イギリス都市計画に関する一考察― 第二次世界大戦後のロンドン市バービカン地区の再開発をめぐって ―＊）

椿

建

也

はじめに
１９世紀末の田園都市構想に始まり，第二次世界大戦後の大規模なニュータウン開発にいたるイギリス都市計画の特徴的な系譜はよく知られている１）。根底には市民のための居住環境の改善という社会改良的な発想が色濃くあり，その意味で住宅政策との深い歴史的繋がりを有していた。公共による土地利用規制を軸とするイギリス都市計画の制度的発展は，第二次大戦にともなう戦災復興の要請を一つの重要な契機として，「開発権の国有化」を盛り込み，地方計画当局に総合的な開発方針の策定を義務づけた
１９４７年の「都市農村計画法」に結実した。この基本的枠組みの下，戦後の都市計画行政は，地方計画当局としての自治体を中心に展開された２）。
ここでは，都市計画事業の具体事例の考察を通して，こうしたイギリス
都市計画の特質の一端を描き出してみたい。取りあげるのは，第二次大戦後のロンドン市バービカン地区の再開発事業である。今日，バービカンといえば，テームズ河畔のサウスバンクと並ぶ，ヨーロッパ有数の芸術文化施設としてその名が知る人も多いのではないだろうか。本来のバービカン
は，戦災の跡地に，近代的手法を用いて大規模な集合住宅団地を建設しようという一大計画であった。
バービカン集合住宅団地 Barbican Estate は，ロンドン中心部の国際金７平方キロメートル）の北西端に位融街シティ（・オブ・ロンドン；総面積２．

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置している。敷地面積はおよそ３５エーカー（１４万平方メートル），ここに
２，０００戸超の中高層の集合住宅や少数のタウンハウスからなる住宅団地に加えて，中等学校，音楽演劇学校，さらには複合的な文化センターを含む
社会諸施設を備えた一大居住区が形成され，今日，都心の商業ビジネス地
区にあってひときわ異彩を放っている。この一帯は，１
９４０年末のドイツ
空軍の爆撃によって灰燼に帰し，当初は戦前同様，民間業者による再開発が企図されたが，その後１
９５０年代に，社会住宅の供給を柱とする，地区の一体的な計画案が提起され，地元自治体が自らその開発を担うことになる。実際の建設にはさらに２０年余りを要し，最終的にバービカンは，公的主体による第二次大戦後イギリスにおける最大規模の中心部再開発事業に発展し，大胆なモダニズムのデザインが論議を呼ぶとともに，広く内外の都市行政官や都市計画関係者の関心を集めるところになった３）。
本稿は，このバービカン地区の都市計画事業の歴史を，主要な計画主体による意思決定過程を中心に論じるものである。以下，まずバービカンをめぐる文脈を提示し，第二次大戦の影響と戦災復興の起源について触れた
後，バービカン集合住宅団地の計画過程を，共に地方計画当局であったシ
テ ィ 当 局 City Corporation と ロ ン ド ン 州 議 会 London County Council(LCC) の二つの自治体の関与，さらには建築家の貢献を軸に考察する。また，事業が建設段階で遭遇したいくつかの難題を明らかにするとともに，事業を主導したシティ当局の思惑を分析する。最後に，完成したバービカ
ン団地に考察を加え，戦後のイギリス都市計画，住宅政策におけるその位置づけを検討する。

１． バービカン再開発をめぐる文脈
まず，バービカン計画の住宅団地は，レッチワースとウェリンを模範とする田園都市の支配的な伝統や第二次大戦後の大衆的な郊外化の潮流４）とは対極をなす，集合住宅による高密度の都市中心部再開発の系譜に属して―１２８―

イギリス都市計画に関する一考察いる。イギリスでは，１９３０年代に地方自治体によるスラムクリアランスが本格化すると，ロンドンを筆頭に中高層の集合住宅を用いた密集市街地の再建が試みられるようになり，その手法は，都市型居住の利点を説くモ
ダニズムの建築思想の影響も相まって，戦災復興の過程で新たに注目され，
１９５０年代，６０年代には各地の都市再開発事業の有力なモデルを提供した５）。
しかし同時に，バービカンはその構想と規模の壮大さゆえ，他の諸都市で実施された同様の事業とは一線を画しており，巨大な開発に対する違和感や戸惑いの表明は後を絶たなかった。例えば，著名な経済史家で，長らく建築とデザインに関する政府の諮問機関，スコットランド王立芸術委員会の長を務めたアレグザンダー・ヤングソンは，バービカンを「総じて冷た６）
く，敵対的で，陰鬱な印象を与える」と評している。

バービカン計画はまた，そもそもホワイトカラー層を対象とする住宅建設を謳い，しかもイギリス最古の，保守的で特異な自治体がこれを主導したという点からも，通常の労働者階級向けの公営住宅の供給や，労働者下層への代替住宅の提供を主眼としたスラムクリアランス事業とは性格を異にしていた。シティの行政を担うシティ当局は，イギリス唯一の慣例的権利による都市法人として１
３世紀以来の歴史と格式を誇り，シティの業務地区への転換と居住人口の長期的減少にともなって，専らその市政運営はシティで経済活動に従事する商業，金融業者などの代表に委ねられるようになっていた。当該時期，二層制の地方行政制度の下で，シティ当局はロ
ンドンにある基礎自治体の一つにすぎなかったが，長年にわたって培われた自治の伝統と豊かな自主財源を基盤に広範な権限と独立不羈の気風を有し，そのため，ロンドン全体を統括し，労働党が多数を握る LCC とは協調と対立の関係にあった７）。

２． 起源と背景
シティの戦災被害は，主として第二次大戦初期，１９４０年９月から翌年５―１２９―

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月のおよそ９ヵ月にわたるドイツ空軍のイギリス本土への断続的空襲によってもたらされた。市域の４０％ に当たる２
７７エーカーが被災し，全建造物の３分の１が倒壊，地方税評価額は２
５％ の減少をみた。損失は歴史的建築にも及び，４７あったシティの教会のうち２７が，また中世の職業ギル
ド組織を継承する３６のリヴァリー・カンパニーズの会堂のうち１８が破壊され，ギルドホール（市庁舎）も損壊した８）。
戦災復興への動きは，自治体と政府関係部局との折衝を通じた被災地域の基本的な再建計画の作成と，その遂行を技術的，財政的に支えるための，より介入主義的な都市計画法制の整備のかたちをとった。政府は大戦中，都市計画を管轄する独立の都市農村計画省（１９４３年）を創設し，戦災地区における用地取得を補助する財政措置を講じた。ロンドンでは，１
９４３年に LCC の基本的再建案である『ロンドン州計画』が公表された９）。一方，
シティ当局も１９４７年に最終的な再建案を策定１０）し，再開発用地の強制収用を容易にするための区域指定を政府に申請し，２
３１エーカーについて承認を得た。さらに，戦後イギリス都市計画の枠組みを定めた１
９４７年の「都市農村計画法」は，自治体による総合的な開発計画の作成義務，戦災地区の全面的再開発を目的とする総合開発地区の導入，より強力な土地買収権限などを規定し，あらゆる開発行為を公的規制（義務的な開発許可申請
１１）制度）の下におくことで，復興事業を後押しすることになった。同法に基づいて，シティの再建案は LCC の『１９５１年ロンドン行政州開発計画』に組み込まれ，買収予定区域の２３１エーカーがそのまま「シティ・オブ・
ロンドン総合開発地区」の指定を受け，これがシティ再建の基本計画となった１２）。復興都市計画のこの初期段階を通じて，シティ当局と LCC には協調が求められたが，実際には，経済活動の再開を重視したシティ側が相応の裁量権を主張し，開発許可申請に寛大な姿勢で臨んだため，１
９５１年までに床面積にして４８０万平方フィート（戦災消失分の３分の２）のオフィ
ス開発が認可されるという状況であった１３）。
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さて，シティを構成する地区（市会選挙区）の一つに，クリプルゲート

Cripplegate がある。セント・ポール大聖堂の北側に位置し，戦前は繊維取引の中心として栄えたが，１
９４０年１２月の空襲でほぼその全域５０エーカーが壊滅的打撃を受け，シティの中でも最も戦災被害の集中した区域であった１４）。先の「シティ・オブ・ロンドン総合開発地区」でもその中核をなし，当初，従前の商業業務中心（小規模な住宅供給を含む）の再建方針が示され，シティ当局による用地の集積も進められていた１５）。この間，この地区一帯は，これを東西に走る，しかも古代ローマの歴史をしのばせる，
バービカンという通りの名称で知られるようになる。しかしながら再建計
画は，土地の取得価格に加えていくつかの難題，すなわち，戦災後に転出した繊維関連業の動向，地下鉄線の掘割による地区の分断，さらにはシテ
ィ当局と LCC との競合関係などを抱えて，戦災から１０年，１９５０年代初頭になっても具体的な進展をみなかった１６）。

３． 計画過程
第二次大戦後のイギリスで，鉄鋼などの資材と労働力の不足を補うために布かれていた建築許可制が最終的に廃止されるのが１９５４年であり，これと前後して，戦災都市を中心に再建計画が本格的に動き出すようになる。
しかしそれはまた，とりわけ金融や商業を生命線とするシティのような場
所では，土地取引の活性化が再開発を促し，その主導権をめぐる官民の協調，競合あるいは対立が顕在化する過程でもあった１７）。経済回復にともなって，ロンドン中心部ではすでに過密や交通混雑の問題も生じ始めていた１８）。バービカン地区では，こうした状況を背景に，１
９５０年代を通じて計画過程が進行し，LCC，シティ当局，建築家，中央政府の四者による再建計画への貢献によって，より革新的な構想が具体化していったのである。以下，各々の関与についてみていきたい。
第一に，まずバービカン再開発の先鞭をつけたのが，地方計画当局でも―１３１―

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あった LCC 都市計画課の介入であった。当時，LCC で戦災復興を担当する部署には，モダニズムに共鳴し，近代建築国際会議 (CIAM) のイギリス 支 部 だ っ た 近 代 建 築 研 究 グ ル ー プ Modern Architectural ResearchGroup (MARS) の会員でもある建築・都市計画専門職のスタッフが集っていた１９）。バービカンのような戦災地区の計画的復興を使命と考える彼らにとって，そこで進みつつあった民間業者による断片的開発は，オフィス開
発と住宅供給のバランスという点からも，大きな懸念材料であった。

この地区の重要性はいくら強調しても強調しすぎることはない。サウスバンクに続く，ロンドン州における最も重要な作戦領域であり，もしこの機会を逸するとすれば，それはシティ当局と LCC 双方にとっての名折れとなるだろう２０）。

そこで，LCC 都市計画課はシティの市会都市計画委員会に，バービカン
地区のマスタープランの作成を働きかけた２１）。折しも，シティの再建案に含まれていた，バービカン地区の南端を東西に走るバイパス道路（「ルート１１」）の建設事業が認可され，LCC はこれが地区全体の再開発の弾みになると考えたのである２２）。
公表された共同計画は，LCC 主任建築家レズリー・マーティン Leslie

Martin とシティ当局の都市計画課長アンソニー・ミーランド Anthony
Mealand の名前をとって，マーティン＝ミーランド計画と呼ばれた。これは基本的に，計画的なオフィス開発に小規模の集合住宅（最大限１３エー
２３）カー）の供給を組み合わせた案であった。オフィス開発は，シティ当局

から民間への用地リースに基づいて行われ，開発業者は，各々のオフィス棟の設計に際して，低層階を台座形式としてペデストリアンデッキを形成することを条件づけられた２４）。シティ当局は当時，ペデストリアンデッキ
による歩車分離をシティ各所に展開する構想を抱いており，この考え方は―１３２―

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バービカンの住宅計画にも継承されることになる２５）。１９５６年末には，両当局が「ルート１１」（後にロンドン・ウォールと命名される）に沿った第一期のオフィス開発を承認する一方，住宅開発の規模と性格については，LCC
都市計画課の求めによって継続協議とされた２６）。このように LCC は，バービカン地区全体の基本計画の確立に寄与するとともに，住宅供給の原則を盛り込むことに成功したのである。
第二に，シティ当局が示した主導権が，結果的にバービカン地区における住宅開発の実現に大きく資することになった。都市計画をめぐる LCCとの緊張をはらんだ協議の一方で，シティの社会的機能への配慮を欠いた
オフィスの建設ラッシュを憂慮し，住宅供給を増やすべきだとする議論がシティ内にもあった。地方住宅当局でもあったシティ当局は，戦後も公共部門の労働者や被災住民のために公営住宅を供給していた２７）が，狭隘なシティの土地に対する厳しい制約から，これらはすべて，１９５２年の設計
競技に基づくゴールデン・レーン団地２８）も含めて，シティの域外に確保した用地に建てられた。１
９５０年代初頭には，市政の最高議決機関である
市会 Court of Common Council に議席を持つ実業家の間からも，シティの中核的労働力たる事務職，ホワイトカラー層の定住を促すための住宅供給を求める声が上がったが，当初の反応は鈍かった２９）。というのも，民間業者は関心を示さず，またシティの高地価によって公営住宅のさらなる建設も難しかったからである３０）。ところが，先の LCC との共同計画案が具体化しつつあった１
９５５年になって，市の助役 Town Clerk エドワード・
ニコルズ Edward Nichols によって再びこの問題が取り上げられた。彼は，
０００人への）シティ人口の減少に触れ，
過去１００年の（１８５１年の１３万人から５，当時取り沙汰されていたロンドンの地方行政改革がシティの地位を危うくしかねないことに注意を促した３１）。こうして住宅開発をめぐる議論が再燃
し，オフィス開発が決まっていた「ルート１１」沿いの北に広がる，およそ３５エーカーの未開発区域がその候補地に浮上したのである。助役は―１３３―

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早速，当時ゴールデン・レーン団地の建設を担当していた設計事務所チェ
ン バ レ ン，パ ウ エ ル＆ボ ン Chamberlin, Powell & Bon (CP&B) に，バ ー
ビカン地区の大規模な住宅供給計画策定の可能性を打診した３２）。
建築家に示された３５エーカーの敷地は，バービカン通りを挟んで，１０
エーカーの北バービカン地区と２５エーカーの南バービカン地区に分かれた。このうち北バービカンは，空襲で半壊した建物が残り，さらに民間業者による新築のオフィス棟もすでに建っていた。加えて南バービカンは，
ロンドン最古の地下鉄線の掘割が，地区を分断するように湾曲しながら横切っていた。こうした複雑な事情を抱えた難しい敷地であったが，市助役の要請に応えて建築家が取りまとめた試案は，十分な居住密度（１エーカ
ー当たり３００人）の採用と入居者の相応の家賃負担能力を前提とすれば，

ここにホワイトカラー層を対象とする，文化的施設を備えた，自立性の高い住宅地の建設が可能であることを謳っていた３３）。市会都市計画委員会がマーティン＝ミーランド計画を後押ししていたことに留意し，助役は敢えてこの試案を，政策立案に関わる市会の特別委員会に提出した３４）。市会議員で，後にこの住宅計画の指導的な提唱者となるエリック・ウィルキンズ

Eric Wilkins は市会の席上，バービカン地区について，「われわれがこの場においてその利害を代弁するロンドン市民の福利厚生のために開発されなければならない」と熱心に説き，市場にあまりに多くを譲り渡すことの危険性を警告していた。

ルート１１の北に広がる区域に関する限り，それ［マーティン＝ミーランド計画］は，オフィスや商業目的の利益に目敏い開発業者にとって，黄金郷 El Dorado を提供するために考案されたようにみえる３５）。

委員会の審議を通じて，居住密度の制限，オープンスペースの確保，複数の学校の移転の可能性などが提起され，建築家は試案に必要な修正と変更―１３４―

イギリス都市計画に関する一考察を施し，１９５６年に「CP&B バービカン再開発計画」を提出した３６）。
シティ当局は，ここにバービカン地区再開発に関する二つの競合する提案を受けて，市会内に作業部会を設け，いずれかの案の採択に向けた検討に入った３７）。先述のようにマーティン＝ミーランド計画は，基本的にオフ
ィスや商業施設を軸とする開発案で，南バービカンに小規模な住宅建設を提案するにすぎなかった。根底には，民間によるオフィス建設需要が多く，それこそがまたシティにふさわしい開発のあり方だという考えがあった３８）。
対照的に CP&B 計画は，シティの勤労者を対象に，車両交通を排除し，オープンスペースを確保した自立的な居住区の建設と，各種文化施設の提供を提案していた。資本コストの比較では，マーティン＝ミーランド計画
が９００万ポンド，CP&B 計画が１，
７００万ポンドと試算された３９）。とりわ
け費用の問題が，選択を委ねられた市会に重くのしかかった。しかしその後，１９５８年には北バービカン地区に商業施設の導入を認めることで両案の間で一定の歩み寄りがみられ４０），さらに LCC 都市計画課も CP&B 計
画への支持を表明し，１エーカー当たり２００人としていた既存の居住密度の制限を緩和することに同意した４１）。意欲的な住宅計画は，シティ内外で関心を呼び，例えば，『タイムズ』紙は，「もしこの計画が承認されれば，ディケンズの時代以降初めて，居住地としてのシティが復活することになる」と書いた４２）。１９５９年末，市会は CP&B のバービカン再開発計画を承認し，シティ当局が自らその開発に着手することを決定したのである４３）。
第三に，構想段階から計画に関わり，その完成を見届けた建築家の設計
思想と創造性が，バービカン集合住宅団地の実現には欠かせなかった。ピーター・チェンバリン Peter Chamberlin (1919-1978)，ジェフリー・パウエ
ル Geoffry Powell (1920-1999)，ク リ ス ト フ・ボ ン Christoph Bon (1921９２０年前後に生まれ，第二次大戦期から戦争直後の1999) は，いずれも１
建築教育でモダニズムの洗礼を受けた世代である４４）。１９５０年代初め，ロンドンのキングストン・ポリテクニクの建築学科で講師を務めていた三人―１３５―

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は，シティ当局が実施した，ゴールデン・レーン団地の設計競技にそれぞれ応募し，パウエルの案が当選したことを機に設計事務所の CP&B を設立した。彼らは早くから，イギリス都市計画の有力な潮流に違和感を表明していた。

われわれは，低密度で単調，肥沃な農村の消失を意味し，道路や縁石，
歩道や植え込みが際限なく続く田園都市の伝統を嫌悪すべきものと考える。われわれが求めるのは，真の都市と真の農村との強烈なコント
ラストである４５）。

その一方で，例えば，イギリスにおけるモダニズム建築運動の中心だった

MARS に名を連ねることはなく，むしろ独自の道を歩み，作品の建築をして語らしめることを好んだ。リーズ大学の拡張計画やオックスフォード
大学の学寮の設計にも携わったが，バービカンが彼らのライフワークとなった。
鉄道によって分断された，高地価の中心市街地という難しい条件を持つ
バービカン地区の再開発にあたって，建築家が掲げたのは，高密度（１エーカー当たり２３０人）とオープンスペースを確保しつつ，開放感と領域性を合わせ持つ，自立した居住空間の創出であった。その計画は，以下のような主要な要素からなっていた。
建築家は，まず敷地全体の地盤を固めるために，既存の地下鉄線の軌道を直線に敷き直し，免震・防音工事を施して地下に埋め込むことを企てた。
地下鉄の運行による振動や騒音を抑えて，静穏な居住環境を実現するために必要な措置であったが，これはそれ自体，大がかりな鉄道工学上の作業となった４６）。次にこの地盤の上に，団地の重要な構造的要素となるペデス
トリアンデッキ（バービカンでは，ポーディアム podium の名称で知られるようになる）を広範に採用し，地上レヴェルの駐車場や道路（バービカン通り）―１３６―

イギリス都市計画に関する一考察の車両交通を完全に排除した，歩行者専用の静かな居住区域を形成することを提案していた４７）。中核をなす住宅供給については，ワンルームから５部屋（比率１室４％；２室２６％；３室４０％；４室２２％；５室８％）までの，２，１１３戸の集合住宅に６，５００人を収容することによって，「仮の住居 pieds-a-terre
ではなく，シティに愛着を持つ真の居住者からなる，調和のとれた住宅地」の提供を謳っていた４８）。コンクリートを大胆に用いた住棟は，ペデストリ
アンデッキの上に，ピロティを介して立ち上げられ，３棟の高層ブロック（完成時に１棟が４３階建て，２棟が４４階建て）と，コの字型に連なる中低層ブ

ロックの組み合わせで構成されていた。最後に，教育・文化施設の導入も，住宅と並ぶ計画の重要な要素であった。シティ・オブ・ロンドン女子中等学校とギルドホール音楽演劇学校がバービカンへの移転に同意し，加えて

YMCA のホステル，美術館，水泳プール，図書館，レクリエーション・センター，商業施設などが計画に組み込まれた。さらに，ギルドホール学
校付属の小規模な劇場とコンサート・ホールは，共用施設として，新しい居住区とシティ全体の文化的ニーズにも応えることが期待されたのである４９）。
バービカン計画のデザインや意匠は，建築と都市計画のさまざまな潮流に負っていた５０）。例えば，ピロティを用いた住棟の造形や配置には，ル・コルビュジエの建築論『輝く都市』(1935) や，マルセイユで実現した彼の集合住宅「ユニテ・ダビタシオン」の影響を見て取ることができる５１）。また，計画の最終案の提出に先立つ１
９５８年には，CP&B のチェンバリンが，助役を含むシティ当局の関係者と共にヨーロッパ大陸を訪問し，重層的な歩行者優先地区を組み込んだストックホルム中心市街地の再開発，西ベル
リン・ハンザ地区の国際建築博覧会の集合住宅プロジェクト，ミラノにおけるピレッリ・ビルやトッレ・ヴェラスカの高層建築，歩車分離の歴史的先例をなすヴェニスの旧市街など，バービカン計画に関連した，新旧の都市計画の視察も行っている５２）。一方，住棟内部の設計にあたっては，ミー―１３７―

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ス・ファン・デル・ローエによるシカゴのレイクショア・ドライヴ・アパ
ートメントが参照された。すなわち，各戸とも居間や寝室の採光を重視して主要な居室を外側に配置し，キッチンなど水回りの設備を建物のコア部分に集約する間取りを採用したのである５３）。こうした近代的手法と同時に，１８世紀ロンドンのテラスハウスに囲まれたスクエア広場を意識した
５４）
空間形成（バービカン計画の中低層の住棟は「テラス・ブロック」と称された）や，法曹学院 Inns of Court の渡り廊下を模した団地内の通路の設計など，
田園都市に先行するイギリス都市デザインの伝統を取り込む工夫もみられた５５）。さらに，人工の池を設けた団地の主要なオープンスペースの中心に据えられたのが，空襲で破壊され，再建を待っていたクリプルゲートの教区教会，聖ジャイルズ教会であった５６）。
最後に，中央政府の関わりであるが，バービカン地区の再開発をめぐる状況が長らく流動的だったこともあって，当初，１９５１年から都市計画を管轄した住宅地方自治省による積極的な関与はみられなかった５７）。ところが１９５４年に，バービカン地区に関心を寄せる民間の組織から大規模なオフィス開発計画が提出され５８），シティ当局による計画許可申請の却下を受けて，申請者が「都市農村計画法」の規定に基づく担当大臣への不服申し立てを行うという事態が起こった。ここに至って住宅地方自治省は，シティにおけるオフィスの過渡の集中とその弊害を危惧する立場からこの申し立てを最終的に退け，同時期にシティ当局が検討を進めていた住宅計画を支持する姿勢を表明したのである５９）。時の住宅地方自治相ダンカン・サン
ズ Edwin Duncan Sandys は，シティ当局に次のように書き送っていた。

たとえ，より高度な土地利用から得られる収益を断念することになるとしても，学校，商業施設，オープンスペース，その他のアメニティを組み込んだ，正真正銘の住宅地域をシティに創設することが利益となることを確信しています６０）。
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イギリス都市計画に関する一考察

こうして，１
９５０年代末までに主要な当事者間の合意がなり，ようやくバービカン地区の再開発事業が緒に就くことになった。

４． 建設段階
１９５９年の終わりにバービカン住宅計画が承認された時点で，建築家は７
年での事業完遂に自信をみせていた６１）。しかし実際には，実施過程でいく
つかの困難に直面し，建設工事は予想外に長期化することになった。
まず初期段階に問題となったのが，地下鉄線の移設作業であった。軌道を組み直し，免震・防音対策を施す費用が事前の予想より高額となり，その費用負担をめぐって，鉄道事業者であったロンドン交通局との交渉が難航したのである。シティ当局は１
９６２年になって，新旧の軌道と路床部分の無償交換，新軌道上の土地の９９９年リース契約，事業コストの減免などを含む合意にこぎつけた６２）。これは賢明な解決案ではあったが，交渉が長引いたため，基礎工事の大幅な遅れをまねくことになった。
第二の難題は，LCC が当時のロンドン建築条例を盾に，建築家のキッチンの設計に異議を申し立てたことである。高密度開発を前提とするバー
ビカン計画のキッチンは，家事作業専用のユニットで，床面積の有効活用という観点からも，あくまで主要な居室に従属する空間にすぎなかった。
一方，LCC はキッチンも居室の一つと位置づけ，それゆえ開口部を持たないキッチンは，公衆衛生上すべての居室に採光と換気の必要性を定めていた建築条例に違反すると主張した。LCC によれば，キッチンは，とりわけ主婦が日々多くの時間を過ごすことが想定される場なので，看過できない争点であった６３）。不協和音の最中，バービカンの住宅を「会社の経費
６４）で顧客の接待に使われる宿泊施設にすぎない」と冷評した LCC 議員の発言にもみられるように，この問題はまた，階級文化の違いを反映した両者の対立でもあった。いずれにせよ，シティ当局が LCC に求めた建築条
例適用除外は，１〜２室の小規模な住戸を除いて認められず６５），建築家は―１３９―

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計画していた多くの住宅について，キッチンと居室の結合，あるいはガラ
ス戸の設置などの設計変更を余儀なくされた６６）。
１９６３年には，コスト上昇への懸念から計画の一部縮小が論議され，水泳プールとレクリエーション・センターの建設中止と，北バービカン地区の既存建築の収用停止が決定された６７）。その後も，１９６５年から６７年には現場の建築業労働者による断続的ストライキに見舞われ，建設事業は遅滞
した６８）。この間も，シティ当局はインフレがもたらす資本コストの膨張と，事業の採算性への影響に敏感にならざるをえなかった。ようやく１
９６９年になって最初の住棟が完成して入居が始まり，同年に女子中等学校の移転が完了，１
９７１年にはホステルも開業したが，住宅団地全体の竣工は１９７４
年までずれ込み，事業費（芸術センターの建設費を除く）は，当初の１，
７００
万ポンドから７，
０００万ポンド超まで膨らんでいた６９）。
一方，計画に盛られた文化施設の構想も変更を迫られ，１
９６０年代を通じてその姿を変えていった。当初の計画にあった，ギルドホール学校との施設の共用が困難なことが判明すると，シティ当局はむしろ収益力のある，独立した芸術センターの設立を模索し始めたのである。専門家に委託した
１９６４年の報告書をもとに市会で審議が重ねられ，その結果，ロイヤル・シェイクスピア・カンパニーとロンドン交響楽団の誘致を前提に，それぞれ１，
２５０席と２，０００席の劇場とコンサート・ホール（兼会議場）の建設が合意された。提案には，公立図書館，音楽専門図書館，美術館，映画館，飲食施設も含まれていた７０）。しかし，この規模を拡大した芸術センターの計画を，市会が最終的に承認するのは１９７１年であった７１）。実際の建設には，さらに１１年の歳月，再度の計画変更（一部の住棟の業務用スペースへの転換や商用の展示会場の設置など）と１億５，
３００万ポンドの建設費を要し，バービカン・センターとして知られることになる複合的文化施設の開館は，
１９８２年まで待たなければならなかった７２）。

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イギリス都市計画に関する一考察

５． シティ当局とバービカン再開発
では，シティ当局はなぜバービカンの住宅計画を後押しし，遂行上の困難にもかかわらず，事業の実現に邁進したのだろうか。バービカンは，いくつかの新機軸を打ち出した，複雑な，リスクの高い計画であり，市会内には常に少数の反対者が存在した。彼らは，「ビジネスの場への非営利的要素の導入」に懐疑的だった７３）。また市会が，シティの国際的役割に無関
心で，むしろ住宅開発に既得権益を持つ地元の建築業や不動産業，各種の専門職の議員に牛耳られているといった批判も聞かれた７４）。しかし，究極的にシティ当局を駆り立てていたのは，当時のシティを取り巻く政治経済
状況と，そのなかでバービカンの住宅計画が有した積極的な意義に対する認識であった。
重要な鍵となったのが，イギリスおよび世界経済におけるシティの地位の変化である７５）。第二次大戦後の先進資本主義国を中心とする金融・サーヴィス部門の拡大は，シティにも新たなビジネスの機会を提供し，それがオフィス需要の増大とホワイトカラー層の成長をもたらしていた７６）。こうして１９６０年代には，国際金融に確固たる軸足を置いた「新しいシティ」が出現したが，同時に，アメリカやヨーロッパの金融センターとの競争に伍してシティがその地位を維持強化するためには，革新や差別化が要請された。バービカンの構想は一面，こうしたシティの新しい動向に対処する方策を示唆していた。すなわち，金融業務の集積する一角に程近いバービ
カンにおける大規模な住宅供給の計画は，シティに勤務するホワイトカラ
ー層に，郊外化とは異なる新しい職住近接のライフスタイルを提案し，中心部の過密と通勤問題の緩和にも貢献することよって，シティの経済活動を社会的側面から支援する役割を果たしていたのである。さらにバービカ
ンは，こうした現実的な利益に加えて，先進的なシティのイメージを世界に投影するモデルとしての象徴的な意味合いも持っていた７７）。
―１４１―

成城・経済研究

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他方，地方自治体としてのシティ当局をめぐる政治状況も，バービカンの住宅計画を推進する大きな誘因となった。かねてからシティの旧態依然とした市政運営，なかでも商業，金融に従事する非在住の実業家が実質的に支配する市会のあり方は，民主的な自治体改革論者の厳しい批判の的であった。１９６５年に大ロンドン議会 Greater London Council (GLC) を誕生させたロンドン地方行政の再編に際しても，シティ当局の存在は争点の一つとなった７８）。実際，フェビアン主義者で長くロンドン・スクール・オブ・エコノミクスの行政学の教授を務めたウィリアム・ロブソン William

Robson は，シティ当局を，「現代の大都市のニーズに対応できない」時
代遅れの機構として切り捨てていた７９）。結局，この再編においてもシティは独立を維持するが，その後も大ロンドン労働党などから，その廃止を求める声は続いた８０）。これは，市会議員にとっても憂慮すべき展開であり，それゆえ，住宅建設による居住人口（有権者）の増加は，外に向けて市政の民主化をアピールし，シティの伝統的な自治を堅持するための根拠にもなったのである。市助役がこうした見解を共有するとともに，早くからバービカンの住宅計画に賛同し，建築家と良好な関係を築いていたことも追い風となった８１）。１９７０年に地元紙の建築担当記者が「悲観論者と俗物」
を俎上に載せ，「もし彼らの言い分が通っていたら，バービカン地区はど８２）と断じたとき，バ
うなっていただろうか。周囲を見渡せば一目瞭然だ」

ービカン住宅計画の支持者たちが溜飲を下げたであろうことは想像に難くない。

６． 完成後のバービカン団地
１９７４年に完成をみたバービカン団地は，都市再開発事業の一環として建てられた公的賃貸住宅であったが，これまでみてきた誕生の経緯が示唆するように，通常の公営住宅とは異なる側面を有していた。
まず，バービカン団地を構成する住宅は，そもそも自治体にスラムクリ―１４２―

イギリス都市計画に関する一考察

アランスと都市再開発を促すために制定された「１９５７年住宅法」に基づ８３）
いて建設されたが，これはあくまで「行政上の便宜」にすぎなかった。

シティ当局は同法に規定された国庫補助の交付を受けずに自ら財源を調達し，それを梃子に一般の公営住宅よりも質の高いデザインを採用し，高水準の住居を提供したのである。また，完成後は団地の維持管理体制の充実にも努めた。これが，バービカンについて「実業家クラブの宿舎」，ある
８４）
いは「金持ちのための公営住宅」
といった形容辞が流布する所以にもなった。しかし同時に，当初，シティ当局は多様な層のシティへの定住促進を掲げ，入居者の財政的負担を和らげるために，３〜５年の賃貸契約 shortlease と競争的家賃水準を設定していた。そのため，初期の居住者は中流階級中心ながらも，事務員，秘書，看護師，ソシアルワーカー，印刷工など幅広い層に及んでいた８５）。
その後，バービカン団地が徐々に，より排他的な性格を持つようになったこともまた事実である。インフレの昂進と利子率上昇という経済的情勢の下，１
９７０年代半ばからシティ当局は，初期契約の更新に合わせて大幅な家賃の引き上げを実施した８６）。初期の入居者のなかには，転出を余儀なくされる者もいたが，その一方で，より長期の安定した賃貸契約を求める
者，さらには住宅の購入希望を表明する者も出てきた８７）。他方，シティ当
局も住宅所有を望む声に理解がなかったわけではなく，実際バービカンの住宅の売却を検討し始めていた。というのも，バービカン団地の管理運営が年々，シティ財政を圧迫し，１９７７年には地方税から３５５万ポンドの財政補助を必要としていたからである８８）。当時，住んでいた元公務員は，『タイムズ』紙の取材に答えて，「バービカンは中級事務員 senior clerks
８９）のために建てられたのに，管理職 principals が入り込んできた」とその戸惑いを表明していた。
この件に決着をつけたのが，１９７９年に成立する保守党サッチャー政権であった。同政権は翌年，入居者による公営住宅の購入権を確立した―１４３―

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「１９８０年住宅法」を導入したが，バービカン団地もいまだ公式には公共部門に属する賃貸住宅とみなされ，その規定の適用を受けたのである９０）。その結果，１
９８７年には団地のほぼ半数の住宅が（１２５年の賃貸契約 long lease
９１）というかたちの）持ち家所有となっていた。その後も持ち家比率は上昇

し，近年，公的賃貸から持ち家主体へと，バービカンの住宅保有形態は大きく転換した。一方，引き続き地主として団地を運営するシティ当局は，その維持管理業務を通じて高い評価を受けており９２），総じて，バービカン
が提供する住宅と居住環境に対する居住者の満足度は高いとされている９３）。

むすび
以上，バービカン地区再開発の歴史を検討し，その結果誕生したバービ
カン団地の沿革をみてきた。まず，バービカン地区の戦災復興再開発事業について指摘すべきは，長期にわたって基本構想を堅持し，難事業にもかかわらずその実現に努めたシティ当局と建築家の貢献を抜きにしては語れないということである。世界的な金融の中枢シティを擁し，潤沢な財政を誇った特異な自治体だったとはいえ，とくにシティ当局が，公共的見地か
ら民間主体の再開発を覆したという点からも，これは第二次大戦後のイギ
リスにおける，自治体主導の都市計画のあり様の一端をよく示しているように思われる。また比較の観点からも，他の都市の戦災復興が，経済的困難，政治的対立，既得権益層の存在，世論を含めた社会的制約などに阻まれ，その多くが計画の縮小や変更を迫られたことを考えれば，バービカン
再開発の成果は評価に値するであろう９４）。
次に，再開発の結果として誕生したバービカン団地は，確かに戦後イギ
リスの公的住宅政策の文脈では，例外的な住宅開発とみなされるかもしれない。しかし，サーヴィス部門の雇用の成長がみられたロンドンなどの大都市では，ホワイトカラー層も自治体の提供する公営住宅の対象になっていたのである。例えば，LCC および後継の GLC は，戦後を通じて「高―１４４―イギリス都市計画に関する一考察

所得層」‘higher-income groups’ を特定し，通常より水準の高い住宅を供給していた９５）。質の確保された住居を適正な家賃で提供する，自治体主導の計画的な住宅供給政策は，戦後のイギリス福祉国家体制の重要な柱であった９６）。奇しくもバービカン再開発計画が最終的に承認された１
９５９年に，
イギリスにおけるモダニズム運動の牽引者でもあった建築家のトレヴァー・ダナットは，次のように書いた。

１９４５年以降，住宅にみられる中流階級と労働者階級の分断は事実上解消され，この間，国の全住宅の４分の３以上が地方自治体によって供給されてきた。かくして，住宅は，原則的に公的サーヴィスの一つとなり，限定された範囲においてのみ収益事業であるにすぎなくなった９７）。

最後に，ニュータウンの建設や郊外化を通じた住環境の改善が，戦後イギリスにおける住宅改革の基調だったとすれば，バービカンはこれに逆行し，モダニズムの都市計画手法（中高層の集合住宅主体の高密度開発とオープ
ンスペースの結合，ペデストリアンデッキによる歩行者と自動車交通の完全な分離など）を体現した，草分け的な都市再開発事業であった。それはまた，モ

ダニストたちの都市型居住の理念でもある，「光と空間と緑にあふれた」
団地群の具現化であった。こうした特徴を持つバービカンは，その計画全体の一貫性や総合性によって専門家の間で高く評価されてきた９８）。その結果，２００１年には戦後のモダニズム建築の特筆すべき成果の一つとして，登録建造物の指定も受けている９９）。その一方で，本稿冒頭で紹介した識者の言葉にもみられるように，コンクリートを多用したバービカンの居住空間は，批判の的であり続けた。王立英国建築家協会が監修した定評あるガ
イドも，バービカンについて，全体の構成や住棟の設計を評価しつつも，失望を表明している。
―１４５―

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だが，最も先にくる印象は寂しいという感じである。ただ舗装されただけの巨大な空間は，ハードなイメージをもち，吹きさらされ，人がほとんどいない。このことは，中央部にバービカン劇場があってもさほど変わらなかった。それは「静寂の港」であるかもしれないが，都市ではまったくない。残念ながら，当初の目標は達成されなかった１００）。

しかし，都市としての賑わいを欠いている，あるいは静寂の空間であるといった批評は，見方を変えれば，街中にありながらイギリス人の多数が選好する郊外にも通じるような住環境の創出に成功したということもできるのではないだろうか。バービカンは，その外観や様式にもかかわらず，また逆説的ながら，一面きわめてイギリス的な住宅であるといえるかもしれ
ない。

＊

本稿は，２
０
１
０年度学習院大学人文科学研究所共同研究プロジェクト「現代ヨーロッパの都市と住宅にかんする歴史的研究―田園都市からニュータウン
へ―」（研究代表者：中野隆生）の第４回研究会報告「第二次世界大戦後のロンドン市バービカン地区における戦災復興事業につい て」お よ び Tatsuya

Tsubaki, “Model for a short-lived future’? Early tribulations of the Barbican
redevelopment in the City of London, 1940-1982’, Planning Perspectives, Vol.
27, No. 4 (2012), pp. 525-548 をもとに作成したものである。
註１） 例えば，W. アシュワース／下総薫監訳『イギリス田園都市の社会史―近代都市計画の誕生』（御茶の水書房，1987）；マーク・クラプソン「イギリスのニュータウン計画をふりかえって―国家による人口分散政策の成功と失
敗 １
９
４
６〜９
０年」中野隆生編『二十世紀の都市と住宅―ヨーロッパと日本』（山川出版社，2015）
，８
１−１
２
０頁。
２） 渡辺俊一『比較都市計画序説―イギリス・アメリカの土地利用規制』（三省堂，1985），第２章，第３章；福士正博「環境政策―土地利用を中心に」
毛利健三編著『現代イギリス社会政策史1999），２８３−３０５頁。

―１４６―

1945~1990』（ミネルヴァ書房，

イギリス都市計画に関する一考察
３） 例えば，Leo Grebler, Urban Renewal in European Countries: Its Emergenceand Potentials (Philadelphia: University of Pennsylvania Press, 1964), pp. 6364; ‘The Barbican Project’, International Federation of Housing and Town
Planning Bulletin, Nos 9/10 (1971): pp. 100-105; Lionel Esher, A Broken
Wave: The Rebuilding of England, 1940-1980 (Harmondsworth: Penguin,1983), pp. 114-119; 村松貞次郎・山口廣・山本学治編『近代建築史概説』（彰国社，1978）
，２
９
８−２
９
９頁；木村光宏・日端康雄『ヨーロッパの都市再開発―伝統と創 造

人 間 尊 重 の ま ち づ く り へ の 手 引 き』
（学 芸 出 版 社，

1984），３６−３９頁；日笠端『都市計画』【第２版】（共立出版，1986），２９２−２９３頁；植田実（写真＝平地勲）『アパートメント―世界の夢の集合住宅』，９６−１
０３頁；植 田 実『集 合 住 宅３０講』
（み す ず 書 房，
（平 凡 社，2003）

2015），４４−４５，６９−７１，１１２−１１４，１２３−１２５頁。バービカンに関する研究文
献としては，David Heathcote, Barbican: Penthouse Over The City (Chichester,West Sussex: John Wiley, 2004) がある。これは建築史家による，芸術セン
ターも含めたデザインと意匠の詳細な分析であり，計画過程を丹念に追うことによってさまざまな造形的要素がいかにバービカンの建築に体現されているかを明らかにしている。
４） 例えば，Mark Clapson, Invincible Green Suburbs, Brave New Towns: Social

Change and Urban Dispersal in Postwar England (Manchester: Manchester
University Press, 1998).
５） 例えば，Patrick Dunleavy, The Politics of Mass Housing in Britain, 1945-

1975: A Study of Corporate Power and Professional Influence in the WelfareState (Oxford: Clarendon Press, 1981); Nicholas Bullock, Building the PostWar World: Modern Architecture and Reconstruction in Britain (London:
Routledge, 2002); Elizabeth Darling, Re-forming Britain: Narratives ofModernity before Reconstruction (London: Routledge, 2007); Simon Pepper
and Peter Richmond, ‘Upward or outward? Politics, planning and council flats,
1919-1939’, Journal of Architecture, Vol. 13, No. 1 (2008), pp. 53-90; Simon
Pepper, ‘High-rise Housing in London c. 1940 to c. 1970’, in Peter Guillery
and David Kroll (eds), Mobilising Housing Histories: Learning from London’sPast (London: RIBA Publishing, 2017), pp. 123-139.
６） A.J. Youngson, Urban Development and the Royal Fine Art Commissions(Edinburgh: Edinburgh University Press, 1990), p. 85.
７） 西村閑也「シティの歴史と現状」大阪市立大学経済研究所編『世界の大都
市１ ロンドン』（東京大学出版会，1985）
，２
１
８−２
２
５頁；Michael Hebbert,―１４７―

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London: More by Fortune than Design (Chichester, West Sussex: John Wiley,1998), pp. 5-7, 38-39, 46-47, 50-52, 100-102.
８） Corporation of London, The City of London: A Record of Destruction andSurvival (London: Corporation of London, 1951), pp. 149, 183-186.
９） J.H. Forshaw and Patrick Abercrombie, County of London Plan (London:

Macmillan, 1943).
１０） C.H. Holden and W.G. Holford, Reconstruction in the City of London: Final

Report to the Improvements and Town Planning Committee by the Joint
Consultants (London: Corporation of London, 1947); The Times, 24 September
1947. シティの再建計画については，Gordon E. Cherry and Leith Penny,
Holford: A Study in Architecture, Planning and Civic Design (London: Mansell,1986), pp. 136-141; Junichi Hasegawa, ‘Governments, consultants and expert
bodies in the physical reconstruction of the City of London in the 1940s’,
Planning Perspectives, Vol. 14 (1999), pp. 121-144.
１１） Stephen V. Ward, Planning and Urban Change (London: Paul Chapman,1994), pp. 106-110.
１２） H. Anthony Mealand, ‘Progress with the City Plan’, Town and Country

Planning, Vol. 18, No. 74 (June 1950), pp. 203-207.
１３） London Metropolitan Archives (hereafter LMA): London County Council

Minutes of Proceedings, 13 July 1948; Guildhall Library (hereafter GL):
Reports of the Court of Common Council, Improvements and Town Planning
Committee Report ‘Reconstruction in the City of London Redevelopment Unit
No. 1’, 8 July 1949, pp. 1-3; Oliver Marriott, The Property Boom (London:
Hamish Hamilton, 1967), pp. 167-169.
１４） J.E. Martin, Greater London: An Industrial Geography (London: G. Bell &Sons, 1966), pp. 4-5, 48-49; Richard Trench, London Before the Blitz (London:
Weidenfeld and Nicholson, 1989), pp. 117-126.
１５） London County Council, Administrative County of London Development

Plan 1951: Analysis (London: LCC, 1951), pp. 246-252.
１６） Lionel Brett, ‘The Barbican Vision. Present Planning Reviewed’, Impulse,

No. 4 (March 1958), pp. 11-14.
１７） Marriott, The Property Boom, pp. 1-6.
１８） 例えば，Ruth Glass, ‘London on the Move I & II’, The Times, 18 June 1956

and 19 June 1956; London County Council, A plan to combat Congestion in
London (London: LCC, 1957), pp. 5-13.

―１４８―

イギリス都市計画に関する一考察
１９） Edinburgh University, Department of Special Collections (hereafter EU–

DSC): Percy Johnson-Marshall Collection, PJM/LCC/D/3.2, ‘Architect’s
Department Town planning Division’, no date but c. January 1949; Obituaryof Percy Johnson-Marshall, The Times, 19 July 1993; Obituary of Walter
Bor, Independent, 11 October 1999; British Architectural Library, RIBA:
Biographical file on Gordon Charles Logie.
２０） LMA: LCC/MIN/11.738, Town Planning Committee Report ‘City of London

Area of Comprehensive Development - Layout of Area to the North of Route11’ (T.P.222), 6 October 1954, p. 2.
２１） EU–DSC: Percy

Johnson-Marshall Collection, PJM/LCC/D/4.4, ‘LCC

Architect’s Department Planning policy and progress meeting’, 22 December
1954; LMA: LCC/MIN/11.745, Town Planning Committee Report ‘City of
London Area of Comprehensive Development - Layout of Area to the North of
Route 11’ (T.P.450), 16 January 1955; COL/CC/ITP/01/02/057, Improvements
and Town Planning Committee (Special Sub Committee) Minutes, 15
September 1954; COL/CC/ITP/01/02/058, Improvements and Town Planning
Committee (Special Sub Committee) Minutes, 18 May 1955; Percy JohnsonMarshall, Rebuilding Cities (Edinburgh: Edinburgh University Press, 1966), pp.
177-179, 189-191, 197-198.
２２） UK National Archives (hereafter NA): HLG79/971, R. Dallas Brett to H.F.

Summers ‘Route11, City’, 26 May 1953; LMA: LCC/MIN/11.220, Town
Planning Committee Minutes, 28 November 1955; London County Council
Minutes of Proceedings, 6 December 1955.
２３） Percy Johnson-Marshall, ‘Comprehensive Development Areas: A Reporton Post-war Reconstruction by the London County Council’, Architectural
Design Vo. 26, No. 5 (May 1956), pp. 155-156; LMA: COL/CC/ITC/02/037,
Improvements and Town Planning Committee Report ‘Barbican Area - Schemeof Comprehensive Development’, 12 October 1956.
２４） Nikolaus Pevsner (revised by Bridget Cherry), London Volume 1: The Cities

of London and Westminster, 3rd ed. (Harmondsworth: Penguin, 1973), pp.
260-261; Marriott, The Property Boom, pp. 70-74.
２５） London County Council, Administrative County of London Development

Plan: First Review 1960 County Planning Report (London: LCC, 1960), pp. 3,
211-212. シティにおけるペデストリアンデッキ方式の歴史については，Michael Hebbert, ‘The City of London Walkways Experiment’, Journal of the―１４９―成城・経済研究

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２月）

American Planning Association, Vol. 59, No. 4 (Autumn 1993), pp. 433-450.
２６） LMA:

LCC/MIN/11.221,

Town

Planning(Development

Plan)

Sub-

Committee Minutes, 17 October 1956, and Town Planning Committee Minutes,
12 November 1956.
２７） 例えば，City Press, 26 September 1947, 30 January 1948, 25 November

1949 and 3 October 1952. シティ当局は，第二次世界大戦前にすでに計９８５戸の公営住宅を供給しており，そのほとんどは市域外に建てられた。LMA:

COL/CSD/HO/05/001, Corporation of London, An Exhibition of Designs
submitted in the Architectural Competition for the New Housing Scheme atGolden Lane, London, E.C. (London: Corporation of London, 1952), pp. 2-3.
２８） City Press, 23 June 1950, 29 February 1952 and 20 November 1953;

Geoffry Powell, ‘Golden Lane Housing Scheme’, Architectural Association
Journal, Vol. 72, No. 811 (April 1957), pp. 214-233; ‘Golden Lane: Stage 2;
Housing, Goswell Road, London; Architects: Chamberlin, Powell and Bon’, Architectural Review, Vol. 132, No. 790 (December 1962), pp. 391-397. この団地は隣接するフィンスベリー特別区に建てられたが，１９９４年の市域変更にともなってシティ当局に移管された。
２９） City Press, 21 December 1951, 28 December 1951, 4 January 1952, 18

January 1952, 25 January 1952, 14 March 1952, 21 March 1952 and 6 June
1952.
３０） City Press, 15 June 1951, 24 April 1953 and 9 October 1953; GL: Reportsof the Court of Common Council, Special Committee Report ‘Provision of
Housing Accommodation in the City’, 17 September 1953.
３１） LMA: COL/CC/SPC/01/02/013, Special Sub (Special) Committee Minutes,

10 February 1955.
３２） LMA:

COL/CC/SPC/02/021,

Town

Clerk,‘Provisionof

Residential

Accommodation in the City’, 23 June 1955.
３３） LMA: CLA/072/01/003, Peter Chamberlin, ‘Confidential Report to the Town

Clerk on proposed City housing’, 3 June 1955; Heathcote, Barbican, pp. 68, 84.
３４） LMA: COL/CC/SPC/01/02/013, Special Committee Minutes, 27 June 1955.
３５） LMA: CLA/072/01/004, ‘Speech made by Mr. Eric F. Wilkins at the

Meeting of Court of Common Council on Thursday, 3rd November, 1955, withregard to the development of the Barbican Area’, p. 4. ウィルキンズは公認会
計士を本職とし，市会の公衆衛生委員会，特別委員会，バービカン委員会の委員を歴任した。

―１５０―

イギリス都市計画に関する一考察
３６） GL: Court of Common Council Minutes, 17 November 1955; LMA: COL/

CC/SPC/01/02/013, Special Committee Minutes, 9 February 1956; Corporationof London, Barbican Redevelopment: Report to the Court of Common Council
by Chamberlin, Powell & Bon (London: Corporation of London, 1956).
３７） LMA: COL/CC/SPC/01/02/013, ‘Working Party Relative to Barbican

Development’ Minutes, 15 October 1956 and 5 November 1956; COL/CC/SPC/
01/02/014, ‘Conference of Deputations of the Improvements and Town
Planning, City of London Schools, Music, Special and Housing Committees’
Minutes, 28 February 1957 and Special Committee Minutes, 15 April 1957.
３８） LMA: CLA/072/01/007, A.H. Mealand, ‘Barbican Area. Martin/MealandPlan for a Scheme for Comprehensive Development’ and J.E. Farringdon,‘Barbican Area. Martin/Mealand Plan for a Scheme for Comprehensive
Development: Financial Implications’, 2 April 1957.
３９） GL: Reports of the Court of Common Council, Special Committee Report‘Redevelopment of the Barbican Area’, 26 July 1957, pp. 15, 53.
４０） LMA: COL/CC/BRD/01/01/001, Barbican Committee Minutes, 6 June 1958,

23 June 1958 and 15 July 1958.
４１） EU–DSC: Percy

Johnson-Marshall Collection, PJM/LCC/D/4.4, ‘LCC

Architect’s Department Planning policy and progress meeting’, 17 August
1957; PJM/LCC/E/1.2.1, ‘Area North of Barbican Memorandum of Meeting’,
23 April 1958; LMA: LCC/MIN/11.222, Town Planning Committee Minutes,
6 May 1957; LCC/MIN/11.825, Town Planning (Development Plan) SubCommittee Report ‘Barbican Residential Area (City of London and Finsbury)’(T.P.986), 15 May 1958.
４２） The Times, 21 May 1959.
４３） GL: Reports of the Court of Common Council, Barbican Committee Report‘Redevelopment of the Barbican Area’, 21 September 1959; The Times, 12November 1959; City Press, 13 November 1959.
４４） 建築家については，T.Q. Battle, ‘Chamberlin Powell and Bon’, in Muriel

Emmanuel (ed.), Contemporary Architects, 3rd ed. (New York: St Martin’s
Press, 1994); Kenneth Powell, ‘Chamberlin, Peter Hugh Girard (1919-1978)’,
in H.C.G. Matthew and Brian Harrison (eds), Oxford Dictionary of National
Biography 1970-1980 (Oxford: Oxford University Press, 2004); Obituary of
Christoph Bon, Guardian, 27 October 1999 and The Times, 16 December
1999; Obituary of Geoffry Powell, Guardian, 20 December 1999 and―１５１―

成城・経済研究

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２月）

Independent, 7 February 2000; William Whyte, ‘The Modernist Moment at the
University of Leeds, 1957-1977’, Historical Journal, Vol. 51, No. 1 (March
2008), pp. 169-193; Elain Harwood, Chamberlin, Powell and Bon: The
Barbican and Beyond (London: RIBA Publishing, 2011).
４５） ‘Chamberlin, Powell & Bon’, Architects’ Journal, 15 January 1953, p. 72.
４６） Corporation of London, Barbican Redevelopment 1959: Report to the Courtof Common Council by Chamberlin, Powell & Bon (London: Corporation of
London, 1959), Technical Section, pp. 3-4.
４７） Ibid., Section 2, pp. 5-7.
４８） Ibid., Section 2, p. 14.
４９） Ibid., Section 2, pp. 27, 30-37, 50.
５０） モ ダ ニ ズ ム の 都 市 計 画 思 想 に つ い て は，例 え ば，John R. Gold, The

Experience of Modernism: Modern Architects and the Future City, 1928-53(London: E & FN Spon, 1997); Thomas Deckker (ed.), The Modern City
Revisited (London: Spon Press, 2000); Eric Mumford, The CIAM Discourse on
Urbanism, 1928-1960 (Cambridge, Massachusetts: MIT Press, 2002).
５１） Sherban Cantacuzino, ‘The Barbican Development, City of London:

Criticism’, Architectural Review, Vol. 154, No. 918 (August 1973), pp. 71-74;
Brian Waters, ‘The Final Stage’, Building, 16 June 1978.
５２） LMA: COL/TCD/TCF/RM01/0214, Report of the deputation ‘to visit certain

post-war residential developments abroad in connection with the reconstructionof the Barbican area’, 28 November. 1958.
５３） LMA: COL/TCD/TCF/RM01/0147, P. Chamberlin to H. Bennett ‘Barbican

Redevelopment: London Building Acts: Internal Kitchens’, 5 January 1961.
５４） LMA: COL/PLD/TP/05/008a, Report ‘Block Layout South of Barbican’, 20

June 1958.
５５） Heathcote, Barbican, p. 38
５６） LMA: COL/TCD/TCF/RM01/0200, Chamberlin Powell & Bon, ‘St Giles

Cripplegate: proposals for the precinct’, October 1962.
５７） NA: HLG 79/971 所収の資料を参照されたい。
５８） The Times, 9 September 1954 and Editorial ‘A Chance for Boldness’, The

Times, 15 September 1954; ‘New Barbican’, Architects’ Journal, 14 October
1954.
５９） NA: HLG79/1090, R. Brain to H.F. Summers, Note on ‘the New Barbican

Committee appeal’, 5 April 1956, p. 4, E.A. Sharp to E. Duncan Sandys, 10―１５２―

イギリス都市計画に関する一考察

May 1956.
６０） NA: HLG79/1090, E. Duncan Sandys to Lord Mayor of London, 28 August

1956; The Times, 30 August 1956.
６１） City Press, 27 November 1959.
６２） GL: Reports of the Court of Common Council, Barbican Committee Report‘Barbican Redevelopment – Railway Works’, 22 October 1962; NA: MT124/
850, F. Chitty to A.H.M. Mitchell ‘City of London Redevelopment of the
Barbican’, 10 August 1962 and London Transport Board, ‘London Transport
Barbican Redevelopment: Re-alignment of Railway between Moorgate andAldersgate’, 3 January 1963; City Press, 16 November 1962, 30 August 1963
and 25 September 1964.
６３） LMA: LCC/MIN/11.936, Town Planning Committee Report ‘Barbican

Residential Area. City: Domestic Kitchens’ (T.P.359), 6 February 1961; LCC/
MIN/11.226, Town Planning Committee Minutes, 20 February 1961; City Press,
17 March 1961.
６４） LMA: COL/TCD/TCF/RM01/0147, Note ‘Deputation of the Barbican

Committee, Thursday 25 May, 1961’, 31 May 1961, p. 2.
６５） LMA: LCC/MIN/11.226, Town Planning Committee Minutes, 12 June 1961;

LCC/MIN/11.227, Town Planning Committee Minutes, 29 January 1962.
６６） LMA: COL/TCD/TCF/RM01/0147, C. Greenberg to Town Clerk ‘Barbican

Redevelopment Internal Kitchens: interim report’, 12 October 1961; LCC/
MIN/11.974, Town Planning Committee Report ‘Development by the City
Corporation, Barbican Residential Area – Internal Kitchens’ (T.P.106), 23
January 1962; LCC/MIN/11.982, Town Planning Committee Report ‘London
Building Acts, 1930 to 1939: North and South Barbican Redevelopment – City’(T.P.464), 20 June 1962; City Press, 10 July 1964.
６７） GL: Reports of the Court of Common Council, Rates Finance and Barbican

Committees Joint Report ‘Barbican Redevelopment: Finance’, 8/9 July 1963,
pp. 3-5.
６８） 例えば，City Press, 24 September 1965, 25 March 1966, 12 May 1966 and

13 April 1967; The Times, 31 October 1966, 3 November 1966, 15 February
1967 and 2 July 1968; John Elliott, ‘The Building-site Imbroglio’, New Society,
15 June 1967. この一連のストの背景と経過およびイギリス建築業の労使関係史における位置づけについては，Charlie McGuire, Linda Clarke and Chris-tine Wall, ‘Battles on the Barbican: the Struggle for Trade Unionism in the―１５３―

成城・経済研究

第２
１
８号 （２
０
１
７年１
２月）

British Building Industry, 1965-7’, History Workshop Journal, Vol. 75, No. 1(April 2013), pp. 33-57.
６９） City Press, 24 October 1968, 6 February 1969, 27 November 1969 and 4

November 1971; Architects’ Journal, 28 January 1970; The Times, 9 November
1974.
７０） Anthony Besch, Report to the Corporation of the City of London on thesubject of the proposed concert hall and theatre to be built in the Barbicanarea (London: Corporation of London, 1964); Barbican Arts Centre: Report to
the Corporation of the City of London on the arts centre within the Barbicanarea prepared ...by Chamberlin, Powell & Bon (London: Corporation of
London, 1968); GL: Reports of the Court of Common Council, Barbican,
Music and Library Committees Joint Report ‘Barbican Development: Arts
Centre’, 4/11/18 November 1968; City Press, 19 December 1968.
７１） GL: Reports of the Court of Common Council, Barbican, Music and Library

Committees Joint Report ‘Barbican Arts Centre’, 14/18/31 December 1970;
City Press, 22 April 1971.
７２） The Times, 22 July 1981; Architects’ Journal, 10 March 1982; Economist,

27 February 1982; John S. Henderson, ‘The Evolution of the Barbican Centre’,
Transactions of the Guildhall Historical Association Vol. VII (1999), pp. 1-11.
７３） Editorial ‘Barbican: Too Late to Change’, Architects’ Journal, 17 March

1971, p. 572.
７４） 例えば，City Press, 14 May 1965, 27 August 1965 and 31 December 1965.
７５） John H. Dunning and E. Victor Morgan (eds), An Economic Study of theCity of London by the Economist Advisory Group (London: George Allen &Unwin, 1971), pp. 228-232, 249-258; David Kynaston, The City of London
Vol. IV: A Club No More, 1945-2000 (London: Chatto & Windus, 2001),
pp. 127-137, 149-154, 267-287; Catherine R. Schenk, ‘The new City and theState in the 1960s’, in Ranald Michie and Philip Williamson (eds), The British

Government and the City of London in the Twentieth Century (Cambridge:
Cambridge University Press, 2004), pp. 322-339.
７６） London Employment: Housing: Land. Cmnd. 1952 (London: HMSO, 1962),

pp. 2-4, 14. S
７７） 例えば，‘New Life in the City: London’s Barbican Scheme on Show’,

Building, 9 October 1970; Corporation of London, Barbican (London:
Corporation of London, 1972).

―１５４―

イギリス都市計画に関する一考察
７８） 加藤一明「ロンドンの行政制度」大阪市立大学経済研究所編『世界の大都
市１ ロンドン』，９２−９７頁；Hebbert, London, pp. 102-111.
７９） W.A. Robson, The Greater London Boroughs (London: London School of

Economics and Political Science, 1961), pp. 12-13.
８０） 例えば，City Press, 9 October 1964, 19 February 1965, 19 March 1965, 2June 1966 and 10 February 1972.
８１） LMA: COL/TCD/TCF/RM０1/0122, Town Clerk to Dame Evelyn Sharp, 13

October 1959; CLA/078/08/003, exchange of correspondence between Peter
Chamberlin and E.H. Nichols, 23 December 1964; Obituary of Sir Edward
Nichols, The Times, 25 September 1992.
８２） Michael Hanson, ‘An Opportunity Seized Magnificently’, City Press, 15January 1970, p. 11.
８３） NA: HLG118/3029, P.W. Rumble, ‘Cromwell Tower, Barbican: Proposed

Disposal on Long Leases’, November 1977.
８４） Derek Plummer, ‘Barbican Arts Centre’, in RIBA London Yearbook 1981

(London: RIBA, 1981), p. 63; Paul Charman, ‘Life at the Top’, Time Out, 28
March-3 April 1985, p. 8.
８５） GL: Barbican Association Newsletter, No. 15 (February 1973) and No. 21(February 1974); City Press, 18 March 1971, 6 January 1972, 9 March 1972,
23 March 1972 and 31 August 1972.
８６） NA: HLG118/3029, K.F.J. Ennals to M.J. Cassidy, 21 July 1975.
８７） 例えば，City Press, 10 January 1974, 28 November 1974, 30 January 1975,

6 March 1975 and 26 June 1975.
８８） NA: HLG118/3029, Town Clerk to Permanent Secretary ‘Investigation into

the Sale of Long Leases at Cromwell Tower – Barbican Estate’, 1 August 1977.
８９） Alan Hamilton, ‘Barbican remains an enclave for the privileged’, The Times,

23 November 1977, p. 24.
９０） NA: HLG118/3029, F.N. Golding to Town Clerk ‘Housing Bill: Barbican

Residential Estate’, 28 May 1980; GL: Reports of the Court of Common
Council, Barbican Residential Committee Report ‘Housing Act 1980 Sales oflong leases of Barbican Flats’, 13 October 1980.
９１） GL: Reports of the Court of Common Council, Barbican Residential

Committee Report ‘Barbican Estate – Management’, 2 July 1987, p. 1. ２００６年にはバービカンの持ち家率は９２％ に達した。GL: Public Reports, Barbican

Residential Committee Minutes, 11 December 2006, Annex B1 ‘Brief―１５５―成城・経済研究

第２
１
８号 （２
０
１
７年１
２月）

Overview of the Service’, p. 21.
９２） 例えば，‘Feedback on the City’, Cityview, No. 58 (December/January 2007),

pp. 6-7; ‘Residents’ Survey Results March 2011’
http://democracy.cityoflondon.gov.uk/Data/Barbican ％ 20Residential%20Com
mittee/20110620/Agenda/$12%20-%20Residents% 20 Survey % 20 Results % 20
March%202011.doc.pdf（２０１７年７月２３日閲覧）．
９３） 例えば，‘Paradise Found’, Evening Standard, 10 February 1999, Home &Property Section; ‘A High-Rise, Low-Crime Community’, Financial Times, 10/
11 April 1999; ‘A Great Place to Live’, Guardian, 7 September 2001; Time
Out London For Londoners (London: Ebury Press, 2006), pp. 43-44.
９４） 例えば，Nick Tiratsoo, Reconstruction, Affluence and Labour Politics:

Coventry 1945-60 (London: Routledge, 1990); Junichi Hasegawa, Replanning
the Blitzed City Centre: A Comparative Study of Bristol, Coventry andSouthampton 1941-1950 (Buckingham: Open University Press, 1992); ティラ
ッソー・松村高夫・メイソン・長谷川淳一『戦災復興の日英比較』（知泉書館，2006）；本内直樹「イングランド北東部ミドルズブラの戦後復興と「民主的計画」―都市労働者の住宅団地と共同体の再建をめぐって １
９
３
９年〜
５
１年」中野編『二十世紀の都市と住宅』
，４
９−８
０頁。
９
５） 例えば，LMA: London County Council Minutes of Proceedings, 28 May

1946, 21 October 1947 and 12 July 1955; London County Council, LCC
Housing in Paddington (London: LCC, 1964); LMA: Greater London Council
Minutes of Proceedings, 23 March 1965, 18 July 1972 and 29 January 1974:
Anna Minton, Big Capital: Who is London For? (London: Penguin, 2017), pp.
25-27.
９６） Rodney Lowe, Welfare State in Britain since 1945 (London: Macmillan,1993), p. 238.
９７） Trevor Dannatt, Modern Architecture in Britain (London: Batsford, 1959),

p. 22.
９８） 例えば，Elain Harwood and Andrew Saint, London (Exploring England’s

Heritage) (London: HMSO, 1991), pp. 125-6: Kenneth Powell, ‘Pioneering
Modernism’, Architects’ Journal, 4 March 1999; Kenneth Powell, ‘Golden
Years’, Building Design, 18 February 2000; Piers Gough, ‘Inspiration:
Barbican, London’, Building Design, 7 May 2010.
９９） Independent, 6 September 2001. イギリスの歴史的建造物保存の制度については，大橋竜太『英国の建築保存と都市再生―歴史を活かしたまちづくり―１５６―

イギリス都市計画に関する一考察の歩み』（鹿島出版会，2007）
，３
６
５−３
７
５頁。
１
０
０） イアン・カフーン／服部岑生監訳『イギリス集合住宅の２
０世紀』
（鹿島出
版会，2000），７６頁。

―１５７―