一神教学際研究 15

国際政治から見た一神教－小原克博著『一神教とは何か－キリスト教、ユダヤ教、イスラームを知るために』（平凡社、2018 年）を読む－
村田晃嗣

冒頭から私事にわたって恐縮だが、評者は国際政治学を学ぶ者である。今日の国際政治を理解する上できわめて重要だが、日本人に総じて関心が乏しく理解も不足しているテーマが三つある。それは宗教とエスニシティー、そしてジェンダー・セクシュアリティーの問題である。そして、この三者は密接に連関している。例えば、今日のアメリカ社会では、この三者がいずれも多様化しており、それが既存の主流派（白人、男性、プロテスタント）のアイデンティティ･クライシスをもたらしている。ドナルド･トランプ大統領登場の背景も、ここにある。
本書は、このうち宗教、しかも日本人にとって最も距離のある一神教の本質に迫るものである。一神教では、個人と神との直接の関係が重視されると、著者は指摘している。多神教は多様性を尊重するなどと言いながら、われわれはしばしば一神教の視点や発想を無視し排除してはいまいか。
その意味で、宗教に関心を持つ人びとだけでなく、国際政治を学ぶ人びとにも是非手にとってもらいたい。日本では、森孝一氏（同志社大学名誉教授）による一連の論考が、キリスト教とアメリカの政治外交との接点を分析した、数少ない先駆的な研究であった（例えば、『宗教からよむ「アメリカ」』講談社、1996 年）。
欧米では、宗教と国際政治の関係を扱った研究は数多い。例えば、評者の手元にも、Douglas Johnston, ed., Faith-Based Diplomacy (NY: Oxford University Press, 2003)がある。Walter Russell Mead, Special Providence: American Foreign Policy and How It
Changed the World (NY: Knopf, 2001)は、「神のお慈悲」というタイトルのアメリカ外交政策に関する研究書で、「神は愚か者と酔っ払いとアメリカに特別のお慈悲をお持ちである」というドイツの鉄血宰相オットー・フォン･ビスマルクの言葉に由来する。より最近では、Michael J. Green, By More than Providence: Grand Strategyand American Power in the Asia Pacific since 1783 (NY: Colmbia University Press, 2017)
が、同様の視点からアメリカのアジア外交を分析している。
アメリカ外交、とりわけ中東政策は宗教との関係抜きには分析できない。
例えば、ジミー・カーター大統領は敬虔な南部バプティストの信者でボーン･アゲインであったし、ロナルド･レーガン大統領は宗教保守派の政治的台頭を支持

104村田晃嗣：国際政治から見た一神教基盤にしていた。ほぼ同じ時期に、イスラエルではシオニズム色の強いリクードが政権を獲得し（1977 年）、ポーランド出身のヨハネ・パウロ二世がローマ法王に就任して（78 年）、共産主義体制への抵抗を道義的に応援した。さらに、79 年にはイランでイスラム革命が起こっている。近代以降、政治の表舞台から遠ざけられていた「宗教の復讐」（ジル・ケペル）が始まったのである。
キリスト教を信じる者が約 21 億人、イスラム教を信じる者は約 15 億人、そしてユダヤ教を信じる者は 1400 万人だから、世界人口のほぼ半分は一神教徒である。だが、日本のキリスト教徒は人口の 1％ほどだし、イスラム教徒は 0.24％（しかも、その多くはイスラム教徒の夫と結婚して改宗した日本人女性）、ユダヤ教徒に至っては 2000 人程度と推定される。しかし、グローバル化の進展とともに、その日本社会にも一神教の影響が強まっている。現在の趨勢で外国人を受け入れていくと、2060 年頃には日本の人口の約 1 割は外国人になるという。そのうちのかなりは、一神教を信じる者であろう。
先述のように、一神教は自己の神のみを崇拝するため、異質なものに不寛容だが、日本が属する多神教は異質なものに寛容である――こうした俗説が、この国ではかなり堂々とまかり通っている。戦前の日本が国家神道の下で鬼畜米英を叫び、今日でもミャンマーの仏教勢力がイスラム教のロヒンギャを迫害している事実を想起するだけで、上述の俗説は簡単に覆るはずなのに、である。評者は常々、日本社会は異質なもの（宗教）に寛容というより無関心なのだと、論じてきた。
本書を熟読して、改めてその思いを強くする。
キリスト教、ユダヤ教、イスラム教という三つの一神教の「間」、一神教と現実社会の「間」、そして上述のような一神教と日本社会の「間」を、本書は分析している。そして、終末論や正戦論、政教分離といったキーワードが丁寧に吟味されている。
例えば、キリスト教は自らを「新しいイスラエル」とし、「古いイスラエル」であるユダヤ教に取って代わるべきものとみなしてきた。だから、ユダヤ教の聖書は「旧約」であり、それに「新約」が代替するのである。ユダヤ教に対するキリスト教のこうした姿勢が、ヨーロッパでの反ユダヤ主義の一因をなしてきた。また、19 世紀以降、キリスト教世界に対してイスラム教世界を設定しその価値を否定することで、前者の価値が高まる仕組みになっていた。
「信仰とは、望んでいる事がらを確信し、まだ見ていない事実を確認することである」と新約聖書（ヘブ
ル人への手紙 11 章 1 節）は言うが、この確信や確認は偏見や誤解と隣り合わせでもある。
2001 年 9 月 11 日の同時多発テロ以降、ジョージ・Ｗ・ブッシュ政権の対テロ政策、対中東政策は「聖戦」の色彩を帯びてきた。
「たとい私は死の陰の谷を歩む105

一神教学際研究 15とも、わざわいを恐れません。あなたがわたしと共におられるからです」（詩篇第23 篇）と大統領は祈った。聖書が語る素朴な自己犠牲の精神が、歴史の中でしばしば教会や国家に悪用され、「犠牲のシステム」を内蔵したナショナリズムが生まれたと、著者は指摘している。戦時下の日本の国家神道にも同様の傾向が看取できよう。神道が直接的にカミカゼ突撃を生んだわけではないように、ジハードを称するテロ行為もイスラム教主流派の受け入れるところではない。さらに、資本主義やナショナリズムという「見えざる偶像崇拝」こそが、現代の最大の課題だと、著者は分析している。例えば、同時多発テロで破壊されたワールド・トレード・センターは資本主義の、国防総省（ペンタゴン）は軍事力の偶像であった。
また、一言で政教分離といっても、アメリカのそれとフランスのそれ（ライシテ）は大いに異なる。前者ではキリスト教が擬似的な国民宗教と認識され、大統領は就任に当たって聖書に手を当てるが（彼がキリスト教だから）、後者では公立学校でイスラム教徒の女性がスカーフを着用することさえ禁止されてきた。われわれは政教分離に様々なヴァリエーションがあることを、知らねばならない。
「このように本書で用いてきたキーワードをふり返ってみても、その一つひとつが意味の幅（多義性、多様性）を持っていたり、両義的であったりすることがわかる。同じ言葉や概念から、正反対とも言える解釈や応答が出てくる両義的な側面を理解しておくことは、一神教の全体像を把握する上で欠かせない。現実にいかに対応するかを求めて、聖典や教義に立ち帰ったとしても、そこから一義的な結論を導き出すことができるとは限らないのである。こうした人間の認識の限界を踏まえなければ、一方が他方を断罪するという事態が容易に起こり得る」と、著者は指摘している（218-19 ページ）。
「われら」対「かれら」という二分法を用いて、超大国の最高指導者が平気に人種差別的な発言を繰り返す今日、こうした指摘は重い。だが、やはりふり返って見ると、われわれも自分と見解の異なる者に安易にポピュリズムや反知性主義といった、もっともらしいレッテルを貼って対話を拒否し、断罪していないか。あるいは、権力を批判することで自らが正義に組みしたと安易に錯覚していないであろうか。
「寛容は自らを守るために不寛容に対して不寛容になるべきか」と、かつてフランス文学者の渡辺一夫は問うた。
「僕の結論は、極めて簡単である。寛容は自らを守るために不寛容に対して不寛容になるべきではない」、「 普通人と狂人との差は、甚だ微妙であるが、普通人というのは、自らがいつ何時狂人になるかも判らないと反省できる人びとのことにする。寛容と不寛容とのもんだいも、こうした意味における普通人間の場において、先ず考えられねばならない」と、渡辺は言う。
本書もまた、「寛容の文化」と「憎しみの文化」の軋轢を論じて、他者性に向き合106村田晃嗣：国際政治から見た一神教う必要を説いている。
やがて、日本社会でも宗教のみならず人種、さらにはジェンダー・セクシュアリティーをめぐって、様々な意見対立が生じるであろう。日本人が宗教問題に無頓着な理由の一端は、他のマイノリティー問題がこれまで十分に争点化されてこなかったからであろう。だが、アイデンティティー・ポリティックスは、すぐそこに迫っている。異なる意見に対して、果たして、われわれはどれだけ寛容でフェアーでいられるであろうか。
例えば、すでに同性婚を認めよとの声も挙がっている。
「婚姻は、両性の合意にのみ基いて成立し、夫婦が同等の権利を有することを基本とし、相互の協力により、維持されなければならない」と、日本国憲法 24 条は述べている。この条文の立法趣旨は女性（妻）の地位を守ることにあり、同性婚は明示的に禁止されていないから、憲法を改正せずとも、法改正だけで日本でも同姓婚は可能になると、かなりの憲法学者や法律家が論じている。2019 年 7 月には、日本弁護士連合会が「同性の当事者による婚姻に関する意見書」を発表し、同性婚を認めない日本の現状は、憲法 13 条の幸福追求権と 14 条の法の下の平等に反するので、関連する法令を改正するよう求めている。
そうなのかもしれない。だがそう論じる学者や法律家の多くが、ほんの数年前には、憲法 9 条の下では集団的自衛権の行使は違憲だと論陣を張っていたのである。9 条の立法趣旨は侵略行為の禁止であり、集団的自衛権の行使が明示的に禁止されているわけではない。9 条の戦争の放棄は、国際連合憲章による戦争の違法化、侵略行為の禁止を前提にしており、その国連憲章で自衛権は認められている。ましてや、個別的自衛権はよいが集団的自衛権は認められないという法的根拠はない。24 条で同性婚が可能だとしながら 9 条で集団的自衛権が認められないという議論は、評者にはダブル・スタンダード以外の何者でもないように思われる。異なる意見や価値観に寛容でフェアーであることは、実に、言うはやすく行なうに困難なことである。それは、自己弁護の巧みな知識人にとって、特にそうであろう。
本書の著者は、これまでにも『宗教のポリティックス』（晃洋書房）といった学問横断的で知的冒険に富んだ著書を著してきた。本書のあとにも、『ビジネス教養として知っておきたい世界を読み解く「宗教」入門』や、京都大学の山極寿一

総長との対談『人類の起源、宗教の誕生：ホモ･サピエンスの「信じる心」が生まれたとき』（平凡社新書）を出版するなど、社会啓蒙にも熱心に取り組んでいる。
さらに、小原氏は同志社大学一神教学際研究センターや良心学研究センターの運営に深く関わるなど、実践的な活動も展開してきた。この新書は、そうした著者だからこそ著せた問題提起の書である。

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