スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究─ イギリスのユース・スポーツ・トラストに焦点を当てて ─

海 老 島

均

�．はじめに
イギリス政府のソーシャル・モビリティ・コミッションと慈善団体であるサットン・トラストの共同調査報告書である Elitist Britain 2019 によると，イギリス社会における社会的流動性の低さ，特に出身中等学校の種別
が職業選択に大きく関係することが指摘されている。社会階級が再生産されるイギリス社会の閉塞状況が問題視されて長いが，報告書はその傾向が殆ど変わっていないことを示している。
この再生産の過程で中心的役割をしているものの一つが，学校時代のスポーツ経験であろう。イギリスは日本と同様に，人々は学校で初めて本格的なスポーツのクラブ活動を経験する。学校の中での友人関係作り，また他の学校の生徒との交流に，イギリスの中等学校においてスポーツは非常に重要な意味を持つ。地域にも多様なクラブが存在しているため，生徒た
ちが学校以外でスポーツを経験する選択肢も多く存在する。しかし，いわゆるメジャーといわれるスポーツにおいては，その種目に適した競技環境を有する学校に通った生徒たちは，そうでない生徒に比べて，高いレベル
で当該種目に取り組むことのできる大きなアドバンテージを有するのが常である。
現在のイギリスの中等教育は，大きく分けると以下の � つの違ったタイ─ 1 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

プの学校によって行われている。それは，コンプリヘンシヴ・スクール(Comprehensive School)，グラマー・スクール (Grammar School)，インディペン

デント・スクール (Independent School) である。コンプリヘンシヴ・スクー
ルは，普通教育から職業教育まで多様な教育課程を擁した学校である。グラマー・スクールとは公立であるが，大学進学にも機会を与える教育を提供する学校である。インディペンデント・スクールは，私立学校を指し，その名門校はパブリック・スクールと呼ばれている。コンプリヘンシヴ・
スクールやグラマー・スクールの学費が無料であるのに対して，インディペンデント・スクールの場合は通常年間 200 万円以上，高いところだと年間 500 万円近くかかるところもある。
イギリス国民全体の学校種別卒業生の割合は，コンプリヘンシヴ・スクールが 88 パーセント，グラマー・スクールが 5 パーセント，インディペ
ンデント・スクールは 7 パーセントである。これに対して，この報告書でエリートと定義されている1)人たちの出身学校種別の割合は，40 パーセン
トがコンプリヘンシヴ・スクール，20 パーセントがグラマー・スクール，
39 パーセントがインディペンデント・スクールとなる。インディペンデ
ント・スクール出身者が社会的成功においていかに有利であるか容易に理解できる。
職業で見てみると，インディペンデント・スクール出身者の比率の高い
上位 5 つの職業は，上級判事が 65 パーセント，事務次官が 59 パーセント，
上院議員が 57 パーセント，外交官 52 パーセント，閣外相 (Junior Ministers)
52 パーセントとなっている。
スポーツ施設やクラブ制度の充実度もインディペンデント・スクール，
特にパブリック・スクールと呼ばれる一部のエリート学校と一般の無償の学校との格差は大きく，当然スポーツ選手のキャリアにおいても，インデ1)

公平な競争を経て就くことができ，社会的地位および給与が高い職業を持ち，一般人の日常生活に大きな影響力および決定権を有する人々。

─ 2 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究ィペンデント・スクールの卒業生が凌駕している。国代表選手で見てみると上位 5 つのカテゴリーは，クリケット（男子）が 43 パーセント，ラグビー（男子）37 パーセント，クリケット（女子）35 パーセント，(2016) オ
リンピック・メダリスト 31 パーセント，ラグビー（女子）13 パーセント
をインディペンデント・スクール出身者が占める。労働者階級のスポーツと揶揄されるサッカーでは逆に，男子で 5 パーセント，女子で 2 パーセン
トと，こうした学校の卒業生の比率は極端に低くなっている。インディペ
ンデント・スクールの出身者は前述したようにたったの 7 パーセントであることから，当該の人々が職業選択，そしてスポーツのキャリアにおいていかに有利な環境があるかということが明白である。
オリンピックでイギリス選手が特にメダルを獲得している「座ることを伴うスポーツ」と称される，ボート，自転車，セーリング，馬術は，もともと費用のかかることから，（自転車は少し例外的2)であるものの）特権階級の人々のスポーツとしての意味合いが大きい。特にパブリック・スクールの中でも名門中の名門であるイートン校出身者はオリンピアンの多くを占める。準政府機関の UK スポーツはメダル獲得の可能性のある種目，選手に強化費を割り当てるが，もともと裕福な層に資金を提供するより，多くの人がプレーするスポーツ（例えばバスケットボール）等に強化費を割り当てるべきではないかということを報告書は示唆している。

2．スポーツ経験と社会階級：排他的社会的ネットワークが創り出されるメカニズム
1992 年から 1993 年にかけて筆者はアイルランドのダブリンの名門ラグビー・クラブ，ランズダウン・フットボール・クラブ (Lansdowne Football2)

20 世紀初頭に自転車の普及とともに，労働者の解放，余暇活動にも大きな意味を持ったという史実もあり，労働者が中心となったクラブがいくつも形成された (Cox, 2008)。

─ 3 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

Club) に所属した。1872 年に設立されたアイルランドでも 1，2 を争う伝統のあるクラブは，ラグビー協会ができる前から活動していたので，クラブ名にラグビーという文字がない。競技レベルでも，アイルランドの 1 部
リーグに所属し，常に優勝を争うような強豪クラブであった。メンバーの多くは同様の裕福な家庭の子弟が通う名門私立学校3)の出身者，そして国内有数の大学を卒業し，職業は医師，弁護士，会計士，会社のマネージャ
ークラスが殆どであった4)。彼らは長年ラグビーを通して交友関係を築いてきているため，自分が外国人であることを度外視しても，なかなかその輪に入るのが難しかった。目に見えない大きな壁があることを実感した。
その後筆者は 1997 年から 1999 年まで 2 年間，ダブリンにある名門セカン
ダリー・スクール，Gonzaga College のラグビーコーチを務めた。映画の舞台のような，信じられないほど広大で恵まれたスポーツ施設を有する同様の有名私立学校間の練習試合，公式試合で生徒と行動を共にすることから，彼らの交友関係，共通の価値観が生まれるプロセスを疑似体験することができた。イギリスの名門パブリック・スクールにスポーツ教育が導入された過程を，ブルデューは『社会学の社会学』の中で，以下のように表現している。

スポーツを「根性をつくる」手段としてみたのは，ヴィクトリア女王
時代からの古い信仰だったのですが，実はそれより以前に，ゴフマン流の意味での「全面的制度」であったパブリック・スクールは，1 日
24 時間のすべて，1 週 7 日間の全てにわたって生徒を監督しなければなりませんでしたから，四六時中監督の重荷を背負った学校側が，若3)
4)

アイルランドの学校制度の基盤はイギリスの占領時代につくられたため，イギリスの学校制度とほぼ同様のシステム，学校の種別が存在する。
海老島均・山下理恵子編著『アイルランドを知るための 70 章』（第 3 版）
pp. 205-207 にアイルランドのラグビーと社会階級の関係に関しては詳述し
ている。

─ 4 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究者たちを最も安上がりで過ごさせる手段をスポーツに見い出したのです。ですから，ある歴史家が書き留めているように，生徒たちがグランドにいる間こそ，最も監督しやすかったわけです。彼らは「健全な」運動に没頭し，暴力で建物をこわしたり，先生をやじったりする
代わりに，その力を仲間に向けてくれたからです［ブルデュー，
1991: 239-240］。

全寮制のパブリック・スクールでは複数存在する寮同士の対抗戦として学内で試合をしたり，また全寮制でないところでも，学年全ての生徒に冬の間はラグビークラブに参加させ，幾つかチームを分けて学年内で対抗戦をするようなシステムを採った。最初は，ブルデューの分析の通り生徒たちのエネルギーを発散させるということが一義的な理由であったかもしれないが，特にチームスポーツでは，チーム一丸となって勝利を目指す中で，集団規律，自己犠牲といった社会でも尊重される価値観を身につけていった。こうした過程に重要な教育的価値をみいだし，ラグビー校の校長（ヘッドマスター）として名声を獲得したアーノルド5)のように，スポーツを重要な人間教育の要として位置づけていった学校がいくつも現れていった。
イギリスでは 1860 年代ころからアスレティシズムの興隆に伴い，学校間の対抗戦が盛んになり，こうした対抗戦に参加することによって学校の格付け，評価に大きく関与したとの見方もある［藤井, 1999，Honey, 1977］。
そして同時期にサッカーを始めラグビー等の競技を統括する協会がイングランドで誕生し，設立に関わったのはこうした学校の卒業生であった。彼
らの手によって，近代スポーツは「幅広い大衆（労働者階級）を担い手とする社会，経済，政治の動向とは無関係に，閉じられた世界の出来事とし
5)

Thomas Arnold (1795-1842)，教育者であり歴史家でもあった。アーノルドがラグビー校のヘッドマスターであった時代 (1828-41) にラグビー校で競技として確立されてきたフットボールが後のラグビー・フットボールの原型であると言われている。

─ 5 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）てのみ意味や価値を認められるという考え方が先行する」［菊，2013:14］
ことになったのである。よってイギリスでは「スポーツとの公共性の関係において労働者階級を巻き込んだ社会的次元でまともにこれを議論する機会を奪ってきたのである」［同書：14］という状態がずっと続いてきた。
それが冒頭に述べたスポーツの国代表選手の階級差に連綿と繋がっていったと思われる。
この時代に特定の競技（クリケット，ラグビー，ボートレース，体操，陸上競技，フェンシング，ラケットボール）および軍事教練などの諸活動での交流

によって学校間のネットワークが形成されていった。複数のネットワークが形成され，1 部，2 部のような格付けもなされていった。どのネットワークに所属しているかということが，その学校の位置づけ，そして他の学校との差異化を際立たせ，社会的な格付けの面からも非常に重要なことになった。
イギリスやアイルランドの学校（特にラグビーがプレーされるようなエリー
ト校）ではそれぞれのスポーツ種目を行う際に，様々なカテゴリーのチームがあり，実力に応じたチームの中でその種目のスキルを身につけていくのが常である。所属チームで生徒たちは友人を作り，凝集性を高めていく。
学校間の対抗戦（練習試合と公式戦ともに）の際は，学校の代表チームだけ
でなく実力に応じてクラス分けされた試合が用意されるので，参加している殆どの学生が交流戦を経験する。こうして他のエリート学校の友人とも
スポーツを通じたネットワークを形成するわけである。
一つの学校の中に実力に応じて存在する幾多のチームを学校のゲームマスター（課外活動を統括する教師）およびその他参画する教師や外部からのボランティアコーチたちがマネジメントする。彼らは，生徒たちの実力を判断し，それぞれレベルにあったチームに振り分けたり，選手の上達具合に応じたチーム間の移動をコントロールする。地域クラブと同様のマネジ
メントが学校の中でもなされるわけである。正選手，補欠の分け目もなく─ 6 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究全員が試合に参加し，実践としてのスポーツを享受する主体となることが可能なシステムが作られている。これが日本の学校での課外活動と決定的に違う点である。このシステムを可能にしているのは，優れたスポーツ施
設や十分な敷地を有することができる学校の経済的優位性（国の補助を必要としていない）であり，公立校とは格段の隔りがある。

課外活動がいかに学校内での仲間作り，そしてグループ内での人間関係，
そして生涯を通じての交友関係，ネットワーク作りに重要であるか，筆者がアイルランドのダブリンで行ったインタビュー調査6)から引用し検証してみる。
「自分はイングランド出身で，14 歳のときに家族とダブリンに引っ越してきて，ダブリンのボーディング・スクールに入った。その学校はイング
ランドの学校よりイングランド的で，ラグビーが学校スポーツの中心であり，ラグビー部員であると学校の中で幅を利かせることができた」（30 代，
男性Ｅ，プロ・テニスコーチ）「学生時代はとにかく（ラグビー）チームでカップ（優勝杯）を勝ち取ることが重要であった。13 歳以下，15 歳以下の各カテゴリーで，Ａチーム，
Ｂチームでもそれぞれに（公式の）リーグ戦があり，そこでチームで協力してカップを勝ち取ることが重要であった」（30 代男性Ａ，IT 企業勤務）。
学校の代表としてＡチームでの対抗戦に出場することは，学校内で注目の的になることはもちろん，さらに地区の大会で好成績を収めることは世間全般から注目を集めることになる。しかし，Ｂチーム，Ｃチーム等に所属しても，同様の地区の対抗戦があり，そこで優勝，準優勝等の好成績を収
めると，メダルをもらったり，カップをもらったりし，永くその栄誉は称えられる。同じチームに所属した仲間や対戦相手のとの交友関係が卒業後
6)

山下理恵子，海老島均「アイルランドにおける近年の余暇活動の変化 ─ ス
ポーツ実践にみられるソーシャル・キャピタルの働き ─」，日本アイルランド協会編『エール（アイルランド研究）』第 31 号，2012，インタビュー内容の引用内での括弧書きは説明を追記したものである。

─ 7 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

も続き，ラグビーの国際試合を一緒に観戦に行ったりホームパーティーを開いたりという社交 (socialization) において，非常に重要なピア・グループとなるとの証言を上記の調査でインタビューした多くの人から得た。
こうしたエリート校の卒業生は学歴自体も彼らの重要な文化資本ととなるが，学校で行うスポーツをとおした経験，交友関係の築き方，そしてそのネットワーク化は「身体化された文化資本」［片岡，2019］として彼らのその後の社会生活に非常に重要な意味を持つ。ブルデューはこの文化資本を獲得方法の違いにより，相続資本と獲得資本に分けて考察している。
相続資本は，主に家庭環境において文化を評価する知覚として長い期間をかけて身体化されていく。一方，獲得資本は，学校で系統的，時間的に加速された学習様式によって身についていくとされている。パブリック・ス
クールを中心とするエリート校でスポーツを通して身につけていく文化資
本は獲得資本であると同時に，多くの生徒にとっては父親や祖父もその学校の卒業生であることから，相続資本であることも少なくない。よって家庭において重要視される価値観（スポーツを通しての仲間作り等）が，学校においてもさらに強化され，その体験を通した振る舞い，言葉遣い，行動パターン等によって非常に強固なハビトゥスが彼（女）らに形成されていくのである。このエリート校の卒業生，特に校技とされるメジャースポー
ツを体験し，学校代表として戦った仲間たちの間には，強い「われわれ」
意識が形成されていく。

3．スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の取り組み
イギリスのスポーツ参加の機会，特にクラブへの参加は他のヨーロッパ諸国に比べて，階級に偏りがあることは長年問題視されてきた。特にイングランドでは多くのクラブがエリート主義で排他的であると言われている（ハギンズ，2013）。スポーツイングランドの 2004 年までの調査によると，イングランドにおけるスポーツクラブへの参加は，白人専門職の男性
─ 8 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究(Professional Male) が多く，女性は少なかった（男性が 13% に対して女性は4%）。また準熟練技術者，そして非熟練技術者 (Semi and Unskilled ManualSocial Class Groups) も少ない（専門職集団が 16% であるのに比べ 3.5%）。アジア人，カリビアン，そして障害者の参加はほんの一部（例えば，若者の 47%
がクラブ会員であるのに対して，障害者の若者は 13%）であった [Collins, 2003;

Sport England, 2000, 2003]7)。
こうした偏りを創り出しているのが，クラブ組織のコアになっているメ
ンバーが，前章で述べたエリート学校の卒業生が占めているからである。
多くのクラブは表面的には，だれでもメンバーになることができるように謳っているが，紹介者が必要であったり，適正人数を保持するために長大なウエイティング・リストがあったり，クラブの運営方法が多数を占める
階級外の人には馴染みがない等，様々な隠れた障壁が存在するのが常である。
イギリスは伝統的にスポーツ組織の運営に関して政府は余り関与してこなかった。しかし 2012 年に開催されたロンドンオリンピックに向けた準備段階から，政府予算を当てにしたスポーツ強化策，スポーツ環境改善策が採られてきた。さらにヨーロッパ一の肥満大国となったこともあり，公衆衛生の面からもスポーツ対する期待が高まった。こうした大衆に向けたスポーツ普及策の舵取りを担ったのが準政府機関であるスポーツ・イング
ランドであった。そのスポーツ・イングランドを通して政府からの助成金が様々な民間スポーツ組織に割り当てられている。そのうちの一つである
Youth Sports Trust に焦点を当て，上述したスポーツ参加に関する格差是正の問題にいかに民間組織が取り組んでいるのか。また政府，準政府機関との関係性について現地での調査をもとに以下に検証していく。

7)

マイク・ハギンズ「21 世紀初等におけるイングランドのスポーツ政策と地域スポーツ ─ 変革，挑戦そして主要テーマ ─」（松本耕二他訳），『広島経済大学研究論集』第 35 巻 4 号，p. 202

─ 9 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

3-1．Youth Sport Trust の活動および役割
3-1-1．調査方法
2019 年 10 月 29 日，10 時 30 分から 12 時 15 分まで，Youth Sport Trust（以 下 YST と 表 記 す る）の 創 設 メ ン バ ー の 一 人 で あ る Managing Director(International) の Helen Vost 氏から聞き取り調査および報告書を収集した。

3-1-2．YST の設立，主要ミッションと発展
YST はチャリティ団体であり，主に国内，また海外でも活動している。
25 年前にビジネスマン，Sir John Beckwith によって設立された。彼はイギ
リスの教育において，体育が軽視されている現状に危機感を持っていた。
体育やスポーツが子供たちの将来に大きな影響を与えるということを強く信じていたので，私財を投じてこの団体を設立した。「国内でも海外でも我々のミッションは，子供たちがいかに身体活動，体育，スポーツを楽しむかということである」8)という主張に示されている，国内のみならず，
海外にもこのミッションを伝道することを掲げていることが他国に見られない特徴といえよう。現在では Youth Sport Trust International という別組
織を立ち上げ，国際的ミッションを強化している9)。
YST が最初に着手したのは，体育の授業の質の向上であった。日本では中学校の学習指導要領で週，3 時間の保健体育が必修とされているが，イギリスの教育制度だと学校が体育の授業にどれくらいの時間を使うかは自由度が高く，学校長の意向によっては体育が軽視されうる可能性もある。
YST は最低でも週 3 時間の体育（課外スポーツ活動も含めて）を中等学校に推奨した。学校の教師たちがそれを実行できるようなスキルを身につけることを助成する事業にも着手した。

8)
9)

Vost 氏へのインタビューより
Youth Sport Trust International, Enhancing The Lives of Young People Around the
Globe,（発行年不詳）に活動内容が詳述されている

─ 10 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究

19997 年には，Developing Young Leaders というプログラムをスタートさ
せ，若者が，よりインクルーシブなスポーツのリーダーとなるようなスキ
ルや自信を養成するための合宿を行った10)。後にユース・スポーツ・アワード（デューク・オブ・エジンバラ・アワード）を設け，参加するだけでなく，
ボランティアをしたり，グループをリードしたりするスキルを，金メダル，
銀メダル，銅メダルで表彰することを導入している。ここではスポーツを通したリーダーシップの養成，社会性の涵養に重点が置かれている。後に中東（サウジアラビア，クウェート，カタール等に）にも同様のプログラムを提供している。「これらの国の若年が肥満や運動不足という問題を抱えているということを解消するというのがその目的であった」11)という。
2002 年には，政府からの委託で，PE, School Sport and Club Links という事業を実施し，2008 年までに 450 の学校のパートナーシップを築いた。
さらに 2003 年からは世界的なアスリートや元アスリートの協力を得てLiving for Sport というプログラムをスカイ・スポーツがスポンサーとなり実現した。アスリートや元アスリートが学校訪問を行い，その模様が「スカイ・スポーツ・リビング・フォー・スポーツ」という番組として放映された。このプログラムの中では，学校で問題を抱え退学寸前の生徒たちにアスリートが一定期間寄り添い，彼らの学校生活を助ける役割もした。14年間で 500 万人の生徒のメンターとしてアスリート，元アスリートが活動したという。

3-1-3．インクルーシブなスポーツ環境形成に向けて：スクール・ゲーム
2005 年にスポーツ大臣がスクール・ゲームというアイディアを出し，
YST が運営に関して委託された。スクール・ゲームとは，「ポジティブ・
コンペティション（単に勝者を選別するだけでない）に向けたプログラムと
10) Youth Sport Trust, Strategy 2018-2022, 2017 に詳述されている。
11) Vost 氏へのインタビューより

─ 11 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

して政府と協力して展開されている競技大会である。このプラグラムにおいて，まず各学校に校内のスポーツ大会を開催するように働きかけた。その種目に秀でる生徒だけでなく，すべての生徒が参加できるよう工夫をした。この大会を学校間の大会にも発展させて，Ａチームだけでなく，Ｂチ
ーム，Ｃチームも参加できるような大会に発展させることを目指した」12)
ことにより，単なる国内のナンバーワンを決める大会でなく，より多くの生徒たちがスポーツの大会に選手として参加したり，運営に参画できることを目的としたプログラムを発展させていった。
こうした大会は，パブリックスクール（プライベート・スクール）の間では，前述したようにラグビー等の競技で昔から盛んであった。同様の大会
運営方式を一般の学校にも広めようとする試みは，スポーツ大会のマネジ
メント能力や機会を階級的によりインクルーシブなものにする意味合いがある13)。
また，この大会ではエリート選手を育てる目的もあった。最初は地区レベルで，ステートスクールやプライベートスクール全ての優れたレベルの子どもたちを集めて大会を開催した。ラフバラなどトップレベルの競技環
境でこの大会を開催した。「これは，トップレベルの生徒たちに，エリートの大会とはどういったものかということを疑似体験させるのが目的の一つである。2006 年からこの大会を開催しているが，様々な成果が現れている。追跡調査をしてみると，この大会からアダム・ピーティー（リオ五輪の 100 メートル平泳ぎの金メダリスト）のようにトップレベルに上り詰める選手も出てきて，はっきりと形になる結果が表れてきている」14)。こうした大会に向けて心身のコンディションを整える経験を若いときにすることが，その後の選手活動に大きく役立つことの証明であろう。初期の頃は毎
12) Vost 氏へのインタビューより
13) 近年の成果に関しては，Youth Sport Trust, Impact Report 2018, pp. 18-19 に詳述されている。
14) Vost 氏へのインタビューより

─ 12 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究

年開催していたが，現在は 2 年に一度の開催である。かつては各地で開催していたが，今はラフバラに固定されている。2012 年のこの大会は，ロンドンオリンピックの会場で，オリンピック開催直前に行った。
YST がこの大会運営するところで特筆すべき点は，エリート選手のための大会だけにするのではなく，よりインクルーシヴなものにしようとしている点である。例えば，大会を生徒たちに取材させ新聞やニュースレタ
ーを発行させている。障害を持つ生徒たちの参加も促している。運営に関わる生徒の役割は多様で，見学者に選手村を案内したり，カルチュラル・プログラム等も企画させたりしている。開会式や閉会式も彼らがイニシアティブを取り，歌やダンスを盛り込んだショーにしている。「大会をフォー・ヤング・ピープル・バイ・ヤング・ピープルという形にしている。できるだけたくさんの生徒たちが参加できるようにしている」15)。親たちに対するワークショップやコーチになりたいと思っている生徒に対してのワークショップも行っている。YST の様々な努力にもかかわらず，残念なことに毎年開催するほどの十分な基金がないということである。しかし，
2 年に一度開催ということで，大会規模をより大きくしたり，それに対するプラニングに大きなエネルギーを割いたりという効果もみられるという。

3-1-4．スポーツ・プログラム改善及び地域との連携の拠点プログラム：
スポーツ・カレッジ
スペシャリスト・スポーツ・カレッジというプログラム（1996 年よりの）は YST がイニシアティブを取り展開している。どの中等学校でもこのプ
ログラムの応募することができ，もともとは政府主導で始まったプログラムであった。一つの学校が特定の種目に特化したプログラムを展開し，それをコミュニティにも広げていくことがこのプロジェクトの目的である。

15) Vost 氏へのインタビューより

─ 13 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

このプロブラムが展開されていたときは，政府からの十分な助成金が割り当てられ国内で 500 ほどの学校がスポーツ・カレッジに指定された。パートナーシップ・デベロップメント・マネージャーという役割を担うスタッ
フがそれぞれの学校に，政府の財政的支援により派遣された。またセカン
ダリー・スクール・コーディネーターという役職も設けられ，学校間の関係を築く役目を果たした。この役職に対しても政府から賃金を払われていた。その他にプリマリー・リンク・ティーチャーという人たちも PE を介したネットワークづくりに携わった。こうした制度は 2010 年まで続いた。
政府が変わって助成金がなくなり，これらの役職は廃止されてしまった。
現在は，スクール・ゲームズ・オーガナイザーと呼ばれる人たちが，スクール・ゲームズの運営に携わっている。スクール・ゲームスは政府が最も力を入れているプログラムの一つであり，これに対しては政府は関係するスタッフの賃金を負担している。
「しかし以前と比べると人員数は減らされているため不完全な状況である。かつてスペシャリスト・スポーツ・カレッジに認定されると，その地区の人口に応じて学校のスポーツ施設を改善するための特別の助成金を得ることができた。そして学校はその施設をコミュニティが利用しやすいように運営するイニシアティブを取ることができた」16)と，前政権時と比べると学校と地域の関係性は縮小していることが指摘されている。現在は生徒一人に割り当てられた助成金しかもらえないとのことである。学校の施設を利用した地域のスポーツ環境改善策
も，階級差によるスポーツ環境の改善に大きく寄与すると考えられるが，残念ながらこの点に関しては。現在の保守党政権に代わってからは衰退したようである。

16)

Vost 氏へのインタビューより

─ 14 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究

3-1-5．YST の財源
YST の活動の資金源は，政府からの助成金と民間企業のスポンサーシ
ップによって成り立っている。政府からの助成金は，スポーツ・イングラ
ンドを通して支払われる。YST は NGO であり，NPO である。会社や個人がこのトラストに寄付した際には，税制の優遇がある。しかし，「助成金を得るにはかなりの苦労が伴う。ロンドン・マラソン等のビッグ・イベ
ントが開催される機会に助成金を募るが，そのための特別なチームを作っている」17)等の努力がなされている。スクール・スポーツを促進するのに割り当てられる助成金はかつて年間 3200 万ポンドであったが，現在 1500
万ポンドにも達してなく半額以上に減額されている。助成金の減少によって事業規模も調整せざるを得ない状況であるという。
組織は政府との良い関係性を築き，YST の影響力を強めることを重要視しており，例えば組織のチーフエグゼクティブは，教育省が助成しているスクール・アクション・プランを展開させる会議のメンバーになっている。その他の様々な政府の助成プロジェクトに YST のスタッフを派遣している。身体にハンディキャップを持った生徒のための助成事業やマイ・パーソナル・ベストという助成事業では，学校体育をよりよい生活を送るためのスキル獲得に役立てることが目的である。こうした事業に参画することが，YST が現在，最も力を入れていることである。
目的に応じて，いろいろな政府組織との連携をしているのが YST の特徴である。例えば，若者の肥満を解消させる目的では保健省と連携し，伝統的なスポーツだけでなく，運動嫌いの若者たちが身体を動かすような活動に関与している。いかなる政治家，いかなる政府組織とも連携できるよ
うにしているのは，個人が発展させた慈善団体という設立経緯が深く関わ

17) Vost 氏へのインタビュー，およびロンドン・マラソンでのファンドレイジ
ング等，助成金に関しての情報は，Youth Sport Trust, YST INSPIRE, Autumn
2019, pp. 22-23 に詳述されている。

─ 15 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）っている。政治家とのネットワーク作りが組織の成功及び持続に強く寄与している。
「政府が我々に依頼するのを待つのではなく，例えば，スクー
ル・ゲームズを成功させたときのジェレミー・ハント大臣 (DCMS) が保健省に移った際には，彼との関係性を継続し，保健省からの助成金が得られるよう方針を転換させたりもした。その成果がスポーツ・フォー・ライ
フ・チェンジというプログラムである。（資金獲得のためには）常に競争的環境であるので，個人的なつながりは非常に重要である」18)。民間組織と政府の関係性において，イギリスにおける特殊性の一面であろうが，同様の階級的バックグラウンドを有する民間組織の設立者と政治家とのネット
ワークがこれを可能にしているとも言える。
「確かに我々のような存在はユニークであると思う。様々な活動は挑戦的要素が多い。我々は紐付きでなく独立していることを誇りに思っている。
しかし同時に政府からの助成に多くを委ねているわけで，全くその方針に反旗を翻すこともできない。バランスを保たなければならない。私たちは毎年全国規模の大会を開いているが，首相が来たこともある。首相に先生や若者と会ってもらうことも重要な機会である。スクール・ゲームズにも首相が来たり，大臣や政治家が来ることもあるが，最初は静観しているよ
うな様子に見えても，スポーツがいかに若者たちに影響を与えたかということを感じてもらうと，多くの政治家たちはとても心を動かされているよ
うに見えた」19)という逸話からも，政治家や政府に組織の取り組みが少なからず影響を与えていることが分かる。

3-1-6．YST のスタッフとアスリートのセカンドキャリア
YST は現在理事に若者を多く受け入れている。組織の創設当初である
25 年前にはなかったことだそうだ。
「若い人たちのアイディアを積極的に
18)
19)

Vost 氏へのインタビューより，括弧内は筆者の補足説明。
Vost 氏へのインタビューより

─ 16 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究

取り入れようとして試行錯誤している。彼らに参加してもらうことによって，彼らを変えようとしている。彼らに一方的に頼むではなくて，彼らの自主性を引き出そうとしている。より彼らが積極的に参加してくれることにより，よりプログラムを成功させることになる」と組織の運営方法自体に若者に対する教育的ミッションがあることを示している。
現在組織が取り組んでいるプロジェクトでは，ターゲット・グループを設け，その人たちがよりよいスポーツ環境を獲得できるかについて議論が進行している。そのターゲット・グループになっているのが，女子学生や経済的に恵まれていない生徒たち，障害を持つ生徒たち等である。障害を持つ生徒たちと障害を持たない生徒たちをミックスさせていかに協働していけるか等のプログラム開発も，そうした若いスタッフのアイデアが活かされ進められているとのことである。
また組織は，かつてエリートレベルの選手だった人たちを 100 人以上雇用している。彼らのトップアスリートとしての経験を活かす試みである。
自分たちのサクセスストーリーをもとに若者に刺激や影響を与えることを意図するものであった。「元選手だった人たちにとっては，彼らの経験を活かした貴重な労働体験となる。中には 20 代の早いうちに引退した者もいるので，そうした人たちに社会経験を積んでもらう場にもなる。ある意
味でのキャリア・パスウエイになりうる」20)というトップ・アスリートのセカンド・キャリアへの道筋としての意味合いも持つ。以前のチーフ・エ
グゼクティブがこのプログラムに非常な熱意を持っていて，YST の最も成功している活動の一つであると認識されている。「元選手の中には恵まれない社会環境出身の人もいるが，彼（女）らは同じ境遇の子どもたちにとって非常に良いお手本になる。スポーツが社会的逆境に打ち勝つことの手段になり得ることを示してくれる」21)という形で，この活動もスポーツ
20) Vost 氏へのインタビューより
21) 同上─ 17 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

環境の階級差改善にむけて大きく影響してる活動の一つであると思われる。

4．スポーツ環境における階級格差縮減にむけての民間組織の役割
2 章でアイルランドのラグビー・クラブの実例より，同様の社会的背景（名門中等学校，大学出身，そして高度専門職を持つ）の人たちがコア・グルー

プを形成している状況を説明したが，イギリスでもアイルランドでも名門中等学校に入るのには，親や祖父母が卒業生であるといった家庭とのつながりが重要となってくる。代々に渡って学校とのつながりの強い家庭は多くの寄付金の提供者であったり，学校の経営にとっても非常に重要になってくる。入試制度もないため，子どもが生まれたと同時に親は自分の出身校の入学予定者リストに子どもの名前を登録する。こうした名門校に進学すれば自ずと大学進学への道も開ける。大学を卒業し，親と同様の高度専
門職に就く。このように階級が再生産されていく。イギリスとアイルラン
ドで，親がその学校の卒業生である子弟の入学者の割合に上限を設けようという議論が以前からあるが，なかなか改善されないままである。
人間が仲間を作っていく際に，この社会的 経済的同質性は非常に重要になってくるが，ラモン [Lamont 1992] はバウンダリー・ワークという人がなぜ集団的メンバーシップの感覚を獲得するのかという考え方の中に，「道徳的境界」「文化的境界」の重要性を強調した。道徳的境界は，「誠実さ，労働倫理，正直（高潔さ）の基準に言及する」22)ことが示されている。
名門中等学校で質の高い教育やハイカルチャーの鑑賞力を養うような情
操教育，これが彼（彼女）らに文化的境界を形成することは明らかである。
さらにスポーツ，特にラグビー等のチームスポーツで養われる仲間へのフェアな態度，自己犠牲，リーダーシップは非常に強固な道徳的境界を創り22)

片岡栄美『趣味の社会学』p. 284 ラモンは，ブルデューが社会経済的境界
や文化的境界に対して道徳的境界の過小評価していると批判していることに
片岡は言及している。

─ 18 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究出すと思える。自分の所属する学校内だけでなく，リーグ戦等を通じて，他の同様の学校の仲間たちとも，こうした価値観を共有していく。筆者のアイルランドでの経験における観察，そして後の調査からもこのスポーツ（特にラグビー）を通した絆がいかに強いかを既述した。最初の章で述べた

イギリスのスポーツの世界を席巻するエリート層は，「文化的境界」「社会経済的境界」「道徳的境界」の 3 つの境界全ての仕切られた強固な集団的メンバーシップ感覚を有していると思われる。
エリアスは代表的な研究『定着者と部外者』（訳書，2009）で，イギリス
中部の産業都市，ウィンストン・パーヴァ（仮名）という地区のコミュニ
ティを詳細に調査し，以下のように書いている。「ウィンストン・パーヴ
ァの状況は，若者たちの生活のなかで放課後活動が果たしている役割が，またそれから引き出す満足の度合いが，かれらの福祉，学校や授業での行動を含むかれらの行為にとって決して本質的でないということを明らかに示した。他者と仲間になって余暇を楽しく，充実して過ごすかれらの機会
はきわめて限られていた。（中略）男子の中等学校のグラウンドに集まってプレーするラグビー・クラブは非常に評判の良い記録があった。しかし，中等学校がウィンストン・パーヴァの周辺の幅広い地域から生徒を入れるようになるにつれて，またラグビー・クラブのメンバーが大部分がその「OB」から募られるようになるにつれて，彼らの殆どはウィンストン・パーヴァの外からやってきた」［エリアス，2009:182］。エリアスはこのコミ
ュニティの中心的役割を担う第一地区の中産階級の住人，そして第二地区に定住するようになった労働者階級，そして新たに移住してきた第三地区の労働者階級の人びとの人間関係を分析し，第二地区と第三地区の同じ労働者階級の人びとの間に生じた軋轢を，一つの集団において「集団的カリスマ」感情が生まれ，もう一方の集団に「集団的汚名」を着せることによって対立が生まれる構造をフィギュレーション社会学によって紐解いた。
引用文の冒頭の「若者」とは第三地区の若者のことである。中等学校での─ 19 ─

成城・経済研究第 229 号（2020 年 7 月）

課外活動のラグビークラブ，そしてその OB が主体となる地域クラブとしてのラグビークラブ，社会的に認知された娯楽がそこに参加する人たちに「集団的カリスマ」感を高揚させ，こうした機会に恵まれず，憤懣やるかたないエネルギーを社会的に逸脱した方向にぶつけざるを得ない若者たちに「集団的汚名」を着せるプロセスにスポーツが大きく関わっている経緯が描かれている。イギリスにおいて（また同様にアイルランドでも），こうした学校での課外スポーツ活動，そしてその OB たちが主に集う地域クラブ
が「われわれ」と「かれら」をはっきりと分ける役割をしていることは階級格差意識を産みだす根源の一つである。
本研究で調査した YST の「スクール・ゲーム」は名門校間で築き上げられてきた排他的ネットワークにブレークスルーとなる可能性を多く秘める。政府のスポーツにおけるインクルージョンに向けた取り組みとオリン
ピック開催に向けた競技力向上の方向性が，YST が有した人的資源，公的機関と民間とを結びつけるネットワーク力と絶妙に供応したことによって実現されたプログラムであったと言える。同質な仲間内（われわれ）の中だけの交流戦（リーグ戦形式）による社交 (Socialization) としてのスポー
ツが強調されてきたイギリスの学校におけるスポーツ環境に，青少年の健康と体力向上に関心を寄せて設立したチャリティ団体の尽力と，競技力向上に舵取りが強化されたイギリスのスポーツ界のベクトルの変化が予期せぬ紐帯（フィギュレーション）の中に取り組まれることによって生まれた新たな潮流であると思われる。

〈付記〉
本研究は，文部科学省科学研究費助成事業基盤研究（Ｂ），「公共性の歴史社会学的観点からみた民間スポーツ組織の統括性に関する日欧比較研究」（研究代表者：菊幸一，研究課題 / 領域番号：18H03145）の成果の一部である。

─ 20 ─

スポーツの公共性形成に向けての民間スポーツ組織の役割に関する研究
文献
ブルデュー, P.『社会学の社会学』（田原音和・監訳），藤原書店，1991
Collins, M., Sport and Social Exclusions, Taylor and Francis, 2003
Cox, Peter, CYCLING AND SOCIETY SYMPOSIUM UWE 2008: Class and Competition
CLASS AND COMPETITION: THE GENTRIFICATION OF SPORT CYCLING
海老島均・山下理恵子編著『アイルランドを知るための 70 章』（第 3 版），明石
書店，2020
エリアス，N., J. L. スコットン『定住者と部外者』（大平章訳），法政大学出版局，
2009
藤井泰，「近代イギリスのエリート教育に関する研究：19 世紀パブリック・スクールの生徒の社会的構成」，松山大学『松山大学論集』，11(1), 97-112, 1999
ハギンズ，マイク，「21 世紀初等におけるイングランドのスポーツ政策と地域ス
ポーツ ─ 変革，挑戦そして主要テーマ ─」（松本耕二他訳），『広島経済大学研究論集』第 35 巻 4 号，2013
Honey, J., Tom Brown’s Universe, London 1977
片岡栄美，『趣味の社会学』青弓社，2019
菊幸一『スポーツ政策の公共性に関する国際比較研究』（平成 22 年度〜24 年度
科学研究費補助金「基盤研究（Ｂ）］研究報告書，2013
Lamont M. l992. Money, Morals, and Manners: The Culture of the French and American
Upper-Middle Class. Chicago: Univ. Chicago Press
Sport England, Annual Report 2000,
Sport England, Annual Report 2003
The Sutton Trust and Social Mobility Commission, Elitist Britain 2019, 2019 (https://assets. publishing. service. gov. uk/government/uploads/system/uploads/attachment_
data/file/811045/Elitist_Britain_2019.pdf )山下理恵子，海老島均「アイルランドにおける近年の余暇活動の変化 ─ スポー
ツ実践にみられるソーシャル・キャピタルの働き ─」，日本アイルランド協会編『エール（アイルランド研究）』第 31 号，2012
Youth Sport Trust, Strategy 2018-2022, 2017
Youth Sport Trust, Impact Report 2018, 2018
Youth Sport Trust, YST INSPIRE, Autumn 2019
Youth Sport Trust International, Enhancing The Lives of Young People Around the Globe，
発行年不詳

─ 21 ─