一神教学際研究 11

現代におけるユダヤ・ディアスポラ 1
ウズィ・レブフン

要旨
本稿は、世界のユダヤ人人口分布の進展の歴史を背景にして、現代のユダヤ人のディアスポラ状況の主要な人口統計上の、また、社会的、同定的なパターンを考察し、説明を試みる。ユダヤ人の地理的分布、特にホームランド（イスラエル）とディアスポラにおけるユダヤ人の人口比率、移住、所属グループの定義、異宗教間の結婚、社会的経済的階層、イスラエルへの愛着が問題になる。これらの特徴は、様々な相互補完的資料からの数量的データによって検証される。
キーワード
ユダヤ人人口、分散、移住、異宗教間結婚、アイデンティティー

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1．導入
本稿は、世界のユダヤ人人口分布の進展の歴史を背景にして、現代のユダヤ人のディアスポラ状況の主要な人口統計上の、また、社会的、同定的なパターンを考察し、説明を試みる。ユダヤ人の地理的分布、特にホームランド（イスラエル）とディアスポラにおけるユダヤ人の人口比率、移住、所属グループの定義、異宗教間の結婚、社会的経済的階層、イスラエルへの愛着が問題になる。これらの特徴は、様々な相互補完的資料からの数量的データによって検証される。

2．数、地理的分布、移住歴史的に見ると、18 世紀初頭の世界のユダヤ人人口はおおよそ 100 万人と見積もられている。この数字は、先行する数世紀におけるユダヤ人人口の規模の停滞と、主として虐殺、迫害、そして一般的な環境的な状況のために、ユダヤ人が人口を増加させることができなかったことを反映している（DellaPergola, 1989）。
これらの要因のいくつかは、18 世紀の間に、特にヨーロッパにおいて、「人口転換」―出生率が依然として極めて高い時に平均余命も同時に延びる―として知られる現象の一環として緩和された。それに伴い、この世紀の終わりには、ユダ
ヤ人人口は 250 万人と倍増し、20 世紀の終わりには更に 4 倍増し、1000 万人となった。20 世紀の最初の数十年間の特徴は、都市化、世俗化の高まりと高等教育を受けようとする傾向である。こうした傾向は女性１人当たりの出生数を減少させ、結果的に家族規模を縮小してしまうことになった。しかし、こうした兆候にもかかわらず、ユダヤ人の数は増加し続け、第二次世界大戦勃発時にはピークに達し、1660 万人に上った（DellaPergola, 1989）。
ホロコーストと 600 万人のユダヤ人の犠牲は、たった 6 年でユダヤ人人口を 3分の 2 にしてしまった。しばしばポグロムや疎外が発生したユダヤ人の歴史であるが、こんなに短い期間で、ユダヤ人人口の規模だけでなく、その構造にもこれほどまでの大きな影響を及ぼしたことはなかった。特にホロコーストで殺されたユダヤ人の 4 分の 1 が子どもであったことから、なおのことである。これが、世代間交代の要因となる人口基盤を弱体化させた（DellaPergola, 1991）。
第二次世界大戦の終わりから、ユダヤ人人口は徐々に増加し、現在では 140 万人あまりとなった。この成長は、戦争の直後、そして 1950 年代、1960 年代に生じた。更に最近では、つまりこの 10 年に、100 万人の伸びを見せた。全般的に見れば、世界のユダヤ人人口はホロコーストの人口的混乱からは回復しておらず、第二次世界大戦以前の規模に戻ったことは一度もない（DellaPergola, 2014）。

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世界のユダヤ人人口、 1700-2014年（単位百万人）1816.51613.5 14.2

12.6

141210.6

1013.211.0

8642.521.10

年
DellaPergola, 1989, 2014より採録

現代ユダヤ人人口の空間的パターンは、一方での集中化と他方での拡散が結合している点が特徴的である。今日、単一のユダヤ共同体で最大のものは、イスラエルにある（43％）。そして、2 番目に集中しているのは、アメリカ合衆国である（40％）。これら両国を合わせると、世界のユダヤ人の 83％となる。ついでユダヤ人人口の多い 8 か国を入れると、今日、世界のユダヤ人の 96％がたった 10 か国の中に住んでいるということになる。他方、残り 4 パーセントが 75 か国に散在しており、それぞれが 100 人以上のユダヤ人人口を有している（DellaPergola, 2014）。
こうした居住地の好みは、過去の空間的分布とは大きく違う。長期的な追跡調査により、ヨーロッパのユダヤ人人口の割合の相当な減少、アジアや北アフリカのユダヤ共同体の減少および空洞化、そして合衆国とイスラエルの割合の増加が明らかになっている（DellaPergola, 1989; 2014）。

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世界のユダヤ人人口の分布割合、1880-2014年
100%

7.7

6.4

10.790%

9.9

0.7

6.4

80%

32.2

70%
57.2

パ 60%
ーセン 50%テー 40%
ジ

4.8
2.7
44.3

20%

0%

42.9
7.1
5.7

88.3

30%

10%

Asia-Africa
EuropeRest
Palestine/Israel
USA

0.4
0.3

40.1

28.9
3.3
1880 (7.7 M)

1939 (16.5 M)

1948 (10.5 M)

2014 (14.2 M)

年（単位百万人）

DellaPergola, 1989; 2014より採録

地理上のユダヤ人の分布の変化は、大体において、国家間の移住の率が極めて高いことが原因である。イスラエル国家建国の 1948 年から現在に至るまで、500万人以上のユダヤ人が大陸間の境界を越えた。1100 万から 1400 万までという全人口数の中で、この長距離移動の率は明らかに前代未聞である。ユダヤ人の国際移住システムには、主要な二つの出身地域―東欧とアジア・北アフリカ―と、主要な二つの目的地―イスラエルと何よりまず合衆国を筆頭にした西欧諸国―がある。ユダヤ人の国際移住の流れの中でおよそ 3 分の 2 はイスラエルに向かっている。そして、3 分の 1 強が西洋諸国に向かっている。ここには、イスラエルから西洋へ、またはその逆の移住も含まれる。これらの二つの相反する流れは、規模が非常に類似しているので、それゆえ相殺されている（DellaPergola, 2011）。
このようなユダヤ人の国際移住の方向性より、世界のユダヤ人の間でのイスラエルの割合が増大し、1948 年には 6 パーセントであったのが今日では 40 パーセントにまで上っている。しかし、世界のユダヤ人の過半数はユダヤ人国家の外部、つまりディアスポラ状況にある（DellaPergola, 1992; 2014）。

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3．ユダヤ人人口の類型
ユダヤ人が今日居住している多くの国々の社会的文化的コンテキストにおいては、グループとしてのアイデンティティーは、形式的な条件によって整えられるものではない。よって、集合体の境界とグループへの所属の定義は複雑でしばしば混乱するものとなる。民族・宗教的なアイデンティティーの度合いは、個々人の生涯の中で変化しうる。自分の出身の集団と縁を切ることは、当人が他の宗教信仰を採用してもしなくても、ありうることである。こうしたアイデンティティーに関わる変更は可逆的である（Schmelz and DellaPergola, 1992）。ますます多くの人々が多様な基盤を持つようになっている（Lieberson and Waters, 1988）。集団アイデンティティーの力学は、居住国における宗教と民族性の変化する役割に影響される。そして、西洋においては、これがいくつかのグループにおいて独立や自治を求めるより強い要求となっているように見える。しかしながら、これらの所見が民族的要因の再興を反映しているのか、象徴的なアイデンティティーとして解釈すべきであるのか、論争の余地がある（Alba and Nee, 2003）。
このような状況において、グループアイデンティティーのまさに基本的な定義も複雑なことになる。ユダヤ人グループに属する三つのタイプを区別しよう。最初は、中核的ユダヤ人、つまり自分で自分をユダヤ人として見なすか、同一の世帯の他のメンバーからユダヤ人として見なされる者すべてを含むグループである。
このアプローチは主観的な感情を反映しており、どんな法的な定義にも制限されることはない。他には、ユダヤ的背景を持つ人々のグループがある。多くの場合、両親の内 1 人がユダヤ人であるが、現状ではもう１人の側の宗教にアイデンティティーを示している場合である。中核的ユダヤ人、更にユダヤ的背景を持つ者のグループが、広範的ユダヤ人人口を構成する。更に、拡大ユダヤ人人口とは、自分自身はユダヤ的背景のない非ユダヤ人であるが、その世帯の中に最低１人のユダヤ人を含むような者をも考慮に入れる。異宗教間結婚の配偶者や子どもたちがこれに相当する。この類型を実施してみると、中核的ユダヤ人人口は 1420 万人と見積もられるのに対し、広範的ユダヤ人人口は 1720 万人に、更に拡大ユダヤ人人
口は 2000 万人あまりと増加する（DellaPergola, 2014）。

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代替的定義基準による世界ユダヤ人人口
帰還法上（22.9 百万）拡大（20.1 百万）広範（17.2 百万）

中核 （14.2 百万）DellaPergola, 2014より採録

ホームランドに関しては、イスラエルの帰還法（LOR）は、全てのユダヤ人に、更に彼／彼女の非ユダヤ人の配偶者、その非ユダヤ人の子どもらと彼らの配偶者たちに、更に非ユダヤ人の孫たちとその配偶者たちにも、移住し、市民権を受ける権利を認めている。LOR のこの広範な定義により、過去においてユダヤ教に関わりを持ち、それゆえにイスラエルに移住する権利を持つ者の人口が増加する。
LOR の基準を満たす人数は、平均すると、中核的ユダヤ人の数の 1.5 倍となる
（DellaPergola, 2014）。

4．結婚と人口力学
先に示したように、このユダヤ人人口の類型は、主としてユダヤ人と非ユダヤ人の異宗教間結婚の結果である。20 世紀後半にわたって、ユダヤ人が信仰の枠を超えて結婚する傾向は著しく増大した。1950 年代末には、非ユダヤ人の配偶者を持つアメリカのユダヤ人は 5 パーセント以下であったが、1970 年代にはおよそ 10パーセントに、そして 2013 年の今日では 44 パーセントにまで増大した（Goldstein,1992; Pew, 2013）。

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アメリカ合衆国におけるユダヤ人の異教徒間結婚、1957-2013年
100
90
8056

707060509693

同宗教内結婚 marriage
Endogamous
異宗教間結婚Mixedmarriage

4030
4420301004
1957

719702000

2013

Goldstein, 1992; Pew, 2013 より採録
事実、結婚時期別の群を比較すると分かるように、この傾向は依然、拡大している。2013 年において、1970 年以前に結婚したユダヤ人の中で、17％程度が非ユダヤ人の配偶者を持っていた。しかし、1980 年代初頭に結婚した者たちの中では
42 パーセントに上り、更に、直近に結婚した者たちの群では 58％にも上る（Pew,2013）。換言すれば、今日合衆国で結婚するユダヤ人の 2 人に 1 人は、彼／彼女の宗教的信仰の外で行っているのである。
合衆国におけるユダヤ人の異宗教間結婚の割合は、フランス、英国、ラテンアメリカなど、この結婚パターンがやや低いユダヤ人共同体と、ドイツのような西欧や東欧など、異宗教間結婚の割合が更に高いことが特徴であるユダヤ人共同体との間の、中間的な値にある（DellaPergola, 2009）。
異宗教間結婚の割合が高いことは、ユダヤ人が一般人口に受け入れられ、うまく統合されているということを証明している。しかしそれは同時に、ユダヤ人の結合と連続性に対する主要な挑戦にもなっている。確かに異宗教間結婚自体は、ユダヤ人共同体にとっての主要な人口上の脅威とはなりえない。というのは、異宗教間結婚の圧倒的大多数において、パートナーはそれぞれ彼／彼女の宗教的アイデンティティーを維持しているからである。確かに、ユダヤ教から他の宗教に41一神教学際研究 11

移行する人数はその反対よりもやや高い。更に、混合のパートナーの間の子どもがユダヤ人として育てられるのは半数以下（36％）であることも、ユダヤ人側の更なる損失となる（Pew, 2013）。
ユダヤ人人口力学のもっと重要な要因は、ユダヤ人のディアスポラ共同体の全てにおいて、人口置換率を下回るような出生率の低さである。こうしたプロセスの結果が、逆転人口ピラミッドである。すなわち、底辺が狭く上部に進むにつれて広がるピラミッドである。これは、ユダヤ人人口の高齢化、出生よりも死亡が高いこと、つまり負の自然運動であり、その結果、ディアスポラのユダヤ人人口のサイズが縮小されることは回避できないことを裏付ける（DellaPergola, 2011）。
ユダヤ人の異宗教間結婚は、宗教的かつ民族的生命力を維持する能力にも影響を与える。儀礼、施設への加入、宗教上の仲間との非公式のネットワークなど様々なユダヤ・アイデンティティーの表現において、異宗教間結婚をしたユダヤ人は、同宗教間結婚をしたユダヤ人よりも、アイデンティティーの表明が弱い。これは、主要な人口統計学的また社会・経済的特徴は同じで結婚の形態だけが異なるユダ
ヤ人を比較すると、真実であることが分かる （Rebhun and DellaPergola, 1998;
Rebhun, 1999）。

5．社会的経済的階層化
ユダヤ人の一般社会への統合が成功していることは、彼らの社会的経済的功績によっても立証される（Pyle, 2006）。こうした功績は、ユダヤ人が学びに置く価値観の高さと、高い地位へとつながる教育の経路を反映している。この点において、ユダヤ人と東アジアの多くの社会には共通性がある。
すでに 20 世紀の半ばにおいて、合衆国のユダヤ人は、社会の主流の非ユダヤ人、つまり白人プロテスタントに比べて教育レベルが高いことが特徴であった。時の経過の中で、両グループともに上昇傾向を体験しているが、ユダヤ人グループの方がそのペースが速い。その結果、ユダヤ人の優位性は強まってきており、このことは、一つのグループ―この場合白人プロテスタント―が、もう一方のグループ―ユダヤ人―と同等の教育分布を獲得するには何パーセントの人が教育レベルを変えなければならないかを示す相違指数によって証明される。1957 年では 14パーセントであったのに、2008 年では 33 パーセントに上昇している。
同様に、4 レベルの所得区別も次のことを示している。すなわち、1957 年と 2008
年、その両時期において、ユダヤ人は白人プロテスタントよりも所得が高かった。
そして、その格差は時を経ると更に増大した。こうしたデータは、所得が最低層のユダヤ人の割合が大幅に減少し、今日においてはおよそ半数のユダヤ人が年間所得の最上層つまり 10 万ドル以上に集中していることを示している。1957 年と42

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2008 年の比較においては、消費者物価指数の変化も考慮に入れていることも付記する。

6．ユダヤ・アイデンティティーとイスラエルへの愛着
異宗教間結婚が、グループアイデンティティーに関していかに重要かを見てきた。更に一般的に言えば、ディアスポラ最大のユダヤ共同体である合衆国の例からも分かるように、ディアスポラでのユダヤ・アイデンティティーの傾向から以下のような仮定を立てることができるだろう。すなわち、ユダヤ食物規定を守ること、教区の成員となること、他のユダヤ人と社会的関係を保つことといった、日常生活に入り込んでくるような継続的な振る舞いや様式は、そもそもユダヤ人であることに重要性を置くということと同様に、すべてこの 30 年間で衰退してしまったユダヤ・アイデンティティーの次元である。対照的に、ユダヤの暦の中で特定の時に生じるような、ユダヤ・アイデンティティーに関するより断続的な側面は、安定を保っている（Rebhun, 2004）。
事実、ディアスポラ‐ホームランドの関係の中心にある 1 つの指数、つまり、イスラエルへの訪問は、倍増以上である。1970 年にはアメリカのユダヤ人の 15パーセントしかイスラエルを訪れたことはなかったのだが、2013 年にはすでに 43パーセントのユダヤ人が該当する。ディアスポラのユダヤ人とイスラエルの関係についての別の示唆は、彼らが自覚的にイスラエルに愛着を抱いているということである。イスラエルに非常に愛着を感じると主張するアメリカのユダヤ人の割合は、この 10 年でさほど変化はしていない。幾分か上下はしているが、67％から74％という非常に小さい範囲内での上下である。そしてこの 3 年間には、着実に増加している。

7．結論
イスラエルが最大のユダヤ人共同体になったのはごく最近のことである。現況のユダヤ人の人口分布パターン、つまり、ディアスポラにおける低い出生率と高齢化、イスラエルにおける置換率を上回る出生率が、近い将来も安定しているな
ら、21 世紀の第二の四半世紀のどこかで、世界のユダヤ人の圧倒的多数、つまり過半数がユダヤ民族のホームランドに居住することになるだろう（DellaPergola,Rebhun, and Tolts, 2000）。それでもなお、多数のユダヤ人がいまだイスラエルの外部に居住し続けるだろう。そしてその状況には、人口統計学的、社会的、そしてアイデンティティーに関わる葛藤が絡んでいるのだ。

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ユダヤ人人口予想図、 2000-2050年
16,000,000
14,000,000
USA
12,000,000
10,000,000
人
数 8,000,000

Israel6,000,000
4,000,000

Total

2,000,000
0
Y2000

Y2010

Y2020

Y2030

Y2050

年

ソース: DellaPergola, Rebhun, and Tolts, 2000
最後に、本論では、ディアスポラの居住国において小さなマイノリティグループを形成しているユダヤ人に焦点をあてた。先行研究では、主として合衆国に関して、ユダヤ人は他の民族的、宗教的マイノリティよりも先んじて、多数派人口の人口統計学的、社会・経済的なパターンに順応していると示唆されてきた（例Goldschieder, 1967）。従って、この珍しい人口のパターンと傾向の分析は、最近の移住者を含む他のマイノリティグループの今後予想される軌道を評価し、それゆえに、トランスナショナリズムとディアスポリズムについての広義の研究に貢献することに役立つだろう。

参考文献
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DellaPergola, S. (1991). “Demographic Trends in the Diaspora at the beginning of the1990s.” Karka (Land): Journal of the Land-Use Research Institute 33: 1-13 (inHebrew).

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Goldscheider, C. (1967). “Fertility of the Jews.” Demography 4: 196-209.
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注1

特記しない限り、本稿のデータは、筆者自身による以下の様々な資料の分析に基づく。
NJPS 1970, 1990, 2000, 2013; American Jewish Committee Annual Survey of Jewish Public
Opinion; and the 2007 U.S. Religious Landscape Survey conducted by the Pew Forum. 本稿の内容は、CISMOR 研究会「日本におけるユダヤ人とユダヤ教」2014 年 9 月 21 日での講演に基づく。

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