子どもが主体にならないといけない］という思いから

自分なりの理解に基づいて意思決定するのを待とうとして子どもの意思をより重要に考え対応しようとしていた。堀

いたのではないかと考えられる。また，野村・村田（2003）

越（2006）は「インフォームドコンセントは意思決定のプは意思決定への子どもの参加をめぐる親の関わりの過程をロセスに主体として参加することを権利として認め基本的分析し，親は参加への働きかけをした後に，納得したかや

人権と人としての尊厳の尊重を具現化する手続きである」

受け入れたかをもとに結果の確かめをしていることを報告とし，また「大切なのは子どもと向き合い子どもの言葉にしている。それに対して小児 CNS は，説明や提案をした耳を傾けること」と述べている。子どもの場合は，イン後も決めるのは子ども自身であり，納得して従うという決フォームドコンセントではなくアセントという言葉が使わ定も納得しないという決定もどちらもあることを前提としれているが，子どもの尊厳を尊重するためにも，子どもがて対応していると思われた。

同意したかどうかのみでなく，どのように理解しどのよう

また，小泉（2010）は，親は代理的意思決定を行い，そにとらえているか子どもの言葉に耳を傾けるステップが重の際には子どもの最善の利益を考慮することが求められて要と考える。

いるが，コミュニケーションを密にして最終選択において〈支援の必要性の認知〉をして〈子どもの受け止めの理

医療者と親の価値観を結合することが重要であり，看護師

解〉をする際に，小児 CNS は［一回立ち止まる］など少には「何を選ぶかではなく」「どのように選ぶか」を支援し間を置くような対応をしていた。情動調整が未熟でありすることが必要と述べている。親の考える最善の利益と医一度泣き出したり興奮したりすると他の言葉が入らなくな

療者の考える最善の利益と，さらに子どもの意思が一致しるという子どもの情緒的反応や認知的特徴を踏まえた対応ているとは限らないことから，根気強くコミュニケーショ

であると考えられる。すなわち，混乱や不安などの子ども

ンを重ね，子どもと家族と同じ歩みで決定できるような支の思いに寄り添った，子どもの情動調整の歩調に合わせ援が望まれる。

た対応である。そして〈子どもの受け止めの理解〉を進【子どもに合った説明・方法への調整の循環】のプロセめる際にも，［子どもの誠実性を信じる］ことが基盤にあスを経て［子どもが抵抗することなく治療・処置ができり，子どもに向き合い耳を傾けると子どもは必ず返してくる］ようになった際に，小児 CNS は［子どもの対処行動れるという信念のような子どもへの信頼感を，対象となっの変化を感じる］ことを語っていた。すなわち，前には嫌たすべての小児 CNS から感じることができた。Erikson

がり拒否していた処置でも，子どもの表出を助け，子ども（1963/1977）は母親の応答性のある毎日の世話が，子どもの状況にあった対応により子どもが体験的に学習し，新たの基本的信頼を作り出すと述べており，子どもにとって満な対処方法で対応しようとするなどであり，これは子ども

足でき安心できる経験の積み重ねにより，自分やその場にが意思決定支援を受けたことにより，子ども自身の対処行

対する基本的信頼が形成されていくものと考えられる。同動が変化し，意思決定の上でも発達的に変化したことが考様に小児 CNS の子どもへの信頼感は，子どもと真摯に向えられる。笹月（2020）は子どもの意思決定支援についてき合った経験の積み重ねから，子どもはきちんと向き合え

家族や社会との相互作用の中で発達し続けながら生きる子

ば必ずきちんと応えてくれるという信頼感が形成されたとどもの自己決定能力を引き出し，将来，子ども自身が意思思われる。

決定者となることをゴールに支援の在り方を見出すことが〈子どもの受け止めの理解〉ができると，その過程で子重要であると述べている。また，中野（2013）は子どもも641

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Sato, et al.

家族も，自らの力で意思決定のプロセスをたどり問題を乗
り越えることが子どもの力を高め成長へとつながることをｂ．〈支援方法を決めるための子どもの力や状況の見極め〉

述べている。子ども自身が将来自分で意思決定できるよう〈支援方法を決めるための子どもの力や状況の見極め〉に子どもの力を育てるためには，そのプロセスを丁寧に体のサブカテゴリは意思決定能力の評価に関わるサブカテゴ

験させることが重要であると考える。さらに五十嵐（2020）リと考えられる。子ども以外でも意思決定能力の評価が求

は子どもと同様に意思決定能力の評価が難しい認知症患者

められる認知症患者においては，ガイドラインにおいての意思決定能力を，「支援を受けて自らの意思を自分で決（厚生労働省，2018），治療への同意能力の基準として，選定することのできる能力」と定義し，代行決定から支援つ択の表明，理解，認識，そして選択の合理性が挙げられて

き意思決定へのパラダイムシフトも必要であることを述べおり，その判定のために HDS-R や MMSE などの尺度がている。子どもの場合も成長に伴い自分で様々な意思決定活用されている（田村ほか，2021）。これらの認知や理解ができるようになることを考慮して，発達を促す意思決定に関する能力の見極めは意思決定支援には必須のものと考支援と位置付けていくことが必要と考える。

える。今回の結果で得られた〈支援方法を決めるための子

小西・田中（2015）は，「意思決定支援ガイドラインのための基礎研究報告」において意思決定支援は意思形成，意どもの力や状況の見極め〉では，小児 CNS は，日々の子
どもとのかかわりの中で［自分で選べるか］，［どのぐらい

思表明，意思実現の３つのプロセスによって構成され，対理解できるか］，［先を想像する力があるか］，［自分のこと象となる事柄は小さなことから大きなことまであり，これを話せるか］等の選択の表明，理解，認識に関わる力の見らのプロセスは固定的一方的なものではなく，循環しなが極めを行っていた。

ら動いていくと捉えている。本研究で明らかになったプロ〈支援方法を決めるための子どもの力や状況の見極め〉

セスも同様であり，子どもの場合は意思形成や意思表明支のサブカテゴリでは，その他に［ストレス症状はないか］，

援の過程も，行きつ戻りつしながら循環していると考えら［機嫌はどうか］，［性格や気質の見極め］などの概念が生れる。

成された。［ストレス症状はないか］は身体症状や心理的な症状があるかどうかを見極めることである。意思決定を

２．【支援の基盤となる小児 CNS の認識】カテゴリ

求められる場面では子どもが苦痛を伴うことが多く，子どａ．〈支援の判断の基準となる倫理観〉

もは情緒反応をコントロールすることがまだ上手にできな【支援の基盤となる小児 CNS の認識】カテゴリの〈支援いため（三間屋，2001），ストレス症状の観察は重要と考の判断の基準となる倫理観〉は【子どもに合った説明・方えられる。入院や治療によって，子どもは少なからずスト法への調整の循環】カテゴリの多くのサブカテゴリに影響レスを受ける。小児がんの治療後に PTSD 症状を呈する子していた。支援の必要性の認知から，その子どもの理解やどももいる（栗山，2019）。子どもは感情や行動のコント

支援方法そしてその結果の評価に至るまで，看護師の倫理ロールが未熟なために身体症状を呈することも多い。たと観が必要であり，看護師自身が自分の倫理観を高めるよう

え認知的に理解できる年齢であっても，心理的な症状をに子どもの倫理に関する指針（日本小児看護学会，2010）

呈したり，退行現象が起きたりしているときには，その等を正しく理解する必要がある。小児 CNS は倫理的な調

子どもの心理反応に合わせた方法をとる必要がある。宇

整機能を役割として求められているため倫理的な感性は高治（2003）は意思決定能力の法的な定義では理性が強調さいと思われるが，これは小児看護に携わるすべての看護職

れるが子どもの側の要因として気質や感情，経験や嗜好等に必要な知識であり，努めて倫理観を涵養していく必要がの影響も考慮する必要があり，子どもを治療の場に参加さある。

せる雰囲気作りが重要であると述べている。また，川崎

イギリスの意思能力法（The Stationery Office on behalf of（2017）は成人を対象に，がん患者の意思決定支援プロセ

16歳以上は本人に意思決定能力があることを前提にしていて潜在的な意思決定能力をモニターする」カテゴリを抽出る。また，認知症患者や障害者等のガイドラインではたとしている。子どもにおいては，発達検査等で認知能力を評

え能力がなくても本人の意思決定が原則というスタンスが価することはできるものの，評価に時間がかかりすぎるこ

とられている（厚生労働省，2018；山口，2015）。子どもとや，子どもの能力が経過とともに発達していくこと，判の場合は最終的な決定は保護者にゆだねられているもの

断を求められる意思決定が治療やその後の人生に関わる意の，小児 CNS は子どもの意思を重要視して，できる限り

思決定場面から服薬や浣腸などの日々の医療の中の意思決の意思の形成や表明を支援していた。そしてそれが子ども定場面など様々であることから，日々のかかわりの中で，の発達にも意義のあることと認識していたと思われる。

子どもの選択の表明，理解，認識，そして選択の合理性に

the Department for Constitutional Affairs, 2007/2009）では，

642

スに効果的に関与する相談技術として「身体状況を判断し日本看護研究学会雑誌 ，46（4）佐藤幸子，ほか

関する力をモニタリングしながら，必要な場面に応じて支理解〉そして〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉さら援の方法を選択していくことが妥当な評価・支援方法と考に［子どもが自分で決めるのを待つ］へと推移し，さらえる。

に，〈支援の必要性の認知〉がなされた場合，再度〈子どＢ．子どもの意思決定支援に関する看護実践に対する示唆
子どもの意思決定においては，子どもが治療やケアに主体的に取り組めるように支援する課題がある。本研究でもの受け止めの理解〉を確認し〈子どもの状況を踏まえた説明・提案〉を行うという【子どもに合った説明・方法への調整の循環】が生じていた。
【支援の基盤となる小児 CNS の認識】カテゴリは〈支援は，必ずしも一つの支援で子どもが意思を表明し，主体的の判断の基準となる倫理観〉と〈支援方法を決めるためのに臨めるようになるわけではなく，【子どもに合った説明・

子どもの力や状況の見極め〉のサブカテゴリからなり【子方法への調整の循環】カテゴリで示されたような看護師にどもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴリに影響よる，根気強い〈子どもの受け止めの理解〉や〈子どものしていた。

状況を踏まえた説明・提案〉そして［子どもが自分で決め以上のことから，子どもの意思決定を支援するプロセス

るのを待つ］の繰り返しによるプロセスが必要であることを進展させるためには，看護師の倫理観を高め，子どものが示された。このプロセスを理解することが，子どもの意

力や状況の見極めを行うことが必要であることが示唆され思決定における支援の課題を達成するために重要であるこた。

とが示唆された。

なお，本研究の一部は日本小児看護学会第32回学術集会

また，【子どもに合った説明・方法への調整の循環】を進めるためには，【支援の基盤となる小児 CNS の認識】カ

テゴリの〈支援の判断の基準となる倫理観〉および〈支援で発表した。
謝辞

方法を決めるための子どもの力や状況の見極め〉が必要で本研究にご協力いただきました皆様に心より御礼申し上あることが示された。倫理観の重要性については言うまでげます。また，分析にあたり助言をいただきました先生にもないことであるが，特に小児 CNS はその倫理的調整に感謝申し上げます。

小児 CNS としての看護職や他職種に対する教育的な機能

利益相反の開示

ついて教育・トレーニングを受けていることから，今後もの発揮が期待される。さらに，〈支援方法を決めるための本研究における利益相反は存在しない。

子どもの力や状況の見極め〉をもとに子どもの意思決定能
力や関連要因の評価について検討することも可能と思われる。

研究助成情報本研究は，JSPS 科研費 JP20K10826の助成を受けたものである。

Ｃ．研究の限界と今後の課題
本研究では，小児 CNS が子どもの意思決定を支援する

著者貢献度

プロセスについてのみ説明力を持つという方法論的限定性

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収がある。そのため今後子どもの意思決定能力や関連要因の集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終評価について検討する際にも，小児 CNS 以外の看護者に原稿を確認した。

よるフィードバックが必要となる。

また，今回は子どもの支援プロセスに焦点化したが，実際の支援では保護者や医療関係者も含めて考える必要がある。

結論

小児看護専門看護師が子どもの意思決定を支援するプロ
セスについて修正版グラウンデッド・セオリー・アプロー
チを用いて分析したところ，以下のプロセスが明らかになった。
【子どもに合った説明・方法への調整の循環】カテゴリ
では，〈支援の必要性の認知〉から〈子どもの受け止めの文

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2022年８月１日受付
2022年12月21日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）佐藤幸子，ほか

Original Article

Pediatric Certified Nurse Specialist’s
Decision-Making Processes
in Supporting Children

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（4）, 635-645©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20221221200

Yukiko Sato, PhD, RN, PHN1, Hitoshi Shiwaku, PhD, RN, PHN2,

Shiho Konta, PhD, RN, PHN3, Keiko Taneyosi, PhD, RN4,
Youko Kon, MSN, RN, PHN5
1

Sendai Seiyo Gakuin College, Miyagi, Japan, 2Tohoku University Graduate School of Medicine, Miyagi, Japan
Yamagata University, Yamagata, Japan, 4Tokyo Metropolitan University, Tokyo, Japan
5
Yamagata University Hospital, Yamagata, Japan
3

Abstract

Objective: To clarify the decision-making processes of pediatric certified specialist nurses（pediatric CNS）
in supporting children. Methods: A survey and analysis using the modified grounded theory approach were
performed with eight pediatric CNS. Results: The analysis generated two categories: “Cycle of adjustments
to explanations and approaches tailored for children” and “perceptions and awareness of pediatric CNS thatare the foundation of support.” Seven subcategories were also generated. The category “cycle of adjustments
to explanations and approaches tailored for children” involved a cycle of pediatric CNS’ “understanding
the acceptance of the child” after “recognizing the need for support” and providing “explanations and/or suggestions based on the child’s situation” and “waiting for the child to decide for him/herself.” Thecategory “perceptions and awareness of pediatric CNS that are the foundation of support” was composedof the following two base subcategories: “Ethics that form the basis of decisions in providing support” and“thorough understanding of the children’s ability and situation for deciding on methods of providing support.”
Conclusions: The findings of this study suggested that “perceptions and awareness of pediatric CNS that are
the foundation of support” is necessary to support children’s decision-making.
Key words
pediatric certified nurse specialist, decision-making, support, process, child
Correspondence: Y. Sato. Email: yu_sato@seiyogakuin.ac.jp

645

研究報告

慢性心不全患者に対する慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援日本看護研究学会雑誌
2023, 46（4）, 647-655©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20221226204

永田絵理香１，佐野元洋２，眞嶋朋子２
東京歯科大学市川総合病院，２千葉大学大学院看護学研究院

１

要

旨

目的：慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援について明らかにし，心不全患者の意思決定支援に関する示唆を得ること。方法：慢性心不全看護認定看護師12名に半構造化面接を行い，得られたデータを質的帰納的に分析した。結果：慢性心不全患者が意思決定をするための慢性心不全看護認定看護師の実践として【意思決定に繋がる信頼関係を構築する】，【ありのままの患者や家族を理解する】，【病状と療養方法の理解を促進する】，【患者の意思を引き出し，患者が望む生き方の実現につなげる】，【患者の今後を予測し，患者が自分の意思を表出できる時期に，はたらきかける】の５つのコアカテゴリーが抽出された。結論：認定看護師は，患者の望む生き方とつながるように意識しながら，病状や療養生活の指導を行っていた。また，日々患者と接する中で，患者の意
思の表出に関心を持ち，状況に合わせたタイミングで意思確認や意思表出の支援を実践していた。
キーワード
心不全，認定看護師，意思決定，アドバンス・ケア・プランニング（ACP）
責任著者： 永田絵理香．Email: erika.n.0307@gmail.com

緒言平成30年の調査において，心疾患の死亡数は20万8,210

もらうための意思決定支援」が含まれており，心不全患者への意思決定支援の必要性がうかがえる。
治療選択にかかわる看護実践は，意思決定（表明）の支人であり，悪性新生物に続いて第２位の死因順位となっ援と同時に進めていく必要があり，看護師には「その人ている（厚生労働統計協会，2019，p.62）。心疾患の中でにとっての最善」のための合意形成を促進する役割があ

さらに増加していくことが予測されている（Okura et al.，は【患者の意思を尊重しつつ家族にとっても最善の選択を2008）。入院日数の短縮化が促進されている昨今では，末したい】という思いを抱いており（瀬沼・手塚・塚越・二期心不全患者に対する外来での点滴療法（西ほか，2009）

渡，2022），高齢がん患者の意思決定支援では，高齢者本や，在宅でドブタミン持続点滴を行う事例（寺本ほか，

人の意向を汲み取りつつ家族が決定する項目が報告されて2013）などが報告されている。心不全の治療に対する選択いる。一方で，患者本人よりも家族の意向が優先される状肢が増えたことにより，患者・家族の現状や希望により況も明らかとなり，患者本人と家族の両者にとって最善の即した意思決定支援が必要とされていることが推測され選択ができるよう支援することの必要性が示唆されているる。心不全の治療においては，終末期を含めた将来の状態（片山，2016，pp.1197-1200）。パーキンソン病患者の模擬も心不全の患者は増加傾向であり，人口の高齢化に伴い，の変化に備えるためのアドバンス・ケア・プランニングる（長江，2016，p.1144）。治療期の高齢がん患者の家族事例をもとにした病棟看護師と退院調整看護師の退院に伴（以下，ACP）を行うことが重要とされており，心不全入う意思決定支援における役割認識では，病棟看護師と退院ている（日本循環器学会，2018，pp.111-112）。心不全患を役割として認識していた（中村，2021，p.106）。前述の院や症状増悪などの際には，ACP の実施が特に推奨され調整看護師が共通して「患者と家族の意向や希望の把握」

者の ACP の概念分析を行った研究（山本・吉岡，2020，

通り，意思決定の際には患者や家族の希望を把握した上でた【その人の価値の探求】には，「納得した人生を送って者に対する意思決定支援はがんなどの分野と比較して遅れ

p.540）において，心不全患者の ACP の属性として示され最善の選択を支援することが重要であるものの，心不全患

647

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Nagata, et al.

がちであり，心不全患者に焦点を当てた意思決定支援の研Ⅰ．研究目的究は少ない。
濱村・藤田・青木・尾山（2019，pp.244-245）の調査で慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援について

は，非がん疾患患者の意思決定支援に関わったことがあ明らかにし，心不全患者の意思決定支援に関する示唆を得

る看護師のうち，困ったり悩んだりしたことがある割合ること。

は，95.5％であり，困ったり悩んだりした患者の疾患は心疾患がもっとも多く，意思決定支援の課題として，【早期Ⅱ．用語の操作的定義

からの意思表示と支援】が明らかとなった。高田（2015，

p.1058）は，心不全患者は増悪と寛解という経験を繰り返

意思決定：どこでどのように過ごしたい，何がしたい，ますことから，再び回復することを期待し，エンドオブライ

たはしたくないなどの治療の方向性や療養スタイルについフケアが現実的に考えられず，意思決定のタイミングを逃て，患者が選択すること。

すことも少なくないと述べており，心不全の治療経過の中意思決定支援：患者が意思決定を行うために，患者と家族で，適切なタイミングで意思決定を行うことは困難であるの意思を引き出し，決定につなげること。本研究では，退ことが推察される。心不全の特性を踏まえた具体的な意思院調整の部分は含まない。その理由は，本研究は認定看護決定支援については明らかとなっておらず，心不全の治療師による患者と家族の支援に焦点を当てており，他の職種や患者の療養スタイルなどの多様な選択を適切なタイミンとのかかわりを含む退院調整に関する内容は，研究の焦点

グで支援する方法を検討することは重要であると考えられと異なるためである。

る。
慢性心不全看護認定看護師（以下，認定看護師）は，比Ⅲ．研究方法較的新しい認定看護分野であり，慢性心不全患者の身体的・精神的アセスメント，増悪因子の評価，療養生活の支１．研究デザイン

援，多職種との協働による心不全のコントロール，患者・質的記述的研究家族への倫理的配慮，看護職への相談・支援などの役割

本研究は，研究対象者の語りからできるだけ離れずにが期待された認定看護師である（池亀ほか，2011，pp.11-

データを示すことを目指すため，「研究者の解釈をそのまる役割の１つとして「慢性心不全患者・家族の権利を擁

質的記述的研究デザインを選択した。

12）。三浦（2012，p.364）は，この認定看護師に求められま提示する」分析方法（谷津，2015，pp.158-161）として，護し，自らが具体的な治療やケアの選択をできるように
倫理的配慮ができる」と述べているが，症例報告（阿部，2013；森野ほか，2017；鷲田，2015）などが多く，認定看２．調査期間2017年４月１日～2017年10月31日。

護師の実践に関する研究論文は少ない。網谷・原田・村瀬（2019，p.105）の研究では，対象者が精神疾患をもつ心不３．研究対象者の選定基準

全患者ではあるものの，認定看護師が患者の不安や心配事

認定看護師を取得して１年以上経過しており，医療機関に対してしっかり向き合い，聴く時間を保証し，患者の強において心不全患者・家族と日常的にかかわり，意思決定

みを引き出す看護ケアについて示された。

支援の経験がある者。

患者の意思を尊重した治療・ケア実現のためには，患者が自らの意思を表明することで，患者本人と家族が主体的

４．対象者の募集方法に治療やケアの決定に関わることが重要である。心不全

対象者は，研究者が選定基準を満たす対象候補者へ研究は，その特徴的な経過から，意思決定支援が困難となりやの参加を依頼し，同意が得られ調査終了した後に，次の対

すいため，専門的な知識・技術をもつ認定看護師が行う意

象候補者の推薦を依頼する，スノーボールサンプリングに

思決定支援を明らかにすることによって，心不全患者へのよって対象者を募集した。

意思決定支援に関する示唆を得られると考える。そこで本研究は，慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援について明らかにし，心不全患者の意思決定支援に関する示
唆を得ることを目的とした。

５．調査方法および調査内容
質問紙調査と面接調査を行った。研究対象者の基礎情報に関する質問紙とインタビューガイドを事前に送付し，質問紙は面接時に回収した。質問紙では，年齢，性別，所属
施設，臨床経験年数，認定看護師取得時期などを聴取した。

648

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）永田絵理香，ほか

面接調査は，プライバシーが保護できる場所で60分程度

二次コードとした。さらに，意味内容が類似するものをまの半構造化面接を実施し，面接内容は研究対象者の同意をとめ，共通する内容を一文で表現し，サブカテゴリー，カ得て，IC レコーダーに録音した。面接の内容は，普段実

テゴリー，コアカテゴリーの順に抽象化した。研究の全て践している意思決定の場面，意思決定を支援した際の実践の過程で，質的研究に精通した研究者によるスーパービ

内容などとした。対象者から具体的な実践内容を聴取しやジョンを受けた。分析の過程では，質的研究の経験がある

すいよう，意思決定を支援した具体的事例を挙げてもらっ

研究者３名で分析の妥当性について繰り返し検証した。

た上で，実践内容（事例の概要，看護実践内容，事例の患者が意思決定をするための実践を行った理由，実践の際に留意していること）を聴取した。

７．倫理的配慮
本研究は，「看護研究における倫理指針」および「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」を踏まえ，千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会の承認を受けて実６．分析方法谷津（2015，pp.103-105，pp.142-143）は，質的データ施した（承認番号28-112）。研究対象者へは，説明文書をを分析するステップにおいて，「コード化とは，データを用いて研究目的や方法を説明した。また，研究への参加はまとまりごとに分け，簡単な言葉で名前をつける」として自由意思であり，研究への参加を拒否または途中辞退したいる。また，「『コード』にある種のパターン（類似性や規場合でもそれによる不利益が生じないことを説明し，同意則性，特殊性など）がみられるときに，それらの『コー書への署名をもって同意を得た。

ド』を集めて１つのまとまりにしたときに見出されたもの

対象者は就労中の看護師であるため，調査は対象者の業を『カテゴリー』と呼ぶ」と述べている。この質的データ

務に支障のない日時を事前の連絡で調整した上で実施した。

を分析するステップを参考に，面接内容から逐語録を作成

また，調査はプライバシーが守られる場所で行い，データ

し，個別分析，全体分析の順で分析した。

は個人が特定されることのないよう匿名性を保持した。

個別分析では逐語録を精読し，「慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援」について語られている部分をⅣ．結

データとして抽出した。逐語録から抽出する際は，意味内
容が分かり易いよう，必要に応じて前後の文脈を参考に，

果

１．研究対象者の概要

括弧を用いて補足的な言葉を追加した。抽出したデータ

研究対象者および対象者に想起してもらった具体的事例

を，意味内容を損ねないよう要約した一文をコードとした。

の概要を表１に示す。研究対象者は，男性３名，女性９名

全体分析では，すべてのコードを精読し，意味内容が類で，年齢は30歳代が７名，40歳代が５名。看護師経験年数

似するものでまとめ，共通する意味内容を一文で表現し，は11年～28年で，平均17.5年（SD6.6）であった。認定看表１
性別

経験 認定看護年齢
年数 師取得後（年代）（年） 年数（年）

研究対象者の概要

所属施設

所属部署

インタビュー
時間（分）

具体的な事例の概要（年齢／性別／家族背景・支援開始時の状況）

Ａ 女性 30歳代

11

2

大学病院

循環器病棟

62

80歳代／男性／妻・娘／心不全ステージＣ～Ｄ・入院が長期化

Ｂ 女性 40歳代

28

5

循環器専門病院

循環器病棟

117

50歳代／男性／妻・娘／心不全ステージＣ～Ｄ・入院回数の増加

Ｃ 女性 40歳代

26

4

循環器専門病院

地域医療連携課49

60歳代／男性／妻／強心薬依存傾向

Ｄ 男性 30歳代

11

3

大学病院

ICU・CCU77

60歳代／男性／妻・娘一家／入院回数の増加

Ｅ 女性 40歳代

25

3

クリニック

外来

67

80歳代／女性／妻・娘一家／通院治療で心不全をコントロー
ル中

Ｆ 男性 30歳代

113

地域医療支援病院

循環器病棟＋
看護外来

64

70歳代／男性／妻・娘／徐々に治療抵抗性が出現

Ｇ 女性 40歳代

22

5

地域医療支援病院

外来＋在宅

58

50歳代／男性／妻・子／ステージＣ

Ｈ 女性 30歳代

11

3

公立病院

循環器病棟

69

70歳代／男性／独居・娘・孫／短期入院だが短期間で再入院

Ｉ 女性 30歳代

15

3

大学病院

心臓リハビリ室44

60歳代／男性／妻・息子・娘（故）／入院回数の増加
薬依存傾向

Ｊ 女性 30歳代

133

循環器専門病院

循環器病棟

40

60歳代／女性／夫・娘・孫／ EF が低下してきている

65

70歳代／男性／独居・娘／入院回数増加
悪で入院

61

50歳代／男性／父・母（故）／急性増悪による入院後的に透析が必要Ｋ 男性 30歳代

13

3

公立病院

循環器・
心臓外科病棟Ｌ 女性 40歳代

24

2

公立病院

混合内科・CCU ＋心臓リハビリ室

入院回数・期間が増加

体力低下

強心

急性増
将来

649

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Nagata, et al.

護師取得後の年数は２年～５年で，平均3.25年（SD0.92）

がる信頼関係を構築する】，【ありのままの患者や家族を理であった。全ての対象者へのインタビューは，対象者の所解する】ことを行い，【病状と療養方法の理解を促進する】

属施設で１回ずつ行い，インタビュー時間は40分～117分

ことを繰り返しながら【患者の意思を引き出し，患者が望で，平均64.4分であった。

む生き方の実現につなげる】ように努めていた。患者と初対象者の所属施設は大学病院，循環器専門病院，地域医めて接したときから，常に【患者の今後を予測し，患者が療支援病院，公立病院，クリニックであり，所属部署は病

自分の意思を表出できる時期に，はたらきかける】ことを

棟，外来，在宅，地域連携など様々であり，２部署以上に行っていた。
⑴ 【意思決定に繋がる信頼関係を構築する】

所属している対象者も含まれた。

認定看護師は，心不全患者と関わりをもつ際に〔患者と信頼関係を構築するために，世間話やささやかな関わりを

２．分析結果の概要
個別分析の結果で得られた「慢性心不全看護認定看護師

行う〕ことから始めていた。
「労いから始めると，患者がによる意思決定支援」を示すコードは総計201であった。

看護師を受け入れやすくなるため，思うままに療養行動を

全体分析の手順に沿って分析した結果，21カテゴリー，とる患者であっても，まずは患者の状況を労い，適切な療５コアカテゴリーが抽出された（表２）。分析結果につい養行動をとれなかった言い訳であっても否定せずに，まては，コアカテゴリーを【〕で記ずは“聴く”という姿勢をもって関わりをスタートする。

述する。また，カテゴリーの基となった対象者の語りの一（Ｄ氏）」 のように〔信頼関係構築のために，患者の考え部を「】，カテゴリーを〔」内に斜字体 で示す。

や行動を否定せず，患者を理解し，支える姿勢で接する〕
ことや〔患者や家族から信頼され，良い相談相手だと感じ３．慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援
認定看護師は，看護実践の基盤として，【意思決定に繋

表２
コアカテゴリーてもらえるように，患者・家族と接する姿勢や環境を工夫する〕ことで，信頼関係の構築に努めていた。また，〔信慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援
カテゴリー

患者と信頼関係を構築するために，世間話やささやかな関わりを行う
意思決定に繋がる信頼関係を構築する

信頼関係構築のために，患者の考えや行動を否定せず，患者を理解し，支える姿勢で接する患者や家族から信頼され，良い相談相手だと感じてもらえるように，患者・家族と接する姿勢や環境を工夫する
信頼関係を築き，意思決定に繋げるために，患者や家族とできる限り長く継続的に関わる
納得のいく選択に繋げられるよう，治療や療養生活に対する患者の考えや感じる不安を，患者が必要とするタイミングで聴くありのままの患者や家族を理解する患者のことをできる限り正確に理解して支援できるように工夫しながら，患者や家族から話を聴く
病気ばかりに注目せず，患者を一人の人として，生活状況や患者の人生を理解できるよう話を聴く
患者の価値観を尊重した支援にするため，患者の人生で大切なものについて聴いたり，患者の意思を家族とともに考える患者と，患者を支援する家族の考えや悩みをそれぞれ聴き，把握する

病状と療養方法の理解を促進する

病状に関する患者の認識を確認し，理解を深めるために，病状の受け止め方や症状の変化を一緒に確認
し，共有する
患者と家族が心不全によって今後予測される変化を理解した上で選択ができるよう，心不全に伴う症状や治療について説明する
病状についての理解を促し，患者の状態や理解度に合わせた疾病管理指導を行う
望む治療や今後の過ごし方，過ごす場所の希望を具体的に聴き，病状の変化に合わせて思いの変化をその都度確認する

患者の意思を引き出し，患者が望む生き方の実現につなげる

患者の意に沿った治療や，希望する過ごし方を実現させる方法を患者と共に思案する
納得した意思決定のために，患者と家族が話し合うことを促し，互いの思いを代弁する患者にとって適切な時期を判断した上で，希望する看取りの場所を含めた今後の過ごし方の希望を聴く
患者が意思を表出できるよう，患者と日々接し，意思の本質を引き出す工夫をする
意思決定後も患者と関わり，患者が行った決定を支え続ける
患者と家族の状態を考慮しながら，在宅での介護力の確認や，ケアへの参加を促す

患者の今後を予測し，患者が自分の意思を表出できる
時期に，はたらきかける

650

患者の状態が悪化傾向であることを予測しながら接する
心不全の終末期になる前に，患者が自分で意思表示できる時期から支援を進める日本看護研究学会雑誌 ，46（4）永田絵理香，ほか

頼関係を築き，意思決定に繋げるために，患者や家族とでる〕ことを行っていた。〔患者が意思を表出できるよう，

きる限り長く継続的に関わる〕ことで関係性を維持し，継患者と日々接し，意思の本質を引き出す工夫をする〕こと

続的な支援を行っていた。

で患者が表出する意思を積み上げていた。必要に応じて⑵ 【ありのままの患者や家族を理解する】〔納得した意思決定のために，患者と家族が話し合うこと

認定看護師は，「患者から拒否されず，患者が「（自分のを促し，互いの思いを代弁する〕や〔患者と家族の状態をことを）理解してくれてるんだな」と思えるために，愛犬

考慮しながら，在宅での介護力の確認や，ケアへの参加をとの生活状況などの病気以外の話を聴くことで，患者の状促す〕ことで患者の望みができる限り叶うよう支援してい態をアセスメントする。（Ｇ氏）」 など，〔病気ばかりに注「患者が心不全と向き合わないと（意思決定にた。また，

目せず，患者を一人の人として，生活状況や患者の人生をついての）話ができないため，１回目の入院で無理に（意理解できるよう話を聴く〕のように相手が病人であること

思決定の話を）せず，患者が入退院を繰り返すことで，自にとらわれ過ぎないように接し，〔患者のことをできる限分の身体と向き合えたときに初めて（今後についての意思り正確に理解して支援できるように工夫しながら，患者や決定の）話をする。（Ｃ氏）」 など〔患者にとって適切な家族から話を聴く〕ことを行っていた。〔納得のいく選択

時期を判断した上で，希望する看取りの場所を含めた今に繋げられるよう，治療や療養生活に対する患者の考えや後の過ごし方の希望を聴く〕ようにしたり，「心不全患者

感じる不安を，患者が必要とするタイミングで聴く〕のよは，忘年会の参加や，外食に行くかどうかなど，日々細々うに適切な瞬間を判断し，〔患者の価値観を尊重した支援とした意思決定を繰り返している。日常で繰り返す細々とにするため，患者の人生で大切なものについて聴いたり，した意思決定の延長で『最後どうしたい？』と聴き，気患者の意思を家族とともに考える〕ことで患者と家族の理持ちが変わることも考慮して繰り返し確認した。（Ｂ氏）」

解を深めていた。患者と家族が互いの考えを共有できておや「強心薬を切って自宅退院ができるが，切ることで死期らず，誤解が生じる可能性があるときには，〔患者と，患を早めてしまう可能性がある患者に対して，どのように過者を支援する家族の考えや悩みをそれぞれ聴き，把握す

ごしたいか，どのように死にたいかを含めてメリット・デる〕ことも行っていた。

メリットを話す（説明する）のとセットで，本当にどうし⑶ 【病状と療養方法の理解を促進する】

たいか，何を希望するかを聴くようにした。（Ｉ氏）」 な

認定看護師は，〔病状に関する患者の認識を確認し，理ど〔望む治療や今後の過ごし方，過ごす場所の希望を具体

解を深めるために，病状の受け止め方や症状の変化を一緒的に聴き，病状の変化に合わせて思いの変化をその都度確に確認し，共有する〕ことを行っていた。
「（意思決定に繋認する〕心不全の特徴的な病状の変化を考慮した関わりをがるコミュニケーションは）患者が自身の病気をどう理解行っていた。さらに，〔意思決定後も患者と関わり，患者しているかを捉え，医療者と本人・家族の認識の乖離を埋が行った決定を支え続ける〕のように継続的な支援を行っめることが必要だと考える。（そのために）“心不全の病みていた。

の軌跡”で今どこにいると思うか聴くと，（終末期でも）最初の段階だと認識している人もいるため，認識を確認し⑸ 【患者の今後を予測し，患者が自分の意思を表出できる時期に，はたらきかける】

た上で，継続的に看る。（Ｆ氏）」 のように〔病状につい認定看護師は，「心不全の初回の増悪時に，教科書的なての理解を促し，患者の状態や理解度に合わせた疾病管理

予後を含めてアセスメントし，患者が望んでいる生活や抱指導を行う〕や，「この先の過ごし方の希望について話す

えている問題があることを考慮しながら，患者の人生につ際などに，死の話をするようにしている。病態の話ばかりいて一本の線で見通しを立てて関わった。（Ｅ氏）」 のよ

せず，普通に『私も（いつか）死ぬんで』と話すことをうに〔患者の状態が悪化傾向であることを予測しながら接きっかけにして，自然に患者と死生観について話す。（Ｃする〕や，「入院期間の延長，強心薬の漸減や離脱ができ氏）」 のように〔患者と家族が心不全によって今後予測さない状況が続くことは心臓の機能が悪くなってきて，終末れる変化を理解した上で選択ができるよう，心不全に伴う期に差し掛かってるサインだと思うため，それも目安にし症状や治療について説明する〕などして，円滑な意思決定ながら（コミュニケーションを）している。（Ｆ氏）」 のに繋げられるよう努めていた。

ように〔心不全の終末期になる前に，患者が自分で意思表⑷ 【患者の意思を引き出し，患者が望む生き方の実現

示できる時期から支援を進める〕よう努めていた。

につなげる】
認定看護師は，患者・家族との間に築いてきた関係性や基本的な情報をもとにして，〔患者の意に沿った治療や，希望する過ごし方を実現させる方法を患者と共に思案す

Ⅴ．考察

本研究では，12名の認定看護師のインタビューデータか651

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Nagata, et al.

ら，慢性心不全患者が意思決定をするための認定看護師の認識に基づいた意思決定に繋げていく実践であった。認定

実践が示された。この認定看護分野は2012年に認定が開始

看護師は，病状や療養方法の理解が患者の望む生き方とつされ，2017年に調査を実施した対象者の認定看護師取得後ながるように意識し，病状や療養生活の指導を行っていたの年数は２年～５年，平均年数は3.25年であったことから，と考えられる。

看護師の集団であった。また，本研究の対象者の所属施設

多い意思決定場面の１つとして，「治療の中断もしくは中や所属部署が多岐にわたることから，面接内容には様々な止を決断するとき」を挙げている。このような背景から，状況での実践内容が含まれていることが推察される。

ギアチェンジを前提とした援助モデルの構築も検討されて慢性心不全看護認定看護の比較的初期の教育を受けた認定

川崎（2016，pp.11-12）は，がん患者が直面することのいる（青木・庄司・藤田，2015）。一方，末期心不全の約
１．慢性心不全看護認定看護師による意思決定支援の特徴

６～８割にみられる呼吸困難感や全身倦怠感は，体液貯留

心不全患者の意思決定支援をするための基盤づくり

や低心拍出に伴う心不全そのものが原因となりうるため，⑴

認定看護師は，患者と関わる最初の段階で【意思決定に心不全の緩和ケアを早期から導入することが望ましいとさ

繋がる信頼関係を構築する】ことを行っている。信頼関れながらも，症状を緩和するためには最期まで心不全や合係の構築はその後の関わりの大きな基盤となっているこ

併症に対する治療の継続が必要になる（日本循環器学会，とが考えられる。また，〔信頼関係を築き，意思決定に繋2018，pp.114-115）とされている。終末期の心不全においげるために，患者や家族とできる限り長く継続的に関わる〕のように，支援を進める中でも継続して行っているて医療機器の停止を検討することはあるものの，治療を完全に中止するようなギアチェンジを行うことは少なく，関わりでもあると考えらえる。豐田・八代（2015，p.24） 〔病状についての理解を促し，患者の状態や理解度に合わは，高齢者の退院に関わる退院調整・支援看護師の意思決せた疾病管理指導を行う〕ことは，心不全増悪を回避し，定の拠り所の１つとして，信頼関係が，患者の意向に沿う

患者の苦痛症状を最小限に留めることで，患者が決定した

支援の原動力になっていたと述べている。また，Umihara,

療養スタイルが維持されるための支援でもあるといえる。

ん患者が治療選択をする際，治療選択に対する満足感は医病態であるが，死の可能性について話すことはできるだけ

Nishikitani, & Kubota（2016，p.243）の研究によれば，が師との信頼関係に強い関わりがある。また，医師と患者の心不全は突然死や生命の致死的状態に陥る可能性のある先送りにしたい医療者の心情がある（能芝，2014，p.117）。

信頼関係の構築は，治療選択と治療後の健康状態の改善の〔患者と家族が心不全によって今後予測される変化を理解

満足度を高めるもっとも重要な要因であることが示されした上で選択ができるよう，心不全に伴う症状や治療につた。このことから，患者の意思決定を支援する際も，患者いて説明する〕ことは，致死的状況に陥りやすい慢性疾患や家族と信頼関係を構築することは重要であると考えられであるという心不全の特徴に向き合い，患者と深く関わるる。よって，【意思決定に繋がる信頼関係を構築する】は，ことで実現する実践であると考えられる。死も含めた今後患者や家族が納得し，満足度の高い意思決定支援に繋げての状況について話し合うことは，心不全の悪化によって致いくための基盤を築く実践であることが示唆された。

死的状態に陥る可能性も踏まえた上で，今後の過ごし方に⑵

認定看護師の強みを生かした意思表出の支援

慢性心不全看護認定看護師に期待される能力として「症状緩和のためのマネジメントを行い，QOL を高めるため

ついてより具体的に考え，患者の希望をできる限り実現することに繋がる可能性がある。
角田（2004，p.1842）は，意思の表出をよい方向で喚起の療養生活行動を支援する」，「慢性心不全患者の対象特性

するような援助の働きかけは，自己決定を支える強力なと心不全の病態に応じた生活調整ができる」などがある

要素の一つとなりうると述べている。また，塩田・角田（池亀ほか，2011，pp.11-12）。これは意思決定支援の実施（2013，p.33）の報告によれば，信頼関係は意思決定の影と考えられる。川崎（2015，p.284）は，看護者は患者ができるよう，患者と日々接し，意思の本質を引き出す工夫に関わらず，心不全患者に提供されている看護実践である

誤った認識によって意思決定をしている場合には，その認響要因になることが示唆されている。〔患者が意思を表出をする〕や〔患者の意に沿った治療や，希望する過ごし方

識を修正することにより意思決定能力を高めることが必要を実現させる方法を患者と共に思案する〕は，分析の結果であると述べている。〔病状に関する患者の認識を確認し，【患者の意思を引き出し，患者が望む生き方の実現につな

理解を深めるために，病状の受け止め方や症状の変化を一げる】のカテゴリーとして抽出されたが，この関わりの背緒に確認し，共有する〕など【病状と療養方法の理解を促

景には，認定看護師が【意思決定に繋がる信頼関係を構築

進する】ことは，認定看護師が日常的に行っている看護実

する】ことによって，患者との関係性を築き，日々患者と践であると同時に，患者の病状理解を深めることで正しい接することで築いたその関係自体が，患者が意思決定をし652

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）永田絵理香，ほかていくことを支える要素となっていると考えられる。よっに応じて活用することは，ケアを標準化することでより質て，信頼関係の構築は，本格的に意思決定が必要となる前の高い支援を実践できる可能性がある。

から実践していくことが重要であることは，先行研究と同様に本研究の結果からも示された。

Ⅵ．研究の限界と今後の課題

慢性心不全は，急性増悪による入退院を繰り返しながら最期は急速に悪化し，終末期の判断がしばしば困難である

本研究は，2020年12月時点で472名が登録されている慢（日本循環器学会，2018，p.112）ため，【患者の今後を予測性心不全看護認定看護師（日本看護協会，2020）のうちのし，患者が自分の意思を表出できる時期に，はたらきかけ

比較的初期の認定看護師教育を受けた12名を対象とした研る】のように，心不全の病みの軌跡の特徴を踏まえ，適切究である。また対象者の背景や臨床経験が様々であり，本なタイミングで関わりができるよう努めている認定看護師

研究の結果は対象者の記憶に基づくデータであるため，心の様相がうかがえた。谷本ほか（2015，p.113）は，非がん不全患者への意思決定支援のすべてを示すことは困難であ疾患患者のエンドオブライフケア実践の背景には，患者のる。今後はジェネラリストを含め，対象者となる看護師を意向が状態悪化に伴い分かりにくくなることなどが知られ増やし，心不全患者の意思決定のための実践のプロセスをているが，熟練看護師は患者の予後は分かりにくくても過詳細に観察，分析することでさらに具体的な支援方法が明去から今後を見通したうえで，今の患者の身体と心のバラ

らかになる可能性がある。また，知識や経験に個人差がンスをみてケアの方向を定め，患者の自己表現を見出し，あっても，一定の看護の質を保ち，意思決定を支援できる

患者の意向をケア体制に浸透させる調整を行っていたと述

ツールを活用する方法や，既存のツールを使用した実践にべている。本研究の対象者も，〔患者の状態が悪化傾向で関する調査は今後の課題である。

あることを予測しながら接（する）〕し，〔心不全の終末期になる前に，患者が自分で意思表示できる時期から支援を

結

進め（る）
〕ていたことから，心不全の特徴を踏まえ，経過を見通しながら，意思表出を援助していることが明らか
となった。

語

慢性心不全看護認定看護師は意思決定を支援するために，信頼関係を構築しながら継続的にかかわり，意思決定が必要となることを予測し，患者の考えや人生における望２．心不全患者の意思決定を支援する際の看護実践への示

みも含めて患者を理解していた。その上で，患者の望む生唆

き方とつながるように意識しながら，病状や療養生活の指本研究の結果より，認定看護師は意思決定支援をするた導を行っていた。また，日々患者と接する中で，患者の意

めの基盤をつくり，専門的な知識・技術など認定看護師と思の表出に関心を持ち，患者の状況に合わせたタイミング

しての強みを生かした意思表出の支援を実践していること

で意思確認や意思表出の支援を実践していた。

が示された。本研究は，心不全看護のスペシャリストであ

質の高い意思決定支援のためには，専門性の高い認定看る認定看護師の実践に関するインタビューを質的帰納的に護師のみが支援を行うだけでなく，心不全患者とかかわる分析した結果から得られた知見であるが，心不全看護にか多くの看護師が看護実践を積み重ねることが重要である。

かわる１人１人の看護師が本研究の結果を個々の能力の可能な範囲で生かすことで，心不全患者のよりよい意思決定に繋がると考えられる。

謝

辞
本研究にご協力いただきました12名の慢性心不全看護認

Stacey et al.（2017，pp. ７ - ８，pp.20-23）は，Decision Aids

定看護師の皆様，施設長の皆様，看護管理者の皆様へ，心の効果として，「意思決定やそのプロセスに満足しやすい」より感謝申し上げます。また，本研究を進めるにあたり，

や「医師と患者のコミュニケーションが向上する」ことな

ご指導を賜りました諸先生方へ深く感謝申し上げます。

どを報告している。高田（2019，pp.43-44）は，対話のプロセスを体系化して作成された「ACP 支援ツール」を活

本研究は千葉大学大学院看護学研究科修士論文の一部を加筆修正したものであり，本研究の一部は，第15回日本循

用した ACP の実践の考察の中で，質の高いケアのために，

環器看護学会学術集会において発表した。

ることを述べている。心不全は長期の経過をたどる患者が利益相反の開示

ケアの標準化が重視されることやケアの連続性が重要であ多いため，知識や技術，経験の異なる数多の看護師がかか

本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。

わる。患者が治療の方向性や療養スタイルなどを意思決定する際の支援において，既存の意思決定支援ツールを必要
653

Nagata, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）

著者貢献度

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すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

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日本看護研究学会雑誌 ，46（4）永田絵理香，ほか

Research Report

Decision-Making Practices
for Patients with Chronic Heart Failure
by Certified Nurses
for Chronic Heart Failure

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（4）, 647-655©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20221226204

Erika Nagata, MSN, RN, PHN1, Motohiro Sano, PhD, RN, PHN2,
Tomoko Majima, PhD, RN, PHN2

1Tokyo Dental Collage Ichikawa General Hospital, Chiba, Japan
Graduate School of Nursing, Chiba University, Chiba, Japan

2

Abstract

Objective: This study aims to clarify the decision-making support provided by certified chronic heart failure
nurses（CNs）and obtain suggestions regarding decision-making support for heart failure patients. Methods:
Twelve CNs were interviewed using a semi structured interview and the gathered data were qualitatively
analyzed inductively. Results: The following five core categories of practices for CNs to assist patients withchronic heart failure in making decisions were identified: building trusting relationships that lead to decisionmaking, understanding patients and their families, promoting the understanding of the disease and treatment
methods, eliciting patients’ wishes and assisting them in realizing their desired lifestyle, predicting patients’future, and working with them when they can express their own will. Conclusions: The CNs offered guidanceon the patient’s condition and medical treatment while considering their desired way of life. Furthermore, indaily contact with patients, CNs were interested in the expression of patients’ intentions, and they practiced
situation-appropriate intention confirmation and support.
Key words

heart failure, certified nurses, decision-making, advance care planning（ACP）
Correspondence: E. Nagata. Email: erika.n.0307@gmail.com

655

研究報告
日本看護研究学会雑誌
2023, 46（4）, 657-670©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20230116203

2018年時点の全国の訪問看護ステーションにおける小児の訪問看護の実態からみた課題
赤羽根章子，部谷知佐恵，岡田摩理，叶谷由佳，遠渡絹代，
市川百香里，濵田裕子，泊祐子

将来構想委員会看護保険連合ワーキング障害児プロジェクト
要旨

目的：小児の訪問看護の実態を分析し課題を明らかにする。方法：小児慢性特定疾病（以下，小慢とする）の指定医療機関として掲載があった訪問看護ステーション（以下，訪問 St. とする）2,500か所に質問紙を送付し分析した。結果：実際に小慢の指定を受けていたのは71.7％，小児利用者がいる訪問 St.（以下，小児有訪問 St.）は60.7％であった。小児の訪問をしていない理由は「依頼がない」が最も多かった。小児有訪問 St. は看護師数や利用者数が多く，訪問 St. ごとの小児利用者数は１人が多かった。人工呼吸器装着の割合は58.2％であった。小児訪問看護を広げるための対策や制度として，教育的支援の充実や連携がとりやすい体制づくり等の要望があった。結論：小児訪問看護の経験をもつ訪問 St. と協働し，経験の不足を補う教育的支援と多職種連携体制およびそれに伴う報酬の整備，社会へのさらなる周知の必要性といった課題が見出された。
キーワード
訪問看護ステーション，訪問看護，小児訪問看護，小児訪問看護ステーション
責任著者： 赤羽根章子．Email: akabane.akiko.y5@mail.f.thers.ac.jp

はじめに看護においても，高度な医療への対応の難しさ（遠渡ほか，2017）や，小児の家族，特に母親との関係を築いてい我が国において医療的ケア児は増加の一途をたどり，訪くことの重要性（松崎ほか，2014；坂本，2016），地域連

問看護を利用する小児の数も年々増加している。2001年と携の重要性（島田，2016）などが指摘されており，高齢者

比較すると，2015年は9.5倍と（厚生労働省，2017a），訪とは異なる小児ならではの特徴に付随する困難が予測され

問看護の需要は高くなっている。しかし，小児在宅医療のる。このような社会状況を受けて，厚生労働省は訪問看護

資源は少ないことが指摘されており（片山・臼井，2009；

や小児在宅医療など地域の小児在宅支援体制の構築に力を松崎ほか，2014），全国訪問看護事業協会（2011）や西・入れている（厚生労働省，2017b）が，体制整備の途上で

榎本・田口（2015）の調査においても，小児への訪問実績あり，どのように整備していくとよいかは模索段階であるのある訪問看護ステーション（以下，訪問 St. とする）はと考える。

全体の３割前後であることが示されている。小児の訪問実

本研究チームでは，障がい児と家族の生活世界を広げる

績がない背景には，小児の依頼がないことや，小児の訪問

ための訪問看護の支援について検討するために，2015年か

看護を難しいと感じること，小児看護の経験者の不在，マら訪問 St. を対象とした面接調査による研究を行ってきた。

ンパワーの不足など，様々な課題があることが指摘されてその中では，小児の訪問看護には高齢者とは異なる支援のいる（郷・山田・大久保・北村，2014；松澤ほか，2015；

困難さがあること（遠渡ほか，2017）や，診療報酬では算

全国訪問看護事業協会，2011）。

定できない訪問看護サービスをしていること，自治体によ前田（2016）は，小児在宅医療の対象となる子どもの特りサービスに差がある現状（岡田ほか，2020）が明らかと徴として，医療依存度が高いことや，成長に従って病態がなった。全国どこの地域においても，小児と家族が質の高変化すること，24時間介助者が必要で目が離せないことないサービスを受けられるようにするためには，実情に即しどを挙げている。このような小児の特徴から，小児の訪問た対策が必要であることが示唆された。
657

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Akabane, et al.

しかし，上記の研究は限られた訪問 St. からの聞き取り

２．小児を訪問の対象としていない理由

であり，2010年の全国訪問看護事業協会の調査（2011）以

成人高齢者のみに訪問看護を行っており，小児を訪問看降に，全国的な小児の訪問看護の実態を明らかにした研究

護の対象としていない場合には，その理由を７つの選択肢は見当たらなかった。そのため，全国的な調査を実施し，の中から選択するように求めた。複数回答も可とし，他に小児在宅医療を支える訪問 St. が充実する対策を検討する

理由がある場合には，その他として自由記述ができる欄を必要があると考えた。そこで，本研究チームは小児の訪問設けた。

看護を受け入れる意思があると予測される「小児慢性特定疾病医療費助成制度の指定を受けている訪問 St.」を対象

３．小児利用者がいる訪問 St. のみに対する質問内容

として，2018年に質問紙調査を行った実態を報告した。そａ．小児利用者と併設施設の状況して得られた結果から，小児の訪問看護における課題を検調査時点での訪問している小児利用者数，小児利用者の討したため，報告する。

うち医療的ケアを行っている児の数（以下，医療的ケア児
数とする），実施している医療的ケアの種類，経営母体がⅠ．研究目的全国の小児慢性特定疾病指定訪問 St. において，小児の運営している小児が利用可能な併設するサービス
ｂ．小児訪問看護の特徴
研究者らの過去の研究（遠渡ほか，2017；岡田ほか，

訪問看護の実施に関する実態を把握し，小児の訪問看護に2017）を基に，研究者間で小児の訪問看護の特徴を検討しおける課題を明らかにする。

10項目を設定した。小児の特徴の10項目は，「①医療的ケ
アや複雑な技術・判断が必要となることが多い」「②小児Ⅱ．研究方法Ａ．対象の身体的な状態に関する電話やメールでの緊急連絡が多い」「③小児の身体的な状態に関する緊急訪問が多い」「④小児のケアに際して親の意向が大きい」「⑤成長に伴いケ
ア内容が変化することが多い」「⑥育児支援や発達の節目

2017年12月の時点で，小児慢性特定疾病情報センターのでの相談を受けることが多い」「⑦家族の緊急の用事や家

ホームページに「小児慢性特定疾病医療費助成制度におけ族の体調不良による訪問看護が多い」「⑧家族の予定の用る指定訪問 St.」として掲載されている全国都道府県の訪事のために見守りや留守番の訪問看護が多い」「⑨家族か為抽出法で2,500か所を抽出した。上記の指定訪問 St. は，応じた他施設・多職種間のコーディネートをしている」で

問 St. 5,099か所から Excel にて乱数表を作成し，単純無作

らの相談で長時間を要することがある」「⑩個々の状況に

小児の訪問看護を行うことを前提として申請していると考ある。

えられるため，小児の訪問看護を受け入れる意思があるとみなし対象とした。
Ｂ．調査期間2018年１月～３月
Ｃ．調査方法
郵送法による無記名自記式質問紙調査を行った。
Ｄ．調査内容以下の内容について，回答を求めた。
１．訪問 St. の属性
所在地（都道府県），開設主体，小児慢性特定疾病医療費助成制度における指定の有無，訪問可能範囲，訪問看護師数（常勤と非常勤），調査時点での訪問している全利用者数

658

それぞれの項目について「全くあてはまらない」から「大変あてはまる」の５段階で評価を求めた。
ｃ．小児の訪問看護を広げるための対策や制度すべての訪問 St. に対して，小児の訪問看護を広げるた

めにどのような対策や制度があるとよいと考えるかについて，自由記述で尋ねた。
Ｅ．データ分析方法
１．訪問 St. の属性

訪問 St. の属性は，記述統計を行った。小児利用者の有無による比較をするために，小児利用者がいる訪問 St.（以下，小児有訪問 St. とする）とそれ以外の訪問 St.（以下，
小児無訪問 St. とする）の２群に分けた。小児利用者の有無による差があるかどうかを検討するために，訪問 St. の属性については，χ2検定を用いた。訪問看護師数（常勤と非常勤）と全利用者数は，Mann-Whitney の U 検定を用いて比較した。いずれも統計学的有意水準は p ＜ .05とした。

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）赤羽根章子，ほか

２．小児無訪問 St. における小児を訪問の対象としていな

Ⅲ．結

い理由
小児を訪問の対象としていない理由に関する質問項目に

果

Ａ．対象となる訪問看護 St. の抽出プロセスと所在地

ついては，選択肢ごとに集計を行った。

本研究の対象者の抽出プロセスと回答数の結果を図１に３．小児有訪問 St. における小児利用者数，医療的ケア児示した。全国2,500か所の訪問 St. に配布し，宛先不明での数，医療的ケアの種類，併設施設

返送数が95件あったため，2,405件が配布数となった。回

小児利用者数，医療的ケア児数，医療的ケアの種類，併収数は749件であり，回収率・有効回答率はともに31.1％

設施設については，記述統計を行った。小児の訪問看護のであった。

特徴は，「全くあてはまらない」「ややあてはまらない」を小児有訪問 St. は，455件（60.7％）であり，小児無訪問「あてはまらない」とし，「多少あてはまる」「大変あては

St. は294件（39.3％）であった。

まる」を「あてはまる」とし，「どちらでもない」を含め回答があった749件の訪問 St. の所在地は，回答がなかって３段階評価として，集計した。

た青森県以外の46都道府県であり，東京都が最も多く82件（10.9％），大阪府48件（6.4％），北海道39件（5.2％）の順で４．小児有訪問 St. と小児無訪問 St. 別にみた小児の訪問あった。地域別にみると，北海道・東北75件（10.0％），関看護を広げるための対策や制度

東211件（28.1％），中部87件（11.6％），関西175件（23.3％），
中国・四国105件（14.0％），九州・沖縄96件（12.8％）で小児の訪問看護を広げるための対策や制度の自由記述については，データを読み，１つの対策や制度になるようにあった。

分割し，類似するデータを帰納的に分類して，カテゴリ化

Ｂ．小児有訪問 St. と小児無訪問 St. 別にみた開設主体，した。それぞれのカテゴリのデータ数を小児有訪問 St. と小児慢性特定疾病医療費助成制度における指定の有無，

小児無訪問 St. に分けて集計した。

訪問可能範囲（表１）Ｆ．倫理的配慮研究代表者が研究当時に所属していた大阪医科大学（現・大阪医科薬科大学）の倫理委員会の承認を得た（承認番
号：2279）。調査対象者には研究の概要・目的および自由
意思での参加，学会での発表等を文書で説明し，質問紙の返信をもって同意を得たこととした。

749件 の 訪 問 St. の 開 設 主 体 は 会 社 が 最 も 多 く328件（43.8％），次いで医療法人170件（22.7％），社団・財団法

人83件（11.1％），社会福祉法人51件（6.8％）であり，非営利法人29件（3.9％），国・地方公共団体28件（3.7％），
共同組合22件（2.9％）であった。開設主体については，

小児利用者の有無にかかわらず，どちらも会社が最も多く，次に医療法人が多かったが，小児有訪問 St. は社団・財団法人の割合が有意に高かった（p ＜ .05）。

小児慢性特定疾病医療費助成制度における指定を受けていると回答したのは537件（71.7％）であった。小児慢性※指定訪問看護St. 5,099か所
ランダム抽出
返送あり

小児訪問看護の利用者有（小児有訪問St.）
455件

2,500件送付

宛先不明による返送
95部

749件

小児訪問看護の利用者無（小児無訪問St.）
294件※小児慢性特定疾病医療費助成制度における訪問St.を指す
図１

対象者の抽出プロセスと回答数

659

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Akabane, et al.

特定疾病情報センターのホームページに指定訪問 St. であ児有訪問 St. は平均4.7±3.1人（中央値４人），小児無訪問

た訪問 St. が192件（25.6％）あり，小児有訪問 St. であって方が有意に多かった（p ＜ .001）。また，非常勤看護師数のると掲載されていても，現在指定を受けていないと回答しも，指定を受けていないと回答した訪問 St. が32件（7.0％）あった。

訪問可能範囲は，片道５ km 圏内78件（10.4％），片道

St. は平均3.6±1.8人（中央値３人）で，小児有訪問 St. の全体の平均は2.8±3.0人であったが，小児有訪問 St. は平均3.1±3.2人（中央値２人），小児無訪問 St. は平均2.2±2.6人（中央値２人）で，小児有訪問 St. の方が有意に多かった

５ ～15km 圏 内267件（35.7 ％）， 片 道15～25km 圏 内188件（p ＜ .001）。

町村単位，相談に応じる等といった84件（11.2％）の回答

は82.5±64.4人であった。小児有訪問 St. の利用者数は平無にかかわらず，片道５～15km 圏内が最も多く，次いで61.2人（中央値52人）であり，小児有訪問 St. の方が有意（25.1％），片道25km 以上116件（15.5％），その他には，市がみられた。訪問可能範囲に関しては，小児利用者の有

片道15～25km 圏内が多かった。小児有訪問 St. は片道15～25km 圏内の割合が有意に多かった。
利用者数（表２）に多かった（p ＜ .05）。
い理由（図２）

小児を訪問の対象としていない理由（複数回答）につい常勤看護師数の全体の平均は4.3±2.7人であったが，小て，277か所の訪問 St. から回答があり，依頼がない229件

小児有訪問 St. と小児無訪問 St. 別にみた開設主体，小児慢性特定疾病医療費助成制度における指定の有無，訪問可能範囲
項目

全訪問 St.（n＝749）

開設主体

小児慢性特定疾病の医療費助成制度における指定訪問可能範囲

％

n

会社

328

医療法人

170

社団・財団法人

83

社会福祉法人

51

非営利法人

29

国・地方公共団体

28

共同組合

22

公益法人

7

その他

26

不明

5

受けている

537

受けていない

192

不明

20

片道５ km 圏内

78

片道５～15km 圏内
片道15～25km 圏内

片道25km 以上

267
188
116

その他

84

不明

16

＊

小児有訪問 St. と小児無訪問 St. によるχ 検定

小児有訪問 St.（n＝455）

項目
常勤看護師数

n

（人）

740

非常勤看護師数（人）

740

全利用者数

726

192

22.7

94

11.1

66

6.8
3.7

13

3.5

19

0.9

409

25.6
2.7

35.7

164

25.1

99

15.5

69

11.2

59

2.1

11

2.9

9

1.1

2

4.2

7

0.6

2

89.9

128

7.0

160

11.4

26

3.1

14
52

11

3.7

32

10.4

23

4.0

3

71.7

17

6.1

5

0.7

76

14.5

17

2.9

136

20.7

18

％

n

42.2

28

3.9

6

36.0

103

21.8

89

15.2

47

13.0

12

25

2.6

4

46.3
25.9
5.8

p値

＊

7.8
3.7
3.7
3.1
0.7
2.4
0.6

43.6
54.4

＊

2.0
8.8

35.0
30.3

＊

16.0
8.5
1.4

（人）

小児有訪問 St. と小児無訪問 St. 別にみた看護師数，利用者数

全訪問 St.（n＝749）

平均± SD（中央値）
4.3 ± 2.7（ 4）2.8 ± 3.0（ 2）82.5 ± 64.4（66）

小児有訪問 St.（n＝455）

n

450
449
437

平均± SD（中央値）
4.7 ± 3.1（ 4）3.1 ± 3.2（ 2）91.0 ± 65.1（75）

小児有訪問 St. と小児無訪問 St. による Mann-Whitney の U 検定（p ＜ .05）

660

％

n

43.8

小児無訪問 St.（n＝294）

2

表２

＊

均91.0±65.1人（中央値75人）で，小児無訪問 St. は69.7±

Ｄ．小児無訪問 St. における小児を訪問の対象としていな

Ｃ．小児有訪問 St. と小児無訪問 St. 別にみた看護師数，

表１

調査時点での訪問している利用者数の全訪問 St. の平均

小児無訪問 St.（n＝294）

n

290
291
289

平均± SD（中央値）

p値

3.6 ± 1.8（ 3）＊69.7 ± 61.2（52）＊2.2 ± 2.6（ 2）＊日本看護研究学会雑誌 ，46（4）赤羽根章子，ほか（82.7％），小児看護の経験看護師がいない128件（46.2％），

スでは，併設施設なし261件（57.4％），病院・医院90件

小児を対象として考えていない36件（13.0％），ケアの複（19.8％），ヘルパー事業所62件（13.6％），児童デイサー

件（9.4％）の順に多かった。その他の自由記載には，ス（11.0％），相談支援事業所44件（9.7％）の順であった。

雑さに対応が難しい31件（11.2％），家族対応が難しい26
タッフ不足，小児看護への対応に自信がない，ニーズに見合う体制が取れない等があった。
Ｅ．小児有訪問 St. における小児利用者数と医療的ケア児
数（図３）

ビス（児童発達支援・放課後等デイサービスなど）50件

Ｇ．小児有訪問 St. における小児訪問看護の特徴（図４）
小児訪問看護の特徴10項目についての結果は，「あてはまる」の回答が70％を超える項目は４項目あった。「④小児のケアに際して親の意向が大きい」が最も多く，399件

調査時点での訪問している小児利用者数については，小児有訪問 St. 455件のうち，449件から回答があり，平均は6.7±13.4人で，中央値は３人であった。小児利用者数ごとの訪問 St. の件数をみると，１人が107件（23.8％），２人が69件（15.4％），３人が50件（11.1％）で，３人以下が約50％を占めていた。小児利用者数が０人という回答もあったが，現在は小児利用者がいないが過去に小児利用者がいた訪問

St. であり，12件（2.7％）であった。

調査時点での訪問している医療的ケア児数については，430件の回答があり，平均は4.8±7.7人で，中央値は２人であった。医療的ケア児数ごとの訪問 St. の件数をみると，１人が116件（27.0％）と最も多かった。

Ｆ．小児有訪問 St. で実施している医療的ケアの種類と小児が利用可能な併設サービス（表３）（87.7％）であり，次いで「①医療的ケアや複雑な技術・判断が必要となることが多い」387件（85.1％），「⑤成長に伴いケア内容が変化することが多い」383件（84.1％），「⑥育児支援や発達の節目での相談を受けることが多い」
357件（78.4％）であった。
Ｈ．小児有訪問 St. と小児無訪問 St. がとらえた小児の訪問看護を広げるための対策や制度（表４）
この質問項目に対する回答数は，小児有訪問 St. では128

件，小児無訪問 St. では137件であった。複数の内容が書かれているものを１つの対策や制度ごとに分割したところ，
小児有訪問 St. では175データ，小児無訪問 St. では153デー

タとなった。これらのデータから，６つのカテゴリと18のサブカテゴリが抽出された。
以下，カテゴリを【 】，サブカテゴリを〈

実施している医療的ケアの種類では，吸引337件（74.1％），

気管切開305件（67.0％），胃ろう・腸ろう286件（62.9％）の順に多かった。

経営母体において，小児が利用可能な併設するサービ

述内容を「

〉で，記

」で記す。

【小児訪問看護の専門的研修の充実】には２つのサブカ
テゴリがあった。〈研修制度の充実と助成・研修負担軽減〉には，身近で充実した研修を費用の負担なく受けられるよ

依頼がない

229

小児看護の経験看護師がいない

128

小児を対象として考えていない36

ケアの複雑さに対応が難しい

31

家族対応が難しい26

訪問時間が長くなる

6

手間の割に診療報酬が少ない

2

その他

25
0

50

100

150

200

250
件数

図２

小児無訪問 St. における小児を訪問の対象としていない理由（複数回答）

661

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Akabane, et al.

うにしてほしいなどの意見があった。〈小児看護や小児訪St. に多かった。〈いつでも相談できる支援体制〉には，小問看護の専門教育システム〉には，小児看護の基本から小児訪問看護を行う上でいつでも相談できる窓口や支援体制

児訪問看護の実践的な部分まで専門的に学べる教育システの希望があった。

ムを希望する意見があった。このカテゴリには，小児利用【小児訪問看護に関する報酬や制度の充実】には４つの者の有無にかかわらず，合計71と多くのデータがあった。

サブカテゴリがあった。〈利用できる社会資源の充実と拡【訪問看護のスキルを上げるための助言体制】には２つ大〉には，レスパイト施設やヘルパーステーションなど訪のサブカテゴリがあった。〈他 St・病院等と連携した小児

問看護以外の社会資源の増加を望む意見があり，小児有訪ステーションへ同行訪問することのできる機会があると外での支援ができるよう，提供場所の柔軟性があれば良訪問看護実地研修・同行訪問〉には，「小児を中心とした

問 St. に多かった。〈居宅外訪問の実用化〉には，「自宅以良い（小児有訪問 St.）」や「小児の訪問をしているステーい（小児有訪問 St.）」など，小児が生活する場所へ訪問でションへの実習など実践の場が増えたらいいと思う（小児きる対策や制度の希望があり，小児有訪問 St. に多かった。

〈診療報酬の見直しが必要〉には，「体調が不安定で入院が無訪問 St.）」など，小児を積極的に受けている訪問 St. での実習，同行訪問を希望する意見があり，特に小児無訪問

多く，その分収支不安定になってしまうことへの対策（小訪問St.（件）
107

110
100
90
80

69

70
60

50

50

41

40

33

30
20

21 23

17

15

12

12
6

10

2

4

4

2

5

3

3

3

1

3

2

3

2

3

1

0
0

1

2

3

4

5

6

7

8

0

1

1

0

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

N＝449

小児利用者（人）以上

平均値＝6.7（人）
標準偏差＝13.4

訪問St.（件）
116

120
100
80

60

60

48

44

40

31 28
21

20

13 16

0
0

1

2

3

4

5

6

7

8

7

6

1

4

4

3

4

10
0

1

2

1

3

1

2

0

662

1

0

1

1

1

9 10 11 12 13 14 15 16 17 18 19 20 21 22 23 24 25 26 27 28 29 30

医療的ケア児（人）図３0

小児有訪問 St. における小児利用者数と医療的ケア児数

N＝430

平均値＝4.8（人）
標準偏差＝7.7

以上日本看護研究学会雑誌 ，46（4）赤羽根章子，ほか

児有訪問 St.）」，「小児訪問の重症度加算の増，毎日看護師

は，小児有訪問 St. のみにみられ，経済的負担の軽減を望

複数名加算（小児有訪問 St.）」など，現状の訪問看護提供

む意見があった。

体制への加算の希望や収支の不安定さの補填，小児訪問看【連携がとりやすい体制づくり】には４つのサブカテゴ

護を受け入れ，継続できる対策や制度が必要との意見があリがあった。〈緊急時に対応できる体制の整備〉には，「24り，小児有訪問 St. に多かった。〈助成制度の充実と拡大〉

時間対応ができ，緊急時に必要な物品を借りておけるシス表３

小児有訪問 St. で実施している医療的ケアの種類と小児が利用可能な併設するサービス

N ＝455

実施している医療的ケア（複数回答）

利用可能な併設するサービス（複数回答）

※

％

n

吸引

337

気管切開

305

胃ろう・腸ろう286

人工呼吸器装着

265

経鼻経管栄養249

中心静脈栄養

55

酸素療法

40

導尿・バルーンカテーテル

22

ストマ

18

浣腸・摘便

8

腹膜透析

8

創傷処置

6

カフアシスト

6

点滴・注射

4

その他

41

併設施設なし

261

病院・医院

90

ヘルパー事業所

62

児童デイサービス※

50

相談支援事業所

44

その他

28

74.1

67.0
62.9
58.2
54.7
12.1
8.8
4.8
4.0
1.8
1.8
1.3
1.3
0.9
9.0

57.4

19.8
13.6
11.0
9.7
6.2

児童デイサービス（児童発達支援・放課後等デイサービスなど）①医療的ケアや複雑な技術・判断が必要となることが多い

85. 1②小児の身体的な状態に関する電話やメールでの緊急連絡が多い③小児の身体的な状態に関する緊急訪問が多い

29.5

30.2

⑧家族の予定の用事のために見守りや留守番の訪問看護が多い

14.1

20%

40%

0.7

50%

あてはまる

0.7
0.4
0.7

27.9

28.6
30%

6.8

28.1

15. 2

40. 9
10%

0.9

33.1

19.3
56. 1

⑩個々の状況に応じた他施設・多職種間のコーディネートをしている

4.2

36. 7

25.7
47

⑨家族からの相談で長時間を要することがある

0.2

10.8

78. 4
36. 9

3. 8

8.4

84.1

⑦家族の緊急の用事や家族の体調不良による訪問看護が多い

図４

0.4

87.7

⑥育児支援や発達の節目での相談を受けることが多い

0%

0.4

55.9

④小児のケアに際して親の意向が大きい⑤成長に伴いケア内容が変化することが多い

0.4

40

27.5

16.2

5.5

9

60%

70%

どちらともいえない

80%

2.6
90%

あてはまらない100%
未記入

小児有訪問 St. における小児訪問看護の特徴

663

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Akabane, et al.
表４

小児有訪問 St. と小児無訪問 St. がとらえた小児の訪問看護を広げるための対策や制度

カテゴリ

小児訪問看護の専門的研修の充実
訪問看護のスキルを上げるための助言体制
小児訪問看護に関する報酬や制度の充実

連携がとりやすい体制づくり

在宅を担う人材の確保

小児の訪問看護利用者を増やすための方策

サブカテゴリ

記述数

研修制度の充実と助成・研修負担軽減

小児有
訪問 St.

小児無
訪問 St.

1817

小児看護や小児訪問看護の専門教育システム

18

18

他 St.・病院等と連携した小児訪問看護実地研修・同行訪問

933

いつでも相談できる支援体制

56

利用できる社会資源の充実と拡大

15

2

居宅外訪問の実用化

134

診療報酬の見直しが必要

34

7

助成制度の充実と拡大

7

0

緊急時に対応できる体制の整備

46

小児をとりまくネットワークの強化

4

6

訪問看護ステーション間の連携

3

4

医療機関，行政機関との連携

1313

在宅医の確保107

看護師やリハビリなど人材の確保・育成

4

5

コーディネーターの育成

20

社会への訪問看護の周知

7

11

利用者・家族への周知

37

小児の支援をしている専門職の理解促進

67テムがあるとよい（小児有訪問 St.）」や「緊急時の体制等のサブカテゴリがあった。
〈社会への訪問看護の周知〉にの確立が必要（小児無訪問 St.）」などがあり，いつでもどは，「訪問看護のしくみ，制度，かかわりなどもっと訪問のような状態でも受け入れを依頼することができる施設や看護のあり方や存在をアピールできる場所等あればよい体制を希望していた。〈小児をとりまくネットワークの強」や「病院や市町村からの呼びかけ。住
（小児有訪問 St.）化〉には，「小児をとりまく環境として，医療，福祉，保育でネットワークができると良い（小児有訪問 St.）」や民が知らないことが多い（小児無訪問 St.）」など，訪問看護について多くの人に知ってもらうための機会を要望する「訪問看護，行政，病院，福祉施設との連携を深める機会

意見があった。また，〈利用者・家族への周知〉には，実を増やして欲しい（小児無訪問 St.）」などがあり，小児に際に訪問看護を必要としている人への情報提供を望む意見

関わる人々とのつながりを希望する意見があった。〈訪問があった。〈小児の支援をしている専門職の理解促進〉に

看護ステーション間の連携〉には，複数の訪問 St. での情は，「医療機関が訪問看護の必要性を感じてステーション

報交換や情報共有，連携や引き継ぎの希望があった。〈医に対して固定せず色々なステーションを利用するための機

療機関，行政機関との連携〉には，「病院に入院中から会があればと思う（小児有訪問 St.）」など，医療機関からもっと訪問看護と利用者とのかかわりを持てるようにできたら現状が変わると思う（小児無訪問 St.）」など，入院中

特定の訪問 St. へ紹介が多い現状を変えてほしいとの意見があった。

から訪問 St. が介入でき，医療機関・行政機関と連携できるしくみを望む意見があった。

【在宅を担う人材の確保】には３つのサブカテゴリがあった。〈在宅医の確保〉には，往診をしてくれる小児科

Ⅳ．考察

本調査において回答のあった訪問 St. の所在地は，青森

医や小児を診てくれる在宅医が必要との意見があった。

県を除く46都道府県であり，全国の小児利用者のいる訪問〈看護師やリハビリなど人材の確保・育成〉には，小児経St. の実態を明らかにできたと考える。

験のある看護師やリハビリスタッフなどマンパワーが必要との意見があった。〈コーディネーターの育成〉は，小児

Ａ．小児訪問看護における現状から考えられる課題

有訪問 St. のみにみられ，コーディネートができる存在が

１．小児訪問看護の安定的な提供に関する課題【小児の訪問看護利用者を増やすための方策】には３つ質問紙を送付したが，宛先不明が95件あった。訪問 St. は，必要であるとの意見があった。

664

今回の調査では，全国2,500か所の対象となる訪問 St. に日本看護研究学会雑誌 ，46（4）赤羽根章子，ほか

１年間の新設が1,000件を超える一方で，休廃止も710件あ国訪問看護事業協会，2019）においても，「訪問看護サーり（全国訪問看護事業協会，2018），訪問看護事業の安定

ビスを安定的に提供するために，小規模な訪問看護事業者

的な継続の難しさが指摘されている（渡邉，2020）。また，の役割を尊重しつつ，訪問看護事業所の規模を拡大する」

今回は小児を訪問している訪問 St. を調査の対象にするた必要性が述べられている。規模の大きい訪問 St. で安定的

問 St. に送付したにもかかわらず，現在指定を受けていな

居住する地域で訪問看護を受けたいと思った場合に，必ずを受けていても小児を訪問していない訪問 St. が一定数あ児を支援する研究者の活動場面では，訪問 St. の数が少な

は変動が大きく，小児を継続的に訪問している訪問 St. ばことが困難であるという声を，病院の社会福祉士や相談支

さらに，今回の調査では，小児有訪問 St. は看護師数もものために医療機関の近くに転居することが多くみられた（p ＜ .001）ことから，比較的規模が大きい訪問 St. が小児が多いことも実感している。個々の児と家族が，全国どこ

めに，小児慢性特定疾病情報センターに掲載されている訪い訪問 St. が約26％あった。指定を取り消す訪問 St. や指定ることが推測できる。これらの結果から，訪問 St. の状況

かりではないことがうかがえる。

に訪問看護を提供することは重要であるが，小児と家族がしも大規模な訪問 St. が近くにあるとは限らない。在宅小い地域では，小児の訪問看護を提供できる訪問 St. を探す

援専門員から聴くことも少なくない。また，かつては子ど

利用者数も小児無訪問 St. と比較すると有意に多かったが，近年は，住み慣れた地域で暮らすことを希望する家族

訪問看護を行っていることが推測できる。小児の訪問看護に住んでいても希望するサービスが受けられるようにする

においては，マンパワーの不足により小児を受けないといためには，小規模の訪問 St. でも，小児利用者を継続的にう理由を挙げている文献もあるが（松澤ほか，2015；門受けることができるような仕組みが求められる。

間・西連寺，2020；齊藤ほか，2019），実際に規模が大き
く，マンパワーのある訪問 St. によって，小児訪問看護が

２．小児訪問看護の経験を積み重ねることが難しい現状に提供されていると考えられる。小児の訪問看護は，高度な関する課題

医療への対応や時間をかけて親との信頼関係を築く必要

先行研究では，小児の訪問看護を受けない理由の１つ

性，キャンセルが多いなどの特徴があるため（岡田ほか，に，小児看護経験者がいないことが挙げられている（門2020），不安定な経営状況や人材不足の中では，小児を受間・西連寺，2020）が，本研究の結果からは，病院で小児

け入れることは困難であると予測される。そのため，小児看護を経験している看護師の確保のみならず，高齢者と比訪問看護を継続的に提供するためには，一定数の利用者を較すると小児は訪問看護の経験を積み重ねることが難しい

確保し，安定的な経営環境の中で，マンパワーを整備す

現状があることが見出された。

ることが必要になると考えられる。しかし，大規模訪問

小児を訪問看護の対象としていない理由は，２番目にSt. のみでは，過疎地などに暮らす小児へのサービスが不多かった「小児看護の経験看護師がいない」があり46.2％

十分になることが考えられる。

と半数近くを占めていたが，最も多かったのは「依頼がま た， 訪 問 St. 全 体 の 開 設 主 体 は 会 社 が 最 も 多 くない」で82.7％であった。この結果は，過去の静岡県の調た（厚生労働省，2018）。全国訪問看護事業協会の2010年

2020），全国訪問看護事業協会の調査（2011）においても，の調査では，18歳以下の利用者への訪問看護を実施して同様であった。依頼がなければ，小児の訪問看護を経験すいる事業所の開設主体は，「医療法人」が28.6％と最も多る機会を得られない。また，小児慢性特定疾病医療費助く，次いで「営利法人（株式・合名・合資・有限会社）」

成制度の指定を受けていても，小児の訪問を行っていなが16.0％であったが，本研究の小児有訪問 St. では「会社」

い訪問 St. が128件あったが，これは指定を受けている訪問（43.8％），2017年における厚生労働省の調査と同様であっが42.2％と最も多く，過去と比較すると，小児訪問看護に査（齊藤ほか，2019）や，茨城県の調査（門間・西連寺，St.537件中の23.8％を占める。この結果は，指定を受けておいても営利企業の参入が増えている現状が考えられる。

いても，必ずしも小児の訪問を行えているわけではないこ

しかし，全訪問 St. と比較すると小児有訪問 St. では，社とを示しており，小児訪問看護への意欲はあっても，実施団・財団法人の割合が高いという結果から，小児の場合は営利の追求のみならず，公益的な観点から小児訪問看護が行われている可能性も考えられる。
厚生労働省は，利用者数や看護師数が一定の基準を満たし，24時間対応や教育的機能をもつような規模の大きい訪
問 St. を「機能強化型訪問 St.」として報酬が多くなるように改定を重ねている。訪問看護アクションプラン2025（全できない状況があると推測される。
さらに，小児の訪問看護を行っている場合でも，１つの訪問 St. が契約している小児利用者数は少なく，複数の経験を積み重ねることが難しいという現状もあった。本研究
結果においては，小児の利用者数が１人という訪問 St. が最も多く，３人以下の訪問 St. が約50％を占めていた。全

国訪問看護事業協会による2010年の調査においても，18歳
665

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Akabane, et al.

以下の訪問看護の１事業所当たりの利用者数は2.8人であすることが多い」，「⑥育児支援や発達の節目での相談を受り，茨城県の調査（門間・西連寺，2020）でも全体利用者けることが多い」の項目にあてはまると回答していた訪問数84.3人のうち小児利用者数は3.2人と，１事業所で小児をSt. が75％を超えており，成長発達に伴う対応や家族支援経験できる機会が少ないことがうかがえる。加えて，小児の重要性を認識していることが推測できる。先行研究にお利用者の中でも医療的ケア児数は１人が最も多く25.5％をいても，小児訪問看護を行う上での困難の内容として，母

問看護経験のみならず，医療的ケア児の対応経験を積むこ

内容の変更など，小児特有の困難さが複数報告されておりとは，より機会が少ないことが推察される。

（松澤ほか，2015；門間・西連寺，2020；村田・岩脇・滝「依頼がない」ことや小児利用者数が少ない要因として

下・江本，2021；齊藤ほか，2020；泊ほか，2021），小児訪考えられるのは，小児利用者の絶対数の少なさである。厚

問看護ならではの特徴に対応する必要性が示唆されている。

生労働省の報告（2020a）によると，小児訪問看護の利用

Ｂ．小児の訪問看護における課題への対策

占め，３人までの利用者で62.3％を占めていた。小児の訪者は増加傾向にはあるものの，訪問看護全体の１割にも満たない。このことから，限られた訪問 St. への依頼になる親をはじめとする家族とのかかわりや成長発達に伴う看護本研究の結果から見出された課題に共通して必要な対策と考えられる。さらに，小児が在宅へ移行する際，母親には，小児訪問看護の経験を積み重ねることが難しい中では不安がつきまとうため（浅井・浅野，2017；橘・鈴木，も，小児ならではの特徴に合わせた看護を，小規模の訪2017），実績があり信頼できる訪問 St. を強く希望する可能

問 St. であっても安定的に提供できるような体制を整える性が高く，退院時に病院から依頼する場合には，これまでことであると考える。以下に，考えられる対策を３つ挙げの実績が病院に評価されていて病院との関係性がある訪問る。

St. に依頼することが予測され，他の訪問 St. への依頼が広

１つ目は，小児の訪問看護の経験の不足を補うための教

がらないことが考えられる。高度な医療的ケアがある場合育的な支援である。今回の研究結果の訪問看護を広げるには，なおさら実績のある訪問 St. に依頼が集中することための対策や整備には，【小児訪問看護の専門的研修の充は容易に想像できる。

実】や【訪問看護のスキルを上げるための助言体制】があった。研修の充実は，小児利用者の有無にかかわらず，

３．小児訪問看護ならではの困難さへの対応の必要性

どちらの訪問 St. も望んでいたが，小児無訪問 St. は，実際

今回の調査では，小児訪問看護の特徴として85％以上のの看護で困った時に相談できる体制や同行訪問などの実地

訪問 St. が「①医療的ケアや複雑な技術・判断が必要とな場面での指導をより望んでいた。2022年度の診療報酬改定

的ケアの実施割合は，吸引（74.1％），気管切開（67.0％），

た（厚生労働省，2022）。そのため，今後実践的な研修やることが多い」に回答していた。小児有訪問 St. での医療

では，他の訪問 St. を支援する訪問 St. への報酬が見直され

胃ろう・腸ろう（62.9％），人工呼吸器装着（58.2％）の順

相談体制が整備されると思われる。少ない経験から効果的に高かった。これらの割合から，多くの小児が複数の医療に要点をおさえて学べる教育的な方略を考えていく必要が的ケアを必要としていることが推測できる。この医療的ケある。このような研修を実施することで，小児訪問看護をアの実施割合の順序は，過去の文献（草野・高野・下迫・担う人材確保にもつながると考える。

足立，2015；門間・西連寺，2020；全国訪問看護事業協

２つ目は，経験が少なく小規模であっても，訪問看護を会，2011）と類似している結果であったが，本研究では人継続できるようにするための多職種連携体制とそれに伴う工呼吸器装着の割合が58.2％を占めていた。2010年の全国

報酬の整備の必要性である。今回の調査でも，【連携がと

訪問看護事業協会の調査では，18歳以下で人工呼吸器を使りやすい体制づくり】や【小児訪問看護に関する報酬や制用している状態は30.2％であった。この調査と比較すると，度の充実】が，小児の訪問看護を広げるための対策としてなっていると推測される。厚生労働省の訪問 St. の利用者

小児は成長発達に応じて，乳幼児期は保育園や児童発達

小児の訪問看護でより高度な医療的ケアが行われるようにの報告（2017c）において，小児は他の年代に比べて別表求められていた。
支援などの福祉施設との連携，学童期は学校などの教育施８（厚生労働大臣が定める状態を示した表で，医療ニーズ

設や放課後等デイサービス等との連携も加わるなど，連携が高い状態を示したもの）の該当者が多いことが示されて先が多く変化していくことも特徴の一つであり，本研究におり，高度な医療的ケアに対応する必要があることが特徴

おいても小児訪問看護の特徴として，「⑤成長に伴いケアである。

内容が変化することが多い」，「⑥育児支援や発達の節目で加えて，小児訪問看護の特徴として「④小児のケアにの相談を受けることが多い」と認識されていた。また，高際して親の意向が大きい」，「⑤成長に伴いケア内容が変化

齢者の場合，介護支援専門員が包括的にサービスを調整し666

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）ているが，小児の場合，相談支援専門員は福祉サービスの赤羽根章子，ほか

る結果であると考えられる。厚生労働省（2020b）の調査調整を行う専門職であり，医療機関や教育機関との調整によれば，医療的ケア児のうち訪問看護を受けているのは

は，家族やそれぞれの専門職の努力によって行われている

48％である。他のサービスや家族の努力で，訪問看護の必という現状がある。これらの現状をふまえて，国は医療的要性がない場合もあると考えられるが，家族のみで問題をケア児のコーディネートを専門的に担う職種の養成を推進

抱え，必要なサービスを受けることができていない状況もしており，2023年度末までに各都道府県，各圏域および各考えられる。訪問看護は，日常的に家族を近くで見守り，

市町村において医療的ケア児等コーディネーターの配置を必要な時にタイムリーに支援できる専門職であるため，周基本とし，関係機関の協議の場を設けることを目標に掲げ

知することで利用が広がる可能性もある。社会や家族へのている（厚生労働省，2020b）が，これらの制度のどこに周知は，訪問 St. の努力のみならず，医療機関の理解も必い。一方で，小児の訪問を行う看護師には，小児に関連しいく必要があると考える。

どのように訪問看護師がかかわるかは明確になっていな要となるため，地域と病院の連携や理解をさらに促進してた社会資源の知識やマネジメント技術の習得が必要であ以上のことから，小規模な訪問 St. が，小児訪問看護のり，関係する人たちと連携をとりながら小児と家族の生活実績が病院に評価されていて豊富な経験をもつ機能強化型を支えていくコーディネート力が必要となることが，草訪問 St. と協働し，対策を実施することが小児訪問看護の野・高野・田ノ上（2020）の文献にも示されている。誰とどのように協働して調整をすることが望ましいかという連

安定的な提供に対する解決の糸口になるのではないかと考える。

携の仕組みづくりとともに，看護師の調整能力をどのように教育し発揮できるようにするとよいかを考えていく必要

結があると思われる。

論

さらに，今回の調査結果では，小児有訪問 St. の経営

１．小児慢性特定疾病情報センターに掲載されている全国なし」と回答した訪問 St. が57.4％を占め，病院・医院はであり，実際に小児を訪問する小児有訪問 St. が455件

母体において，小児が利用可能なサービスに「併設施設20％以下，相談支援事業所は10％以下であった。これは，小児の訪問看護では特に必要な連携・協働する先を経営母の訪問 St. のうち，実際に指定を受けていたのは71.7％（60.7％）であった。開設主体は会社が最も多く，小児

有訪問 St. では社団・財団法人の割合が有意に高かっ

体以外の施設に求めなければならないことを示しているとた。小児が利用可能なサービスが併設されていない訪問考えられる。病院や経験のある訪問 St. との連携，福祉機

St. が57.4％を占めていた。

関や教育機関との連携がとれていれば，緊急時の対応や成２．小児を訪問の対象としていない理由には，「依頼がな

長発達に伴う問題に不安を感じる場面があったとしても，

い」が最も多かった。

対応が可能となる。これまでも，訪問 St. 管理者は，病院

３．小児有訪問 St. は小児無訪問 St. と比べ，看護師数や利保健・福祉・行政関係者などの福祉関係者に協働を働きかう訪問 St. が最も多かった。医療的ケアの実施は人工呼の医師や病棟看護師などの医療関係者，相談支援専門員や用者数が多く，訪問 St. ごとの小児利用者数は１人といけ，お互いに状況を理解し合う努力をしているが（野村・

吸器装着の割合が58.2％であり，小児訪問看護の特徴と豊田・枝川，2021），連携するためのシステムが整っていしても，「医療的ケアや複雑な技術・判断が必要となるるわけではなく，連携のための会議や報告書の作成に伴ことが多い」と認識されていた。

う報酬はごく一部に限られている（岡田ほか，2020）。小４．小児訪問看護を広げるための対策や制度として，教育児有訪問 St. では，【小児訪問看護に関する報酬や制度の充的支援の充実や報酬制度の充実，連携がとりやすい体制

記述も多くみられた。小規模であっても，連携する仕組み

５．結果から，小児訪問看護の推進のためには，経験の不や報酬があることで継続的かつ安定的に小児の訪問看護を足を補うため小児訪問看護の実績をもつ訪問 St. と協働実】として，社会資源の充実や診療報酬の見直しを求めるづくり等の要望があった。

提供できると考える。

し，教育的支援と多職種連携体制およびそれに伴う報酬の整備，社会へのさらなる周知の必要性といった課題が３つ目は，小児訪問看護の周知の必要性である。小児の訪問看護を広げるための対策や制度には，〈社会への訪問見出された。

看護の周知〉，〈利用者・家族への周知〉，〈小児の支援をしている専門職の理解促進〉も挙げられていた。これらは，以前よりは周知が進んでいるとはいえ，小児の訪問看護や医療的ケア児の理解が十分ではないと訪問 St. が感じてい謝

辞本研究にご協力いただいた訪問看護ステーションの皆様に感謝いたします。
667

Akabane, et al.

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
研究助成情報本研究は，日本看護研究学会渉外ワーキングのプロジェクトとして，日本看護研究学会からの助成を受けて行った。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

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2022年６月15日受付
2023年１月16日採用決定

669

Akabane, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Research Report

Problems Related to the Status of
Home-Visit Nursing Care for Children
at Visiting Nursing Stationsin Japan in 2018

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（4）, 657-670©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20230116203

Akiko Akabane, MS, RN, PHN, Chisae Toriya, MS, RN,
Mari Okada, PhD, RN, Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN,

Kinuyo Endo, MS, RN, CNS, Yukari Ichikawa, MS, RN, CNS,
Yuko Hamada, PhD, RN, PHN, Yuko Tomari , PhD, RN

Japan Society of Nursing Research Working Group, Tokyo, Japan
Abstract

Objective: This study aimed to clarify the status of home-visit nursing care for children and to identify any
associated problems. Methods: We posted questionnaires to 2,500 visiting nursing stations（VNSs）listed
as designated medical institutions for specific pediatric chronic diseases. We then conducted statistical andqualitative analyses via an inductive approach. Results: Notably, 71.7% of VNSs received specific pediatricchronic disease designation, and those with pediatric users accounted for 60.7%. The reason provided for theabsence of pediatric home-visits was most commonly “no request made.” The number of nurses and users at
VNSs was high and the number of pediatric users at each VNS was most frequently 1. The proportion of users
on a ventilator was 58.2%. Measures and systems to expand pediatric home-visit nursing involved requests for
improving educational support and creating a system to facilitate collaboration. Conclusion: We noted a needfor a）the cooperation of VNSs experienced in pediatric home-visits, b）educational support to compensate forany lack of experience, c）a multidisciplinary collaboration system, d）provision of associated remuneration,and e）dissemination of information to society.
Key words
visiting nursing station, home-visit nursing, pediatric home nursing, visiting nursing station with pediatric users
Correspondence: A. Akabane. Email: akabane.akiko.y5@mail.f.thers.ac.jp

670

研究報告

インスリン療法中の高齢糖尿病患者を支える家族のモニタリング力

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（4）, 671-681©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20230117205

近藤考朗１，稲垣美智子２，多崎恵子２，堀口智美２
公立学校共済組合北陸中央病院，２金沢大学医薬保健研究域保健学系

１

要

旨

目的：インスリン療法中の高齢糖尿病患者を支える家族のモニタリング力の構成要素と獲得するまでのプロセスを明らかにする。方法：インスリン注射の介助を行いながら在宅で療養している高齢糖尿病患者の家族13名に半構成的面接を実施し，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ法を参考に分析した。結果：モニタリング
力は【低血糖，高血糖におののく】【自分のものさしで血糖変動をモニタリングする】【助けが必要な食事と注射を自然に引き受け見張る】【注射ができなくなっている老化をみつける】【年を重ねてきた家族への愛おしさと敬意】【医療者のお墨付きをもらう】【自分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ】の７つのカテゴリーから構成され，７つのカテゴリーによってモニタリング力を獲得していくプロセスを描くことができた。結論：
本研究結果によりモニタリング力を踏まえた家族ケアを指導することが可能であると示唆された。
キーワード
糖尿病，インスリン療法，高齢者，家族，モニタリング力
責任著者： 近藤考朗．Email: kondo_0507_0704@yahoo.co.jp

はじめにがある。つまり，糖尿病患者に共通するインスリン注射と関連する知識や観察力，そして，その他の治療法の知識が糖尿病治療の３原則は食事，運動，薬物療法であり，良必要とされるが故の困難さがある。清水・黒田・内海・正好な血糖コントロールの維持に有効な手段としてインスリ

木（2005）は，糖尿病患者全般において，セルフケア能力

ン療法がある。インスリン療法は，全糖尿病患者の約３割の一つとして，モニタリング力があると報告している。モ

の患者が導入している（三家・弘世・河盛，2008，p.189）。

ニタリング力とは必要な情報を集め，自分の状況を客観視

高齢者であっても，インスリン療法が必要なケースはしつつその情報を解釈し，判断・決定していく問題解決思多々ある。経口血糖降下剤でコントロールできない場合や考過程としている。加齢により，本来できていたセルフモ

内因性インスリン分泌が低下または枯渇している場合など

ニタリングする能力も低下していくことが予測される。

である（登坂・綿田，2017，p.67）。加齢とともに糖尿病

以上のことから，身体・認知機能が徐々に低下していく

患者は増加しており（厚生労働省，2020），今後もインス

高齢糖尿病患者にとって，特にインスリン療法を受けていリン療法を必要とする高齢糖尿病患者は増加していくと予る患者が療養行動を継続できるのは，周囲のサポートのあ測される。

り方に左右されることが考えられる。周囲からのサポート

しかしながら，高齢者は加齢による身体・認知機能の低には，医師，看護師をはじめとした医療職から受けるも下や新たな病気の出現によりそれまで可能であったインスの，友人，家族をはじめとした重要他者から受けるものな

リン療法を困難にすることがある。手技に関しては，加齢

ど様々である。

に伴う視力・巧緻性の低下，記憶力・認知機能の低下によ

その中で研究者は，高齢糖尿病患者の一番近い存在であり注射のボタンがうまく押せないことや注射を打つこと事る家族のサポートに焦点を当てた。なぜなら，糖尿病は生体を忘れるといった事態が報告されている（森垣，2011；

涯にわたるコントロールを必要とし，治療の食事，運動，

中野，2010，p.381）。また，高齢者の低血糖症状は典型的

薬物療法は普段の生活と密着しているため家族の生活にもではなく，症状は出にくいとの報告（藤原・前田，2017）

影響を及ぼし，治療である食事や運動は日常生活そのもの
671

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Kondo, et al.

であり，インスリン注射もまた毎日欠かすことのできない

Ⅱ．研究方法治療行為だからである。いずれの治療も相互に関連しながら家族との生活に密着している。サポート者である家族
は，生活に密着しているからこそ観察可能なことがあり，患者との関わりを頻繁に持つ中で獲得していくサポートがあるのではないかと考えた。また，医療従事者では補うことのできない独自の観察の視点，能力を家族が備えていく
ことが，インスリン注射を打ちながらの療養の継続を可能にしていると考えた。
高齢糖尿病患者のインスリン療法について先行研究では，高齢糖尿病患者自身のセルフケア上の問題状況やそＡ．研究参加者の選出方法
１．研究対象者
研究対象者はインスリン注射の介助や見守りを行いながら，在宅で療養している高齢糖尿病患者の家族である。
近年，家族形態は多様であることから患者の治療や生活について十分に理解していると，患者およびその他の家族が認める者を対象とし協力を依頼した。また，患者・家族
より複数名の回答があれば複数名を対象とした。

れらの問題への支援の在り方が報告されている（永田，しかし，高齢糖尿病患者のインスリン療法に関わりを持2009；内海・清水・黒田，2006）。横内（2019）の研究でたない家族，患者本人と家族が共に自立していると考えては高齢糖尿病患者の家族を対象とし，インスリン注射に焦いる場合，県外に住んでいるなど全く連絡をとっていない

点を当てて，どのように注射をサポートしているかを明ら場合はモニタリングすることが困難であると判断し，研究かにしている。家族に対する支援では，黒田（2017）に対象から除外した。

よって認知機能に低下が生じた高齢インスリン療法患者・家族への援助指針の開発が進められているところである。
しかし，認知機能だけではなく，身体機能も含めた機能が徐々に低下していく高齢糖尿病患者の家族が，どのよう

２．選出方法内科医師，外来看護師に研究の趣旨を説明し，対象となる家族と患者を選出してもらった。

にして在宅であっても患者のインスリン療法を継続可能にしているのかについて報告されたものはほとんどない。

３．研究フィールドについて

今後，インスリン療法を必要とする高齢者の増加が予測研究フィールドは地域の中核病院であるＡ病院である。

されることから，これらについて検討していく必要があ

施設には糖尿病専門医が３名所属しており，外来での糖尿る。

病教育には日本糖尿病療養指導士の資格をもった看護師５

そこで，研究者は，インスリン注射を自分自身で行うことと，代行して行うことではモニタリング力の性質や項目が違うのではないかと考えた。本研究は，インスリン療法
を在宅で継続可能にしている家族のモニタリング力の構成
要素と獲得するまでのプロセスを明らかにすることを目的とした。

名が従事している。
病院の立地環境は農村部に位置し，地域の人口は約３万人である。少子高齢化が大幅に進んでいる地域である。

B．データ収集方法
１．調査期間平成29年１月から10月。

〈用語の定義〉
本研究は，用語の定義を下記の通りとした。
高齢糖尿病患者：65歳以上の糖尿病をもつ患者。

２．調査方法及び面接手順
医療者から紹介を受けた患者とその家族に対し，外来受家族：患者の治療に影響を及ぼす重要な関係の人。血縁の診時に研究者が文書及び口頭で研究の趣旨を説明した。患

みでなく配偶者や，兄弟姉妹の配偶者，義理の子供なども者と家族が同席している場合には一緒に説明を行った。患含む。

者しかいない場合には，まず患者に同意をもらった後で家インスリン療法：インスリン注射および注射による低血糖族を紹介してもらい，改めて研究の趣旨を家族に直接説明などの関連症状への対処方法も含めた療養方法。

し，同意をもらった。
検査の待ち時間や外来受診終了後に面接を行った。患者

Ⅰ．研究目的を一人にしておくことが心配という家族に対しては，患者に同意を得た後，患者にも同席してもらい，面接を実施した。

本研究は，インスリン療法を在宅で継続可能にしている

調査は半構成的面接を行った。面接回数は参加者１名に家族のモニタリング力の構成要素と獲得するまでのプロセ

対し１回で，参加者の了解を得て IC レコーダーに録音しスを明らかにする。
672

た。面接時間は15分から45分であり，平均32分であった。

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）近藤考朗，ほか

面接の質問は家族が高齢糖尿病患者の生活全般をどのよ

介助や観察を行う家族に照らして，データの関連箇所に着うに見ているかという視点で構成した。質問の文言は以下

目し，それを一つの具体例（ヴァリエーション）とし，分の通りであった。
「ご家族がインスリン注射を打つように析ワークシートを用いて，他の類似具体例をも説明できる

なってから今までのことを教えてください（よかったこと考えられる，説明概念を生成した。生成した概念の完成と，心配したこと，びっくりしたことなど）」「ご家族が度は類似例の確認だけでなく，対極例についての比較の観気をつけてみているというポイントはありますか？」「生点からデータを見ていくことにより，解釈が恣意的に偏る

活の中で他にどのようなことに気をつけているか教えてく

危険を防いだ。複数の概念の関係からなるカテゴリーを生ださい」の項目を基本とし，インスリン療法を含む生活全成し，カテゴリー相互の関係から分析結果図を作成した。

般について参加者に自由に語ってもらった。また，インス
リン療法における重大な副作用である低血糖と日常とは異Ｄ．真実性の確保

なる体調を崩した日を意味するシックデイに対する知識が本研究の全過程において，質的研究の経験が豊富にあどの程度か把握するために「シックデイや低血糖について

り，M-GTA に精通している糖尿病看護の専門家である指指導を受けたことはありますか？」という質問も行った。
語られた内容に関して研究目的に合わせて焦点化することがよいと判断した場合は，その内容に質問を加えて語りを深めるよう努めた。
３．診療記録の閲覧導者，糖尿病看護を専門とする複数の教員，研究者により定期的なスーパーバイズを受け，結果がモニタリング力を説明しているか，内容が理解できるかを確認した。
Ｅ．倫理的配慮
参加者に対しインフォームドコンセントとして，研究の患者とその家族双方に研究参加に関する説明を行い，患目的や内容，方法について文書および口頭で十分に説明

者には診療記録を閲覧することの説明を行った。同意が得し，同意を得た。また，高齢糖尿病患者に対しても説明をられた対象のみ診療記録から情報収集した。その診療記録行い，カルテより診療記録を閲覧することについて同意をからは高齢糖尿病患者の治療方法，罹病期間，糖尿病の経もらった。本研究は金沢大学医学倫理審査委員会の承認を過，自覚症状の有無，糖尿病の合併症や他疾患の有無，家得て実施した（審査番号：729-1）。

族形態，HbA1c 値，血糖値について同意を得て情報収集

した。

Ⅲ．結

果

Ｃ．分析方法
修正版グラウンデット・セオリー・アプローチ法（Modified

Grounded Theory Approach：M-GTA）を参考に質的に分析

Ａ．研究参加者および患者の概要
13名の家族と12名の患者に研究参加の依頼をし，同意をした。M-GTA は木下（2003）によって示された方法に得て調査を行った。分析対象者は配偶者４名，患者の子８

人間行動の予測に関わり，同時に，研究者のテーマによっ

名，女性が８名であった。ID4以外は同居していた。一人従って分析を行った。M-GTA は，社会相互作用に関係し，名，子の配偶者１名の計13名となった。そのうち男性が５て限定された範囲内において，その意義を明確に確認するの患者にとってのキーパーソンとして２名あがった ID4と説明力に優れた理論である。本研究はインスリン療法中の
高齢糖尿病患者を支える家族という限られた範囲でのモニID5に関しては，それぞれに面接を行った（表１）。

患者12名の平均年齢は83±３歳，平均糖尿病歴は26±11

タリング力を明らかにすることを目指すものである。患者

年，平均インスリン注射使用歴は９±６年であった（表２）。

家族のモニタリング力は，患者，家族，周囲の人々との相準備から注射まで全代行を必要とする患者は５名，設定の互作用の中で生まれてくるものであり，結果を現場に還元

み，打つまでの準備など一部代行を必要とする患者は７名することを重視しているため，M-GTA が本研究に適したであった。

方法であると判断した。分析方法は，まず，分析テーマを設定し，データに対してどのような角度で分析に入るかを定めた。

Ｂ．モニタリング力を獲得していくプロセスのストーリーライン

本研究の分析テーマは，「インスリン療法中の高齢糖尿概念生成を行う中で，介助者の性別やインスリン注射

病患者を支える家族のモニタリング力を獲得するプロセを全介助でしているのか，一部介助をしているのかなどス」とした。分析の手順は，まず，分析テーマと分析焦点の対極比較や類似比較の観点から継続比較分析を行った。

である在宅療養をする高齢糖尿病患者のインスリン注射のID11で新たな概念が生成されなくなり，ID12，13で分析
673

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Kondo, et al.
表１

研究参加者の概要

家族

続柄

性別

年齢

家族形態

世帯人数

ID1

子（４女）

女性

54歳

同居

配偶者

女性

81歳

同居

配偶者

女性

73歳

ID4

子（長女）

女性

子（長男）

ID6

子（長女）

低血糖

シックデイ

３人

有

無

５人

有

有

同居

５人

無

無

66歳

別居

不明

有

無

男性

66歳

同居

２人

有

無

女性

79歳

同居

５人

有

無

次男の配偶者

女性

58歳

同居

４人

有

無

配偶者

女性

76歳

同居

６人

有

無

子（長男）

男性

60歳

同居

２人

無

無

子（長男）

男性

57歳

同居

５人

有

無

子（長男）

男性

58歳

同居

６人

有

無

子（長男）

男性

53歳

同居

３人

有

無

配偶者

女性

81歳

同居

８人

無

無

ID2
ID3
ID5
ID7

医療者からの指導の有無

ID8
ID9

ID10
ID11
ID12
ID13

表２

患者の概要
人数

性別

n＝12

平均値± SD

つのサブカテゴリーと７つのカテゴリーが抽出された。
家族のモニタリング力は７つのカテゴリーから構成さ

男性

４れ，これらのカテゴリーから〈モニタリング力を獲得して女性

８

いくプロセス〉が見出された。結果，図１が示すよう，カ

年齢（歳）

83± 3

糖尿病歴（年）

テゴリー一つひとつがモニタリング力を構成する要素であ26±11インスリン使用歴（年）9± 6

り７つのカテゴリーすべてが積み重なった状態をもって，
高齢糖尿病患者の生活を支える家族のモニタリング力を獲得したプロセスとして描くことができた。以下，プロセス

テーマで設定したプロセスが明らかになったと判断した。

を〈

結果，21個の概念が生成され，意味の類似性に従って，４概念を下線で，代表的なヴァリエーションを「〉，カテゴリーを【】，サブカテゴリーを《自分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ

年を重ねてきた家族への
愛おしさと敬意

助けが必要な食事と注射を自然に引き受け見張る注射ができなくなっている
老化をみつける

自分のものさしで血糖変動をモニタリングする

低血糖，高血糖におののく

医療者のお墨付きをもらう

カテゴリー
流れ
家族の力の
大きさを表す図１

674

モニタリング力を獲得していくプロセスの結果図

》，

」で，

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）（）は研究者による補足を示す。
患者家族は，モニタリング力を獲得していく過程におい近藤考朗，ほか

２．モニタリング項目を示すカテゴリー【自分のものさしで血糖変動をモニタリングする】，【助けが必要な食事とて，重症な低血糖や高血糖状態を目の当たりにし【低血注射を自然に引き受け見張る】について

糖，高血糖におののく】体験をしていた。その体験の中でａ．カテゴリー：【自分のものさしで血糖変動をモニタ

家族は低血糖，高血糖の兆しを逃さないよう【自分のものリングする】

さしで血糖変動をモニタリングする】ようになっていた。

日常的に血糖値を測定し，いつもと違う感覚と低血糖のさらに家族は，【助けが必要な食事と注射を自然に引き受症状を自分のものさしで捉え，血糖変動をモニタリングすけ見張る】ようになり，食事・注射の様子をモニタリング

ることで３つの概念からなる１つのサブカテゴリーと，１していた。そして，患者が在宅で療養生活を続けられるよつの概念によって構成された。

う【自分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ】ことに至っていた。

⑴ 《経験となんとなくの感覚で低血糖を捉える》
３つの概念から成り，「えーっと，低血糖なるとまず冷

このプロセスは【注射ができなくなっている老化をみつ

汗出て，ちょっとおかしいなって，本人も気がつくんです

ける】，【年を重ねてきた家族への愛おしさと敬意】，【医療けど，本人が気づかないこともあるんで，ちょっとおかし者のお墨付きをもらう】の３つの影響を受けることで一いことないかをみます。（ID2）」や「私達見とっても何かつの経験のたびに力を成長させていた。【注射ができなくなっている老化をみつける】，【年を重ねてきた家族への愛

おかしいなって思って，んー。（ID3）」，「私はあの昔の仕事場で糖尿病の患者さんおられた。職場で。みず飴持っ

おしさと敬意】は【助けが必要な食事と注射を自然に引きとって。11時半，あーあーおら低血糖やから飴くれって言受け見張る】，【自分のものさしに自負を持ち慣れた感じでうてたから，うちのお父さんも同じ病気やから一緒やと注射を打つ】の段階に必要な力となり，【医療者のお墨付思って。（ID3）」のように本人が気づかない低血糖症状のきをもらう】はすべての段階に必要な力となり，医療者は兆しを日々の生活の中で見逃さないようにしていた。医療患者が在宅で療養生活を送るためのケアを担う家族のサ者から低血糖の指導があった家族は，低血糖症状はもう分

ポート役となっていた。

かっているという自信を持ち，冷汗など低血糖特有の症状

Ｃ．モニタリング力を構成するカテゴリーについて
モニタリング力を構成するカテゴリーについて説明する。

と，長年一緒に住んできた感覚によって低血糖を判断していた。一方，医療者から低血糖に関する指導がなかった，あるいは指導があったが十分に理解していない家族はなんとなくおかしくなっていることや身近な糖尿病患者からみ

１．プロセスの始まりを示すカテゴリー【低血糖，高血糖におののく】について
ａ．カテゴリー：【低血糖，高血糖におののく】
患者の重篤な低血糖・高血糖状態に直面し，おののく体
験をすることで，２つの概念から構成された。
⑴

低血糖に直面し，大騒動

た低血糖と比較することで長年一緒にいる感覚のみで低血糖を判断していた。
⑵

とりあえず測ってみる血糖値「やはり低血糖っていうのが一番……。会社から帰ってきて，家でぐったりしとって，血糖値測ってみたら39って……。１年前に入院してるからその１年前か，２年前ほ「あの人は昔から５時に打っていたので。昔の記憶はどにけっこうあったんですよ。あのひと内耳に腫瘍がある

残っていますので。だから２時間半空いたら低血糖おきんですけど，それの眩暈なのか低血糖の眩暈なのか分からちゃうでしょ。だから家帰ったらぐったりしてることがなくて……。でもとりあえず倒れたら血糖測る。それで70あって，なんでーって。（ID1）」のように重症な低血糖症以下だったら糖尿病の低血糖だと分かる。（ID1）」のよう状に直面し，驚く体験をしていた。
⑵

高血糖による体調不良を目の当たり「４月のときに急に体調悪くなったものですから，徐々に血糖値を体調を把握するものさしとして使っていた。

ｂ．カテゴリー：【助けが必要な食事と注射を自然に引き受け見張る】に戻ってきたものですから，今はそれが逆にちょっとなん

２つのサブカテゴリーから構成され，低血糖・高血糖にか少なくなってきたという感じですかね。高いままの状態

ならないよう食事と注射を整え，食べているものを把握しであって，我慢しようと思ったらひどいと思いますから。

たりインスリンの手技を見張ったりすることである。

（ID12）」のように高血糖で体調が悪くなったことを目の当たりにしていた。

⑴ 《思いやりを持って食事を見張る》
３つの概念から構成され，「最初はえーって，私もカロリーあるなって思ってお医者さんに聞いてそれはダメってことで，そういうものはだいぶカットして，たまに甘いも675

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Kondo, et al.

の飲みたそうにするから，たまには飲んでいいんじゃな

４．モニタリング機能を成長させる影響因子を示すカテゴ

いって，いいって言うんです。（ID4）」や，「いやー，でリー【注射ができなくなっている老化をみつける】，【年もほら，同じ食事にしても，同じようにあげてもね。別にを重ねてきた家族への愛おしさと敬意】，【医療者のお墨しないといけないんですけど。ほんでやっぱり控え目にし付きをもらう】についてて，濃い目やなと思ったら，私ちょっと加減して，あの少ａ．カテゴリー：【注射ができなくなっている老化をみな目にして分からないくらいに。（ID3）」，「寝るときもな

つける】

んか食べようとしたらお母さん何食べるのって，お茶って生活を続ける中で注射ができなくなっている老化，お年

言ったら，まあ，お茶ならいいかって見張ってるから。あ寄りとなっていく患者の身体を認識していることで２つのはは。何か食べると次の日上がるの。昨日もそれだったか

概念からなる１つのサブカテゴリーと，１つの概念から構ら今朝275でしたからね。（ID1）」と家族は患者を思うと

成された。
⑴

患者の食欲を完全には制限できず，食べることは許してし

だんだんと注射が打てなくなる

まうことが明らかになった。その中で，さりげない家族な「インスリンね。この人認知入ってきたから，それで，りの食べ物の工夫をし，食べ過ぎないように見張っている

去年やったかな，量多かったんですね。１回打ったの忘れことで食事療法をサポートしていた。

てもう１回打ったらしいです。（ID10）」や「それが段々⑵ 《注射は命綱として家族が果たす務め》

だんだん食生活悪いから９単位になって，強く押さないと３つの概念から構成され，「一人の人間として，一人いけない，そうなってくると私でもけっこう強く押さんなの患者というか……，おばあちゃん一人の命だから，私んもんだから，これちょっと無理やと思ってあきらめた。

のちょっとしたミスで見送るようなことにはしたくな（ID5）」のように身体・認知機能の低下から注射ができな

い……。それで常にいつも（自分が注射を打つ）。（ID7）」

くなっていく老化を認識していた。

⑵ 《自然と年をとっていく現実》

や「設定してあげれば自分で打てるから前から見てあげればいいわ。（ID8）」のように体調の維持のために必要なイ２つの概念から構成され，「行動も，ここ３年ぐらいでンスリン注射は私の係りとして認識し，注射のできないと歩くのを見ていても不憫になっていまして，えーっと，物

ころだけ確認をしたり，低血糖対策は本人任せにできない

忘れはひどくなりつつありますね。相対的に進んどるなっと責任をもって確実にインスリン注射を代行していた。

て感じはありますね。（ID11）」や「やっぱり足腰がね。

筋肉が弱ってきてるので。（ID6）」のように，生活する中
３．プロセスの到達を示すカテゴリー【自分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ】について
ａ．カテゴリー：【自分のものさしに自負を持ち慣れたで患者の病気のせいで一人でできなくなった姿や徐々にみられる身体の衰えを認識し，老化を感じていた。
ｂ．カテゴリー：【年を重ねてきた家族への愛おしさと感じで注射を打つ】

敬意】

血糖変動を捉える自分のものさしに自負を持ち，慣れた一緒に生活してきた患者のことを理解し，愛おしさと敬様子で注射を打つことをライフスタイルの中に溶け込ませ意をもって大切にすることで，２つの概念から構成されることで，２つの概念から構成された。

た。

⑴

日課から血糖を予測できる自負⑴

年月を重ねてきたつながり感と敬意「一応，測定表っていうのは先生に出してあるんだけど，「別にああやこうや言う人じゃないんで。家でも静かな

本当に火曜日，水曜日，金曜日ってデイサービス行ってるんです。（ID3）」や「頑張りすぎやわ。85でこんな元気なんですけど，統計的に火曜日，水曜日，金曜日は下がって

おばあちゃんおらんわ。（ID10）」のように年を重ねてきしまう，家にいる日は高いんですよ。（ID1）」のように患た家族に対しつながり感と敬意をもって生活していた。

生活を送っていた。

「家族やから。弱ったらみるのが普通やから。みるのは者の血糖値の傾向を掴み，血糖変動を予測しながら日常の⑵

慣れた感じで注射を手伝う「んー，そういうのしたことなかったので，最初は，気を張っていましたが，そんな難しくなく，あのー，今は普⑵家族だからの当たり前感

何も考えない。（ID2）」のように加齢によって低下した患者を支えるのは家族だから当たり前という思いを持っていた。

通通りというかあんまり難しくならないようにして今はｃ．カテゴリー：【医療者のお墨付きをもらう】

やっています。（ID11）」のように慣れた様子でインスリ

医療者に日頃の生活を評価してもらうこと，また悩んでン注射の介助を生活の中に溶け込ませていた。

いることや気になったことは相談し，お墨付きをもらうことで，２つの概念から構成された。

676

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）⑴

近藤考朗，ほか

うまくいくよう医療者に相談する「よっぽどどうしても（ジュース）飲みたいっていうとＡ．家族のモニタリング項目についてきは微炭酸，先生と相談して，水に炭酸が入っているの

本研究結果から家族のモニタリング項目として【自分のとか，そういうのでなんとか。（ID1）」や「安心します。

ものさしで血糖変動をモニタリングする】，【助けが必要な

困ったことあったら聞いてみようと思ったり，こんなとき
どうしたらいいのかなって。（ID2）」のように療養で不安なことは医療者に相談していた。
⑵

記録帳を医療者に評価してもらう

食事と注射を自然に引き受け見張る】が明らかとなった。
セルフモニタリングが可能な糖尿病患者の場合，モニタリング項目は食事量・血糖値など様々である。しかし，本研究において，家族が行うモニタリング項目は，血糖変動「あの，ここの病院から記録帳もらったから。それを書と食事・インスリン注射の様子に焦点化されていた。

いて。それを訪問看護の方も見られるので，低かったねと加えて家族は，血糖値などデータで分かるものだけではか，バラつきがあるねとか。（ID2）」のように日頃記録帳なく，長年一緒に生活しているからこそ分かる経験や，何に記入している血糖値の変動を医療者に評価してもらってとなくの感覚から作りあげられる自分のものさしで血糖変いた。

動を捉えようとしていた。よって，データで分かるものと長年一緒に生活をしてきた経験と感覚で血糖変動を把握す

Ⅳ．考ることが家族の血糖変動を捉えるモニタリングの特徴であ察ると考える。

本研究によってインスリン療法中の高齢糖尿病患者を支また，黒田（1999）はセルフモニタリングの性質としえる家族のモニタリング力を構成する要素とモニタリングて，異常のない，うまくいっている状態とのずれのキャッ力を獲得していくプロセスを明らかにすることができた。

チなどを挙げている。本研究においても，家族は通常の状

そこで本研究の結果により，Ａ．家族のモニタリング項目

態からはずれていないかということのズレがないかを確認について，Ｂ．モニタリング機能を成長させる影響因子にしており，モニタリングの性質としては同様なものであっ

ついて，Ｃ．家族がモニタリング力を獲得していくプロセ

た。しかし，患者自身が血圧や体重などデータで分かるもスについて，Ｄ．モニタリング力を獲得した家族についの（盛岡ほか，2013；大星・中・南條，2019）をモニタリて，Ｅ．臨床への適応について，Ｆ．今後の課題についてングしているのに対し，家族の場合はインスリンの手技や考察する。

単位数が間違っていないか，食事を食べ過ぎていないかな
表３
カテゴリー（７）

家族のモニタリング力を構成するカテゴリー
サブカテゴリー（4）一覧
概念（21）

低血糖に直面し，大騒動

低血糖，高血糖におののく

高血糖による体調不良を目の当たり
なんとなくおかしくなっている

自分のものさしで血糖変動をモニタリングする

経験となんとなくの感覚で低血糖を捉える

身近な糖尿病患者からみた低血糖と比較する
低血糖症状はもう分かっている
とりあえず測ってみる血糖値
注射のできないところだけ確認

注射は命綱として果たす務めインスリン注射は私の係り
低血糖対策は本人任せにできない

助けが必要な食事と注射を自然に引き受け見張る

さりげない家族なりの食べ物の工夫
思いやりを持って食事を見張る

食べることは許してしまう
食べ過ぎないように見張っている
日課から血糖を予測できる自負

自分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ
注射ができなくなっている
老化をみつける
年を重ねてきた家族への愛おしさと敬意
医療者のお墨付きをもらう

慣れた感じで注射を手伝う
だんだんと注射が打てなくなる
自然と年をとっていく現実

徐々にみられる身体の衰え
病気のせいで一人でできなくなった
年月を重ねてきたつながり感と敬意家族だからの当たり前感
うまくいくよう医療者に相談する
記録帳を医療者に評価してもらう

677

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Kondo, et al.

ど，注射の一連の動作や食事の内容，量を含めた，結果に族は，低血糖の判断を日々の患者の様子との違いという自至るまでのプロセスもモニタリングしている点において特己流の判断のみに頼っていた。医療者の介入は，感覚での徴があった。

み判断している家族のものさしをより専門的にしていると

さらに，高齢糖尿病患者に対して家族が行うモニタリン

考えられる。

グは身体の症状や変化をモニタリングするだけにとどまら

これらのことより，モニタリング機能を成長させる影響

ず，できないことを補おうとする点に特徴があった。家族

因子を明らかにしたことは，高齢糖尿病患者を在宅で介助は血糖変動を捉えながら，食事と注射の様子を見張りながする家族を理解する上で意義があると考える。

ら，患者ができないことを補おうとしていた。
これらのことは，家族が患者の重症な低血糖や高血糖状態を目の当たりにしたことが関連していると考える。重度の低血糖や高血糖状態にならないよう，家族は血糖変動に関して特に影響が大きいとされる食事とインスリン注射について思いやりを持って見張り，介助する役割を自覚していると推察される。

Ｃ．家族がモニタリング力を獲得していくプロセスについて本研究によって，家族が〈モニタリング力を獲得していくプロセス〉を明らかにすることができた。
家族の【低血糖，高血糖におののく】体験はプロセスの最初の段階となっていた。阿野田・五十嵐・水谷（2008）

先行研究において，家族の介護力に関して病気をモニタ

は低血糖に関する心理的問題として低血糖の経験が患者リングするという視点から明らかにしたものはなく，モニの認識を変え，大きなストレス源となることを示唆して

タリング機能に着眼し，血糖変動を捉え，食事と注射の様いる。本研究結果から家族においても同様のことがいえ子を見守るという家族のモニタリング項目を明らかにできる。家族は【低血糖，高血糖におののく】体験を通してそたことは本研究の新規性である。

の重大さを認識し，【自分のものさしで血糖変動をモニタ

Ｂ．モニタリング機能を成長させる影響因子についてリングする】ようになっていた。家族指導において，低血糖や高血糖による昏睡状態のリスクを説明することは家族

モニタリング機能を成長させる影響因子について【注射にとって脅威を与える恐れがある。しかし，この怖いといができなくなっている老化をみつける】，【年を重ねてきたうイメージは，患者をみるという認識につながっていると家族への愛おしさと敬意】，【医療者のお墨付きをもらう】

推察でき，おののく体験は家族にとって重要であった。その３つのカテゴリーが明らかとなった。

して，家族のおののきを収めてくれるものとして医療者の家族の補う力に関して，家族は【年を重ねてきた家族へ存在が必要であると考える。異常の判断に迷ったときや生の愛おしさと敬意】と【注射ができなくなっている老化を活で気になることがあったときに相談できる医療者がいる

みつける】ことで患者への負担を考えながら食事と注射ことは家族に安心感を与えていた。以上のことから【低血を整えていた。家族の介護力について野川・今野（1999）

糖，高血糖におののく】ことは〈モニタリング力を獲得

は，介助者は要介護者との良好な関係を保持するために，していくプロセス〉のはじまりとなる重要な体験であり，性格への対応などの認知レベル，思いやりのある行動をす【低血糖，高血糖におののく】ことを体験しても家族はモるなどの行動レベルで様々な対処をしていると述べていニタリング機能を獲得し，自負をもって注射を打つまでにる。このことからも家族の力として単にできないことを補至っていることを示すことができた。

うのではなく，家族は患者への愛おしさや敬意を持っており，患者がつらい思いをしないよう配慮しながら食事と注

Ｄ．モニタリング力を獲得した家族について射を介助しているといえる。そのため，【注射ができなく

先行研究において，糖尿病のことをモニタリングしながなっている老化をみつける】と【年を重ねてきた家族へのら介護に活用する文献はなかったが，本研究によって，モ

愛おしさと敬意】は高齢者を介護する家族にとって必要なニタリング機能を発揮し，患者の血糖コントロールをしな力であると考える。

がら加齢という機能の変化に対応する生活を継続する力を【医療者のお墨付きをもらう】ことは家族のモニタリン

家族のモニタリング力として示すことができた。家族は高

グ機能を高める可能性がある。インスリン注射導入時や低齢糖尿病患者をモニタリングしながら，老化に対処する介血糖におののいた際，医療者から低血糖の指導があった家

護の力も一緒に成長させていたと考える。そして，家族は族は冷汗や吐き気など低血糖症状の知識を持ったうえでモ【自分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ】

ニタリングをしていた。また，医療者に注射を打つ目安のことに至っていた。介護生活を維持することに関して，認

血糖値などの相談をしながら，家族なりの判断基準を持ち知症患者を介護する家族を対象とした研究では，患者の認合わせていた。しかし，医療者から低血糖の指導がない家

知機能低下による行動への対処は家族の日常生活に影響を678

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）近藤考朗，ほか

与え，家族の心理的・身体的な介護負担は大きいといわれ的に家族の介護負担や低血糖を恐れ，インスリン注射の導ている（佐伯，2008）。しかし，本研究において家族は，入は躊躇されている。しかし，本研究によって家族はモニ【自分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ】

タリング力を獲得していき，成長していくことが明らかとことに至っており，負担感を強くは感じていなかった。そなった。本研究結果と同様に，横内（2019）が行った調査の理由として，血糖がコントロールできているという達成

では，インスリン療法を代行する家族は自分の生活行動の感が影響しているのではないかと考える。家族の介護負担一部として捉え，代行することは当然だと認識していたこに関する研究が多くされてきた一方で，介護肯定感に関すとを明らかにしている。また，麻・奥野・宇城（2012）がる研究も行われ，肯定感が負担を軽減することが分かって行った実態調査においても，家族はインスリン注射を行う

いる（櫻井，1999）。陶山・河野・河野（2004）は高齢者

ことについて技術的な不安や生活への影響はなかったと報を介護する介護肯定感は「介護状況に対する充実感」「自告している。そのため，医療者の介入によって家族のモニ

己成長感」「高齢者との一体感」という概念構造から成り

タリング力は高められるということを鑑みても，家族に介立つことを明らかにしている。糖尿病患者において血糖値助してもいいという意思があるならば，インスリン注射のは日々の療養行動の評価指標となるものである。そのため導入は可能であると示唆される。

家族は，血糖値によって血糖がコントロールできていることが分かり，その達成感から自負を感じられるのではない

Ｆ．今後の課題

かと考える。このことは，家族の介護肯定感を高め，療養

本研究は患者の療養を支えながら生活し，外来受診に同生活のサポートを継続する力となっていると予測できる。

伴している家族を対象とした。しかし，意思疎通ができな

Ｅ．臨床への適応について

い患者や経口摂取ができない患者を支える家族の力については適用できない可能性がある。高齢糖尿病患者が在宅で

高齢糖尿病患者を支える家族への支援としてモニタリン

生活を継続するための家族支援を考えるにはより対象を広グ項目及びモニタリング力から示唆を得る可能性がある。

げて調査していく必要性があるため，今後の課題としたい。

本研究結果で明らかとなったモニタリング項目から医療者は家族に対し，患者の血糖変動と食事，インスリン注射

Ⅴ．結について焦点をおき指導する必要があると考える。また，論

医療者に対しても，家族がもつモニタリング力を踏まえた

インスリン療法中の高齢糖尿病患者を支える家族のモ

家族ケアを勧めるよう教育指導することが可能になると示

ニタリング力の構成要素として【低血糖，高血糖におの

唆された。

のく】
，
【自分のものさしで血糖変動をモニタリングする】，

家族が【医療者のお墨付きをもらう】ことは家族のモニ【助けが必要な食事と注射を自然に引き受け見張る】，【自タリング機能や生活を維持するために必要な力であった。

分のものさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ】，【注

医療者の関わりは，家族が患者の【低血糖，高血糖におの射ができなくなっている老化をみつける】，【年を重ねてきのく】ときはそのおののきを収め，家族のモニタリングのた家族への愛おしさと敬意】，【医療者のお墨付きをもらう】

専門性を高め，自負に至るまでの家族の成長をサポートすの７つのカテゴリーを明らかにすることができた。そして，る役割を担っていた。そのため，家族が安心して在宅で患７つのカテゴリーから〈モニタリング力を獲得していくプ

者と一緒に生活するために医療者の存在は重要であるといロセス〉を描くことができた。このプロセスは【低血糖，える。

高血糖におののく】ことからモニタリングし，【自分のもまた，患者が低血糖や高血糖になったときやインスリンのさしに自負を持ち慣れた感じで注射を打つ】に至るとい注射の投与量の判断に迷ったときに，家族が相談できる

うプロセスを持ち，家族のモニタリング力は３つの影響因

フォロー体制が必要であると考える。助け船となる医療者子となるカテゴリーの力を受けながら成長していた。

にすぐに相談できる環境があれば家族のモニタリング力は高まり，在宅での負担感は軽減できる可能性がある。

本研究結果より，インスリン療法中の高齢糖尿病患者を支える家族には医療者のサポートが重要であるといえる。

また，医療者は，本研究によって明らかになった〈モニさらに，医療者が家族指導においていくつかのモニタリン

タリング力を獲得していくプロセス〉をインスリン導入のグ項目を取り上げて重点的に指導することは家族のモニタ際や患者に介助の必要性が発生したときに家族と確認する

リング力を向上させるために有効であると示唆された。まことによって，おののく体験があっても自負をもって生活た，医療者に対しても，それぞれの家族が獲得しているモできるようになることを家族に伝えることが可能となる。

ニタリング力を踏まえた家族ケアを勧めるよう推奨する根

高齢糖尿病患者に対するインスリン注射に関して，一般

拠が示唆された。
679

Kondo, et al.

謝

辞本研究を進めるにあたり，快く研究への参加を承諾してくださり，ご自身の貴重な体験を語ってくださいました研
究参加者の皆様に，心より感謝申し上げます。また，研究フィールドにて様々にご支援くださいました皆様，研究を通して支えてくださいました多くの皆様に厚く御礼申し上げます。この論文は平成29年度金沢大学大学院医薬保健学
総合研究科博士前期課程の学位論文に加筆，修正を加えたものである。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

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2022年４月６日受付
2023年１月17日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）近藤考朗，ほか

Research Report

Monitoring Capabilities ofPatients’ Families to Support
Elderly Diabetes Patients
Undergoing Insulin Therapy

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（4）, 671-681©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20230117205

Takao Kondo, MSN, RN1, Michiko Inagaki, PhD, RN2,

Keiko Tasaki, PhD, RN2, Tomomi Horiguchi, PhD, RN2

1

Hokuriku Central Hospital of Japan Mutual Aid Association of Public School Teachers, Toyama, Japan
Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Phamaceutical and Health Sciences, Kanazawa University, Ishikawa,
Japan

2‌

Abstract

Objective: The purpose of this study is to explain the components of monitoring capabilities of patients’families to support elderly diabetes patients undergoing insulin therapy and the process of acquiring monitoring
capabilities. Methods: We conducted semi-structured interviews with 13 family members of elderly diabetes
patients who are undergoing treatment at home and receiving assistance with insulin injections. We analyzed
the data using the modified grounded theory approach as reference. Results: The monitoring capabilities
comprised seven categories（to fear hyperglycemia or/and hypoglycemia, to monitor glycemic excursions with
one’s own assessment measure, to naturally assist elderly family member with eating and insulin injections
when required and watch over him/her, to notice aging of elderly family member to the extent where he/she
has become unable to perform self-injections, to love and respect aged family members, to obtain a doctor’s
endorsement, and to take pride in one’s own assessment measure to administer injections in an experienced
manner）, which enabled us to describe the process of acquiring the capabilities. Conclusion: The findings ofthis study suggest it is possible to provide instructions on family care based on monitoring capabilities.
Key words
diabetes, insulin therapy, the elderly, families, Monitoring Capabilities
Correspondence: T. Kondo. Email: kondo_0507_0704@yahoo.co.jp681

資料・その他

進行がん患者の Self-perceived burden への対処方略に関する実態調査研究

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（4）, 683-691©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20230113202

大﨏美樹
島根県立大学看護栄養学部
要

旨

目的：家族から介護を受ける進行がん患者の Self-perceived burden（SPB）と SPB への対処方略との関係を明らかにする。方法：家族から介護を受けている進行がん患者150名を対象に質問紙調査を実施した。対処方略とSPB，属性の関係は Mann-Whitney の検定またはχ2検定を行った。結果：有効回答者数84名であった。多くの患者が SPB を軽減しようとさまざまな対処方略を用いていた。12項目の対処方略のうち７項目で用いている者の方が SPB は強かった。「自分で動く努力をする」「反省してよりよい方法に変える」を用いている者は全身状態が良好であり，介護者は女性が多かった。「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」「判断は家族に任せる」を用いている者は女性が多かった。結論：SPB に対処する患者の努力を支援するだけでなく，患者と家族で共に状況に取り組めるように支援する必要性が示唆された。
キーワード
対処，家族介護者，自覚的負担感
責任著者： 大﨏美樹．Email: m-oeki@u-shimane.ac.jp

はじめに
人口の高齢化とともにがんの罹患者数と死亡者数は増加の一途を辿り，高齢多死社会が到来する。人生の最終段階
における医療に関する意識調査（厚生労働省，2018）では，国民の多くが療養，最期を迎えたい場所として「自宅」と回答している。一方，最期を迎える場所を考える上で重要だと思うことについて，「家族等の負担にならない

Wilson, McWilliams, Péloquin ＆ Duong, 2012）なども SPBを経験していることが明らかにされている。

SPB とQuality of Life（以下，QOL とする）や精神的健康は有意な相関を示し，SPB が強い者は QOL や精神的健康の状態が低下する（Cousineau, McDowell, Hotz, ＆ Hébert,
2003, pp.115-117; Oeki, Mogami, & Hagino, 2012, pp.148149; Simmons, 2007, p.409）。

したがって，SPB を強くしないように支援することにこと」と回答した者が73.3％と最も多かった。患者が希望

より QOL や精神的健康の状態の低下を予防していくことれることが示唆されている。

（Oeki, et al., 2012；大﨏・萩野，2014）という身体状態，する療養や看取りの場所は，家族の負担を考慮して選択さ介護が必要な状態となり，被介護者が家族に対して負が重要となる。SPB は，被介護者の全身状態，罹患年数

病気と闘うことへの希望（大﨏・萩野，2014）という精神

担をかけていると感じることは，Self-perceived burden（以状態との関係が明らかにされている。また，主介護者の続ニーズに基づく共感できる心配から発生する罪悪感，苦家族との親密さ（大﨏・萩野，2014）という介護者や家族

悩，責任感，自己価値観の低下」（McPherson, Wilson, ＆との関係についても明らかにされている。そして，被介護ついて，進行がん患者の39.1％が最小または軽度，37.6％

も関係しており，SPB の軽減には被介護者と家族の双方へ

下，SPB とする）とされ，「他人に影響する病気と介護

柄，世帯の種類（Oeki, et al., 2012），家族の病気への受容，

Murray, 2007a, p.425）と定義されている。SPB の経験に者の家族との関係についての衡平性の認知（Oeki, 2017）

が中等度から強度を経験し（Wilson, Curran, ＆ McPherson,の支援が必要となる。

2005, p.118），筋萎縮性側索硬化症（Chiò, Gauthier, Calvo,

Ghiglione, ＆ Mutani, 2005），脳卒中（McPherson, Wilson,
Chyurlia, ＆ Leclerc, 2010），慢性疼痛を有する患者（Kowal,

しかし，先行研究の多くは SPB や SPB を抱く人の特徴や実態を把握することを目的にした研究であり，SPB を軽減するための効果的な支援方法は明らかにされていない。
683

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Oeki

こうした中，SPB への対処方略が SPB の軽減に有用であ書を用いて口頭で説明し内諾が得られた者に対し，無記名

末期がん患者の SPB を軽減するための対処方略を検討し答を依頼した。原則，質問紙は自記式の回答としたが，対負担感であり，患者自身を対象にした調査が必要である。

質問紙の回収は対象者自身が返信用封筒の封をし，病院内

患者自身を対象とした質的研究により明らかにされた SPBの回収箱へ投函してもらった。データ収集期間は，2017年

ることが示唆されている。Akazawa, et al.（2010）は，終自記式質問紙と説明文書を配布，診療前後の待ち時間に回ているが，遺族の視点からの調査である。SPB は主観的な象者からの依頼がある場合は質問の音読と代筆を行った。

への対処方略として McPherson, et al.（2007a）は，考えな

３月から2018年３月であった。

ことを挙げている。Oeki ＆ Takase（2020）は，主体的な２．調査内容い，受け入れる，明るい人生観をもつ，受給権を行使する
基本的属性行動をとる，感謝の気持ちを言葉で伝える，感情を抑え⑴

る，肯定的な意味を探す，家族の負担を考えない，家族と性別，年齢，世帯構成，原発部位，介護者の続柄，介一緒に解決策を探ることを挙げている。両者の対処方略の

護者の性別，介護者の年齢について調査した。全身状態

内容は共通しているが，SPB への対処方略に関する研究はの指標は，Eastern Cooperative Oncology Group Performance

SPB に対する対処のあり方は，QOL や精神的健康の維持・した。数字が小さいほど全身状態が良好であることを意味

ごくわずかであり，実態の把握は十分に行われていない。

向上に重要な役割を果たし，SPB への対処方略の実態を明らかにすることにより，SPB の軽減に向けた支援への示唆が得られると考える。

Status（以下，PS とする）を用いて０～４の５段階で評価する。
⑵

家族への自覚的負担感

家 族 へ の 自 覚 的 負 担 感 は，Self-perceived burden scale（Cousineau, et al., 2003）（ 以 下，SPBS とする）を 用いた。

Ⅰ．目

的

家族から介護を受ける進行がん患者の SPB と SPB への対処方略との関係を明らかにする。

SPBS は Cousineau, et al.（2003）に よっ て 開 発 さ れ た SPBの 自 己 式 評 価 尺 度 で あ る。SPBS の Cronbach’s α 係 数 は.92，QOL（SF-36）との間に有意な相関（physical function:，role-physical: r＝－0.25（p ＜ .05）
，roler＝－0.30（p ＜ .01）

emotional: r＝－0.34（ p ＜ .001），mental health: r＝－0.38

Ⅱ．用語の操作的定義
１．Self-perceived burden（SPB）
家族から介護を受ける被介護者が，家族介護者に対して負担をかけていると感じることとする。
２．SPB への対処方略
家族から介護を受ける被介護者が，家族介護者に対して負担をかけていると感じたときに用いる考え方や行動とする。

（ p ＜ .001），Health perceptions: r＝－0.27（ p ＜ .01）
，social）を示し，信頼性および妥当
functioning: r＝－0.26（p ＜ .05）

性が確認されている。SPBS 日本語版は，Oeki, et al.（2012）

により，SPBS の開発者に許可を得て，順翻訳・逆翻訳の手順を踏み作成されている。SPBS 日本語版の Cronbach’s α係

数は .937，精神健康（GHQ-12）および QOL（FACIT-Sp）と の 間 に 有 意 な 相 関（ GH Q - 12 : ρ＝0 . 293（ p ＜ . 01），

FACIT-Sp: ρ＝－0.282（p ＜ .01））を示し，信頼性および妥当性が確認されている。本研究での SPBS 日本語版の使用について，SPBS 日本語版の開発者に許可を得ている。

Ⅲ．研究方法
１．対象者および調査方法

SPBS 日本語版の質問項目は，被介護者が介護者から介護を受けることに対して，どのように感じているのかを記述した９項目から構成されている。回答は，「ぜんぜんない」

対象者は，便宜的サンプリングにより抽出した関東地（１点），「まれに」（２点），「ときどき」（３点），「ほとん方，中国地方，九州地方に所在する協力が得られた４か所

どいつも」（４点），「いつも」（５点）の５件法で得る。得

の病院の外来に通院中で，主治医が進行がんと診断してお点範囲は９点～45点であり，得点が高いほど，被介護者がり，自宅において，家族から食事，更衣・整容，移動，医介護者に対して負担をかけていると強く感じていることを療的な介護のうちいずれかを受けている20歳以上の者とし意味する。

SPB への対処方略た。また，本人に診断名や病状が告知されており，重篤な⑶

身体・精神障害や認知症がある者は除外し，主治医から研SPB への対処方略の質問項目は，進行がん患者の SPB

究参加への許可が得られた者とした。その結果，対象者は150名となった。看護師長が対象者の外来受診日に説明文

684

への対処方略を質的研究に明らかにした Oeki ＆ Takase（2020）の研究結果を参考にした。主体的な行動をとる，

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）大﨏美樹

感謝の気持ちを言葉で伝える，感情を抑える，肯定的な意
味を探す，家族の負担を考えない，家族と一緒に解決策を探る，という６サブカテゴリーの語りから具体的な SPB
への対処方略として記述された内容12項目を抽出した。この12項 目 に は McPherson, et al.（2007a） が 明 ら か に し た

名（45.2％），女性は46名（54.8％）であった。対象者の平均年齢は72.7±12.3歳であった。世帯構成は，家族と同居が56名（66.7％）であった。がんの原発部位は，大腸が18名（21.4％），胃が12名（14.3％）であり原発部位はさま ざ ま で あ っ た。PS は PS1が27名（32.1 ％），PS2が15名

SPB への対処方略の内容も包含されていることを確認し（17.9 ％），PS3が26名（31.0 ％），PS4が16名（19.0 ％） で名に内容や表現を確認してもらい意見交換を行い，「家族が29名（34.5％）であった。介護者の性別は，男性は38名た。緩和ケア認定看護師，訪問看護師，看護学研究者の３と話し合う」「可能なサービスを利用する」「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」「自分で動く努力をする」「自分の考え方や行動を反省してよりよい方法に変える」「家族の負担は考えない」「家族の絆が深まると考える」「自分の気持ちを抑える」「身内や友人に相談・助けを求める」「判断は家族に任せる」「家族からの介護を期待する権利があると考える」「自分の病気や介護は家族のためになると考える」の12項目を設定した。なお，12項目に対する回答は現在の実施状況とし，「そうする」「そうしない」のどちらかで回答を得た。

あった。介護者の続柄は子どもが43名（51.2％），配偶者（45.2％），女性は46名（54.8％）であった。介護者の平均
年齢は58.1±13.4歳であった。

２．SPBS の得点

SPBS の合計点と各質問項目の得点の中央値と四分位範囲は表２に示した。SPBS の合計点の中央値（四分位範囲）は27.0（20.5）であり，得点範囲は９点～45点であった。各質問項目の得点の中央値（四分位範囲）は2.0～3.0（3.0～4.0）であった。

３．SPBS と SPB への対処方略との関係
３．分析方法すべての変数について記述統計量を算出した。対処方
略の有無と SPBS の関係を検討するために Mann-Whitneyの検定を行った。そして，有意差が認められた対処方略について，対処方略の有無と性別，年齢，世帯構成，PS，介護者の性別，介護者の年齢との関係を検討するために

Mann-Whitney の検定またはχ2検定を行った。なお，統計処理には IBM SPSS Statistics ver. 25を用い，統計学的有意水準は５％未満とした。

SPBS と SPB へ の 対 処 方 略 と の 関 係 は 表 ３ に 示 し た。

SPB への対処方略の実施状況について，「そうする」と回答した者の割合は，「家族と話し合う」（85.7％），「可能なサービスを利用する」（85.7％），「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」（78.6％），「自分で動く努力をする」（77.4％），「自分の考え方や行動を反省してよりよい方法に変える」（76.2％），「家族の負担は考えない」（66.7％），「家族の絆が深まると考える」（61.9％），「自分の気持ちを抑える」（60.7％），「身内や友人に相談・助けを求める」（58.3％），「判断は家族に任せる」（54.8％），「家族からの４．倫理的配慮
本研究への参加は自由意思であり，参加の有無によって治療やケアに不利益が生じることはないこと，質問紙は個
人が特定されないように無記名で回収し，質問紙の回収箱への投函をもって同意とみなすこと，投函後は無記名のため研究参加を取り消すことができないこと，得られたデータは研究目的以外では使用しないこと等を文書と口頭で説明した。また，本研究は，広島大学疫学研究倫理審査委員
会の許可を得て実施した（許可番号：第 E-460号）
。

Ⅳ．結

果

１．対象者の概要
質問紙を150部配布し，回収数は88部（回収率58.7％）であった。そのうち未記入の回答があった質問紙は除外
し，有効回答数は84部（有効回答率56.0％）であった。対

象者の概要は表１に示した。対象者の性別は，男性は38介護を期待する権利があると考える」（34.5％），「自分の病気や介護は家族のためになると考える」（26.2％）であった。12項目のうち10項目について50％以上の者が「そうする」と回答していた。

SPB への対処方略の有無において SPBS と有意な差を認めた対処方略は，「家族と話し合う」（p＝.022），「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」（p＝.005），「自分で動く努力をする」（p＝.001），「自分の考え方や行動を反省してよりよい方法に変える」（p＝.002），「家族の絆が深まると考える」（p ＜ .001），「自分の気持ちを抑える」（p＝.011），「判断は家族に任せる」（p＝.022）であった。これらの対処方略を用いている者は，用いていない者に比べ有意にSPBS が高かった。
４．SPB への対処方略と属性との関係

SPB への対処方略と属性との関係は表４に示した。被介

護者の性別において有意な関係を認めた対処方略は，「感685Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）

Oeki
表１

対象者の概要

性別

n＝84
n

男性

38

女性

46

年齢（平均±標準偏差）

％

45.2
54.8

72.7±12.3

世帯構成

原発部位

Performance status

介護者の続柄

介護者の性別

独居

28

家族と同居

56

66.7

肺

8

9.5

乳

7

胃

12

33.3

8.3

14.3

膵臓

8

大腸

18

その他

31

36.9

１

27

32.1

２

15

３

26

４

16

19.0

配偶者

29

子ども

34.5

43

その他

12

14.3

男性

38

女性

45.2

46

介護者の年齢（平均±標準偏差）

9.5

21.4

17.9
31.0

51.2

54.8

58.1±13.4

表２ SPBS の得点

Self-perceived buden scale：SPBS（合計点）
１

介護者が健康を損ねるのではないかと心配している

２

介護者が無理をしているのではないかと心配している

３

介護者が介護をするためにたくさんのお金を払っているのではないかと心配している

４

介護者に色々としてもらうことに後ろめたさを感じている

５

介護者ができる範囲を超えて介護してくれているのではないかと心配している

６

介護者にとって「やっかい者」なのではないかと心配している

７

介護者は一度にたくさんのことをしようとしすぎではないかと心配している

８

介護者に大変なことをさせていると思う

９

介護者にとって重荷になっていると感じる

中央値（四分位範囲）

27.0

20.5

3.0

3.0

3.0
2.0
3.0
3.0
3.0
3.0
3.0
3.0

3.0
3.0
4.0
3.5
3.5
3.0
3.0
3.0

５点＝いつも，４点＝ほとんどいつも，３点＝ときどき，２点＝まれに，１点＝ぜんぜんない

謝の気持ちを家族に言葉で伝える」（p＝.039），「判断はサービスを利用する」（p ＜ .001），「自分で動く努力をす

家族に任せる」（p＝.011）であった。
「感謝の気持ちを家る」（p＝.001），「自分の考え方や行動を反省してよりよい

略を用いている者は，用いていない者に比べて女性が多て有意な関係を認めた対処方略は，「自分で動く努力をす

族に言葉で伝える」「判断は家族に任せる」という対処方
かった。PS と有意な関係を認めた対処方略は，「可能な686

方法に変える」（p＝.018）であった。介護者の性別においる」（p＝.021），「自分の考え方や行動を反省してよりよい日本看護研究学会雑誌 ，46（4）

大﨏美樹
表３

SPB への対処方略

SPBS と SPB への対処方略との関係

n＝84

そうする

そうしない

SPBS 中央値
人数 （％）
最小値－最大値（四分位範囲）SPBS 中央値
人数 （％）
最小値－最大値（四分位範囲）家族と話し合う72

可能なサービスを利用する

72

感謝の気持ちを家族に言葉で伝える

66

自分で動く努力をする

65

自分の考え方や行動を反省してよりよい方法に変える

64

家族の負担は考えない56

家族の絆が深まると考える

52

自分の気持ちを抑える51

身内や友人に相談・助けを求める

49

判断は家族に任せる

46

家族からの介護を期待する権利があると考える29

自分の病気や介護は家族のためになると考える

22

85.7

28.0（22.0）

9.0－45.0

78.6

29.5（24.0）

9.0－45.0

85.7
77.4
76.2
66.7
61.9

60.7
58.3
54.8

34.5
26.2

23.0（23.0）

12

9.0－45.0

31.0（24.0）

1218

9.0－45.0

30.5（24.0）

19

9.0－45.0

23.0（18.5）

20

9.0－45.0

31.5（19.0）

11.0－45.0

29.0（23.0）

9.0－45.0

31.0（20.5）

28
32

9.0－45.0

30.5（18.0）

33
35

9.0－45.0

26.0（15.0）38

9.0－45.0

26.0（14.0）

55

12.0－37.0

62

14.3

19.5（10.5）

21.4

17.0（9.0）

14.3
22.6

11.0－45.0

17.0（17.0）

9.0－45.0

20.0（23.0）

65.5

28.0（26.0）

73.8

28.5（26.0）.271.001＊＊.002＊＊

9.0－42.0

33.0（24.0）

22.0（19.5）

45.2.005＊＊

9.0－36.0

15.5（13.0）

41.7

9.0－41.0

17.0（8.5）

38.1
39.3

.022＊

15.0－43.0

16.5（15.0）

33.3

9.0－41.0

31.0（9.0）

23.8

p

.086

9.0－45.0

p ＜ .001＊＊＊

9.0－45.0

.121

.011＊
.022＊

9.0－45.0
9.0－45.0.318

9.0－45.0.287

SPB：Self-perceived burden，SPBS：Self-perceived burden scale
Mann-Whitney の検定 p ＜ .05＊，p ＜ .01＊＊，p ＜ .001＊＊＊

表４
SPB への対処方略

家族と話し合う

性別
男性
女性（人数）（人数）
そうする

32

40

そうしない

6

6

そうする

35

37

そうしない

3

9

感謝の気持ちを家族に言葉 そうする
で伝える
そうしない

26

40

12

6

可能なサービスを利用する

そうする

30

35

そうしない

8

11

自分の考え方や行動を反省 そうする
してよりよい方法に変える そうしない

28

36

10

10

自分で動く努力をする

家族の負担は考えない
家族の絆が深まると考える

そうする

22

34

そうしない

16

12

そうする

22

30

そうしない

16

16

そうする

23

28

そうしない

15

18

身内や友人に相談・助けを そうする
求める
そうしない

21

28

17

18

自分の気持ちを抑える

そうする

15

31

そうしない

23

15

家族からの介護を期待する そうする権利があると考える
そうしない

16

13

22

33

自分の病気や介護は家族の そうするためになると考える
そうしない

11

11

27

35

判断は家族に任せる

SPB への対処方略と属性との関係
年齢

p
.479
.128
.039＊
.482
.407
.121
.322
.576
.604
.011＊
.184
.601

中央
値
74.5

74.0
75.0

67.5
75.0

72.5
72.0

79.0
74.0

76.5
73.5

75.0
72.0

74.5
73.5

74.0
72.5

75.0
76.0

71.0
77.5

73.0
76.0

73.0

n＝84

世帯構成

p
.848
.161
.958
.054
.323

独居
同居
p
（人数）（人数）
21

51

7

5

25

47

3

9

22

44

6

12

24

41

4

15

24

40

4

16

.702

18

38

10

18

.877

14

38

14

18

.340

16

35

12

21

.893

14

35

14

21

.130

15

31

13

25

.112

6

23

22

33

.390

6

16

22

40

中央値
2

.052

3

.381

1

.617

3

.155

3

.118

3

.743

3

.089

3

.404

3

.194

3

.530

介護者の性別

PS

3
2
2
2
2
2
2
2
3
2.5
2

.074

3

.483

3

2

p
.920
p ＜ .001＊＊＊
.462

男性
女性
（人数）（人数）
33

39

5

7

33

39

5

7

31

35

7

11

.001＊＊

25

40

13

6

.018＊

25

39

13

7

.458

27

29

11

17

.892

23

29

15

17

.124

25

26

13

20

.625

22

27

16

19

.467

25

21

13

25

.655

11

18

27

28

.061

10

12

28

34

介護者の年齢

p
.521
.521
.368
.021＊
.042＊
.438
.495
.261
.941
.052
.329
.981

中央値
57.0
54.0

57.0
56.0

56.0
62.0

58.0
54.0

58.0
54.0

56.0

58.0
60.0

55.5
57.0

56.0
57.0

56.5
56.0
60.0

60.0

60.0
56.0

57.0

p
.467
.649
.204
.614
.121
.628
.328
.816
.789
.609
.054
.341

SPB：Self-perceived burden
年齢，PS，介護者の年齢：Mann-Whitney の検定

性別，世帯構成，介護者の性別：χ2検定
p ＜ .05＊，p ＜ .01＊＊，p ＜ .001＊＊＊

方法に変える」（p＝.042）であった。
「自分で動く努力をする」「自分の考え方や行動を反省してよりよい方法に変能なサービスを利用する」対処方略を用いている者は，用いていない者に比べて全身状態が不良であった。

える」対処方略を用いている者は，用いていない者に比べて全身状態が良好であり，介護者は女性が多かった。「可687Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）

Oeki

Ⅴ．考

察

スを利用するなど，できる限りのことをしてきたことを受け入れられる支援も必要となる。加えて，「自分で動く努

本研究の対象者の SPBS の合計点の中央値は27.0であり，力をする」「自分の考え方や行動を反省してよりよい方法

い傾向を示した。これは研究対象者の PS の違いによると比べて介護者は女性が多かった。介護者の性別が女性であ全身状態の悪化により PS が大きくなるほど介護の必要性な状態であり，女性介護者の身体的負担を考慮した結果でSPBS 日本語版（Oeki, et al., 2012）の平均値21.1に比べ強に変える」対処方略を用いている者は，用いていない者に考える。先行研究では PS1のがん患者が50％以上を占め，ることが関係していたことは，対象者は身体的介護が必要が増し，SPB が強くなる（Oeki, et al., 2012）ことが報告あると推察する。

されている。本研究の対象者は進行がん患者に限定し，そして，「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」「判断はPS1・２，PS3・４は同程度の割合であった。したがって，家族に任せる」対処方略を用いている者は，用いていない

対処方略の実態として捉えることができる。

ん，ありがとうございます」という「謝罪＋感謝」表現を本研究結果は比較的 SPB が強い状態にある者の SPB への者に比べて女性が多かった。女性は男性に比べ「すみませSPB への対処方略の実施状況として，12項目のうち10項

用いることが多く，女性の社会言語学的特徴と考えられて目について50％以上の者が「そうする」と回答しており，いる（飯尾，2017）。女性の被介護者は，「謝罪＋感謝」表

家族から介護を受ける進行がん患者の多くが，SPB を軽減

現を用いて感謝に加え，介護者への行為に対する労いのしようとさまざまな対処方略を用いている実態が明らかに心情から「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」のではなった。
「家族と話し合う」「可能なサービスを利用する」

ないかと思われる。また，SPB は治療・療養や看取りの場

は80％以上の者が用いており，「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」「自分で動く努力をする」「自分の考え方や行動を反省してよりよい方法に変える」は70％以上の者が用いていた対処方略であった。そして，「家族と話し合う」「感謝の気持ちを家族に言葉で伝える」「自分で動く努力をする」「自分の考え方や行動を反省してよりよい方法に変所に関する意思決定プロセスに影響を及ぼす（McPherson,

Wilson, ＆ Murray, 2007b, pp.119-121）ことが指摘されている。特に日本人は家族中心の意思決定を好む傾向があり（森・森田，2020，p.133），SPB を抱く女性は，「判断は家族に任せる」という意思決定を行いやすいことが明らかになった。

える」「家族の絆が深まると考える」「自分の気持ちを抑え進行がん患者は，問題の所在を明らかにして，解決にる」「判断は家族に任せる」対処方略を用いている者は，向けて行動する問題中心の対処方略（Lazarus ＆ Folkman,

用いていない者より有意に SPB が強かった。SPB を強く

1984/1991, p.158）を用いており，家族の負担を減らすた

感じる者ほど，さまざまな対処方略を試し，SPB を軽減しめに自分にできることはないかと必死に考え，その解決策

ようと模索していることが示唆された。

を探ろうとする姿勢がうかがえた。情動中心の対処は情動

さらに，SPB への対処方略は PS，介護者の性別，被介的な苦痛を低減させるためになされるものであり，回避，

護者の性別が関係していることが明らかになった。「自分最小化，遠ざかる，注意をそらす，肯定的な対比，積極で動く努力をする」「自分の考え方や行動を反省してより的な価値を見出すなどというやり方が含まれる（Lazarus

よい方法に変える」対処方略を用いている者は，用いていない者に比べ全身状態が良好であった。進行がん患者は，＆ Folkman, 1984/1991, p.155）。患者は「自分の気持ちを抑える」「判断は家族に任せる」ことは家族のためになっ

死亡１年前では高い身体機能を保持しているが，死亡３ヶていると思っているかもしれないが，自身のニーズを満た

月前から身体機能が低下する。さらに，生存期間が約１ヶすことを妨げるだけでなく，家族が実際に望んでいること

月頃からがん特有のさまざまな症状が発現する（森田・白を反映していない可能性がある。「家族からの介護を期待

土，2015，pp.3-5）。進行がんの不可逆的な病気の進行にする権利があると考える」「自分の病気や介護は家族のたより進行がん患者は自分で動くことが難しくなり，「自分めになると考える」といった積極的な価値を見出そうとす

で動く努力をする」ことはしたくてもできない状態となる者は少なかった。しかし，コーピングは１種類とは限らる。また，全身状態が不良な者は，よりよい方法に変えなず，利用可能なものは組み合わせて使用されるため，状況

がら対処方略を見出すことが難しく，SPB を強くする可能に合わせてコーピングを使い分けていくことが重要とな略を用いている者は，用いていない者に比べて全身状態がに合わせて対処方略を使い分けていくことが可能となるよ性を示した。一方，「可能なサービスを利用する」対処方

る（雉子谷，2010，p.212）。患者自身が自分の状態や状況不良であったが，SPB は弱い傾向を示した。したがって，

うに，さまざまな対処方略を持ち合わせていることが必要

自分で動く努力を尊重したセルフケアの支援が重要となるであると考える。一方，全身状態が不良な者において，さと同時に，患者が家族の負担を減らすために可能なサービ

まざまな対処方略を持ち合わせ，自分で SPB への対処方688

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）

略を見出すことができるとは限らず，見出せない者もいる

大﨏美樹り，SPB の軽減にどのような対処方略が有効かまでは言及と思われる。全身状態が不良な者も PS に影響を受けないすることができない。今後は対象者を広げ，縦断的に調ことを予防できるのではないかと考える。がん患者の心る。

対処方略を用いて SPB を処理できれば，SPB を強くする査を行い，SPB の軽減に有効な対処方略の解明が必要であ

理的適応に関する研究では，意味の探究によって，自分らしさを作り変え，意味を見出すことで心理的適応を果たす（塚本・舩木，2012，pp.161-163）ことがわかっている。そして，高齢者を介護する家族介護者の介護肯定感の構造は「介護状況に対する充実感」「自己成長感」「高齢者おわりに本研究では，家族から介護を受ける進行がん患者の SPBと SPB への対処方略との関係を明らかにし，対処方略のとの一体感」（陶山・河野・河野，2004，pp.465-466）で特徴を検討した。多くの患者が，SPB を軽減しようとさま

井，1999，pp.207-208）。したがって，患者と家族が互い目の対処方略のうち「家族と話し合う」「感謝の気持ちをに現在，過去にしてくれたことを振り返り，共に経験に意

家族に言葉で伝える」「自分で動く努力をする」「自分の考味を見出し，感謝を言葉で伝えられる話し合いの場づくり

え方や行動を反省してよりよい方法に変える」「家族の絆が SPB の軽減につながる可能性がある。
「家族と話し合う」

が深まると考える」「自分の気持ちを抑える」「判断は家族

ことは，最も多くの患者が行っていたが，本人も家族も納に任せる」対処方略を用いている者は，用いていない者よ

得のいく決断につながった話し合いにおいて SPB は軽減

り有意に SPB が強かった。SPB を強く感じる者ほど，対あり，介護肯定感が介護負担感を軽減する効果をもつ（櫻ざまな対処方略を用いている実態が明らかになった。12項

する（Oeki ＆ Takase, 2020, p.E352）。

処方略を試し，SPB を軽減しようと模索していると考えらに沿った Advance Care Planning の方法の必要性が指摘され行動を反省してよりよい方法に変える」対処方略を用いて

近年，Advance Care Planning が話題となる中，日本文化れる。そして，「自分で動く努力をする」「自分の考え方やている（森・森田，2020，p.132）。White（1993/1996）にいる者は，用いていない者に比べて全身状態が良好であ

よると，家族は，家族制度の規範によって規制される集り，介護者は女性が多かった。「可能なサービスを利用す，すべての文化が固有な家族規範をもつ団であり（p.3）

る」対処方略を用いている者は，用いていない者に比べて日本人の SPB は，「自分の病気や介護ニーズに基づく申し言葉で伝える」「判断は家族に任せる」対処方略を用いて（p.250）と考えられている。実際，家族から介護を受ける

全身状態が不良であった。また，「感謝の気持ちを家族に訳なさから発生する心配や苦悩」として捉えられ，日本人いる者は，用いていない者に比べて女性が多かった。看護

特有の構造を持つことが明らかにされている（大﨏・佐々師は，SPB への対処方略の特徴を理解し，SPB に対処しよ

木・谷村，2017，p.117）。しかし，SPB に関する先行研究
は海外の報告が中心であり，日本人の SPB 軽減の支援方法に向けた研究の積み重ねが必要である。対処はプロセスうとする患者の努力を支援するだけでなく，患者と家族が共に状況に取り組めるように支援する必要性が示唆された。

であり，対処している人とそれを取り巻く環境との関係が移り変わっていくにつれて行われていく連続的な評価に基づいて起こる（Lazarus ＆ Folkman, 1984/1991, p.145）。本

調査の一時点において12項目の SPB への対処方略を用い謝

辞本研究にご協力いただきました皆様に心より感謝申し上げます。本稿の一部は，日本看護研究学会第47回学術集会ても有意な SPB の軽減は認めなかったが，これらの対処にて発表した。

ある。本研究は横断研究であり，対処方略と SPB の変化

利益相反の開示

方略を継続していくことにより SPB が変化する可能性がのプロセスを捉えることができないため，今後は縦断的に本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。

調査を行い明らかにしていく必要がある。
研究助成情報Ⅵ．本研究の限界と今後の課題
本研究では，進行がん患者の SPB への対処方略の実態が明らかとなり，SPB を抱く患者を理解し，SPB 軽減に向けた支援の方向性を検討する資料として活用できると考える。本研究は横断研究のため一時点におけるデータであ

本研究は，JSPS 科研費 JP26463488の助成を受けて実施した研究の一部である。

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2023年１月13日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）大﨏美樹Material and Others

Survey Regarding Coping Strategies
for Self-Perceived Burden among
Patients with Advanced Cancer

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（4）, 683-691©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20230113202

Miki Oeki, PhD, RN, PHN

Faculty of Nursing and Nutrition, The University of Shimane, Shimane, Japan
Abstract

Objective: This study is intended to investigate 1）the self-perceived burden（SPB）among patients withadvanced cancer who were receiving care from family members and 2）the relationship between SPB andcoping strategies. Methods: A total of 150 patients with advanced cancer who were receiving care from family
members were surveyed using a questionnaire. Both the relationship between SPB and the patients’ use of
coping strategies and the relationship between SPB and participant characteristics were tested using the MannWhitney or χ2 test. Results: Eighty-four patients completed questionnaires that were used for analysis. Manypatients used various coping strategies to alleviate their SPB. Patients who practiced any 7 of the 12 typesof coping strategies had stronger SPB. Patients who “made efforts to move autonomously” and “reflected onthemselves and made modifications for improved methods” were in better physical shape. Most caregivers
were women. A higher percentage of patients who “expressed their appreciation to their family in words” and“left decisions to be made by the family” were women. Conclusions: This study’s findings suggest the need toencourage efforts by patients to cope with SPB while also supporting them so that they can face their cancer
together with their family.
Key words
coping, family caregivers, self-perceived burden
Correspondence: M. Oeki. Email: m-oeki@u-shimane.ac.jp691

資料・その他

日本の病院に勤務する看護職のアレルギーと職場の健康管理

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（4）, 693-702©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20230302206

佐々木真紀子１，菊地由紀子２，工藤由紀子２，長谷部真木子２，杉山令子２
秋田大学，２秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

１

要

旨

目的：本研究の目的は，病院に勤務する看護職のアレルギーの状況と職場のアレルギーに関する健康管理状況を明らかにすることである。方法：病院に勤務する看護職430名に横断的調査を行った。調査内容はアレルギーの有無，発症時期，職場のアレルゲン物質への接触頻度や職場の健康管理などであった。結果：有効回答者は264
名，いずれかのアレルギーがある者は82.6％で，最も多かったのはアレルギー性鼻炎の41.7％であった。入職後にアレルギー症状が強くなった者は32.2％で，強くなった要因にはゴム製品アレルギー，洗剤・石鹸アレルギー，
アレルギー性鼻炎があることが有意に関連していた。しかし，アレルギーに関する入職後の健康管理は個人に委ねられていた。結論：大部分の看護職にいずれかのアレルギーがあったが，職場の健康管理は不十分であった。
今後は看護職のアレルギーに関する詳細な把握と職場の組織的な健康管理が必要である。
キーワード
看護職，アレルギー，職場，健康，管理
責任著者： 佐々木真紀子．Email: sasa82ma@hotmail.co.jp

序論

我が国ではアレルギー疾患をもつ人が増え続けており，「リウマチ・アレルギー対策委員会報告書」（厚生科学審議会疾病対策部会リウマチ・アレルギー対策委員会，2011）（2015）がヨーロッパ11か国の職業性接触性皮膚炎について
パッチテストを行った結果では，看護師・助産師の職業性接触性皮膚炎のリスクは5.86であったと報告している（Pesonen,。
et al., 2015）

また，Kurai ら（2015）は西日本の看護師の4,634人を対では，国民の約２人に１人が何らかのアレルギー疾患に罹

象に喘息の有病率を調査した結果，雇用期間やラテックス患していることが報告されている。

アレルギーが喘息発症の危険因子と考えられることを報告

このような背景のもと，看護職にもアレルギーの素因をもつものが増えていることが予測される。また，アレル
ギーには職場環境に存在するアレルゲンに感作されることしている（Kurai, et al., 2015）。この結果から，職場のアレ
ルゲンへの接触状況が看護職の健康状態の悪化を招くことが考えられる。

によって発症する職業性アレルギーがあるが，看護職は医職場のアレルゲンの接触によりアレルギー症状が悪化す療現場でアレルギー発症のリスクのある物質に接触するこることは，自身の健康状態を悪化させ生活の質を著しく低とも多く，職業性アレルギーのリスクが高い集団でもあ下させることや，看護ケアへの障壁となり離職につながるる。

こともあるため，アレルギーの発症や重症化を予防するこ

看護職の職業上のアレルゲンの報告として，天然ゴムラとが重要である。そのためには，看護職自身がアレルギー

テックス蛋白質（Hepner & Castells, 2003）やゴム手袋の加や職業性アレルギーについての知識をもち，アレルギーの消 毒 剤 の グ ル タ ル ア ル デ ヒ ド（Nettis, Colanardi, Soccio,

ける適切な健康管理や作業環境の管理が必要である。

2019）などが指摘されている。さらに頻回な手洗いによる皮レルギーのリスク要因への接触状況，またこれらについて

膚炎の悪化により，アレルゲンの感作率が高まることも報告の組織的な健康管理に関する研究はほとんどない。また職されている（Smith, Ohmura, & Yamagata, 2003）。Pesonen ら

業性アレルギーについて，看護職自身の認識や，具体的な硫促進剤として用いられるチウラム（Taylor & Erkek, 2004），

予防・低減のためのセルフケアができることや，職場におFerrannini, & Tursi, 2002）やクロルヘキシジン（Chan, et al.,

しかし，日本では看護職のアレルギーの有無や職業性ア693

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Sasaki, et al.

健康管理のための課題も示されてはいない。
そこで，本研究では日本の病院に勤務する看護職におけるアレルギーの罹患状況や看護職の職業性アレルギーの認

ｃ．職業性アレルギーの認知（よく知っている，だいた
い知っている，聞いたことはあるが詳しくは知らな
い，全く知らない，より択一）

識，看護職の職業性アレルギーのアレルゲンとして報告さ

ｄ．職業性アレルギーの講義・研修の受講経験（全般にれている物質等への接触状況，組織としての健康管理の状ついて受講したことがある，特定のアレルゲンについて

況を明らかにし，今後の看護職における職業性アレルギー

受講したことがある，受講したことはない，より択一）を予防・低減するための看護管理上の課題を検討すること

ｅ．現在のアレルギーの有無と発症時期およびそのアレにした。

ルギーの原因物質

Ⅰ．用語の定義

２．各種アレルギーの有無・発症時期・原因物質

a．アレルギーの項目

本研究では，職業性アレルギーとは，「職業環境に存在

以下の（１）～（７）の原因別アレルギーと「職業性アする感作性物質が抗原となってアレルギーを来すことをいレルギー疾患診療ガイドライン2016」（日本職業・環境アい，抗原の作用部位により，アレルギー性鼻炎や気管支喘

レルギー学会ガイドライン専門部会，2016）に掲載されて息などを発症すること」と定義した。

いるアレルギー疾患の項目を参考に（８）～（13）の項目を設定した。

Ⅱ．研究方法
Ａ．対象の選定
日本国内で複数の診療科を有する中規模以上（400床以（１）食物アレルギー，（２）植物アレルギー，（３）動物アレルギー，（４）ゴム製品アレルギー，（５）薬剤ア
レルギー，（６）洗剤・石鹸アレルギー，（７）金属ア
レルギー，（８）気管支喘息，（９）アレルギー性鼻炎，（10）アトピー性皮膚炎，（11）蕁麻疹，（12）接触性皮上）の病院および都道府県がん診療連携拠点病院の649施

膚炎，（13）アレルギー性結膜炎

設の看護部長に調査依頼を行った。病院の抽出方法には

b．（１）～（13）の発症時期

株式会社ウエルネスの２次医療圏データベースシステム（URL：https://www.wellness.co.jp/service/2ndary_medical_

area/）を用いた。調査への同意が得られた場合，その病院

幼少時，看護教育機関に入学後〈以下 : 入学後〉，看護職として入職後〈以下 : 入職後〉，不明，より択一

c．（１）～（７）の原因物質に勤務している看護職５名程度（一般病棟内科・外科，手術室，集中治療室，外来などから各１名）の紹介を依頼した。なお，対象とする看護職については，職種，年齢，性別など制約を設けず選出を依頼した。調査に同意の得られた85か所の病院に勤務している看護職430名を対象とした。
Ｂ．調査時期

３．入職後のアレルギー症状
症状はない，入職前と症状は変わらない，症状が強くなった，より択一
なお，アレルギー症状は個別に違いがあることから，質問には「くしゃみ・鼻水・咳・発赤・かゆみなど」を例示した。

2018年10月末～11月末
Ｃ．調査方法
郵送法による無記名式質問紙調査
Ｄ．調査項目

４．雇用時または定期健康診断時のアレルギーの既往や症状確認の有無ある場合，その後の管理について，個人に任せられている，アレルギー検査を行う，アレルギー症状のフォロー
アップ体制がある，より択一

１．対象の特性ａ．属性：年齢，性別，専門の資格（看護師・准看護

質の接触頻度

病床数

毎日，２ - ３回／週，１回／週，ほとんど取り扱わない，

ｂ．生活習慣：喫煙（あり，なし，吸っていたがやめた，より択一），飲酒（全く飲まない，１回／週，２ ３回／週，毎日飲む，より択一）

694

５．入職後の職場におけるゴム製品・消毒薬・薬剤への物師，助産師，保健師），勤務部署，所属病院の種類，

より択一

ａ．ゴム製品：（１）ラテックス製手袋，（２）天然ゴム
製カテーテル，（３）天然ゴム製駆血帯，（４）血圧計のゴ

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）佐々木真紀子，ほか

ムチューブ・ゴム球

入職後のアレルギー症状については，「症状が強くなっ

ｂ．消毒薬：（１）エタノール，（２）塩化ベンザルコニ
ウム，（３）クレゾール，（４）グルタルアルデヒド，（５）ポピドンヨードｃ．薬剤：（１）抗生物質，（２）抗がん剤た」と回答したものは32.2％であった。

職業性アレルギーの認知については，「聞いたことはあるが詳しくは知らない」が55.3％で最も多かった。また職業性アレルギーに関する講義・研修の受講経験では，「受講したことはない」が78.8％であった（表１）。

Ｅ．分析方法アレルギーの有無について，いずれかのアレルギーに

各項目について記述統計を行った。またアレルギーの原
因物質は原因ごとに人数をまとめた。次に入職後のアレル「ある」と回答したものは合計すると82.6％であり，また２つ以上のアレルギーに該当したものは合計すると64.4％

ギー症状の影響要因を探索するため，入職後のアレルギーであった（図１）。最も多かったアレルギーの項目はアレ症状を従属変数とするロジスティック回帰分析を行った。

ルギー性鼻炎で41.7％，次いで植物アレルギーが34.1％，

独立変数には年齢，性別，喫煙習慣，各アレルギーの有
無，職場のアレルゲン物質への接触頻度を投入した。事前

蕁麻疹が29.1％，接触性皮膚炎が24.2％の順に多かった（表２）。

に独立変数間の共線性の可能性を排除するため，年齢と臨アレルギーの発症時期（不明と無回答を除く）では，幼床経験年数の相関分析とアレルギーの項目間の連関係数を少期の発症割合が高いのは，アトピー性皮膚炎が74.1％，算出した。統計的有意はすべて p 値が .05未満とした。
Ｆ．倫理的配慮
対象者および対象者の所属する施設長に対して研究の目
的，意義，およびデータ管理の方法について書面で説明し，同意を得て行った。調査は無記名であり，対象者には
調査回答の返送をもって同意したとみなすことを説明した。なお，本研究は秋田大学大学院医学系研究科・医学部
保健学研究倫理審査委員会の承認後に実施した（医総第1109号）。

動物アレルギーが71.4％，アレルギー性鼻炎が62.4％の順であった。入学・入職後に発症した割合が高いのは，ゴム製品アレルギーが100％，薬剤アレルギーが79.5％，洗剤・石鹸アレルギーが77.8％の順であった（図２）。
Ｂ．各アレルギーの原因物質（自由記述）

134名から総計292件の原因物質の記述があった。一部を表３に示した。
食物アレルギーの原因物質ではエビやカニの甲殻類，果物のパイナップルやキウイなどが多かった。植物アレル
ギーはほとんどが花粉によるものであり，記述件数は106

Ⅲ．結

果件で最も多かった。動物アレルギーではネコが33件で多く，ゴム製品アレルギーではラテックス製手袋が15件で，回答は277名から得られ，回答に欠損の多かった13名をそのうち４件はパウダー付き手袋であった。薬剤アレル

除外し，有効回答は264名（有効回答率；61.4％）であっ

ギーではアルコールやイソジンなどの消毒剤が11件，抗生た。

剤が７件，鎮痛消炎剤が５件であった（表３）。

Ａ．対象の特性

Ｃ．職場におけるゴム製品・消毒薬・薬剤の接触頻度

対象の年齢は平均39.0（SD 10.1）歳（最高61歳～最低22歳），性別の割合は男性6.4％，女性93.6％であった。所

接触頻度では，「毎日接触する」頻度が最も多かったのは，ラテックス製手袋が60.2％で，次いで血圧計のゴム属は一般病院が63.3％で最も多く，病床数は平均523.6（SDチューブ・ゴム球が58.7％であった。消毒薬ではエタノー

97.0％であった。

（表４）。

179.0）床であった。資格は「看護師（准看護師含む）」が喫煙習慣が「ない」ものは74.3％，飲酒習慣では「全く飲まない」が49.2％であった。

ルが70.4％，薬剤では抗生物質が54.9％で最も多かった
Ｄ．アレルギー症状の影響要因

アレルギーに関する職場の管理状況では，雇用時またはアレルギー症状（症状はない・入職前と症状は変わらな

定期健康診断時に「アレルギーの既往や症状の確認があい；０，症状が強くなった；１）を従属変数とするロジス

る」は全体の42.4％で，そのうち，その後の健康管理では

ティック回帰分析（変数増加：尤度比）を行った。年齢とある」は3.6％，「アレルギーのフォローアップ体制がある」

のみを投入した。またアレルギー項目間の連関係数（φ係「個人に委ねられている」が90.2％，「アレルギーの検査がは4.5％であった。

臨床経験年数の相関係数は .948であったことから，年齢数）は .001～ .48の範囲で強い関連を示す項目はなかった。
695

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Sasaki, et al.
表１
年

齢

対象の属性・背景
39.0（SD 10.1）歳

臨 床 経 験 年 数

16.8（SD 10.2）年

所属病院の病床数

人数％

食物アレルギー

47

17.8

植物アレルギー90％

動物アレルギー

43

女性

247

93.6

ゴム製品アレルギー

38

男性

17

薬剤アレルギー

52

洗剤・石鹸アレルギー24

金属アレルギー

55

専門の資格
看護師・准看護師

256

助産師

6

保健師

1

無回答

1

所属病院

6.4

97.0
2.2
0.4
0.4

大学病院

43

一般病院（大学病院以外）

167

がん診療拠点病院

54

20.5

一般病棟（内科）

56

21.2

勤務部署
一般病棟（外科）

52

集中治療室

25

手術室

61

外来

32

その他

37

無回答

1

喫煙習慣

16.3
63.3

14.0
0.4

吸っていたがやめた

36

13.6

全く飲まない

130

49.2

１回／週

43
55

無回答

1

入職・定期健康診断時のアレルギー症状・既往の確認

アトピー性皮膚炎

61

蕁麻疹

77

接触性皮膚炎64

アレルギー性結膜炎

47

19.7

9.1

20.8
15.9
41.7

23.1
29.1
24.2

17.8

ロジスティック回帰分析には年齢，性別，喫煙習慣，各女性；１），喫煙習慣（なし・吸っていたがやめた；０，

12.1

32

35

110

14.4

23.1

196

毎日飲む

42

アレルギー性鼻炎

16.3

アレルギーの有無，職場のアレルゲン物質への接触頻度を

9.5

あり

２ - ３回／週

気管支喘息

34.1

19.7

なし
飲酒習慣

12.1
74.3

16.3
20.8

13.3

投入した。なお，カテゴリカルデータは性別（男性；０，あり；１），各アレルギー（なし；０，あり；１），職場のアレルゲン物質への接触頻度（ほとんどなし・週１回；
０，毎日・週２ - ３回；１）のダミー変数とした。

その結果，モデルは有意（p ＜ .001）であり，アレルギー症状が強くなった要因として抽出されたのは，ゴム製品アレ ル ギ ー（Odds 比4.21，95 ％ CI；1.76-10.09

p ＜ .001），

洗剤・石鹸アレルギー（Odds 比3.07，95％ CI；1.04-9.03

p ＜ . 042），アレルギー性鼻炎（ Odds 比2 . 76，95％ CI ；1.48-5.14

0.4

p ＜ .001）があることであった（表５）。

Ⅳ．考

察

あり

112

なし

151

無回答

1

0.4

症状はない

93

入職前と症状は変わらない

35.2

86

症状が強くなった

85

32.2

よく知っている21

だいたい知っている

8.0

45

聞いたことはあるが詳しくは知らない

146

55.3

のアレルギーに関する職場の管理状況の視点から考察す

全く知らない

52

19.7

る。

8

3.0

Ａ．アレルギーの状況について入職後のアレルギー症状

職業性アレルギーの認知

職業性アレルギーの講義・研修の受講経験
全般について受講したことがある
特定のアレルゲンについて受講したことがある

48

受講したことはない

208

SD: standarddeviation

696

各アレルギーの人数（複数回答）（N＝264）

人数

523.6（SD 179.0）床

性別

表２

N＝264

42.4

57.2

32.6

17.0

18.2
78.8

本研究の参加者は平均年齢が39.0歳であり，男女の比率

は男性が6.4％，女性が93.6％であった。2019年の日本の就業看護師の平均年齢が40.5歳（日本看護協会，2020），

男女の比率は女性が92.2％，男性が7.8％（厚生労働省，
2019）であり，本調査対象は現在の日本で就業している看護師の年齢・性別構成に近似していることから，代表性はある程度確保されていると考える。
以下，本調査対象者のアレルギーの状況，および看護職

本結果では，対象者の82.6％がいずれかのアレルギーをもっており，アレルギーの種類では，アレルギー性鼻炎のある割合が最も高かった。厚生労働省で３年ごとに実施さ日本看護研究学会雑誌 ，46（4）佐々木真紀子，ほか

アレルギーの数
1（0.4）

13

1（0.4）

121（0.4）

10

5（1.9）

95（1.9）

8

12（4.5）7

14（5.3）623（8.7）522（8.3）4

38（14.4）

3

48（18.2）

2

48（18.2）

1

46（17.4）

0
0

10

20

30

40

50

60
人数（%）

図１

アレルギー症状のある看護職１名が有するアレルギーの数（n ＝264）

幼少時
0%

10%

20%

食物アレルギー（n＝38）

30%

40%

90%

100%

28（38.9）20（71.4）8（28.6）35（100）薬剤アレルギー（n＝44）9（20.5）

洗剤・石鹸アレルギー（n＝18）4（22.2）35（79.5）
14（77.8）

11（33.3）

気管支喘息（n＝42）

22（66.7）20（47.6）22（52.4）

アレルギー性鼻炎（n＝101）

38（37.6）

63（62.4）

アトピー性皮膚炎（n＝58）

アレルギー性結膜炎（n＝42）80%

20（52.6）

ゴム製品アレルギー（n＝35）

接触性皮膚炎（n＝56）

70%

44（61.1）

動物アレルギー（n＝28）

蕁麻疹（n＝70）

60%

18（47.4）

植物アレルギー（n＝72）

金属アレルギー（n＝33）

50%

入学・入職後43（74.1）

15（25.9）46（65.7）24（34.3）

39（69.6）

17（30.4）

19（45.2）

23（54.8）

n：人数 （ ）：％図２

アレルギーの発症時期れている患者調査（厚生労働省，2020）の結果によると，アレルギー性鼻炎やアトピー性皮膚炎は漸次増加の傾向に考えられる。
また本研究対象者の93.6％が女性看護職であった。女性ある。また，アレルギー性鼻炎に関する2019年の日本にお看護職は業務以外にも家事などにより手の皮膚炎を発症しける全国疫学調査の有病率は49.2％であった（松原ほか，

やすい（日本皮膚科学会，日本皮膚アレルギー・接触皮膚レルギー性鼻炎の割合が最も高いのは，日本の一般人口に皮膚炎は角質の防御機能が低下することによりアレルゲン

おけるアレルギーの有病率が高くなっていることも一因との感作を高めることから，本対象者のアレルギーを有する

2020）。本対象者のアレルギーのある割合が高いことやア炎学会，手湿疹診療ガイドライン委員会，2018，p.370）。

697

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Sasaki, et al.
表３

各アレルギーの原因物質

アレルギーの種類（記述小計）

n＝134

原因物質の記載例（記述件数）

食物アレルギー（59）エビ（10）カニ（３）鶏卵（３）パイナップル（８）キウイ（７）バナナ（３）ほか

植物アレルギー（106）

花粉：杉（43）ブタクサ（16）ヒノキ（12）稲（９）ほか

動物アレルギー（55）

ネコ（33）イヌ（13）ダニ（５）ほか

ゴム製品アレルギー（17）ラテックス製手袋（15）＊うちパウダー付き（４）ほか

薬剤アレルギー（42）＊作用別に著者が分類

消毒剤：アルコール消毒剤（６）イソジン（３）ウエルパス（２）ほか
抗生剤：セフェム系抗生剤（３）ペニシリン（２）ケフラール（２）ほか
鎮痛消炎剤：ロキソニン（３）ボルタレン（２）ほか

洗剤・石鹸アレルギー（５）アルコール配合のもの（３）ほか

金属アレルギー（８）銀（３）金（２）ほか
記述総件数292件

表４

職場におけるゴム製品・消毒薬・薬剤の接触頻度

毎日〈ゴム製品〉
ラテックス製手袋
天然ゴム製駆血帯
血圧計のゴムチューブ・ゴム球
エタノール
塩化ベンザルコニウム
クレゾール
グルタルアルデヒド
ポピドンヨード
〈薬剤〉
抗生物質
抗がん剤

表５

１回／週

9（ 3.4）12（ 4.6）

63（23.9）26（ 9.9）

159（60.2）

天然ゴム製カテーテル〈消毒薬〉

２ - ３回／週

68（25.8）

41（15.5）

155（58.7）24（ 9.1）

186（70.4）25（ 9.5）

12（ 4.6）1（ 0.4）4（ 1.5）7（ 2.7）83（31.4）

37（14.0）41（15.5）

ゴム製品アレルギー
洗剤・石鹸アレルギーアレルギー性鼻炎
モデル p ＜ .001

p値

4.21（1.76-10.09）.001

2.76（1.48- 5.14）.001

3.07（1.04- 9.03）

CI: confidence interval.042

ロジスティック回帰分析（分析対象は219名）
従属変数：アレルギー症状（症状はない・入職前と症状は変わらない；０，症状が強くなった；１）
独立変数 : 年齢 , 性別（男性；０，女性；１） 喫煙習慣（なし・吸っていたがやめた；０，あり；１）
各アレルギー（なし；０，あり；１），職場のアレルゲン物質
への接触頻度（ほとんどなし・週１回；０，毎日・週２ - ３回；
１ ）のダミー変数として投入した。アレルゲン物質はラテッ
クス製手袋，天然ゴム製カテーテル，天然ゴム製駆血帯 ，血圧計ゴムチューブ・ゴム球，エタノール，塩化ベンザルコニウ
ム，クレゾール，グルタルアルデヒド，ポピドンヨード，抗生物質，抗がん剤である。

3（1.1）

36（13.6）6（2.3）
3（1.1）
5（1.9）

143（54.2）10（3.8）215（81.4）

9（3.4）

20（ 7.6）

Odds 比（95％ CI）

89（33.7）

33（12.5）

39（14.8）

入職以降のアレルギー症状の変化に影響を与えた要因のOdds 比5（1.9）

73（27.7）

145（54.9）12（ 4.6）

79（29.9）9（ 3.4）16（ 6.1）

11（ 4.2）

無回答

122（46.2）

15（ 5.7）55（20.8）

ほとんどない27（10.2）

9（34.0）70（26.5）

N＝264

71（26.9）43（16.3）244（92.4）65（24.6）
57（21.6）

196（74.2）8（3.0）
3（1.1）
3（1.1）
2（0.7）

人数（％）

割合が高い理由には，女性看護職の割合が高い集団であったことも関連している可能性がある。
さらに，複数のアレルギーの項目に該当する対象者は６割以上であった。アレルギーは一度発症すると，IgE 抗体が関与するアレルギーでは発症のメカニズムが共通していることや，皮膚炎がある場合はアレルゲンの感作が高まる

ことから複数のアレルギーを発症しうるという特徴があり，これらが複数発症の背景にあると考えられる。
アレルギーの発症時期については，看護教育機関への入学後や看護職としての入職後に，ゴム製品アレルギーでは全員が発症したと回答していた。看護学生では，基礎看護学演習でゴム手袋装着直後にアレルギー症状を発症した事
例報告がある（末光ほか，2012）。この報告で発症した学生はいずれもアトピー性皮膚炎の既往はあったが，演習前にはラテックス製手袋の装着経験はなかった。アトピー性皮膚炎は皮膚のバリア機能の低下などによりラテックスア
レルギーに罹患するリスクが高い（永井・松永，2016）。

698

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）佐々木真紀子，ほか

アトピー性皮膚炎のある看護職はラテックスアレルギーの袋に付いているパウダーが天然ゴムタンパクのアレルゲン

リスクが高いことに十分な注意を払う必要がある。

のキャリアとなり，まれにアレルギーを誘発する可能性がまた，入職後にアレルギー症状が強くなった要因としてあることや，肉芽腫や術後癒着の形成リスクを高める恐れ抽出されたのは，ゴム製品アレルギーや洗剤・石鹸アレルがあることから，流通の差し止めが厚生労働省より通知

ギー，アレルギー性鼻炎があることであった。

されている（厚生労働省，2016）。またラテックスアレル

ゴム製品アレルギーは全員が，また洗剤・石鹸アレル

ギーはアナフィラキシーショックを引き起こす危険性が高ギーにおいても77.8％の対象者が入学後や入職後に発症しいことから，天然ゴムを含有する医療器具についても，使ており，これらの物質への接触が増えたことの影響も考え用にあたり注意喚起がなされている（厚生労働省，2017）。

られる。またアレルギー性鼻炎については，62.4％の対象

しかしラテックス製手袋については，利用者や雇用者の認者が幼少時から発症していることから，症状が強くなった識の低さやコストの高さからなかなか普及していないこと

理由については，花粉などの職場外のアレルゲンの影響も指摘されている（千貫，2017）。本調査結果でも60.2％

や，職場の特異的なアレルゲンに曝露されたことによりア

が毎日ラテックス製手袋を使用していた。病院で使用する

レルギー反応が亢進していることも考えられる。しかし本物品については，看護職個人での対応には限界もあること

調査結果では，アレルギー症状が強くなった要因には予測から，職業性アレルギーの危険性やリスクを高める要因にしたアレルゲンの接触頻度との関連は認められなかった。

対する雇用者の意識改善も必要である。

また職場のアレルゲンのモニタリングを行っていないた

職業性アレルギーにおける予防の組織的なマネージメン

め，アレルギーの発症や症状の悪化と職場のアレルゲンのトでは，一次予防として詳細な環境モニタリングによる関連を検討することには限界がある。今後は職場の環境モ

アレルゲン物質の特定，二次予防では働く人の健康監視，

ニタリングも行い，アレルギーの発症や症状の変化に対す三次予防としてアレルギー疾患の管理があげられる（Diる職場のアレルゲンの影響について，詳細に検証していくことが必要である。
Ｂ．職場の健康管理と今後の課題

Gioacchino & Braga, 2009）。今回は病院内の環境モニタリ
ングの実行状況の調査は行っていないが，日本では2014年に労働安全衛生法が改正され，一定の危険性・有害性のある化学物質による危険性や有害性等の調査が事業者に義務

職場の健康管理について，本調査結果では，雇用時やそ付けられており，病院内での環境モニタリングが実施されの後の定期健康診断時にアレルギーに対する質問項目がていると考えられる。しかしこれらのモニタリングの結果あると回答したものは42.4％であった。またアレルギーがが看護職をはじめとする医療従事者の健康影響としてどのあっても健康診断後は個人管理に任せられているものは約程度分析されているかは明らかではない。今後は環境モニ９割であった。アレルギー疾患に関する健康管理についタリングの結果を看護職や他の医療従事者の職業性アレて，看護管理者を対象とした調査（佐々木ほか，2019）に

ルギーや職業性疾患との関連で検討することが必要であ

おいても，健康診断後の健康管理は個人に委ねられているる。また職場のアレルゲンについては，近年では合成ゴとした回答が最も多く，職業性アレルギーの疾患や予防にム手袋にも用いられている加硫促進剤のカルバミックス

関する教育を行っていない・行う予定がないとした施設ものアレルギーの有病率が増加しているという報告がある

約半数あった。その理由としては，個別に対応している， （Warburton, et al., 2015）。アレルゲンの特定には，アレル問題が起こっていないので必要性を感じない，自己管理でゲンの最新の動向も踏まえて検査する必要がある。

きていることがあげられていた。しかし，本調査結果で本調査結果では，入職時や定期健康診断時においては，職業性アレルギーについて「聞いたことはあるが詳し

57.2％はアレルギー症状に関する質問項目がなく，また症

くは知らない」「全く知らない」を合わせると75％が職業状があってもその後のフォローアップはほとんどなされて性アレルギーについてよく知らない状況であった。看護職いなかった。

自身のセルフケア能力を向上させるためには，アレルギーや職業性アレルギーに対するリテラシーを向上させること

医師を対象とした職業性アレルギーの調査結果（Sato,

Kusaka, Suganuma, Nagasawa, ＆ Deguchi, 2004）では，職業が必要であり，そのためには組織として計画的な教育が必性アレルギーの有意なリスクファクターとして，気管支喘要である。

息，アレルギー性鼻炎，アトピー性皮膚炎，副鼻腔炎のア

また，セルフケアだけでは改善できないこともある。ゴレルギー疾患の既往が報告されており，アレルギーを有す

ム製品アレルギーの原因物質として今回記述されたものはる看護職においても職業性アレルギーのリスクが高い。

ラテックス製手袋がほとんどであり，その中にはパウダー

アレルギー疾患を有するものは生活の質が著しく損なわ付き手袋も含まれていた。パウダー付き医療用手袋は，手れることや，アレルギー疾患が生活や環境に関わる多様で
699

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Sasaki, et al.

複合的な要因により発生することから，国は2015年に「アギーの健康診断やその後の体系的な健康管理が不十分でレルギー疾患対策基本法」を定め，アレルギー疾患のあるあった。

ものを把握し適切な医療に結び付けることを推進してい看護職の職業性アレルギーを予防・低減するためには，る。入職時や定期的な健康診断において，詳細で深い問診

看護職のアレルギーの発症状況を正確に把握し，アレルゲを行い看護職のアレルギーの状況を把握することが求めら

ンの詳細な環境モニタリングによりアレルゲンを特定するれる。

必要がある。さらに，職業性アレルギーのリスクが高い看またアレルギーは発症や増悪，軽快，寛解，再燃を繰り返すが，根本的な治療がないことも指摘されている（西護職を特定し，体系的な健康管理システムを構築することが今後の課題である。

間，2017）。アレルギーを有する看護職に対しては，経過を観察し健康指導を行うことや，適宜適切な医療に結び付けるためにも，フォローアップ体制を充実させることが必
要である。

謝

辞
本調査にご協力いただいた看護部様，看護職の皆様，また本研究の遂行にあたり貴重な助言を賜りました秋田大学

さらに，アレルギーは個人の免疫機能の関与が大きいこ

名誉教授

石井範子氏に深く感謝申し上げます。

とから，アレルギー症状のコントロールには，免疫機能に関与する栄養や睡眠，ストレス管理も必要である。看護職の新たなアレルギーの発症を予防し，また症状低減のため

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

には，アレルギー症状の管理だけでなく，これらの視点も含めたセルフケアの指導などを行うことが重要である。
職業性アレルギーや職業性疾患の管理の目標は，働く人がその職業に従事することによって健康障害を引き起こす

研究助成情報本研究は，JSPS 科研費18K10139の助成を受けたものである。

ことなく職務に従事できることである。アレルギーを看護職個人の問題としてとらえるのではなく，安全な職場環境

著者貢献度が維持できるよう管理することは，看護の質の向上にも寄すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収与することから，看護職のアレルギーに対する組織的な健集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終康管理をより充実させていくことが課題である。

原稿を確認した。

Ｃ．研究の限界と今後の課題

文

本研究におけるアレルギーの有無とアレルギー症状については，自己申告に基づいていること，また接触性皮膚炎や蕁麻疹はアレルギーによる免疫反応によらない発症もあるが，区別せずに回答を得た。またアレルギーの有無は，詳細な診断基準や医師の診断によるものなど明確な基準を用いていないことから分析の精度には限界がある。さらに入学・入職後に発症したアレルギーについては，環境中のアレルゲンのモニタリングを行っていないことから，職業性アレルギーとの関連は分析できない。今後，看護職のアレルギー症状や影響要因の検討には，より詳細な診断基準や医療機関での診断有無による既往の確認，環境中のアレ
ルゲンのモニタリングなどを行い，アレルギーの要因を検討していくことが必要である。

Ⅴ．結論

本調査結果では82.6％の看護職に何らかのアレルギーがあり，32.2％は入学・入職後にアレルギー症状が強くなったと回答していた。しかし，半数以上の職場では，アレル700

献Chan, F.L., Merchant, A.A., Breede, N., Lipszyc, J.C., House, R., Tarlo,
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2022年11月９日受付
2023年３月２日採用決定

701Sasaki, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）Material and Others

Actual Situation and Management ofAllergies among Nurses Working
in Hospitals in Japan

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（4）, 693-702©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20230302206

Makiko Sasaki, PhD, RN, PHN1, Yukiko Kikuchi, PhD, RN2,

Yukiko Kudo, PhD, RN2, Makiko Hasebe, B.Ed.RN2,
Reiko Sugiyama, PhD, RN, PHD2

1

Akita University, Akita, Japan, 2Akita University Graduate School of Health Sciences, Akita, Japan
Abstract

Objective: This study aims to clarify the actual situation and management of allergies among nurses working in
hospitals in Japan. Methods: We conducted a cross-sectional survey using a self-administered questionnaire.
The question items included the presence or absence and onset of allergies, frequency of contact withallergens, and tissue health care. Results: A total of 264 valid responses were analyzed. The results indicatedthat 82.6% of the respondents had at least one allergic symptom. The most common allergy was allergic
rhinitis（41.7%）. In all cases, the onset time for those with allergies to rubber products was after admission toa primary nursing educational institution or employment. Moreover, 32.2% of the respondents indicated that
their allergic symptoms worsened after entering nursing. Significant associations existed between increased
allergic symptoms after employment and allergies to rubber products, detergents, or soap and allergic rhinitis.
The results also revealed assigning the management of allergies to individual nurses. Conclusions: This study
revealed that allergy management in the workplace was poor, even though most of the nurses had allergic
symptoms. Therefore, in addition to a deeper understanding of allergies among nurses, improved allergy
management in the workplace is needed.
Key words
nurse, allergy, workplace, health, management
Correspondence: M. Sasaki. Email: sasa82ma@hotmail.co.jp702

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」の詳細を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。

703

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）

編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2017）等にかなっていなければならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。投稿する際には，研究倫理審査委員会の承認書を電子投稿システムに登録する。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で，捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。
■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
704

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）■投稿の際の注意点
著者の都合により投稿論文を取り下げる場合は，理由を添えて編集委員長宛に願い出てください。取り下げた
後，修正版を新規論文として投稿できますが，その機会は１回に限ります。再投稿時に，取下げ論文の論文 IDをカバーレターに明記してください。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェックリストにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック

英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「雑誌投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のう
え署名し，電子投稿システムに登録する。

https://www.jsnr.or.jp/contribution/docs/checklist.pdf の中の英文抄録は250ワード以内
8 ．利益相反自己申告書
研究の成果のバイアスがかかっているかを判断する材料となるよう利益相反（Conflict of Interest：COI）の開示が必要である。著者全員が研究内容に関係する企業・組織または団体との利益相反状態について，利益相反自己申告書を記載し署名の上スキャンし，pdf ファイル（もしくは jpeg ファイル）に変換後，電子投稿システムのファイルアップロードの画面で登録する。
９．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
10．投稿論文の採否
投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」となった論文の再投稿は認めない。
「不採用」と通知された場合で、その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には、不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てを１回に限りすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

性

○

○

性

○

○

○

○

○

独

創

性

萌

芽

発

展

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

総

説

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。
705

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）11．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
12．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。

10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
13．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
14．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

14）平成29年８月28日

一部改正実施する。

15）平成30年１月21日

一部改正実施する。

16）平成30年11月23日

一部改正実施する。

17）令和２年６月14日

一部改正実施する。

18）令和２年11月29日

一部改正実施する。

706

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）

原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication manual of the American Psychological Association (7th ed.)』（2020）に準拠する。
１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。

２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。

なお，図表については以下の点に留意されたい。論文に必要不可欠な場合は，カラーの写真や図の掲載が認められる場合がある。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
６）数式については，Microsoft 数式を使用する。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach s αでは「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。

707

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
708

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）
著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの限りではない。
─例─
ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名

では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─

ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付す。

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。
709

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─
中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用する。雑誌名および書籍名はイタリック／斜字体で表示する。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。

①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．

─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II⑤（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

電子文献の場合：◆電子雑誌

・DOI がある学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）710

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍−著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ−著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）◆ shortDOI，短縮 URL

DOI，URL が長かったり，複雑な場合は，shortDOI，短縮 URL を用いる。

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号，E-mail アドレス）を入力する。

３）初稿受付後の筆頭著者と共著者の変更は認めない。
９．抄録について
１）英文抄録は250ワード以内とする。構造化された形式とし、Objective、Methods、Results、Conclusions の見出しをつける。すべての論文に英文抄録を必要とする。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
２）和文抄録は400字以内とする。構造化された形式とし，目的，方法，結果，結論の見出しをつける。

711

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（4）10．利益相反著者全員について，研究内容と関係がある利益相反状態を下記の例を参考に，「利益相反の開示」として明記する。利
益相反状態がない場合は，｢ 本研究における利益相反は存在しない。｣ と記載する。
《利益相反のある場合》（和文）●本研究は資金の提供を［企業名］から受けた。
●［該当する著者名］らは，［企業名］から報酬を受理している。
●本研究は，［該当する著者名］が所属する［企業名］の助成を受けている。
（英文）● This study was funded by［企業名］.

● XXX, YYY, and ZZZ［該当する著者名］received honorarium from［企業名］.
● AAA, BBB, and CCC［該当する著者名］are employees of［企業名］.

《利益相反のない場合》（和文）●なお，本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。
（英文）● The authors declare no conflicts of interest associated with this manuscript.

● The authors have no conflicts of interest directly relevant to the content of this article.

国や自治体から受けた研究費（科学研究費補助金，厚生労働科学研究費補助金など）は，利益相反自己申告の対象には該当しない。これらの研究費を受けた場合は，「研究助成情報」として記載する。
11．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
12．原稿の長さ
和文原稿は2,400字，英文原稿は800 words 程度が１頁に相当する。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

４．総

説

５．資料・その他

10ページ
10ページ

13．電子付録について
付録文書，音声，高解像度画像，動画などのファイルで，著作権の侵害とならないものを論文の付録として公開できる。
例えば，開発した尺度の pdf ファイル，データ解析するための Microsoft Excel のファイルなどを J-STAGE の電子付録として公開できる。なお，これらのファイルには，コピーライトを付記しておく。

電子投稿システムのファイルアップロードのステップにおいて，ファイルの内容を「サプリメンタリーファイル（Supplementary Files）」としてこれらのファイルをアップロードする。ファイル容量の上限は，合計10MB を推奨する。

712

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）14．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文を受付しない。英語論文は，本学会が発行する国際英文ジャーナル Journal ofInternational Nursing Research（JINR）で受付する。

この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

13）平成29年８月28日

一部改正実施する。

14）平成30年１月21日

一部改正実施する。

15）令和元年12月15日

一部改正実施する。

16）令和２年６月14日

一部改正実施する。

17）令和２年11月29日

一部改正実施する。

18）令和３年５月23日

一部改正実施する。

713

JINR

英文オープンアクセスジャーナル！ 第 7 報
論文受付中

投稿規程はJINR誌のウェブサイト
投稿規程はJINR 誌のウェブサイト
（https://www.jinr.jsnr.or.jp/）で公開中！

Journal ofInternational
Nursing Research
Editor-in-Chief : Naohiro Hohashi, PhD, RN, PHN, FAAN
Online ISSN : 2436-1348
Print ISSN : 2436-3448
https://www.jinr.jsnr.or.jp/

日本看護研究学会は，国際英文ジャーナル

Journal of International Nursing Research（JINR）を2022年2月に創刊いたしました．
JINR誌は，看護学に関連する論文（Review
Article，Original Research，Practice
Guidelines，Technical Report，Brief Report）
を募集しております．

● 日本看護研究学会が発行する国際英文ジャーナル● 看護学に関連する幅広い分野の研究がスコープ● アクセプトされた論文はオープンアクセスにて迅速公開● 要件が整い次第，PubMedに掲載予定● 筆頭著者が日本看護研究学会会員であれば論文掲載料は無料●『日本看護研究学会雑誌 』で公表した論文の二次出版が可能

発信日：2022 年 10 月 17日

一般社団法人 日本看護研究学会
理事長：浅野みどり
編集委員長：法橋尚宏
問い合わせ先（JINR編集事務局）：jinr@kyorin.co.jp

日本看護研究学会雑誌 ，46（4）

事

務

局

便

り

１．2023年度会費納入のお願い
2023年度会費納入のお願いをお送りしております。ご確認の上お早目のご納入をお願いいたします。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
2021年７月より，年会費の納入にオンラインクレジット決済のご利用が可能となりました。下記２．に記載の「会員情報管理シス
テム」よりご利用ください。
年会費納入口座

年 会 費

記
郵便振替口座加入者名

正 会 員 8,000円
学生会員Ａ 3,000円
学生会員Ｂ 1,000円

00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先や所属等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（https://www.jsnr.or.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会誌の公開について
現在，学会誌『日本看護研究学会雑誌』はオンラインジャーナルであり，すべての掲載論文は，J-STAGE（科学技術情報発信・

流通総合システム）にて公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。また，雑誌は，学会の Web サイトで全号を公開しております。

〈事 務 局〉〒170-0013

東京都豊島区東池袋２丁目39－2－401㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3982－2030
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 46 巻編集委員
委 員 長 佐伯 由香（理委員 會田 信子（会伊丹 君和（会佐々木新介（会高井ゆかり（会名越 恵美（会武用 百子（会法橋 尚宏（理本田可奈子（会松田 光信（会水野恵理子（会光木 幸子（会第４号

2023年10月20日

印刷

2023年10月20日

発行

発行所事）愛媛大学大学院医学系研究科員）信州大学学術研究院保健学系
員）滋賀県立大学人間看護学部員）岡山県立大学保健福祉学部
員）群馬県立県民健康科学大学看護学部
員）岡山県立大学保健福祉学部員）大阪大学大学院医学系研究科
事）神戸大学大学院保健学研究科員）滋賀県立大学人間看護学部員）大阪公立大学大学院看護学研究科 発 行員）順天堂大学大学院医療看護学研究科 責任者員）同志社女子大学大学院看護学研究科 印刷所（五十音順）

無 料 配 布一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0013 東京都豊島区東池袋２丁目

39－ 2 －401
株式会社ガリレオ学会業務情報化センター内☎
03－3982－2030（直通）FAX
03－5981－9852
ホームページアドレス
https://www.jsnr.or.jp/
E-mail: g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

浅

野

みどり

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６