（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和3年11月16日※１（前回公表年月日：令和3年3月29日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地〒543-0043
大阪府大阪市天王寺区勝山４－５－６（電話） 06-6779-8484

大阪電子専門学校

昭和51年4月1日

木村誠

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人木村学園

昭和40年4月1日

木村誠

分野

認定課程名

所在地
〒543-0043
大阪府大阪市天王寺区勝山４－５－６（電話） 06-6779-8484
認定学科名
専門士

工業

工業専門課程

電子工学科

高度専門士

平成6年度文部科学省
認定

-

学科の目的

教育基本法および学校教育法にしたがい、工業専門課程を設置し、電子工学および無線工学、音響工学および特殊無線技士に係る養成をし、教養の向上と人格の陶冶を図る。
また、業界関係者の助言を受け入れつつ、電子工学エンジニアとして電子回路を製作する場面で必要とされる知識を習得し、技術者として仕事に対する心構えや倫理観を養い、当校の校訓である「人技両立」を成し遂げる技術者の養成を行う。

認定年月日

令和3年4月15日

修業年限

昼夜2

昼間

年

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

1802

1440

68833

102

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数160人

24人

5人

8人

長期休み

学修支援等

就職等の状況※２0
時間

生徒総定員

学期制度

実技

■１学期：4月1日～8月31日■２学期：9月1日～1月7日■３学期：1月8日～3月31日■学年始：4月1日■夏 季：7月21日～8月31日■冬 季：12月21日～1月7日■春 季：3月2日～4月10日■学年末：3月31日■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
年一回の個別面談、及び保護者を交えた三者面談の時期を設定し実施している。

兼任教員数

総教員数10人

18人

成績評価

■成績表：
有
■成績評価の基準・方法
定期テストの点数をもとに基準ごとに優・良・可・不可にて卒業・進級
条件

すべての座学にて不可のないこと、出席率が70%以上あること。
実習・実験に関しては、欠席した回の分の補講をすべて受講していること。

課外活動■課外活動の種類
レクリエーション活動（年度により内容は異なる）、スポーツ大会、学期終了ごとのパーティー、卒業記念パーティー

無■サークル活動：■主な就職先、業界等（令和2年度卒業生）■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和２年度卒業者に関する令和3年5月1日時点の情報）
朝日電器株式会社、中央電気工事株式会社、パナソニックSSサービス株式会社■就職指導内容
資格・検定名種
受験者数
合格者数
個別面談にて就職希望の方向性などをヒアリングし、会社の第二級陸上特殊無紹介を実施している。また、書類の書き方や面接試験対策、③ 66線技士
模擬筆記試験の実施などを行っている。
■卒業者数
6人
工事担任者DD3種 ③ 51
■就職希望者数
6人■就職者数5人■就職率：83.33333333％
主な学修成果■卒業者に占める就職者の割合（資格・検定等）※３：
83.33333333※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③の％いずれかに該当するか記載する。
■その他①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの
・進学者数：
0人②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（令和2 年度卒業者に関する明治33年1月0日 時点の情報）■中途退学者

1 名■中退率5.263157895 ％

令和2年4月1日時点において、在学者19名（令和2年4月1日入学者を含む）
令和3年3月31日時点において、在学者18名（令和3年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

進路変更のため■中退防止・中退者支援のための取組
本人との面談、保護者との電話による相談

経済的支援制度■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：
有※有の場合、制度内容を記入
AO入試減額制度、高校在学時の課外活動継続者に対しての減額、OB・OG親族に対する減額、高校在学中の皆勤者に対する減額、一般入学者の早期出願者に対する減額■専門実践教育訓練給付：
給付対象・非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載■民間の評価機関等から第三者評価：
無※有の場合、例えば以下について任意記載
第三者による （評価団体、受審年月、評価結果又は評価結果を掲載したホームページＵＲＬ）
学校評価

当該学科のホームページ
ＵＲＬ

電子コース https://www.kimura.ac.jp/course/electronics/electronics-02/
ロボットコース https://www.kimura.ac.jp/course/electronics/electronics-01/
家電サービスコース https://www.kimura.ac.jp/course/electronics/electronics-03/
オーディオコース https://www.kimura.ac.jp/course/electronics/electronics-05/
情報通信コース https://www.kimura.ac.jp/course/electronics/electronics-04/（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。

３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針
電子工学の技術者として、電子機器の設計・製造などを手掛ける企業や電子回路分野で活躍されている有識者などにより教育課程編成委員会にて授業内容や実習内容についての助言をいただいたり、電子機器にかかわる分野で実務に携わっておられる方に授業で回路製作を指導いただくという形で学校の教育分野の運営に携わっていただき、業界で必要となる知識や技術を学生に修得させる。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

教育課程編成委員会は、学校長、学科から委嘱された業界団体及び企業関係者から3名以上を委員として構成する。
本委員会は、学科カリキュラム、本学生に対する講義科目および実習、進級、卒業審査とうに関する事項、自己点検・評価に関する事項、その他、企業・業界団体等が必要とする教育内容について審議する。審議の結果を踏まえ、学校長、教務責任者で検討し次年度のカリキュラム構成や学内の教育施設へ反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和3年9月11日現在

名 前

所

大音 和豊
吉田 剛
佐々木 啓
秋山 英作
小森 望充
木村 誠
上田 良和

属

株式会社モノプラス

任期
令和3年4月1日～令和5年3月31日

令和3年4月7日～令和5年3月
株式会社ベルチャイルド
31日
令和3年4月1日～令和5年3月
久米電気株式会社
31日
令和3年4月1日～令和5年3月
大日電子株式会社
31日
令和3年4月7日～令和5年3月
国立大学法人九州工業大学
31日
令和3年4月1日～令和5年3月
大阪電子専門学校 理事長・学校長
31日
大阪電子専門学校 教務担当班長・電気設備 令和3年4月1日～令和5年3月
31日

種別
③③
③
③
②科

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合には、種別の欄は空欄で構いません。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
年2回 （12月、3月）（開催日時（実績））
第１回 令和2年12月22日 11：00～12：00
第２回 令和3年3月8日 16：00～17：00（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況
電子工学科として、現在資格取得対策を行っているが、現在重点的に工事担任者デジタル2級、第二級陸上特殊無線技士を中心として資格取得指導を行っているが、委員会らは基本情報技術者試験も入れてみたらどうかという提案があった。
今後の指導していく資格として検討していくことになった。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
電子工学の技術者として、電子回路の製造に携わる企業の方や電気通信工事に携わる企業の方や電気通信工事に携わる企業の方からのご意見を頂いたり、製造システムの制御やIoTを業務で行っておられる方に、電子回路の製作実習をご指導いただき、授業に実践技術を反映しカリキュラムの改善を行う。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

電子工学科２年の製作実習では、制御技術関連の業務に携わっている講師を招き、制御技術の実際の現場での使用状況などについて教えていただく。
今までも実習に携わっていただいていた企業の講師より、使用するマイコンボードのオプション機能の制作を後回しにし、プログラムを作るカリキュラムを強化したほうが良いというアドバイスを頂きカリキュラムの内容を修正した。
評価は課題回路の製作、および完成をもって合格とする。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要電子回路の製作、およびプログラミングの方法について学
回路製作（２年）
ぶ

連 携 企 業 等
スリーアップ・テクノロジー

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記
大阪電子専門学校教員研修規定に定められている通り、現在担当している業務または、将来担当する可能性のある業務の職務遂行に必要な知識又は技能を習得させ、その遂行に必要な教職員の能力及び資質の向上を図ることを目的とする。
また、企業から受けた助言などをもとに研修受講を計画し教員が受講している。2021年度の研修計画としては、「AIがもたらす教育の未来」を計画
し、1名の受講があった。
また、指導力向上のための取り組みとして、人権教育研修を計画し受講した。学生に対する配慮などについての教員のスキル向上を目的として1名の教員の受講があった。

（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「AIがもたらす教育の未来」（連携企業等：大阪府内地域連携プラットフォーム）
期間：令和2年10月2日(金)
対象：電子工学科教員
内容：産官の視点から大阪における大学などの教職員として求められる知識や理解を深めAIとの共存のために必要な事を学ぶ②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「人権教育研修」（連携企業等：一般社団法人大阪府専修学校各種学校連合会）
期間：令和2年7月28日（火）対象：全学科教員
内容：発達障害のある学生が安心して学ぶための方法や具体的事例について学んだ。
（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名「トランジスタ回路の設計・評価技術」（連携企業等：ポリテクセンター兵庫）
期間：令和4年2月24日・25日
対象：電子工学科教員
内容：アナログ回路の原理理解・設計技術の習得②指導力の修得・向上のための研修等
研修名「人権教育研修」（連携企業等：一般社団法人大阪府専修学校各種学校連合会）
期間：令和3年5月10日（月）対象：全学科教員
内容：・カウンセリングの基礎知識・学生からの相談に対しての受け答え方の知識

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当校では、関係企業、有識者などを評価委員として、学校関係者評価委員会を組織する。委員会では当校の自己評価報告書にもとづき、学校の運営状況や教育状況、目標達成度、進路の状況などの自己評価結果を報告し、委員よりそれらの内容について評価していただく。評価内容をご検討いただくことで運営についての透明性と客観性を高め、今後の運営や教育改善を図ることを目的とする。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標（１）教育理念・目標（２）学校運営（２）学校運営（３）教育活動（３）教育活動（４）学修成果（４）学修成果（５）学生支援（５）学生支援（６）教育環境（６）教育環境（７）学生の受入れ募集（７）学生の受入れ募集
（８）財務
（８）財務
（９）法令等の遵守（９）法令等の遵守（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
自己評価についての委員からの意見として、卒業後までの調査ができないのかとの質問があった。
現在の制度下では、卒業後の学生についての調査は困難ではあるが、今後その方法を模索していく必要性について学校としても感じている。今後調査方法について検討していくことになった。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
令和3年9月11日現在

名 前

任期

種別

株式会社モノプラス

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業委員

吉田 剛

株式会社ベルチャイルド

令和3年4月7日～令和5年3月31日（２年）

企業委員

佐々木 啓

久米電気株式会社

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業委員

秋山 英作

大日電子株式会社

令和3年4月1日～令和5年3月31日（２年）

企業委員

小森 望充

国立大学法人九州工業大学

令和3年4月7日～令和5年3月31日（２年）

有識者

大音 和豊

所

属

※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ）
URL:https://www.kimura.ac.jp/disclosure/５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
ウェブサイトへの学校情報にて閲覧できる「項目別の自己評価表」およびウェブサイト学校情報にて閲覧できるその他の資料およびウェブサイト内学科紹介等により掲載している。当校の正しい状況を近隣住民、学生、企業に積極的に情報提供することを基本方針とする。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
本校について、学校長挨拶、沿革（２）各学科等の教育学科紹介、カリキュラム（３）教職員教職員（４）キャリア教育・実践的職業教育
教育活動（５）様々な教育活動・教育環境
教育活動、施設（６）学生の生活支援
資格サポート、就職サポート、キャンパスライフ（７）学生納付金・修学支援
学費について、活用できる学費減免制度、奨学金（８）学校の財務貸借対照表、収支計算書（９）学校評価
学校関係者評価、自己評価表（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ）URL:https://www.kimura.ac.jp/

授業科目等の概要（工業専門課程電気設備科）
分類

必 選 自択 由
必 選修 修 択

授業科目名

授業科目概要

配当年
次・学期

授
業
時
数

授業方法
実
単
験
講 演 ・位実
習
数 義 習 ・実技

場所 令和3企
業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携

電気数学

数学の基礎として分数、四則計算、指数計算などについて学習し、電気回路の計算が自在に出来る様基礎学力を身に付ける

68

〇

〇

〇 〇

2 〇

電子回路Ⅰ

ダイオード、トランジスタおよび特殊な半導体素子について構造、特性、規格および
１
基本回路の動作を難しい数式を使わないで102
通解説し、基本的な知識が十分に得られるようにする。

〇〇

〇3 〇

2進数・16進数の理解と、論理回路を理解し、て回路設計手法を修得する。また、各１
デジタル回路 種 フ リ ッ プ フロ ッ プの 基本 動 作 を理 解し
102
通て、非同期式カウンタ、同期式カウンタの設計手法を修得する。

〇〇

〇

4 〇

電気理論

オームの法則、キルヒホッフの法則、重ね合わせの定理について学び、直流回路の回路計算、電力、熱量を求める。交流回路で１は実効値、周波数、位相の意味、正弦波交
136
通流の表し方、インピーダンス、交流電力について学ぶ。また、理解力に応じて２クラスに分かれ、理解を深める。

〇〇〇

5 〇

物理

物理学は，自然界で起こる現象を基本的な法則から統一的に理解しようとする科学であ る 。 基 本 的な 概 念と その 代 表 的な 現象 １を，数学的な記述を用いて理解し，また表 通
現 す る こ と を学 ぶ ．こ こで は 、 「運 動と力」と「力学」の２分野を対象とする．

68〇〇〇

6 〇

Ｃ言語

プログラミングを学ぶ上での基本となるC言
１語について、講義によりC言語プログラムの通基礎を学ぶ。

85〇〇〇 〇

7 〇

通信技術

無線通信の基礎となる電気回路や電子回路をはじめ、無線電話装置（送信装置、受信１装置）、多重通信装置、衛星通信装置、電通源装置などの装置やアンテナについて、その原理、構成および操作法などを学ぶ。

34〇〇

〇

8 〇

プログラミングを学ぶ上での基本となるC言プログラム実１語について、実際のプログラミング行いC言習
通語プログラムの基礎を学ぶ。

34〇

〇

1 〇

１通〇

回路実験

実験・実習機器類を取り扱いながら、下記１の到達目標事項を達成することをねらいと通している。

68

〇〇〇

回路製作

電子の基本手な部品である抵抗・コンデンサ・ダイオ－ド・トランジスタを用いて、 １電子回路の製作を通じて各回路の動作を学 通ぶ。

68〇〇

〇

11 〇

電気磁気

電気磁気現象を的確に把握し、物理現象の本質にふれ、高度情報社会を支える情報通 １
信機器を構成する電子部品などを作るため 通の基礎を学ぶ。

68

〇〇

〇

12 〇

有線通信工学、工担法規、伝送理論、工事データ通信/
１
担任者国家資格にむけての法規と技術につ工事担任者
通いて学習する。

68

〇

〇

〇

13 〇

プログラミングを学ぶ上での基本となるC言プログラム実２語について、実際のプログラミング行いC言
習通語プログラムの基礎を学ぶ。

34

〇

〇

14 〇

理論演習

電界・磁界の特性、相互作用を学ぶ

２
通

68

15 〇

電子回路Ⅱ

トランジスタや演算増幅器を用いた回路設
２計の基礎となるアナログ電子回路の理論と102
通
実際の設計例を学ぶ

16 〇マイコン（マイクロコンピューター）の仕マイコンハー
２組みについてシステムの構造やデータの流ド通れなどを理解する。

68

17 〇

回路製作

マイコン周辺回路の設計、マイコンのプロ ２グラム設計、動作検証評価までを行う
通68

18 〇

回路実験電子回路の基礎を実際の実験を通じて、評 ２価・確認をおこなう。
通

34

19 〇

応用数学

電気数学を学ぶ上での基本となる一分野で ２ある微分・積分の基礎を学ぶ。
前

34

20 〇

電気理論

電気に関する基礎知識である電気回路につ ２いて学ぶ
前

34

21 〇

書類の作成、データの解析、プレゼンの実
アプリケー
２施が出来る様、Word, Excel, PowerPointのション実習
通基本操作を学ぶ

51

メカトロニク メカトロニクスとは何か、特徴と分類など ２スを学ぶ。
後

34

9 〇

10 〇

22〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇 〇 〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇〇

大学理工系学部で通常2年次後期以降に学習する内容の解析学（複素関数論・偏微分方程式・フーリエ解析・ベクトル解析）の基２礎を学ぶ。特殊関数には触れない。（受講前
対象は，電子工学科・情報エンジニア科の大学理工系学部3年次編入学を希望する学生に限る）

34

23〇

数学Ⅱ

24〇

ネットワーク構築・運用時に必要となる知ネットワーク
２識・技術を、仮想サーバ構築とルータ操作
実習
通を通して学ぶ。

6825〇

2627〇

〇

〇

〇〇

オートメーション等で活躍するロボットのロボット工学
２仕組みや動作について基礎を学び、実際に102
実習通動作させる〇〇〇〇

トランジスタや演算増幅器を用いた回路設
ヒアリング実２計の基礎となるアナログ電子回路の理論と習通実際の設計例を学ぶ。

68

〇〇〇

〇

音響に関する機材の種類、使い方、特性に音響システム２ついて学び、実際の現場での音響システム
実習通の構築手法を学ぶ。

68

〇〇〇

28〇

音響工学

子回路の基礎（抵抗、コンデンサ、フィル
タ － の 働 き ）、 イ ンピ －ダ ン ス 、ケ －ブ
２ル、アンプ、スピ－カ－などについて学習通し、基本的な音についての知識を身に付ける。

68

〇〇

29〇

オーディオ技 オーディオアンプの製作及び特性の測定を ２術実習行う。
後

34〇

マイコンを制御センターとして周辺の回路イ ン タ ー を駆動させる、あるいは、周辺のセンサー ２フェースⅠ から情報を得るためのマイコンのI/Oポート 前
周辺回路について学ぶ。

3431〇

マイコンを制御センターとして周辺の回路イ ン タ ー を駆動させる、あるいは、周辺のセンサー ２
フェースⅡ から情報を得るためのマイコンのI/Oポート 後周辺回路について学ぶ。

32〇

33

3430〇〇〇〇〇〇〇

〇

34〇

〇

〇

家電サービス 家電製品エンジニアの資格取得にもとづく ２座学
基礎学理と修理技術を学ぶ。
通68

〇〇〇〇

家電修理技術者として、分解・組み立てな
家電サービス２
ど基本的な技能を身につけ、様々なトラブ実習
通ルに対応できるエンジニアをめざす。

68

〇〇〇

パソコンやスマホによる情報の流れを理解
マルチメディ
２し、安全快適にネットを利用するための基ア
前
礎知識について学習する

34〇〇〇〇

35〇

AI

AI に つ い て 知 識 的 な 面 と 、 実 際 に コ ン
２
ピューター上で動作させてみて総合的に学後
ぶ34〇〇〇

36〇

AI実習

AIについて、実際にコンピューター上で動 ２作させてみて総合的に学ぶ
前34〇〇

〇

34〇〇〇 〇〇〇〇

3738

システム開発から運用に至るまでの一連の流れと、プログラムの構造を理解する。特にプログラムの構造を図によって表現する ２方法を習得するとともに、各種アルゴリズ 前
ムへの理解を深める。

〇EUC〇

メ ー カ ー が 製品 を 発売 する ま で の工 程に
イ ン タ ー 従って、製品の企画・開発・設計・製作・ ２
136
フェース実習 評価の一連の作業を行う。
通
製品開発のステップを学習する。

〇39

さまざまな大学の編入問題を軸に微分・積
大学編入対策 分・線形代数の問題を解くことができるよ １〇（数学）
うに解説しながら編入に向けて力を蓄えて 通いく。

34〇〇40

さまざまな大学の編入問題を軸に微積分・大学編入対策 電気磁気の問題を解くことができるように １〇(電気磁気) 解 説 し な が ら編 入 に向 けて 力 を 蓄え てい 通く。

34〇〇

〇

留学生を対象として日本語能力試験の受験
１対策を行う。
通
留学生向け、日本人は対象外

68〇〇〇

42

各編入希望先の大学も絞ることができてい大学編入対策 るので、合格レベルに達することができる ２〇（数学）
ように過去問題を中心にどんどん問題を解 前いていく。

17〇〇

43

さまざまな大学の編入問題を軸に微積分・大学編入対策 電気磁気の問題を解くことができるように ２〇（電気磁気） 解 説 し な が ら編 入 に向 けて 力 を 蓄え てい 前く。

17〇〇〇

留学生を対象として日本語能力試験の受験 ２対策を行う
通68〇〇〇

41 〇44 〇4546

日本語

日本語〇

47

48

49

50
合計

22科目
卒業要件及び履修方法
全科目不可がないこと。
実習の判定がすべて合格であること。
出席率が既定の基準を満たしていること。

1700単位時間
授業期間等
１学年の学期区分

3期

１学期の授業期間11週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２ 企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。