Volume 44 Number 4 October 2021

［第44巻 第 4 号］

ISSN 2189-6100

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

会

告（１）

一般社団法人日本看護研究学会2021年度会員総会において，次の事項１．～２．について提案のとおり決定されましたのでお知らせいたします。
2021年９月21日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

深

井

喜代子

記
１．第50回（2024年度）学術集会会長は奈良学園大学
戸大学

上野栄一氏，第51回（2025年度）学術集会会長は神法橋尚宏氏，第52回（2026年度）学術集会会長は群馬大学

岡美智代氏に決定した。

２．一般社団法人日本看護研究学会定款第３章第６条３）により，以下の１名が名誉会員として承認され
た。
第二十三号

小山

眞理子氏
以上

i

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）

会

告（２）

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程に基づいて，2022年度奨学会研究の募集を行います。応募される方は，規程および募集要項に従って申請して下さい。
2021年９月21日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

深

井

喜代子

記

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程
第１条 （名称）

本会を一般社団法人日本看護研究学会奨学会（以下，奨学会）とする。
第２条 （目的）

本会は日本看護研究学会の事業の一として，優秀な看護学研究者の育成の為に，その研究費用の一部を授与し，研究成果により看護学の発展に寄与することを目的とする。
第３条 （資金）

本会の資金として，前条の目的で本会に贈与された資金を奨学金に当てる。
会計年度は，４月１日より翌年３月31日迄とする。
第４条 （対象）

日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者で，申請または推薦により，その研究目的，研究内容を審査の上，適当と認めた者若干名とする。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上発表をしている者であること。
３）単独研究，もしくは共同研究の責任者であること。
４）推薦の手続きや様式は別に定める。
５）奨学金は１題50万円以内，年間合計100万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして贈る。
第５条 （義務）

この奨学金を受けた者は，対象研究課題の１年間の業績成果を２年以内に，日本看護研究学会学術集会において口頭発表し，その学術集会号に奨学会報告を掲載する義務を負うものとする。
２）奨学会研究の成果を論文として誌上発表する義務を負うものとする。
３）奨学金を受けた者が病気，災害（死亡，被災者）などの事由で，義務を果たすことができないと理事会が認めた場合はこの限りではない。
第６条 （授与者の報告）
日本看護研究学会理事長が授与者を会員総会で報告する。
第７条 （罰則）

奨学金を受けた者が義務を怠り，また日本看護研究学会会員として，その名誉を甚だしく毀損する行為ii

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）のあった場合は，授与された奨学金の全額を返還しなければならない。
第８条 （募集）

奨学金を授与する者の募集規程は，委員会において別に定め，会員に公告する。
第９条 （中断・中止）
第５条３項に該当する場合の手続きは，委員会において別に定める。
附

則
この規程は，平成22年３月26日より実施する。
この規程は，平成23年８月６日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成29年４月23日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成31年３月２日に一部改正し，実施する。
この規程は，令和元年12月15日に一部改正し，実施する。

一般社団法人日本看護研究学会奨学会 2022年度奨学会研究募集要項
１．応募方法１）当奨学会所定の申請用紙に必要事項を記入の上，事務局あてにメールにて送付のこと。
２）申請用紙は学会ホームページからダウンロードして使用する。
３）機関に所属する応募者は所属する機関の長の承認を得て，申請者の当該欄に記入して提出すること。
２．応募資格１）一般社団法人日本看護研究学会会員であり，応募時に入会日から満３年以上経過している者。研究活動を継続している者。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上の発表をしている者。
３）本人の単独研究もしくは共同研究の責任者であること。
３．応募期間2021年９月21日（火）から2021年12月３日（金）の間に必着のこと。
４．選考方法日本看護研究学会奨学会委員会（以下奨学会委員会と略す）は，応募締切後，規程に基づいて速やかに審査を行い当該者を選考し，その結果を理事長に報告，会員に公告する。
５．奨学会委員会
奨学会委員会は次の委員により構成される。
委員長

阿部幸恵 理事（東京医科大学医学部看護学科）

委

工藤せい子 理事（弘前大学）

小松万喜子 理事（中部大学生命健康科学部）

前田

ひとみ 理事（熊本大学大学院生命科学研究部）

佐藤

正美 理事（東京慈恵会医科大学医学部看護学科）員

６．奨学金の交付選考された者には，年間50万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして授
iii

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）与する。
７．応募書類は返却しない。
８．奨学会委員会の事務は，下記で取り扱う。
〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１－４ F（株）ガリレオ学会業務情報化センター内
一般社団法人 日本看護研究学会

事務局

註１）審査の結果選考され奨学金の交付を受けた者は，この研究に関する全ての発表に際して，本奨学会研究によるものであることを明らかにすること。
以上iv

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

会

告（３）

一般社団法人日本看護研究学会定款第４章第11条および，同評議員選出規程により，評議員選挙（2021年）を行いますのでお知らせいたします。
評議員任期

2022年定時社員総会の日から2026年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，2026年定時社員総会終結のときまで

2021年９月30日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

深

井

喜代子

v

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）

会

告（４）

一般社団法人日本看護研究学会第７回評議員選挙（2021年度）を，一般社団法人日本看護研究学会評議員
選出規程第９条に基づき以下のとおり公示いたします。
2021年９月30日
一般社団法人日本看護研究学会
選挙管理委員会
委員長

小長谷

百

絵

記
１）投票期間2021年11月１日０時から11月30日24時まで

２）投票方法投票はインターネットを介したオンラインシステムで行われます。方法については，選挙人に対して別途送付する投票要領をご覧ください。

３）選出する評議員の定数
１．北海道

３名

２．東北

４名

３．関東

６名

４．東京

９名

海

12名

６．近畿・北陸

16名

７．中国・四国

11名

８．九州・沖縄

９名

５．東

合計70名
４）選出する評議員の任期2022年定時社員総会の日から2026年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，2026年定時社員総会終結のときまで
以上

vi

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）目次《コロナ禍関連研究論文》−原著−

新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策が地域在住高齢者の活動および主観的な健康に与えた影響：
北海道の感染第１波における検討599
北海道科学大学保健医療学部看護学科

大

内

潤

子

北海道科学大学保健医療学部看護学科

林

裕

子

北海道科学大学保健医療学部看護学科

松

原

三智子

北海道科学大学保健医療学部看護学科

宮

田

久美子

北海道科学大学保健医療学部看護学科

山

本

道

代

札幌市立大学看護学部

市

戸

優

人

北海道科学大学工学部情報工学科

真

田

博

文

《研究論文》−原著−

The Self-Care Behaviors of Adults With Type 2 Diabetes Within 10 Years After Diagnosis:
Relationship Between Self-Care Behaviors, Knowledge and Education

糖尿病診断後10年以内の２型糖尿病患者の療養行動：
療養行動と知識，教育との関係

613
金沢大学医薬保健研究域保健学系

堀

口

智

美

金沢大学医薬保健研究域保健学系

稲

垣

美智子

金沢大学医薬保健研究域保健学系

多

崎

恵

子

Influenza Countermeasures Among Nursery Teachers:
Current Status and Challenges

保育士のインフルエンザ対策の実態と実践における課題623
弘前大学大学院保健学研究科

多喜代

健

吾

弘前大学大学院保健学研究科

北

千

秋

宮

−研究報告−
Accessing Healthcare Services as an Overseas Visitor:
Japanese Expatriate Experiences in Thailand

637
高知県立大学看護学部

中

井

あ

い

四天王寺大学看護学部

山

田

和

子

和歌山県立医科大学保健看護学部

森

岡

郁

晴

vii

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）

小児専門訪問看護ステーションにおける医療依存度の高い重症心身障がい児ケアの専門的役割と機能
日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

泊

日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

岡日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

647

祐

子

田

摩

理

遠

渡

絹

代

日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

市

川

百香里

日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

部

谷

知佐恵

日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

濵

田

裕

子

日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

叶

谷

由

佳

日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト

赤羽根

章

子

−資料・その他−
臨地実習終了後の看護学生が捉えた超高齢患者のイメージ

657
名古屋学芸大学

白砂恭名古屋大学大学院医学系研究科老年看護学

渕

田

英津子

一地方都市のエイズ治療拠点病院に外来通院している HIV 感染者の抑うつに影響を及ぼす要因

viii

子

665

横浜市立大学医学部看護学科

青

盛

真

紀

横浜市立大学医学部看護学科

渡

部

節

子

熊本保健科学大学保健科学部看護学科

森みずえ日本看護研究学会雑誌 ，44（4）CONTENTS《Research papers related to the coronavirus pandemic》

Original Article
Impact of COVID-19 Measures on Activities and Subjective Health Among Community-Dwelling Older Adults:
Examining the First Outbreak in Hokkaido

599

Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan：Junko Ouchi, MA, RN

Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan：Yuko Hayashi, PhD, RN

Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan：Michiko Matsubara, PhD, RN, PHN
Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan：Kumiko Miyata, PhD, RN

Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan：Michiyo Yamamoto, PhD, RN

Sapporo City University, Hokkaido, Japan：Yuto Ichinohe, MA, RN, PHN

Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan：Hirofumi Sanada, PhD《Research papers》

Original Article
The Self-Care Behaviors of Adults With Type 2 Diabetes Within 10 Years After Diagnosis:
Relationship Between Self-Care Behaviors, Knowledge and Education

613

Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health Sciences,

Kanazawa University, Ishikawa, Japan：Tomomi Horiguchi, PhD, RN, PHN

Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health Sciences,

Kanazawa University, Ishikawa, Japan：Michiko Inagaki, PhD, RN

Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health Sciences,

Kanazawa University, Ishikawa, Japan：Keiko Tasaki, PhD, RN

Influenza Countermeasures Among Nursery Teachers:
Current Status and Challenges

623

Hirosaki University Graduate School of Health Sciences, Aomori, Japan：Kengo Takidai, PhD, RN, PHN

Hirosaki University Graduate School of Health Sciences, Aomori, Japan：Chiaki Kitamiya, PhD, RN, PHN

Research Report
Accessing Healthcare Services as an Overseas Visitor:
Japanese Expatriate Experiences in Thailand

637

University of Kochi, Kochi, Japan：Ai Nakai, MSN, RN, PHN

Shitennoji University, Osaka, Japan：Kazuko Yamada, PhD, RN, PHN

Wakayama Medical University, Wakayama, Japan：Ikuharu Morioka, PhD, MD

ix

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Professional Roles and Functions of Child-Exclusive Home-Visit Nursing Stations for Children
with Severe Motor and Intellectual Disabilities

647

Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Yuko Tomari, PhD, RN
Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Mari Okada, PhD, RN

Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Kinuyo Endo, MN, RN, CNS

Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Yukari Ichikawa MN, RN, CNS

Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Chisae Toriya, MN, RN

Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Yuko Hamada, PhD, RN, PHN

Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN

Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan：Akiko Akabane, MN, RN, PHN

Material and Others
Nursing Students Perceptions of Oldest-Old People After Completion of Clinical Training

657

Nagoya University of Arts and Sciences, Nagoya, Japan：Kyoko Shirasuna, RN

Nagoya University, Nagoya, Japan：Etsuko Fuchita, PhD, RN, PHN

Factors Related to Depression Among People Living with HIV in Yokohama, Japan
Department of Nursing, Faculty of Medical Sciences,

Yokohama City University, Yokohama, Japan：Maki Aomori, MSN, RN

Department of Nursing, Faculty of Medical Sciences,

Yokohama City University, Yokohama, Japan：Setsuko Watabe, PhD, RN

Kumamoto Health Science University Department of Nursing,

Faculty of Health Science, Kumamoto, Japan：Mizue Mori, PhD, RN

x665

コロナ禍関連研究論文

原著

新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策が地域在住高齢者の活動および主観的な健康に与えた影響：
北海道の感染第１波における検討大内潤子１，林日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 599-609©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20210322114

裕子１，松原三智子１，宮田久美子１，山本道代１，

市戸優人２，真田博文３
北海道科学大学保健医療学部看護学科，２札幌市立大学看護学部
北海道科学大学工学部情報工学科

１
３

要

旨

目的：北海道の新型コロナウイルス感染症第１波に対する感染拡大防止策が地域の自立高齢者の活動と主観的な健康に及ぼした影響を検討する。方法：北海道の都市部に住む地域の高齢者を対象に，2019年３月と８月，2020年４月に質問紙を用い収集したデータを比較した。外出頻度とその目的の変化については，2019年３月と2020年４月の調査に参加した119名を対象に検討した。また，2019年３月と８月，2020年４月の３時点における身体的，精神的，社会的健康の各指標の得点を，これらの調査に参加した75名を対象に比較した。結果：2019年と比較し，2020年では文化活動と社会活動を目的とした外出が減少していた。また，2019年８月よりも2020年４月の社
会的健康の得点のほうが有意に低下していた。結論：北海道の新型コロナウイルス感染症第１波に対する感染拡大防止策は，地域在住の高齢者の活動と社会的健康に影響を与えていた。
キーワード
新型コロナウイルス感染症，高齢者，感染症予防，健康増進
責任著者： 大内潤子．Email: ouchi-j@hus.ac.jp

はじめに人が密に集まる場所には出かけないようにとのメッセージ
が，さまざまなメディアを通して繰り返し伝えられた。

2019年末に中国に端を発した新型コロナウイルス感染症

新型コロナウイルスの感染経路は，主に飛沫感染と接触（Coronavirus Disease 2019，以下，COVID-19）は，急速に感染である（Van Doremalen et al., 2020）ことから，上記

世界各地に拡大した。日本においては，2020年２月の半ばのような人と人とが接触しないための措置であるソーシャ

より感染経路が辿れない患者数が増加し始め，政府は国民

ル・ディスタンシングが感染拡大防止の有効な手段としてに対し，手洗いや咳エチケットなどの感染予防行動の実施実施されている（Centers for Disease Control and Prevention,を呼びかけた。しかし北海道においては，都市部のみなら2020）。しかし，そのような対策は感染予防には有効な一ず複数の総合振興局管内で患者が報告されるようになり，方で，人々の社会活動を抑制し，日常生活を大きく変化さ

急速な感染拡大が懸念された。北海道における COVID-19

せてしまう側面を持つ（廣井，2020）。近年の研究によって，感染拡大の第１波であった。この状況を受け，２月28日に
北海道知事は，独自の「緊急事態宣言（お願い）」として，感染拡大防止のため道民に対して週末の外出自粛を強く求めた（北海道，2020a）。また，健康福祉関連を含む多くの公共施設が休館になるとともに，高齢者向けの健康講座や身体活動（de Labra, Guimaraes-Pinheiro, Maseda, Lorenzo, &Millán-Calenti, 2015；吉澤・田中・高橋・藤崎・飯島，2019）

や社会活動への参加（Chiao, Weng, & Botticello, 2011；Eng,

Rimm, Fitzmaurice, & Kawachi, 2002；Hsu, 2007；Shankar,
McMunn, Banks, & Steptoe, 2011；吉澤ほか，2019）が高齢体操教室を含む大人数が集まる催しが中止となった。その者の健康維持・増進に重要であることが指摘されている。

後，３月19日に緊急事態宣言は終了したものの，不要不急

逆に，他者との交流が少ない状態は，低活動や喫煙などのの外出は避け，外出するとしても換気が悪く不特定多数の健康に対する複数のリスク行動（Shankar et al., 2011）や死
599

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Ouchi, et al.

亡率の増加（Eng et al., 2002; Steptoe, Shankar, Demakakos, &また，COVID-19感染拡大防止策の実施前後での外出頻

Wardle, 2013），また，要介護状態の発生（斉藤・近藤・尾度と外出目的における変化については，季節による影響を& Cho, 2015），認知症の発症（Fratiglioni, Wang, Ericsson,「健康・体力調査」のデータを比較対象とした。分析対象

島・近藤・平井，2013），抑うつ状態の増加（Choi, Irwin,

避けるため，今回の調査と実施時期が近い2019年３月のMaytan, & Winblad, 2000）などと関連があることが明らか

者は，2019年３月，2020年４月の両方の調査に参加した者となっており，高齢者の健康における大きな脅威であることした。一方，主観的な健康の変化は，季節および加齢にとが指摘されている。本来であれば感染拡大防止策とともよる影響を考慮し，同一の参加者内における，COVID-19に，予測される弊害をできる限り低減させるような施策が発生前の2019年３月および８月と，2020年４月に収集した実施されることが望ましい。しかし，過去にこれほどの規データを比較した。分析対象者は，これら３回の調査すべ

模で外出自粛が求められた例はなく，外出自粛が高齢者にてに参加した者とした。

もたらす影響についての知見は著しく乏しいのが現状である。これまでに我々は，地域住民の健康維持に貢献する目

２．データ収集的で，北海道の都市部の一地域に居住する65歳以上の生活

2019年までの調査は大学で実施したが，2020年４月に実が自立した高齢者を対象に，３月と８月の年２回，数年に施した調査は郵送法による質問紙法によって行った。今回わたって大学を会場とした「健康・体力調査」を実施して使用した質問紙は，2019年までのものと同様，対象者の属きた。この調査は，歩行速度やバランス機能などの運動機性，主観的な健康に関する質問項目を含む。質問形式も同能測定や血圧測定，質問紙による健康に関する生活習慣等じであったが，外出に関する質問のみ，普段の状況ではなの調査といった要素で構成され，そのなかで，外出の頻度

く，2020年３月の状況を回答してもらうように変更した。

やその目的に加え，主観的な健康に関するデータを縦断的

また，本研究に関わる質問項目のほかに，COVID-19関連に収集してきた。2020年３月に予定されていた大学でのとして，外出自粛が要請されているなかでの生活上の困り

調査は，感染予防の観点から中止となったが，質問紙にごとや健康維持のために取り組んでいることなどを自由記

よる調査は郵送法により継続することとした。これらの載してもらう質問項目も含まれていた。これらの質的デー

COVID-19発生前のデータと，道独自の緊急事態宣言が出タに関しては，異なる研究関心のもと横断的研究として市て，外出自粛をはじめソーシャル・ディスタンシングを主戸ほか（2021）が検討した。質問紙は，2020年４月１日に軸とした感染拡大防止策が実施された以降のデータを比較

対象者へ郵送し，４月15日までに返送してもらった。収集することによって，北海道における COVID-19第１波に対したデータは以下のとおりである。
対象者の属性する感染拡大防止策が高齢者にもたらした影響の一端が明⑴らかになると考える。

年齢，性別，世帯構成，普段の受診頻度について情報収

よって，本研究は，過去に「健康・体力調査」に参加集した。

した，北海道の都市部在住の高齢者を対象に，北海道に⑵

おける COVID-19第１波に対する感染拡大防止策により，2020年３月における１週間あたりの外出頻度を「１～２2020年３月中の外出頻度と外出目的

COVID-19流行以前の状態と比べて，外出頻度やその目回」，「３～４回」，「５～６回」，「毎日」のなかから選択し的，そして主観的な健康がどのように変化したのかを明らてもらった。また，外出目的を選択肢（例：散歩，買い

かにすることを目的とした。ここで得られた知見は，今

物，カラオケ，ボランティア）のなかから該当するものす後，感染拡大を防止しながらも，高齢者の健康を守るため

べてを選択してもらい，提示した選択肢外の場合には，自に有効な対策を検討するうえで役立つことが期待される。

由記述とした。
⑶

Ⅰ．研究方法
１．対象者とリクルート方法

主観的な健康

主観的な健康は，健康関連QOL の尺度である MOS 36-Item

Short-Form Health Survey version 2の日本語版 version 1.2（以下，SF-36v2）（Fukuhara, Bito, Green, Hsiao, & Kurokawa, 1998）

2020年４月に実施した調査の対象者は，2016年から2019

を用いて測定した。本尺度は，一般的な健康状態につい

年までに大学で実施された「健康・体力調査」に参加したて包括的に測定することを目的として開発され，「身体機ことのある201名であった。2019年までの「健康・体力調能」，「日常役割機能（身体）」，「体の痛み」，「全体的健康査」の参加者は，北海道のＡ市の一地域に居住している65

感」，「活力」，「社会生活機能」，「日常役割機能（精神）」，歳以上の高齢者を対象に，調査のたびに地域の回覧板を通「心の健康」の８つの下位尺度と36項目から成り，高い妥

じて広報し募集していた。

当性と信頼性が確認された尺度である（Fukuhara, Ware,600

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）大内潤子，ほか

Kosinski, Wada, & Gandek, 1998）。本研究では，これらの下られたときには，単純主効果の検定を行った。反復測定を

位尺度の得点から抽出された身体的側面コンポーネント・含む場合，分散の等質性の代わりに球面性の仮定が問題とサマリースコア（Physical component score，以下 PCS）
，精神

なるが，その仮定が満たされなかった場合には，イプシロ

score，以下，MCS），役割／社会的側面コンポーネント・

た。

をそれぞれ主観的な身体的健康，精神的健康，社会的健康

４．倫理的配慮的側面コンポーネント・サマリースコア（Mental component

ンによる自由度の調整を実施した。有意確率は５％としサマリースコア（Role-social component score，以下，RCS）の指標として用いた。なお，得点は，2017年の日本国民標

2019年および2020年の調査は，いずれも北海道科学大学

準値によって平均点50点，１標準偏差を10点として標準

倫理審査委員会の審査を受け承認を得た（第461号）。2019

化した。標準化には，販売元である iHope 社の提供による

年３月と８月に実施した「健康・体力調査」の対象者には「Web 版スコアリングプログラム」を用いた。

書面と口頭で，また，2020年４月に実施した調査の対象者

３．分析方法保護について説明し書面で同意を得た。

には書面にて，研究の目的，方法，任意参加，個人情報の外出頻度については，2020年４月の調査において，選択肢外として「０回」という回答があった。「０回」と回答

Ⅱ．結

した人以外にも，本当は０回であったが，「１～２回」と回答した人がいた可能性を考慮し，「１～２回」という回

果

１．対象者の概要

答と「０回」という回答を合わせて「２回以下」という分

2020年４月の調査において質問紙を郵送した201名のう類を新たに作成した。これを含めた４つの頻度分類においち，175名（平均年齢74.6歳，標準偏差5.3歳，男性77名，て，2019年３月と2020年同月で，回答者数の割合がどの程度異なっているのかを，対応のあるデータであることから周辺等質性検定によって比較した。外出目的は，吉澤ほか

女性98名）より回答があり，質問紙の回収率は87.1％であった。また，有効回答率は100％であった。各分析における対象者の概要は，それぞれの結果において報告する。

（2019）に基づき，散歩や各種スポーツなどは「身体活動」，
カラオケや茶道などは「文化活動」，ボランティアや自治

２．外出頻度と外出目的の変化

会活動などは「地域活動」にそれぞれ分類した。また，買外出頻度と外出目的の変化は，2019年３月の調査の対象

い物や受診など生活上必要な活動を今回独自に「生活活者149名（平均年齢73.6歳，標準偏差4.9歳，男性70名，女動」とした。対応のあるデータであることから McNemar

性79名）と2020年４月の対象者175名のうち，両調査に参検定によって，2019年３月と2020年同月で，それぞれの活加した119名を対象に分析した。各調査時点での対象者の動を目的に外出した者の割合がどの程度異なっているのか

属性は表１のとおりである。

を検討した。これらの分析には，IBM SPSS Statistics ver. 24を使用した。

外出頻度の変化について，欠損値があった５名を除く114名 に つ い て，2019年 お よ び2020年３月 に お け る 外 出

一方，主観的な身体的健康，精神的健康，社会的健康の頻度を表２に示した。2019年と2020年とで各外出頻度の変化については，感染拡大防止策による影響を検討するた

回答者数の割合を周辺等質性検定で比較した結果，2019

め，PCS，MCS，RCS の各得点について，縦断データを年と2020年とで各回答者数の割合は有意に異なっていた

用い，測定時期の影響（2019年３月 vs. 2019年８月 vs. 2020

（p＝.02）。特に，2019年では，週に外出が２回以下であっるのかどうかを検討するため，対象者を前期高齢者と後期に増加していた。具体的には，週に３～４回外出していた

高齢者に分けて，２要因（測定時期 × 年齢）混合計画の者のうち26.9％が２回以下に，週に５～６回外出していた年４月）とともに，高齢であるほどその影響を大きく受け分散分析で検討した。なお，前期・後期高齢者は，2020年

た者が全体の約１割であったのに対し，2020年では約２割者のうち29％が３～４回に，16.1％が２回以下に外出頻度

４月の調査時点の年齢に基づいて区分した。さらに，年齢が減少していた。全体として，114名中，外出頻度が減少に加えて，性別による影響を検討するため，２要因（測定したのは35名であり，約３割を占めた。その一方で，2019

時期 × 性別）混合計画の分散分析も実施した。これらの年に毎日外出していた31名のうち７割弱は2020年も毎日外

分析には，Ｒ（ver. 3.3.3）とＲ上で作動する分散分析関数

出しており，2019年に週に３～４回外出していた41名と週

anovakun（ver. 4.5.0）を用いた。各分散分析において，いに５～６回外出していた31名のうち約半数が，2020年にもよる多重比較を実施した。また，２要因の交互作用が認めは，2019年よりも2020年のほうが外出頻度が増加していた。

ずれかの要因の主効果が有意だった場合には，Holm 法に同じ頻度で外出していた。さらに，114名中16名（14.0％）

601

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Ouchi, et al.
表１

各調査時点での対象者の属性（n＝119）2019/032020/0473.6（5.0）

74.6（5.0）60（50.4）60（50.4）

12（10.1）

13（10.9）21（17.6）24（20.2）n（％ ）年齢 M（SD）

性別

男性
女性
家族構成
独居
夫婦のみ
夫婦と子
自身と子
その他

２回

無回答

かった人の割合は有意に異なってはいなかった（p＝.50）。

一方，文化活動については，2019年にその目的で外出した

60（50.4）

75（63.0）化活動を目的に外出した人としなかった人との割合は有意15（12.6）6（ 5.0）

うちの約半数であり（表３‐３），2019年と2020年とで，文31（26.1）に異なっていた（p ＜ .001）。同様に，2019年に地域活動を目的に外出した63名のうち，2020年にもその目的で外出し2（ 1.7）1（ 0.8）

４回以上‐２），両時点で生活活動を目的とした外出をした人としな人が88名いたが，2020年にも同じ目的で外出した人はその3（ 2.5）

３回

ず，対象者のほとんどがそれを目的に外出しており（表３3（ 2.5）37（31.1）

１回人の割合は有意に異なってはいなかった（p＝.46）。さらに，買い物や受診などの生活活動は，調査時点に関わら

7（ 5.9）3（ 2.5）０回

年とで，身体活動を目的とした外出をした人としなかった

72（60.5）7（ 5.9）受診頻度

2020年にも身体活動を目的に外出しており，2019年と2020

59（49.6）

76（63.9）

2019年３月に，散歩などの身体活動を目的として外出した人は100名であった（表３‐１）。そのうち，８割超がn（％ ）59（49.6）た（表３‐１，表３‐２，表３‐３，表３‐４）。

た人は約半数であり（表３‐４），2019年と2020年とで，地2（ 1.7）3（ 2.5）域活動を目的に外出した人としなかった人との割合は有意3（ 2.5）に異なっていた（p＝.001）。

次に，外出目的における変化について示す。2019年３月

３．主観的な健康の変化と2020年同月に，対象者119名が，身体活動，生活活動，

主観的な健康の変化についての分析対象者は，2019年３

文化活動，地域活動の各々において，それぞれを目的に外月の調査の対象者149名，同年８月の調査の対象者140名出した場合を「外出あり」，外出しなかった場合を「外出（平均年齢74.0歳，標準偏差5.0歳，男性62名，女性78名），なし」として，それぞれの回答者数とその割合を表に示し

表２

2020年４月の調査の対象者175名のうち，すべての調査に

2019年および2020年３月における外出頻度
2020/03

2019/03
２回以下

２回以下

３～４回

５～６回

毎日

6（54.5）3（27.3）2（18.2）0（ 0.0）11（

9（29.0）15（48.4）2（ 6.5）31（ 27.2）

36（31.6）

28（24.6）

11（26.9）

３～４回

5（16.1）

５～６回
毎日

1（ 3.2）合計

23（20.2）

21（51.2）5（12.2）3（ 9.7）

合計

4（ 9.8）6（19.4）21（67.7）

2019/03

外出あり
外出なし
合計

表３‐２

2020/03

外出あり

外出なし

83（83.0）17（17.0） 100（ 84.0）

95（79.8）24（20.2） 119（100.0）

12（63.2）

7（36.8）

合計
19（ 16.0）

114（100.0））内は，全回答者数に対する2019年および2020年３月における生活活動目的の外出の有無p.46

括弧には，2019年３月の各選択肢の合計回答者数に対する各回
答者数の割合を示した。ただし，各選択肢の合計内の括弧には，全体に占める合計回答者数の割合を示した。

602

.02

31（ 27.2）

27（23.7）

2019年および2020年３月における身体活動目的の外出の有無

p

9.6）

41（ 36.0）（ ）内は，2019/03の各分類の全回答者数に対する割合である。ただし，合計における（割合である。

表３‐１（n＝114）

2019/03

外出あり
外出なし
合計

2020/03

外出あり

外出なし

116（100.0）0（ 0.0） 116（ 97.5）

118（ 99.2）

1（ 0.8） 119（100.0）

2（ 66.7）

1（33.3）

合計
3（

2.5）

p
.50

括弧には，2019年３月の各選択肢の合計回答者数に対する各回
答者数の割合を示した。ただし，各選択肢の合計内の括弧には，全体に占める合計回答者数の割合を示した。

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）大内潤子，ほか参加した75名であった。各調査時点での対象者の属性は表［1, 146］＝.03, p＝.86），および交互作用（F［2, 146］＝.37,

p＝.69）はいずれも有意ではなかった。同様に，MCS の４に示した。
2019年３月と８月，2020年４月の３つの測定時期別，前

得点に対する測定時期（F［2, 146］＝2.74, p＝.07），年齢

期・後期高齢者別の PCS，MCS，RCS の記述統計を表５（F［1, 146］＝.74, p＝.39）の主効果および交互作用（F［2,た，前期高齢者と後期高齢者でその効果が異なるのかを点については，年齢の主効果（F［1, 122.20］＝.51, p＝.24）に示した。これらの平均値が測定時期で異なるのか，ま検討するために，２要因（測定時期 × 年齢）混合計画の分散分析を実施した。その結果，PCS の得点に対する測定時期（ F［2 , 146］＝1 . 50 , p ＝. 23），年齢の主効果（ F

表３‐３

2019/03

外出あり
外出なし

および交互作用（F［1.67, 122.20］＝.51, p＝.57）は有意ではなかったものの，測定時期の主効果（F［1.67, 122.20］＝

4.66, p＝.02）が認められた。多重比較の結果により，2019

表４

2019年および2020年３月における文化活動目的の外出の有無
2020/03

外出あり

外出なし

合計

46（52.3）

42（47.7）

88（ 73.9）9（29.0）

合計146］＝1.91, p＝.15）も認められなかった。一方，RCS の得55（46.2）

22（71.0）31（ 26.1）64（53.8） 119（100.0）

各調査時点での対象者の属性（n＝75）p＜ .001

括弧には，2019年３月の各選択肢の合計回答者数に対する各回
答者数の割合を示した。ただし，各選択肢の合計内の括弧には，全体に占める合計回答者数の割合を示した。

2019/03

2019/08

2020/04

年齢 M（SD）

74.1（ 4.9）

74.4（4.7）

74.9（4.8）

後期高齢者

－

－

42（56.0）

男性

－

－

女性

－

－

前期高齢者

n（％ ）
－

n（％ ）
－

性別

家族構成
独居
表３‐４

2019/03

外出あり
外出なし

2019年および2020年３月における地域活動目的の外出の有無
2020/03

外出あり

外出なし

合計

34（54.0）29（46.0）63（ 52.9）8（14.3）合計

夫婦のみ

42（35.3）

48（85.7）

56（ 47.1）

77（64.7） 119（100.0）

夫婦と子
自身と子

p

2019/03

全体
後期高齢者
全体
前期高齢者
後期高齢者
全体
前期高齢者
後期高齢者
＊

p ＜ .05

２回
３回
４回以上
無回答

8（10.7）48.2（8.2）

2019/08PCS

48.1（7.5）
48.3（8.8）
58.7（7.2）

58.9（6.3）
58.5（7.9）
49.7（7.9）

50.3（7.4）
49.3（8.3）

M（SD）

48.8（7.2）

49.6（ 8.7）

48.8（7.0）

49.1（ 9.1）

48.8（7.6）

MCS

50.3（ 8.2）

57.8（7.9）

56.7（ 7.9）

59.2（8.0）

57.2（ 8.4）

56.1（7.6）

RCS

2020/04

M（SD）

51.1＊
（6.9）

52.9（5.0）
49.6（7.9）

56.1（ 7.3）

47.2＊
（12.1）

47.8（12.3）
46.8（12.1）

33（44.0）41（54.7）34（45.3）7（ 9.3）45（60.0）45（60.0）42（56.0）6（ 8.0）5（ 6.7）6（ 8.0）17（22.7）

17（22.7）

20（26.7）30（40.0）36（48.0）44（58.7）

12（16.0）5（ 6.7）4（ 5.3）25（33.3）
3（ 4.0）1（ 1.3）4（ 5.3）27（36.0）

全体

49.0（7.7）
48.7（8.2）

57.0（7.1）
58.0（8.0）

50.3（8.9）
48.5（9.6）23（30.7）3（ 4.0）2（ 2.7）2（ 2.7）0（ 0.0）2（ 2.7）

各測定時期別，前期・後期高齢者別の PCS，MCS，RCS の記述統計と分散分析の結果

M（SD）

前期高齢者

０回
１回

.001

括弧には，2019年３月の各選択肢の合計回答者数に対する各回
答者数の割合を示した。ただし，各選択肢の合計内の括弧には，全体に占める合計回答者数の割合を示した。

表５

受診頻度

7（ 9.3）n（％ ）2（ 2.7）（n＝75）

p
.23
.86
.07
.39
.02
.24

603

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Ouchi, et al.

年８月より2020年４月の平均点のほうが有意に低値（p＝.03）であった。

次 に， 測 定 時 期 と 性 別 に よ る PCS，MCS，RCS の 各

該の感染拡大防止策が，高齢者の外出頻度や目的，社会行動に関わる社会的健康に影響を与えていたことが示された。以下，結果に関する考察を述べる。

得点に対する効果を検討するため，２要因（測定時期 ×性別）混合計画の分散分析を実施した。2019年３月と８月，2020年４月の３つの測定時期別，性別の PCS，MCS，

１．外出頻度と目的の変化
外出頻度は，予測したとおり，感染拡大防止策の実施以RCS の記述統計を表６に示した。PCS の得点に対する測降に減少傾向であった。対象者の約半数が，2019年と2020［1, 146］＝2.03, p＝.16）は認められなかったが，交互作ては外出頻度が減少しており，結果的に，「２回以下」と定時期（F［2, 146］＝1.83, p＝.16）および性別の主効果（F年とで外出頻度が変わらなかったのに対し，約３割におい用（F［2, 146］＝3.35, p＝.04）は有意であった。単純主効

回答した人の割合が，2019年に比べ2020年で増加してい果検定の結果，2019年３月の測定においてのみ，女性よた。外出目的を身体活動，生活活動，文化活動，地域活動

り男性のほうが，有意に得点が高かった（F［1, 73］＝4.90,の４種類に分類して，その目的での外出をしたかどうかを一方，MCS の得点に関しては，測定時期（F［2, 146］＝

割合が半減している。そのことが，外出頻度が減少した背および交互作用（F［2, 146］＝1.31, p＝.27）はいずれも有の発出があった首都圏や大阪府，福岡県などの７都府県をの主効果（F［1, 122.73］＝.36, p＝.55）および交互作用（F前から65歳以上の高齢者で顕著に「外出を控えた」と回測定時期の主効果（F［1.68, 122.73］＝4.58, p＝.02）が認め控えた」と回答した人は，緊急事態宣言前から７割を大

p＝.03）。

検討した結果，文化活動と地域活動を目的に外出した人の2.42, p＝.09）と性別（F［1, 146］＝.1.12, p＝.29）の主効果

景にあると考えられる。４月７日に国からの緊急事態宣言

意ではなかった。しかし，RCS の得点については，性別対象にした横断調査（廣井，2020）では，緊急事態宣言［1.68, 122.73］＝.25, p＝.74）は有意ではなかったものの，答した人が多く，特に，「食事・社交・娯楽目的の外出をられた。多重比較の結果より，2019年８月より2020年４月

きく超え，緊急事態宣言後には約８割を占めていた。廣の平均値のほうが有意に低値（p＝.03）であった。

井（2020）はこのような結果を受けて，外出自粛要請にⅢ．考加えて，高齢者が COVID-19の重症化リスクの高さを認知し，不要不急と判断した外食や社交，娯楽目的の外出を控察えた結果ではないかと考察している。これらの結果は，調本研究は，2020年２月28日に北海道で独自に出された，査対象地域が本研究と異なる上，外出を控えたかどうかの

COVID-19に対する「緊急事態宣言（お願い）」に伴う外主観的な判断をデータとしているため，本研究の結果と直出自粛の要請を含むソーシャル・ディスタンシングを主軸接的な比較はできないが，外出が減っている傾向と，娯楽とした感染拡大防止策が高齢者の外出頻度および外出目的や社交が含まれる文化活動や地域活動を目的とした外出がと，主観的な健康に与えた影響を検討した。その結果，当減少している点は，本研究の結果と共通している。一般的

表６

各測定時期別，性別の PCS，MCS，RCS の記述統計と分散分析の結果

2019/03

M（SD）
全体
男性
女性
全体
男性
女性
全体
男性
女性
＊

p ＜ .05604

48.2（8.2）

2019/08PCS＊

50.0（8.4）
46.0＊
（7.3）

58.7（7.2）

60.0（7.1）
57.1（7.1）
49.7（7.9）

50.2（7.1）
49.2（8.6）

M（SD）

48.8（7.2）

49.6（ 8.7）

47.3（7.7）

49.7（ 9.4）

50.0（6.6）

MCS

49.5（ 8.3）

57.8（7.9）

56.7（ 7.9）

57.8（6.6）

55.8（ 8.5）

57.9（8.9）

RCS

2020/04

M（SD）

51.1＊
（6.9）

51.0（6.1）
51.1（7.9）

57.5（ 7.3）

47.2＊
（12.1）

48.1（10.6）
46.2（13.8）

全体

49.9（ 7.7）
47.7（ 8.2）

58.5（ 7.8）
56.9（ 7.4）

49.8（ 8.2）
48.8（10.6）（n＝75）

p
.16
.16
.09
.29
.02
.55

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）大内潤子，ほかに，健康リスクの認知は健康行動を促進することが知られが2019年よりも2020年で増加していた。その理由としてはており（Rosenstock, Strecher, & Becker, 1994），COVID-19

次の２点が考えられる。１つ目は，COVID-19の流行が起の予防行動にも関連があることが報告されている（Clark,

きる以前から散歩を日課にするなど外出頻度が増加しておDavila, Regis, & Kraus, 2020）。よって，本研究においても，り，それが道独自の緊急事態宣言が出された後も継続され外出自粛要請や介護予防事業で実施されていた高齢者向けた点である。２つ目は，趣味講座などに参加できなくなっの講座等の一斉休止といった道独自の緊急事態宣言の直接た代わりに，近所を散歩するなどにより外出頻度が増えた的な影響に加えて，高齢者が COVID-19の重症化リスクの点である。本研究では，外出に関して頻度しか尋ねていな

高さを認知していたことが，文化活動や地域活動を目的といため，外出時間の変化は不明である。例えば，趣味講座

した外出を控えさせ，それが外出頻度の減少に結びついたへの参加は，外出頻度としては１回だが，外出時間は比較のではないかと考えられる。

的長くなる。一方，近所を朝晩２回，短時間散歩した場合，文化活動と地域活動とは異なり，身体活動と生活活動を頻度としては２回だが，外出時間は短くなる。今後は，外目的に外出した人の割合は2019年と2020年とで有意に変化

出自粛の要請下で，外出に関して頻度だけでなく時間がどしていなかった。身体活動を目的として外出した人の割合のように変化するのかも検討することが必要である。

が変化しなかった要因としては，健康維持のために，人と接触せずに行える散歩などが継続された可能性が考えられ

２．主観的な健康の変化る。本調査の対象者は，大学で実施されている「健康・体前述のように，北海道における第１波に対する感染拡大力調査」に参加していた高齢者であり，健康意識が比較的防止策は，高齢者の活動に大きな影響を与えていた。し高い集団と考えられる。中井ら（2021）は，体操教室にか し， 予 測 に 反 し て， 分 散 分 析 の 結 果，PCS と MCS に通っていた高齢者を対象に身体活動量や活動範囲を調査した結果，４月の緊急事態宣言前後でそれらに有意な変化を認めなかったと報告し，これまでの運動習慣が継続された

対する測定時期の主効果は有意ではなかった。よって，

COVID-19発 生 以 前 と COVID-19が 発 生 し ソ ー シ ャ ル・
ディスタンシングを主軸とした感染拡大防止策が取られた

ためではないかと結論づけている。本研究の対象者におい後の比較において，高齢者の主観的な身体的および精神的ても，これまでの運動習慣が継続されることによって，身健康の変化は認められなかった。さらに，一部で交互作

体活動を目的として外出した人の割合が有意に変化しな用は有意であったものの，単純主効果が認められたのは，かった可能性がある。加えて，成人を対象とした他の調査

COVID-19発生以前の時期であり，年齢や性別によって，（廣井，2020）では，散歩は健康維持のため「不要不急の感染拡大防止策による影響が異なるということも確認され外出」ではないと考えられている傾向が示されており，北なかった。

海道知事からも感染リスクが低い行動として散歩が挙げら

このような結果を得た理由として，感染拡大防止策が始れていた（北海道，2020b）ことから，散歩などの身体活まってからの期間が短いことが挙げられる。2020年２月に動を目的とした外出は，感染リスクが低い行動として外出

道独自の緊急事態宣言が出された後，３月中の高齢者の活自粛が求められているなかでも継続されたと推測される。

動は大きく変化したが，その１ヶ月という期間では，高齢

そして，そのことは対象者の約半数において外出頻度が変者が自覚するような身体的，精神的健康の変化をもたらす化しなかった要因の一つと考えられる。

には至らなかった可能性がある。さらに，外出自粛が求め

一方，生活活動については，買い物を含むためか，2019

られていたことから，身体機能の低下を自覚するような機

年と2020年においてほぼ100％に近い人がそれを目的に外出会が少なかった可能性も考えられる。加えて，高齢者自身していた。しかし，他の調査（廣井，2020）では，回答者

が，身体的あるいは精神的健康の維持に寄与するような行の約半数が買い物の頻度を減らしていたことから，人々が動をとっていた可能性がある。前述のように，本研究の外出頻度で感染リスクをコントロールしていたことが示唆

対象者は，健康意識が比較的高い集団と考えられ，実際されている。よって，本研究においても，対象者のほぼ全に，身体活動を目的とした外出は道独自の緊急事態宣言後

員が生活活動を目的に外出していたが，そのなかには買いも維持されていた。このような行動が，身体的のみなら物の頻度を減らした人が含まれていた可能性を否定できな

ず精神的健康の維持につながったと考えられる。しかし，

い。つまり，買い物を含む生活活動は継続されていたもの

ソーシャル・ディスタンシングを主軸とした感染拡大防止の，それを目的とした外出の頻度としては減少し，結果と策やロックダウンが，高齢者の身体的あるいは精神的健して全体の外出頻度の減少に寄与していた可能性がある。

康に影響を与えたと報告している研究（ Carriedo, Cecchini,

前述のように，全体の傾向としては，外出頻度は減少していたが，対象者114名のうち16名（14.0％）は，外出頻度

Fernandez-Rio, & Méndez-Giménez, 2020; Pérez et al., 2021）もある。このことから，引き続き，他の健康の指標を含め605

Ouchi, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）つつ，感染拡大防止策の長期間にわたる高齢者への健康のたことが示された。また，身体的・精神的健康への影響は影響を明らかにするとともに，健康維持につながる生活習ほとんど見られなかったものの，社会的健康に関しては慣や行動を検討することが必要である。

大きな影響を受けたことが示唆された。現在も COVID-19

一方，社会的健康に関しては，2019年８月に比べて2020の感染が各地で確認されているなか，今後もソーシャル・

年４月の RCS の得点が有意に低かったことから，感染拡ディスタンシングを基本とした感染拡大防止策は継続され大防止策下で低下したことが示唆された。このような結果ることが予測される。その状況下では，高齢者の健康維持を得た要因としては，実際にさまざまな社会活動に参加すのために，これまでのように多くの高齢者をある場所に集ることができず，これまで社会で果たしてきた役割を遂行

めてプログラムを提供するといった方略のみに頼ることはできなかったことの影響が挙げられる。また，寒冷地での難しい。また，プログラムを提供しても，感染の懸念から調査であることから，８月と比較して３月のほうが，社会参加を避けて他者との交流が継続的に減少してしまうケー

活動が不活発になった可能性がある。しかし，本研究の結スも想定される。その上，高齢者が感染を恐れて，別居家

果でも，2019年３月と比較して2020年同月では，文化活族や友人，近所の人々との交流を避けた場合，極端に人と動や地域活動を目的とした外出は減少していたことから，の交流が減少してしまう可能性も考えられる。そのため，「緊急事態宣言（お願い）」に続く感染拡大防止策によっ

感染予防策を講じつつ高齢者の健康をどのように維持してて社会的健康は少なからず影響を受けたと考えられる。高

いくかは，今後，さらに高齢化が加速する日本において喫齢者において，社会活動への参加が妨げられることは健康緊の課題である。感染が生じない環境に関する知見をさら維持に対する大きな脅威になり得る（Chiao et al., 2011；に積み重ね，社会活動に参加できる機会を確保するとともSteptoe et al., 2013；吉澤ほか，2019）。特に北海道は第１シングを確保しつつも他者との交流や活動量が維持される

Eng et al., 2002； 斉 藤 ほ か，2013；Shankar et al., 2011；に，情報通信技術などを活用し，ソーシャル・ディスタン

波の後，４月の半ばには，それより規模が大きい第２波がようなシステムが必要である。

到来し，11月から12月にはさらに感染者数が増加して，国の特別警戒地域に指定されるに至った。それ以降もソー
シャル・ディスタンシングを主軸とした感染拡大防止策はⅣ．本研究の限界

継続されており，他の地域より長くその影響を受けてい本研究の限界は以下の２点である。１点目は，サンプルる。そのため，継続的に感染予防策が高齢者の健康に与えの代表性の問題である。本研究は，北海道の一都市の高齢る影響を把握するとともに，感染予防に配慮した健康維持者のうち，大学で実施されている調査に継続的に参加が可のための施策を策定し，実行，そして評価していくことが能な高齢者を対象としているため，サンプルは小さく，地重要である。

域在住の自立高齢者のなかでも，健康意識が高く比較的健

最後に，本研究の主たる目的ではないが，年齢と性別が主観的な健康に与える影響を検討した結果を考察する。前期高齢者と後期高齢者の比較では PCS，MCS，RCS のい

康な対象者であったと考えられる。よって，本研究の結果を直ちに一般化することはできない。
２点目は，主観的指標のみに基づいた調査であったこと

ずれの得点にも有意な差は見られず，主観的な健康のいずである。本調査では，健康を主観的な指標で検討したため，れの側面においても年齢の影響は確認されなかった。これ

実際には身体機能が低下していたとしても，それを捉えらに関しては，本調査の対象者が大学で実施した調査に参加れなかった可能性を否定できない。感染拡大の状況に合わ可能であり，普段の受診頻度も低い傾向であることから，せて，客観的データを収集することが必要である。しかし，後期高齢者においても比較的健康で元気であったことが影以上のような限界はあるものの，因果関係を検討する上で響したと推測される。性別における比較では，2019年３月

縦断データを用いた本研究の意義は大きいと考える。

の結果のみ，男性のほうが女性よりも PCS の得点が有意に高かった。これに関しては，はっきりとした理由は不明
であるため，今後の追跡調査の結果を踏まえて検討する必
要がある。

Ⅴ．結

論

本研究では，北海道における COVID-19第１波に対する感染拡大防止策による，地域に住む自立高齢者の活動と主
３．感染拡大防止策下での高齢者の健康維持に対する示唆

観的な健康への影響を検討した。その結果，2019年３月と本研究の結果より，北海道の COVID-19第１波に対する比較して，2020年３月の外出頻度は減少傾向であり，特感染拡大防止策は，高齢者における外出頻度や，他者とのに，文化活動や社会活動を目的とした外出をした人の割合

交流や社会的役割を果たす機会への参加の減少をもたらしが減少していた。主観的な健康に関しては，身体的健康お606

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

よび精神的健康に関する指標の得点には変化がなかったが，2019年８月と比較して，2020年４月では社会的健康に関する指標の得点が低下していた。このことから，北海道の感染第１波に対する外出自粛を含むソーシャル・ディス
タンシングを主軸とした感染拡大防止策は，主に，地域に住む自立高齢者の社会的健康に影響を与えていたことが示唆された。
今後は，感染拡大防止策が継続されていることから，高齢者の健康の変化を追跡するとともに，ソーシャル・ディ
スタンシングを維持しつつも，健康が維持されるような対策を講じていくことが必要である。
謝

辞
本調査にご参加いただいた住民の方々に心より感謝の意を表する。また，本調査は，北海道科学大学寒地未来生活
環境研究所の研究資金によって実施した。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文

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日本看護研究学会雑誌 ，44（4）大内潤子，ほか

Original Article

Impact of COVID-19 Measureson Activities and Subjective HealthAmong Community-Dwelling
Older Adults:
Examining the First Outbreakin Hokkaido

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 599-609©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20210322114

Junko Ouchi, MA, RN1, Yuko Hayashi, PhD, RN1,
Michiko Matsubara, PhD, RN, PHN1, Kumiko Miyata, PhD, RN1,
Michiyo Yamamoto, PhD, RN1, Yuto Ichinohe, MA, RN, PHN2,
Hirofumi Sanada, PhD3
1

Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan, 2Sapporo City University, Hokkaido, Japan
Hokkaido University of Science, Hokkaido, Japan

3

Abstract
Objective: This study investigated the impact of the measures implemented for preventing the spread of thefirst coronavirus disease 2019 outbreak in Hokkaido on the activities and subjective health among communitydwelling older adults. Methods: We compared data from questionnaire surveys conducted in March andAugust 2019 and April 2020 with a sample of older adults living in an urban area of Hokkaido. Changes infrequency of and reasons behind outings were examined using the responses of the 119 participants of bothsurveys. We also compared the scores of physical, mental, and social health indicators at three time points—
March and August 2019 and April 2020—for 75 participants. Results: In terms of cultural and social activities,
the frequency of outings in 2020 decreased in comparison with 2019. Furthermore, scores for social healthin August 2019 were significantly lower than those in April 2020. Conclusions: The results suggest that themeasures implemented to prevent the spread of the first outbreak in Hokkaido impacted the activities andsubjective health of community-dwelling older adults.

Key words
Coronavirus Disease 2019, elderly, communicable disease control, health promotion

Correspondence: J. Ouchi. Email: ouchi-j@hus.ac.jp609

研 究 論 文
・原
著
・研究報告
・資料・その他

Original Article

The Self-Care Behaviors of Adults
With Type 2 Diabetes Within
10 Years After Diagnosis:
Relationship Between
Self-Care Behaviors,
Knowledge and Education

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 613-622©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20200827126

Tomomi Horiguchi, PhD, RN, PHN, Michiko Inagaki, PhD, RN,
Keiko Tasaki, PhD, RN
Faculty of Health Sciences, Institute of Medical, Pharmaceutical and Health Sciences, Kanazawa University, Ishikawa, Japan

Abstract
Objective: The objective of this study was to investigate self-care behaviors among people with type 2 diabetes
within 10 years of diagnosis and examine the relationship between their self-care behaviors and diabetes
knowledge and education. Methods: In this cross-sectional study, self-administered questionnaires werecompleted by people with type 2 diabetes within ten years of their initial diagnosis. The questionnaires assessed
the performance level of self-care behaviors（The Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure forJapanese）, self-rated knowledge and diabetes education experiences, and sociodemographic factors. Results:
The data of 125 participants were analyzed. Medication adherence was high at all times; however, relatively
few patients engaged in dietary and exercise therapies. High levels of self-care behaviors were related to highlevels of knowledge, first education about diabetes less than three months after diagnosis, and re-education
more than two years after diagnosis. Conclusions: The findings suggest that knowledge is important for the
maintenance of self-care behaviors; first education within three months of diagnosis and re-education after
about two years are associated with high levels of self-care behaviors.
Key words
diabetes, self-care behaviors, knowledge, patient education, admission to hospital for education

Correspondence: T. Horiguchi. Email: horiguchi@mhs.mp.kanazawa-u.ac.jp

Introduction

and Newman（2003）, the content of the education provided

The aim of diabetes treatment is to prevent the onset ofConversely, inadequate knowledge hinders the implementation

complications, and patients’ self-care behaviors are the foundation

includes knowledge, techniques, coping skills, and social support.
and continuation of self-care behaviors（Thoolen, de Ridder,of diabetes treatment. Self-care includes dietary behaviors,

Bensing, Gorter & Rutten, 2008）. As education has been

management, foot care, and smoking cessation. The risk of

its timely provision is important for patients diagnosed with1994）
, and after 10 years, this risk is substantially compoundedis necessary for self-care behaviors to be maintained over a long

physical exercise, self-monitoring of blood glucose levels, drug

complications is high in the five years after diabetes onset（Hotta,（ Shaikh, Gillani, & Yakta, 2010）. Accordingly, to prevent

complications, self-care behaviors are of the utmost significanceduring the 10-year period after a diagnosis of type 2 diabetes.

Patient education is important in the maintenance of self-carebehaviors. According to a systematic review by Steed, Cooke,

demonstrated to increase knowledge（ Dizdar et al., 2016）,

diabetes to adequately engage in self-care behaviors. Further, it

period. Thus, not only early post-diagnosis education, but also

continued self-care behavior without a decrease in knowledge,
and with adequate education and information at the appropriate
times, are necessary.

Previous post-education evaluations of patients have been613

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Horiguchi, et al.

conducted six months or a maximum of one year after the

self-rated knowledge, patients’ responses are associated with daily

included blood glucose control and psychological indicators

questions have the same effectiveness as a detailed questionnaire,

Hesketh, 2004; Ji et al., 2019; Steed, Cooke, & Newman, 2003）.

et al., 2008; Maas-van Schaaijk, Odink, Ultee, & van Baar, 2011;

intervention are maintained three months later（Ghoreishi,

rating format.

have indicated that it is difficult for patients to maintain self-

１．Performance level of self-care behaviors（17 items）

Nakanisi, Muroo, & Togami, 2000）. However, there have been

for Japanese（ J-SDSCA）was used（ Daitoku, et al., 2006）.

2 diabetes within a 10-year period. Further, no studies havein self-care behaviors and consists of items regarding dietaryeducational intervention, and the evaluation measures have

（Chai et al., 2018; Houle et al, 2015; Ismail, Winkley, & Rabe-

Although self-care behaviors performed immediately after

Vahedian-Shahroodi, Jafari, & Tehranid, 2019）, many studies

care behaviors after six months（Kawasaki, Sasaki & Oya, 2003;
no studies examining self-care behaviors in people with typeexamined the knowledge from educational experiences related

to diabetes. Therefore, for the long-term maintenance of self-care behaviors, the earliest post-diagnosis opportunity and theexact point over the 10-year period for educational interventions
remain unclear.

The purpose of this study was to investigate self-carebehaviors among people with type 2 diabetes within 10 years ofdiagnosis and examine the relationship between their self-carebehaviors, knowledge and education.

Ⅰ．Methods
Ａ．Participants

The participants in this cross-sectional study were patientswith type 2 diabetes who had been diagnosed within theliving activities during therapy. Moreover, as self-assessment

which indicates the importance of patients’ self-ratings（Hayes

McGuire et al., 2010; Smith et al., 2012）, we employed a self-

The Summary of Diabetes Self-Care Activities MeasureThis tool assesses the extent that patients with diabetes engage
behaviors（5 items）, physical exercise（2 items）, self-monitoringof blood glucose levels（2 items）, drug management including

insulin injection therapy（3 items）, and foot care（5 items）. The

questions concern patients’ diabetes self-care activities during thepast seven days. The concurrent validity of the dietary behaviors

domain of the J-SDSCA was related to that of Yasukata’s Diet

Self-Care Measure, which is widely used in Japan（r＝.74）. In

this study, the internal consistency（r＝.23-.86）and reliability（r＝.44-.76）of the J-SDSCA were moderate, and the levelsof both were observed to be the same as those of the original

SDSCA. Thus, this scale was confirmed to be valid and reliable.
２．Related factors

ａ．Self-rated knowledge about self-care behavior（6items）To assess this variable, we created questions, based on

previous 10 years and who were visiting a medical institution

the J-SDSCA, concerning dietary therapy, exercise therapy,

difficulties in answering the self-administered questionnairesugar, and foot care. These questions were as follows: “Do you

for diabetes treatment in Japan. The exclusion criteria were

medication, self-monitoring of blood glucose levels, low bloodowing to visual impairments or neuropathy. This study wasknow what dietary therapy you need?” “Do you know what

Ｂ．Data collection

need?” “Do you know how to measure your blood glucose?” “Do

conducted from September through October 2016.

We examined self-care behaviors and collected data on

its related factors including knowledge, diabetes education

exercise therapy you need?” “Do you know what medication you

you know the symptoms of hypoglycemia and how to manageit?” and “Do you understand the need for foot observation andcleaning?” The degree of participants’ comprehension of theirex per iences, and socio-demogr a phic inf or mat ion. A

self-care behaviors was rated on a five-point Likert scale ranging

this study. Scales to evaluate self-care knowledge have hitherto

understand, understand well）, with higher scores indicative ofquestionnaire on self-rated self-care knowledge was created forbeen developed, but patients with diabetes need to utilize theknowledge in daily living and this may affect their responses.

Iwata et al.（2017）indicated that patients’ self-rated knowledgeof diabetes was associated with looking back upon self-carebehavior in their daily lives. Accordingly, when examining
614

from 1 to 5（do not understand at all, do not understand, neutral,higher knowledge of self-care behaviors.

ｂ．Diabetes education experiences（4 items）

Questions were included regarding participants’ experienceswith education, re-education, admission to the hospital for

education, and the time of first education. Participants were日本看護研究学会雑誌 ，44（4）asked to answer “yes” or “no” when they were asked if they

堀口智美，ほかof their data. The questionnaire was administered at a

had experienced diabetes education. The timing of the firstlocation requested by the participant. Submitting a completed

on a numeric rating scale（less than three months, less than six

consent to participate. This study was approved by the Kanazawa

educational experience from the time of diagnosis was scoredmonths, less than one year, less than three years, less than five
years, or more than five years）. Education experience referredto the recognition that patients had received education, andquestionnaire was considered indicative of providing informed
University Medical Ethics Review Committee（ Approval

number: HS28-9-2）.

re-education referred to the recognition that patients had

Ⅱ．Results

received any education since the first education.
ｃ．Socio-demographic information

Data on sex, age, number of years since diabetes diagnosis,

treatment methods, presence of complications, interruption of

hospital care, and living with family were also collected in thequestionnaires.

Ｃ．Data analysis

Continuous variables were reported as means and standard

Ａ．Participant characteristics

The questionnaire was distributed to patients with type 2

diabetes at six medical institutions involved in the treatment

of diabetes. Questionnaires were collected from 144 patients（recovery rate: 98.0%）, and the number of valid responses was
125（effective response rate: 86.8%）. The sample contained

80 men（64 . 0 % ）and 45 women（36 . 0 % ）, and participants ’deviations（ SD ）or medians and interquartile ranges. The

mean age was 60.2（SD±12.1）years. Almost two-thirds of thewere analyzed using descriptive statistics, and the relationships

within the past five years and over one-third（36.8%, n＝46）

performance level of self-care behaviors and related factors
between self-care behaviors and related factors were assessedusing Student ’ s t-tests and Pearson ’ s chi-square tests. The

level of significance was set at p ＜ .05, and all analyses were

performed using SPSS Statistics 23（ IBM Corporation,
Armonk, NY, USA）.

participants（63.2%, n＝79）had been diagnosed with diabetes

had been diagnosed 5–10 years ago. There were 105 patients（84.0%）who lived with their families（Table 1）.

Ｂ．Performance level of self-care behaviors（J-SDSCA）

The mean of the J-SDSCA total score was 47.7（SD＝16.8）

Additionally, because patients who are not explicitly instructed

points, dietary therapy was 43.5（SD＝27.8）points, exercise

total score differs for patients who measure blood glucose and92.4（SD＝20.0）points, blood glucose self-measurement wasconverting the score of patients who measured blood glucose andpoints. All scores except for drug management were below 50.

to measure blood glucose do not necessarily do so, the J-SDSCA

those who do not. Therefore, the total score was calculated bythose who did not into a full score of 100 points. The sub-itemsof the J-SDSCA, such as dietary and exercise therapy, were also

therapy was 35.8（SD＝30.9）points, drug management was

43.5（SD＝44.9）points, and foot care was 42.1（SD＝22.1）
Ｃ．Related factors

analyzed after being converted into 100 points for each item.

１．Self-rated knowledge about self-care behavior

that the maximum score was 100 points.

knowledge about self-care behavior, responses of “understand

Additionally, self-rated of level of knowledge was converted so

Ｄ．Ethical considerations

For the analysis of items related to self-rated level ofwell” and “understand” were combined. Almost three-quartersof the respondents（74.4%, n＝93）indicated that they had a

After providing verbal and written explanations of the study

fair understanding of dietary therapy or understood it well; 89

which the study was conducted and obtaining approval, theexercise therapy or understood it well; 74 participants（59.2%）

to the directors of the nursing departments of the facilities atparticipants（71.2%）said that they had a fair understanding ofresearchers explained the study to the doctors examining patients

responded that they had a fair understanding of foot care or

inclusion criteria were also given an explanation of the study ’s（80.4%）stated that they had a fair understanding of medication

with type 2 diabetes. The patients they identified as meeting the

purpose and methods, both orally and in writing. Respondents

were informed of the voluntary nature of participation, theirunderstood it well; and of the 107 participants on medication, 86

or understood it well.

right to refuse to answer any questions, and the anonymization
615

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Horiguchi, et al.

Table 1 Participant characteristics and comparison by J-SDSCA scores
Total
Characteristics

Category

Mean ± standard deviationor n（%）

Age（years）

Mean ± standard deviation

Sex

Man

80（64.0）

Number of years since diagnosis＜1

18（14.4）

Woman
≧1－＜2
≧2－＜3
≧3－＜5
≧5－≦10N＝125

J-SDSCAHigh（n＝61） Low（n＝64）

Median（Minimum-Maximum）
p valueor n（%）
63（37－82）

61（22－76）

37（46.3）

43（53.7）

105（84.0）55（52.4）50（47.6）

16（12.8）

10（62.5）60.2±12.1

45（36.0）24（53.3）

21（46.7）

21（16.8）27（21.6）
46（36.8）

Yes

Complications

Yes

Interruption of hospital careYesNo

112（89.6）52（46.4）

60（53.6）

Living with familyYes

105（84.0）49（46.7）

56（53.3）

No

No

.447

13（10.4）

Medication

No

.334

20（16.0）109（87.2）

13（10.4）

20（16.0）6（30.0）51（47.8）9（69.2）12（60.0）14（70.0）6（37.5）58（53.2）

4（30.8）8（40.0）

.066
.240
.149
.274

J-SDSCA: Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure-Japanese
Data were analyzed with the Mann-Whitney U test（Age）, Fisher’s exact test（Interruption of hospital care）, and Pearson’s chi-square test
（others）
Level of significance: p ＜0.05

２．Diabetes education experiences

Most participants reported that they had received diabetes

education（88 . 8 %; n ＝111）. Among them, 50（45 . 0 % ）participants had been admitted to a hospital for education, and34（30.6%）had received re-education.

Ｄ．Relationship between performance level of self-carebehaviors and related factors
１． Performance level of self-care behaviors andknowledge
The Cronbach’s alpha coefficient, calculated to assess thereliability of the knowledge-related questions, was 0.66 for all six

significant differences between the high and low knowledge
groups（Table 2）.

２．Performance level of self-care behaviors and diabetes

education experience
Those with diabetes education experience（either education

or re-education）had significantly higher J-SDSCA total scores（Table 3）.

Additionally, based on the average J-SDSCA total score of

47.7 points, participants were divided into a high score group

and a low score group, and a Pearson’ s chi-square test was

conducted with the time of first education following diagnosis

items. As values greater than 0.6 are demonstrative of internal（Table 4）. Those who received their first education within threeadequate.

good self-care behaviors.

knowledge score: high knowledge（≧76.7 points, n＝72）and

３．Performance level of self-care behaviors and years

consistency, the knowledge-related questions in this study were
Participants were divided into two groups based on medianlow knowledge（＜76.7 points, n＝53）. The high knowledge

group had significantly higher J-SDSCA total scores（p ＜ .001）

and dietary therapy scores（p＝.003）. For the J-SDSCA exercise

therapy and drug management therapy scores, there were no616

months of diagnosis had a significantly higher percentage ofsince diagnosis
Figure 1 presents the number of years since diagnosis forrespondents in the high and low self-care behavior groups.

After two years, the proportion of participants in the high and日本看護研究学会雑誌 ，44（4）堀口智美，ほか

Table 2 Self-care behavior scores by high and low knowledge

High

Knowledge

Low

N＝125

t（df）

p value

J-SDSCA total scores52.2±17.6（n＝72）

41.7±13.6（n＝53）－3.750（123）＜ .001

Exercise therapy scores35.9±29.7（n＝72）35.7±32.7（n＝53）－0.036（123）.971

Dietary therapy scores
Medication scores49.7±28.6（n＝72）
91.6±22.7（n＝63）34.9±24.5（n＝53）92.2±18.3（n＝44）－3.101（120）－0.123（105）

.003
.903

J-SDSCA: Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure-Japanese
Data are expressed as mean ± standard deviation and analyzed with the Student’s t-test
Level of significance: p ＜ .05
Table 3 Self-care behavior scores and diabetes education

Yes

Education experience

No

t（df）

p value

J-SDSCA total scores50.3±15.8（n＝111）27.2± 8.3（n＝14）－8.604（123）＜ .001

Exercise therapy scores37.9±30.6（n＝111）

19.4±28.8（n＝14）－2.145（123）.034

Dietary therapy scores
Medication scores

47.0±26.4（n＝111）
91.7±21.2（n＝ 95）

15.1±22.6（n＝14）93.3±19.3（n＝12）－4.322（123）0.245（105）

Admitted to the hospital for educationYes

J-SDSCA total scores53.6±14.9（n＝50）

Exercise therapy scores

37.6±32.3（n＝50）

Dietary therapy scores
Medication scores

.807

t（df）

p value47.6±16.1（n＝61）－1.985（109）.05038.2±29.4（n＝61）－0.103（109）

.919

No

51.5±26.9（n＝50）43.4±25.6（n＝61）93.8±17.8（n＝43）89.9±23.6（n＝52）

Yes＜ .001

Re-education

No－1.623（109）－0.886（ 93）

.107
.378

t（df）

p value

J-SDSCA total scores56.1±17.0（n＝34）

47.7±14.6（n＝77）－2.645（109）.009

Exercise therapy scores42.4±31.5（n＝34）35.9±30.2（n＝77）－1.037（109）.302

Dietary therapy scores
Medication scores54.5±23.5（n＝34）
85.9±29.4（n＝31）43.7±27.1（n＝77）
94.5±15.3（n＝64）－2.019（109）
1.518（38.1）

.046
.137

J-SDSCA: Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure-Japanese
Data are expressed as mean ± standard deviation and analyzed with the Student’s t-test
Level of significance: p ＜ .05
Table 4 Association between self-care behaviors and timing of first educational experience
J-SDSCA

Timing of first education after
diagnosis＜3 months≧3 months＜6 months ＊≧6 months

High（n＝60）

Low（n＝49）

19（31.7）

27（55.1）

41（68.3）－

22（44.9）－－－＜1 year44（73.3）29（59.2）＜3 years

55（91.7）40（81.6）≧1 year≧3 years＜5 years≧5 years －≦10 years

16（26.7）5（ 8.3）58（96.7）2（ 3.3）20（40.8）9（18.4）47（95.9）2（ 4.1）N＝109
p value
.014
－

.118
.154
1.00

J-SDSCA: Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure-Japanese
Data were analyzed with Pearson’s chi-square test（3 months and 1 year ）and Fisher’s exact test（others）.
＊
Data were not analyzed because no patients received their first education between after 3 months and 6 months after diagnosis.
Level of significance: p ＜ .05
617

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Horiguchi, et al.

The number of years after diagnosis of diabetes（years）

High groups

From 5 within 10（n＝46）

41.3

58.7

From 3 to 5
（n＝27）

44.4

55.6

From 2 to 3
（n＝21）

42.9

57.1

Low groups

From 1 to 2
（n＝13）

69.2

30.8

Less than 1（n＝18）

66.7

33.3

0

10

20

30

40

50

60

70

80

90

100

Proportion of high and low groups of self-care behaviors（％）
The vertical axis shows the number of years after diagnosis of diabetes, and the horizontal axis shows the proportion of high and lowgroups of self-care behaviors each time frame.

Figure. 1 Proportion of high and low groups of self-care behaviors on the number of years after diagnosis of diabetes.

Table 5 Self-care behavior scores and diabetes education in the two groups by number of years since diagnosis
Less than 2 years

Yes（n＝111） 54.7±15.4（n＝29）

Admitted to the hospitalfor education

Yes（n＝ 50） 58.8±11.5（n＝17）

Re-educationt（df）

p value－3.306（29）.003－1.749（27）.092－1.832（27）.078

J-SDSCA

Education experience

No（n＝ 14） 18.0± 1.8（n＝ 2）
No（n＝ 61） 48.9±18.8（n＝12）

Yes（n＝ 34） 65.7±14.8（n＝ 5）No（n＝ 77） 52.5±14.8（n＝24）

J-SDSCA

More than 2 years

48.8±15.7（n＝82）

28.8± 8.0（n＝12）50.9±15.9（n＝33）
47.3±15.6（n＝49）54.5±17.0（n＝29）45.6±14.2（n＝53）

t（df）

p value－6.938（26）＜ .001－0.999（80）.321－2.507（80）.014

J-SDSCA: Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure-Japanese
Data are expressed as mean ± standard deviation and were analyzed with the Student’s t-test
Level of significance: p ＜ .05

low groups was reversed: there were more participants in thepreviously by whether they had received re-education; however,test was performed for the J-SDSCA high and low groups andmore previously, self-care behavior scores were significantly

low than the high group. Additionally, a Pearson’s chi-square

the number of years since diagnosis. Two years after diagnosis（n＝94）, the proportion of respondents in the low self-carebehaviors group（ n ＝40）was significantly higher（ X 2 ＝. To investigate the relationship between self5.920, p＝.015）
care behavior and educational experience, dividing participants

into two groups—less than two years post-diagnosis and two
years or more post-diagnosis—revealed that in both groups theamong the participants who had been diagnosed two years or
higher in patients receiving re-education（Table 5）.

Ⅲ．Discussion
Ａ．Performance level of self-care behaviors

Among the J-SDSCA domains, the order in which

self-care behavior score was significantly higher for those withparticipants rated their self-care behaviors positively was assignificant difference in self-care behavior scores in the group

This result is similar to the findings of a previous study using

educational experience. Regarding re-education, there was noof participants who had been diagnosed less than two years
618

follows: drug management, dietary therapy, and exercise therapy.
the J-SDSCA（Ota et al., 2011）. In drug therapy, since patients日本看護研究学会雑誌 ，44（4）堀口智美，ほか

receive clear instructions regarding management, they may findsignificantly more likely to engage in good self-care behaviors.

and exercise therapy are more reliant on patients’ initiative andthat when patients were provided with education soon after

lives.

（Davies, et al., 2008）. While this previous study demonstrated

this self-care behavior the easiest to implement. However, dietary

may be more challenging to comply with in their day-to-day

Ｂ． Self-care behaviors, knowledge, and patient

education: Significance of knowledge for engaging in
self-care behaviors
The high knowledge group had higher J-SDSCA total scoresas well as better scores on the dietary therapy item. In early

diabetes education, knowledge acquisition is essential（Seino,This finding is consistent with previous research reporting

diagnosis, it resulted in an improvement in self-care behaviors

the importance of early education after diagnosis, there was
no indication of the exact timing for its implementation. The

present findings suggest that providing education within threemonths of diagnosis may be optimal.

The presence or absence of educational experience wasbased on patients’ recognition of having received education.

Accordingly, it is important to devise methods so that patients

1996）, and this finding suggests that providing knowledge andrecognize having received education. The hospitalization ofalso in long-term medical treatment will lead to an enhancement

decreasing, and patient education is increasingly being provided

ensuring its comprehensibility not only in the initial stages but

in patients’ self-care behaviors. In previous studies, psychologicalfactors could contribute to difficulties in performing self-carepatients with diabetes as a mode of providing education isthrough outpatient settings. Therefore, the context of education

among patients has been changing. Currently, as outpatient

behaviors（Balhara & Sagar, 2011; Collins, Corcoran, & Perry,education is being sought, patients must experience educationalof psychological instruction（ Hasegawa & Muraoka, 2016 ;Regarding patients diagnosed more than two years previously,2009）In recent years, many have discussed the importanceopportunities and recognize that they have received education.

Nakamura & Taki, 2015 ; Suguro, 2016 ; Takimoto & Ishii,

as the performance level of self-care behavior was high for thoseeven when the patient has a positive attitude, improving

plan to the patients is deemed necessary. This can be done2012）. However, as there is a lack of knowledge and practiceknowledge and practice is essential（ Wang, Song, Ba, Zhu,

& Wen, 2014）, and the present finding that high levels ofknowledge were associated with high levels of performance ofself-care behaviors reaffirmed the importance of knowledge forpatients. If the education provided is insufficient, it could lower

the motivation for treatment, thus reducing the likelihood ofpatients engaging in self-care behaviors（Thoolen et al., 2008）.

receiving re-education, presenting a long-term educationalby establishing the ideal timing for re-education of patientsdiagnosed more than two years previously and letting patientsknow about re-education soon post-diagnosis.

Ｄ．Timing of education for the continuation of self-carebehaviors
The results demonstrated that the proportion of respondents

It is likely that if medical staff provide education and guidancein the low self-care behavior group was significantly higherof implementation of self-care behaviors would increase as

term intervention is supported by reports that the educational

aimed at increasing knowledge, patients’ interest in and degree

well. This once again supports the importance of continuousintervention by medical staff to enhance patients’ knowledge.
Ｃ．Significance of education experience

after two years post-diagnosis. Although the need for long-effect achieved by hospital admission for education declines
after six months, these studies do not indicate specifically whenre-education should occur. This study identified the time atwhich self-care behaviors begin decreasing. Therefore, there is a

In the group with educational experience, the J-SDSCA total

possibility that self-care behaviors can be reinforced by providing

educational experience, and the degree of implementation ofyears post-diagnosis. These results may be of use in planning

importance of education experience. Furthermore, among thosecomplications.

scores were over 20 points higher than in the group without

self-care behaviors was higher. This once again indicates thewho had been diagnosed two years or more previously, thegroup with re-education experience had significantly higher

self-care behavior scores. Additionally, patients who received

their first education less than three months after diagnosis werere-education to patients who have reached the point of two

re-education strategies that could lead to the prevention of
Ｅ．Limitations and future tasks

The participants were outpatients at general hospitals being

treated by diabetes specialists. Further, no participants received

619

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Horiguchi, et al.

their first education between after 3 months and 6 months after
diagnosis. Accordingly, it is likely that the findings have limited

generalizability. Further, as this study focused on investigatingknowledge and educational experiences related to self-care,
there is a need for research incorporating associations with otherfactors related to self-careConclusion
This study demonstrated the following results:（1）in thehigh knowledge group, the J-SDSCA total scores and dietary

therapy scores were significantly higher;（2）compared tothose who had been diagnosed less than two years previously,
individuals for whom the time since diagnosis exceeded two

years had a lower likelihood of exhibiting high levels of self-care behavior;（3）those who received their first education lessthan three months after diagnosis of diabetes had a significantly
higher percentage of high self-care behaviors; and（4）patients

who received re-education more than two years after diagnosis

had significantly higher J-SDSCA total scores. Accordingly,
this study suggests that knowledge is important for self-carebehaviors, first education within three months after diagnosis

is associated with higher levels of self-care behaviors, andre-education in approximately two years following diagnosis canlead to the maintenance of high levels of self-care behaviors.
Acknowledgments

We thank the patients who participated in the study as well as

the participating hospitals.
Conflicts of interest

The authors declare no conflicts of interest associated withthis manuscript.

Author contributions
All authors approved the final version of the manuscript andagree to be accountable for all aspects of the work and ensuringthat questions related to the accuracy or integrity of any part of
the work are appropriately investigated and resolved.

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2019年11月23日受付
2020年８月27日採用決定

621

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Horiguchi, et al.

原著

糖尿病診断後10年以内の２型糖尿病患者の療養行動：
療養行動と知識，教育との関係

日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 613-622©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20200827126

堀口智美，稲垣美智子，多崎恵子
金沢大学医薬保健研究域保健学系
要旨

目的：糖尿病診断後10年以内の２型糖尿病患者の療養行動と知識および教育との関係を明らかにすることである。方法：糖尿病診断後10年以内の２型糖尿病患者を対象に，横断的研究にて自記式質問紙調査を行った。質問項目は，療養行動（The Summary of Diabetes Self-Care Activities Measure for Japanese），療養行動の知識，
糖尿病教育経験，基礎情報であった。結果：125名の有効回答を得た。療養行動は，薬物療法の実行度は高いが，食事療法，運動療法は低かった。療養行動と知識および教育との関係では，知識が高いこと，診断後３か月未満
で初教育を受けたこと，診断後２年以降に再教育を受けたことが療養行動の良好さに関係していた。結論：療養
行動実行には知識が重要であり，診断後３か月未満で初教育することの重要性，さらに２年を目途にした再教育の必要性が示唆された。
キーワード
糖尿病，療養行動，知識，患者教育，教育入院
責任著者： 堀口智美．Email: horiguchi@mhs.mp.kanazawa-u.ac.jp622

Original Article

Influenza Countermeasures
Among Nursery Teachers:
Current Status and Challenges

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 623-636©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20201130124

Kengo Takidai, PhD, RN, PHN, Chiaki Kitamiya, PhD, RN, PHN
Hirosaki University Graduate School of Health Sciences, Aomori, Japan

Abstract
Objective: The purpose of this study was to clarify the current status and challenges of nursery teachers
regarding influenza control. Methods: Semi-structured interviews were conducted individually with nine nurseryteachers working in three childcare facilities in prefecture A, city B, based on a preliminary questionnaire
and an interview guide. The survey was conducted in October 2018. The survey contents included（1）responses to influenza outbreak,（2）efforts to prevent influenza outbreak, and（3）challenges experienced in
the implementation of countermeasures against influenza. Data analyses were conducted using descriptive
qualitative methods. Results: Nursery teachers’ measures against influenza consisted of one category ofcountermeasures against the source, nine categories of countermeasures against the mode of transmission andthree categories of countermeasures against a susceptible host. Nursery workers lacked confidence in theirown influenza measures, so they adopted various initiatives that had no scientific basis. Conclusions: Nurseryteachers preferred countermeasures that were focused on modes of transmission. It is crucial that nurseryteachers have basic understanding of infectious diseases and a correct understanding of influenza, in order toevaluate their past practices and to select the necessary countermeasures.
Key words
nursery teacher, influenza countermeasures, childcare facilities, influenza

Correspondence: K. Takidai. Email: takidai@hirosaki-u.ac.jp

Introduction

the world（World Health Organization, 2021b）are preparing

Influenza, a widespread infectious disease, sometimes reaches

a cooperative framework. The WHO also launched the 2019-

epidemic proportions on a worldwide scale. Several major

for pandemics by using GISRS to share information and build
2030 Global Influenza Strategy on March 11, 2019, to protect

influenza epidemics over the past 100 years have resulted inpeople in all countries from the threat of influenza（Worldin 1918, the influenza virus infected one-third of the world’s

seasonal influenza, control the spread of influenza from animals

great loss of life. In a global epidemic called the Spanish Flu

population, which was 500 million at that time, and is thought
to have killed more than 50 million of people by the time it

Health Organization, 2019）. This strategy aims to prevent
to humans, and prepare for the next influenza pandemic（World

Health Organization, 2019）. Therefore, influenza control is one

subsided in 1920（World Health Organization, 2021a）. Moreof the most important public health efforts worldwide.

people worldwide（Ministry of Health, Labour and Welfare,

Ministry of Health, Labour and Welfare has established apandemic influenza, and zoonotic influenza trends haveon outbreak status and awareness tools（Ministry of Health,（WorldInfluenza Surveillance and Response System（GISRS）

called for countermeasures against influenza as an infectious

recently, the H 1 N 1 epidemic of 2009 killed nearly 20 , 000

2010）. In these situations, since 1952, global seasonal influenza,

been monitored by the World Health Organization’s Global
Health Organization, 2021b）. Currently, 114 countries around

With regard to influenza countermeasures in Japan, thecomprehensive website for influenza and provides information

Labour and Welfare, 2020）. In addition, the Cabinet Office has

disease prevalent in the winter（ Prime Minister ’ s Office of623

Takidai, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Japan, 2013）, and the importance of countermeasures against

health nurse involvement in some manner（Wada, 2011）. In

actively disseminated. However, the number of influenza cases

facilities across Japan, nursery teachers were responsible for “early

9 . 91 million in the 2015 / 2016 season, 10 . 46 million in thewith relevant institutions” in 48.8% of the 1,176 facilities that

influenza is widely recognized because information has beenin the country has been increasing year by year, with about

a survey of 2,289 randomly selected facilities out of 22,840

detection and response to infectious diseases and coordination

2016/2017 season, and 14.58 million in the 2017/2018 season

responded to the survey（Nihon Hoiku Kyoukai, 2009）. Thisof Health, Labour and Welfare, 2018）. Because the number

the facility. In about half of the facilities, infection control roles

disseminate information on influenza countermeasures to thethe facility. Infectious disease control should be properly carried（The Infectious Diseases, Health Science Council of Ministryof influenza cases is increasing in Japan, it is necessary to

was the percentage of cases in which a nurse was assigned toare assigned to nursery teachers, even if a nurse is assigned to

public and to deepen their understanding of the infection, andout by professionals. However, considering the deployment rate

to create an environment that promotes daily preparation for2011）and situations in which nursery teachers play a role infor each citizen to acquire standard prevention methods andof nurses and public health nurses in childcare facilities（Wada,

emergencies.

infection control（Nihon Hoiku Kyoukai, 2009）, it is difficult to

Influenza in infants and young children is more likely to be

therefore, nursery teachers and facility staff are often required

Infants require intensive intervention to control influenza.

have a system in which only professionals serve in this capacity;

life-threatening because of the following characteristics of thisto lead in the implementation of appropriate countermeasures.

developed physically（Ministry of Health, Labour and Welfare,duties and responsibilities to control infectious diseases: have

population:（1）their resistance is weak and they have not fully2018）;（2）in some cases, vaccinations were not conducted, andinfants spend a considerable amount of time in groups（Wada,

2011）; and（3）they are at an age when basic hygiene measures,such as correct mask wearing, proper handwashing, and hygienic

handling of objects, are insufficient（Ministry of Health, Labour

In practice, nursery teachers are expected to fulfill the following

thorough knowledge and understanding of infectious disease

countermeasures and apply this knowledge to daily hygiene

management in the nursery school（Ministry of Health, Labourand Welfare, 2018）; strive to maintain a healthy environment

inside and outside the facility and to keep the staff clean

and Welfare, 2012）. The Centers for Disease Control and（Ministry of Health, Labour and Welfare, 2018）; improve thehave stated that children under 5 years of age, especially those

Welfare, 2018; Ministry of Health, Labour and Welfare, 2017）;

Prevention（Centers for Disease Control and Prevention, 2021）

hygiene knowledge of staff（Ministry of Health, Labour andunder 2 years of age, are at increased risk of developing serious

and communicate infectious disease information to parents inand encephalopathy. Childcare facilities are facilities where

and the provision of written material, such as through bulletins

flu-related complications such as pneumonia, dehydration,an easy-to-understand manner through verbal communicationsuch infants frequently socialize in groups. Because there are（Ministry of Health, Labour and Welfare, 2018）. However,playground equipment and toilets, and there are many situations

taken against infectious diseases, the nursery teachers indicatedmany shared objects and spaces in childcare facilities, such as

when the principal investigator asked about the countermeasuresin which children and staff closely interact, childcare facilities

that they did not know what types of countermeasures should

this reason, childcare facilities are required to take appropriatethat conducting an information session was difficult because

are considered high risk areas for the spread of infection. For
countermeasures, such as thorough hand-washing methods andbe implemented at the time of an influenza epidemic andinformation was lacking. They found it difficult to implement

environmental improvements, to prevent outbreaks of influenza

concrete countermeasures. They were particularly concerned

outbreak as a foundation for children’s healthy and safe lives.

in infancy are important, and difficulty in implementing

and to take appropriate countermeasures in the event of an

about dealing with influenza. Countermeasures against influenza

Nurses and public health nurses play a central role incountermeasures increases the risk of infection at a childcare

facilities. However, in a survey of 22,933 childcare facilities

so that they are able to take adequate countermeasures against

controlling infectious diseases such as influenza in childcare

facility. Therefore, it is necessary to support nursery teachersin Japan, 62.8% of the 6,931 facilities that responded to the

influenza. However in order to provide the necessary support,

found that only 47.0% of nursery schools had a nurse or publicteachers regarding countermeasures taken by them against

survey had no nurse involvement（Wada, 2011）. It was also624

it is essential to first understand the current situation of nursery日本看護研究学会雑誌 ，44（4）多喜代健吾，ほか

influenza. Although previous studies have been conducted

per interviewee. The survey was conducted throughout the entire

none have examined the specific countermeasures implemented

Ｃ．Contents of the survey

involving nurses working in nursery schools, to our knowledge,

by nursery teachers. The results of this study will clarify the typemonth of October in 2018.

of support needed by nursery teachers in their implementation

１．Facility characteristics

confidence among nursery teachers and support them in their

total number of children, number of children by age, total

The purpose of this study was to clarify the current status

medical staff and occupation, influenza patients in 2017 ,of influenza countermeasures. This clarification will increase
efforts to reduce the risk of influenza.

of influenza countermeasures among nursery teachers and theissues in practice.

Data were collected on the following facility characteristics:

number of staff, staff type and number of staff, number ofpresence or absence of flowchart of infection control, presence orabsence of study group of infection control and specific details,

and number and types of employees dispatched for training in

Ⅰ．Working definitions of terms
Ａ．The current status of influenza countermeasures

Defined as “practice contents of influenza countermeasuresand challenges experienced in carrying out countermeasures.”
Ｂ．Issues in practice of influenza countermeasures

Defined as “directions of efforts to improve future influenza

countermeasures.”infections control. Only the total number of nursery teachers wasused in the analysis for staff type and number of staff.
２．Participants characteristics

Data were collected on the following participant characteristics:

gender, years of experience, assigned class, whether the nurseryteacher held a managerial position, presence or absence ofexperience participating in training session on infectious diseases

prevalent in the winter months（influenza or norovirus）.
３．Contents of the interview guide

Ⅱ．Methods
Ａ．Research Design

This is a descriptive qualitative study.
Ｂ．Subjects and Methods

First, out of about 80 childcare facilities in City B, County

The contents of the interview guide were as follows:（1）response to the outbreak of influenza,（2）efforts to preventthe outbreak of influenza, and（3）challenges encountered incarrying out the countermeasures. The data on the response to

the outbreak of influenza and efforts to prevent the outbreak of

influenza were collected in order to clarify the current situation
regarding the implementation of influenza countermeasures.

A, 8 facilities, or 10%, were selected at random. After that, the４．Data analysis

The participants were 9 nursery teachers working at 3 nursery

contents were transcribed verbatim. The verbatim records were

3 facilities that agreed to cooperate in the survey were selected.

The interviews were recorded with a voice recorder and theirfacilities, respectively. Three people were selected per facility.

coded and then classified according to similarity in order todifferent ages in the facility. The interviewees were selected after

influenza control of nursery teachers. Coding and similarity

The 3 nursery teachers selected were in charge of children ofrecommendations from the facility director.

Prior to the survey, we sent out a pre-questionnaire on thecharacteristics of the participants and the facilities at whichclarify the current situation and challenges in the practice ofclassifications were conducted from the perspective of “practicecontents of influenza countermeasures ” and “ challenges
encountered in carrying out countermeasures. ” The final

they worked to the respondents and asked the respondents tocode was summarized with similar content and made into

Semi-structured interviews were conducted individually based

were summarized and designated as categories. Below, categories

bring the completed questionnaire with them to an interview.
on the preliminary questionnaire and an interview guide. Theinterviews were conducted in a private room in the facility where

subcategories. In addition, subcategories with similar content

appear in【 】, subcategories in〔 〕, and codes in《 》.

the interviewees worked and lasted approximately 60 minutes
625

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Takidai, et al.

５．Ethical considerations

On the day of the study, researchers explained the following

to the respondents: the purpose of the study, the protection of

their personal information, that participation in the study was
voluntary, and that they had the right to withdraw at any time

infection control were held. In addition, all facilities dispatchednursery teachers for infectious disease control training.
Ｂ．Participant characteristics

Table 2 presents the data on the characteristics of theduring the study without disadvantages, that their comments

participants. All the participants were women. The averageright to speak freely. After the explanation, the participant signed

Among the participants, 3 were in charge of a class of children

approved by the review board of the Graduate School of Healthchildren aged 3 years, one a class of children aged 1 year, and one

would be recorded with a voice recorder, and that they had thea consent form and was subsequently interviewed. The study was
Sciences, Hirosaki University（Reference No. 2018-030）.

number of years of experience was 9.7 years（range: 2 to 17）.

aged 5 years, two a class of children aged 4 years, one a class ofa class of children aged less than 1 year. One participant served

as a manager. Five had previously participated in training session
on infectious diseases prevalent in the winter months, and 4 have

Ⅲ．Results

never done so.

Ａ．Facility characteristics

Ｃ．Current status of influenza countermeasures

Table 1 presents the data on the characteristics of the facilities.

１．Practices of nursery teachers regarding influenza

The total number of children was 100 at facility A, 83 at facility

B, and 98 at facility C. The range in the total number of staff was

22 to 24, of which 14 to 17 were nursery teachers. All facilities

had at least 1 nurse. The number of outbreaks of influenza in2017 was 10 or more at all 3 facilities. At all facilities, flowchartsof infection control were maintained, and study groups on

countermeasures
The “ Guidelines for countermeasures against infectious

diseases at nursery school” issued by the Ministry of Health,Labour and Welfare form the basis of measures to prevent

infectious diseases in Japan ’s nursery facilities. In the Japanesesurvey, the number of facilities that responded that they had

Table 1 Facility Characteristics
Item

A

B

C

100

83

98

Under 1 year

9

12

－

&

－

－

21

1 year

16

15

－

16

13

16

18

13

20

25

13

18

16

17

23

22

24

22

14

17

16

1

2

1
（nurse）

Total number of childrenChildrens’ ages

Under 1 year

1 year

2 years
3 years
4 years

Total number of staff

5 years

Total number of nursery teachers
Medical staff（Job category）（nurse）
40

10

37

Flowchart of infection control

yes

yes

yes

Influenza patients in 2017＊

Study group of infection control

yesContents

Treatment of vomitus

Employees dispatched for training in
infectious control（job category）

Types and symptoms ofinfection

4（Nutritionist, nurseryteacher, etc.）

2（Nutritionist, nurseryteacher, etc.）

All numbers are in units of people.

626（nurse）

yes

yes

Treatment of vomitus& hand washing

2-3（Nurse, cook, nurseryteacher, etc.）

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）多喜代健吾，ほか

Table 2 Participant Characteristics

A
B

C

D
E
F

G

H
I

GenderYears of experience

Assigned class

Female75-year-olds

FemaleFemaleFemaleFemaleFemaleFemaleFemaleFemaleExperience participatingin training sessions on
influenza or norovirus

3-year-olds

44-year-olds

9

Under 1 year

17

Manager

17
16
8

yes
no

yes

yes

5-year-olds

no1-year-olds

7yes

5-year-olds

4-year-olds

2

yes

no
no

used the “2012 revised guidelines for countermeasures against

to prevent the nursery teachers from becoming a host】were

A total of 6,931 facilities out of 22,933 facilities nationwide

practiced basic countermeasures such as【 thorough hand

infectious diseases at nursery schools ” was 5 , 842（84 . 3 % ）.
responded to the survey.

Therefore, to compare the practices of nursery teachers

conducted. At the facility, nursery teachers and children

hygiene】and【implementation of gargling】, and【wearing a facemask】, in order to prevent infection of themselves and others.

regarding influenz a countermeasures with necessar y

Also, several influenza prevention strategies were implemented,

practices, the 2018 revised guidelines for countermeasures

the facility】, daily【maintenance of the indoor environment】,

countermeasures against infectious diseases and to clarify their

including:【efforts to prevent viruses from being brought into

against infectious diseases at nursery schools（ Ministry of【 facility environment maintenance 】, and【 disinfection ofas the “ guidelines ”）, have been used. The practice content〔 ventilation 〕but also special methods such as〔 spraying of

focused on infection sources,（2）countermeasures focused on

The following is a detailed description of the 9 categories of（hereinafter referred to
Health, Labour and Welfare, 2018）

was classified into the following 3 areas:（1）countermeasuresmodes of transmission, and（3）countermeasures focused on
susceptibility（see Table 3）.

ａ．Countermeasures focused on source

For countermeasures focused on source, 1 category, 2subcategories, and 9 codes emerged.

Separation of affected and potentially affectedindividuals from others【Separation of affected and potentially affected individuals

from others】consisted of 2 subcategories:〔keeping away fromthe group〕representative of《avoiding other children when fever
is high and influenza is possible》, and〔isolation in a separate

playground equipment 】.【 Air cleaning 】involved not only

hypochlorous acid water〕and〔spraying ozone〕.

countermeasures focused on modes of transmission:⑴

Thorough hand hygiene【 Thorough hand hygiene 】consisted of 2 subcategories:〔handwashing〕representative of《wash one’s hands》, and〔handdisinfection〕representative of《disinfect the hands and fingers》.
⑵

Implementation of gargling【Implementation of gargling】consisted of 1 subcategory:〔 gargling 〕representative of《 when influenza is prevalent,

thoroughly wash hands, gargle, and disinfect hands》.
⑶

Wearing a face mask

【Wearing a face mask】consisted of 2 subcategories:〔wearingroom〕representative of《if fever occurs in the facility, the febrilemasks to prevent infection〕representative of《everyone wore

infection》.

prevent infecting others〕representative of《placing a mask on a

individual is isolated in a separate room to prevent spread ofｂ．Countermeasures focused on modes of transmission

For countermeasures focused on modes of transmission, 9categories, 25 subcategories, and 96 codes emerged.

masks during the influenza season》, and〔wearing a mask tochild who has a cough or runny nose》.
⑷

Maintenance of indoor environment【 Maintenance of indoor environment 】consisted of 2

Nursery teachers felt the need to〔protecting oneself fromsubcategories:〔humidity management〕representative of《usesafety and health when taking care of the children.【Activities

humidity management〕representative of《always observe theinfection 〕because of their responsibility to pay attention toa humidifier to prevent indoor dryness》, and〔temperature and627

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Takidai, et al.

Table 3 The Actual Situation of Influenza Countermeasures among Nursery Teachers
Categories

Subcategories

Ⅰ．Practice contents of influenza countermeasures〈Countermeasures focused on source〉

Separation of affected and potentiallyaffected individuals from others

Keeping away from the group

Isolation in a separate room
〈Countermeasures focused on modes of transmission〉

Thorough hand hygiene

Handwashing
Hand disinfection

Implementation of gargling

Gargling

Wearing a face mask

Wearing masks to prevent infection
Wearing a mask to prevent infecting others

Maintenance of the indoor
environment

Humidity management

Representative code

Avoiding other children when fever is high and influenza is possible.

If fever occurs during influenza season, keep the infected person away from others and makethem rest.

Code Count5

If fever occurs in the facility, the febrile individual is isolated in a separate room to prevent
spread of infection.

4

Wash one’s hands.

10

Disinfect the hands and fingers.

10

When influenza is prevalent, thoroughly wash hands, gargle, and disinfect hands.

9

Everyone wore masks during the influenza season.

8

The older child wore a mask when he or she coughed.

2

Use a humidifier to prevent indoor dryness.

2

Make others gargle frequently.

When influenza rapidly increased, children were wearing masks.
Placing a mask on a child who has a cough or runny nose.

Manage humidity.
Temperature and humidity management

Always observe the temperature and humidity of the room and adjust the setting of thehumidifier.

3

Ventilate the room frequently because it is an enclosed space.

6

Spray hypochlorous acid water to prevent the growth of bacteria due to a runny nose andfrequent coughing by younger children.

3

Spraying ozone

Spray ozone to prevent the spread of influenza.

5

Disinfection of equipment

Wipe the table with antiseptic before meals.

6

Cleaning of equipment

I cleaned places that I touched with my hands and the drinking fountain, and I paid
attention to hygiene.

2

Washing of equipment

The towel and mat used for the baby bed must be washed once a week.

1

Adjust the frequency of disinfection according
to the child’s developmental stage

Disinfection of toys is performed with frequencies based on children’s behaviors by age.

7

Disinfect young children’s rooms and playground equipment every day.
Disinfect toys once a week for all age classes when a pandemic occurs.

1Manage the temperature and humidity.
Air cleaning

Ventilation
Spraying of hypochlorous acid water

Facility environment maintenanceDisinfection of playground equipment

Adjust the frequency of disinfection during theinfluenza epidemic
Disinfect playground equipment every half day
Use of disinfectant
Use of disinfectant lamp
Use of sunlight
Activities to prevent the nurseryteachers from becoming a hostAttended a training session on handwashing
Protecting oneself from infection
Do not let the virus out of the facility
Response based on the possibility of becoming
a hostEfforts to prevent viruses from beingbrought into the facility

Restricted access to facilities

628

Disinfection of toys is performed during the children’s nap.

1

Wipe playground equipment that enters the child’s mouth with antiseptic solution.

5

Use disinfection lamp to disinfect playground equipment.

1

Disinfect toys in the sun.

1

A handwashing training session was held.

1

Individuals manage their physical condition to avoid influenza.

4

Change clothes inside and outside the facility, and do not remove aprons worn inside thefacility from the facility.

3

Change one’s apron for school lunch.

1

Children are picked up by 1 guardian, and siblings are asked not to enter the facility.

3

Hand disinfection at the entrance of the facility Disinfectant is placed at the entrance of the facility.

〈Countermeasures focused on susceptibility〉

Observed the health conditions of thechildrenOpen the window and ventilate for 5 to 10 minutes.

1

Take the children’s temperatures

Frequently check physical condition and temperature.

7

Understand physical conditions

If influenza occurs, ask everyone to submit their body temperature, symptoms, and condition
every morning.

1

Observation of the children

Listen to parents’ concerns about the condition of the child and always observe the child’s
appearance inside the facility.

2

When I feel something is wrong with a child, I take his or her temperature.

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）多喜代健吾，ほか

Table 3 The Actual Situation of Influenza Countermeasures among Nursery Teachers
Categories

Awareness of the necessity ofvaccination

Educational involvement in preventionof infection among children

Subcategories

Everyone must be vaccinated1

Concerned about people’s vaccination status

I’m worried about what percentage of people have been vaccinated.

1

Teach coughing etiquette to children.

2

Education on keeping clean

Communicates the importance of cleanliness to children and demonstrates hand-washingand gargling methods.

2

Education on sneezing

Illustration is not posted, but 5-year-old child is taught how to cover his mouth with his
hand when sneezing.

1

Education on life habits

Tell the children to eat all their food, sleep well, and dress quickly after bathing to prevent
influenza.

1

I get the children to exercise to keep their bodies healthy.

1

Worry about reaction after countermeasures

I’m worried about responding in time when a child has a fever or other symptoms.

1

Doubt about the correctness of their response

Wondering whether the response was accurate.

3

Education on coughing etiquette

Outcomes are different from those described in At nursery schools, manuals are made with reference to guidelines and publicly available
the manualmaterials, but sometimes things do not go according to the manuals.

Anxiety about themselves catching theinfection
Limitations of the preventive measures

Questions about influenza

1

Vaccinated and non-vaccinated children have different influenza rates.

Ⅱ．Challenges encountered in carrying out countermeasures

Inadequacy of the preventive measures

Code Count

There is a difference in influenza incidence
depending on the conducting of vaccination

Initiatives to improve children’s immunity
Lack of confidence in their responses

Representative code

Children, staff, and themselves must be vaccinated1

The responses did not always go as planned

Even if you understand it in your mind, it may not actually work as expected.

1

Ambiguous understanding of the criteria forsuspension of attendance

The criteria for suspension of attendance for influenza are vague, and I am worried about
how to calculate the number of suspension days.

1

Request permission from medical institution to A doctor’s permission is required to resume work.
resume work and commute to nursery school Permission from a medical institution is required to resume attending a nursery school.

3

Thorough rest for a specified number of days

If employees or children contract influenza, they will take a fixed number of days off.

3

Preventive measures against influenza are 7 to 8 points out of 10 and not perfect.

1

Fear of getting oneself infected

I am afraid that influenza will be transmitted to me.

1

Worry about becoming infected

Concerned about their own infection in caring for a child.

1

Illness is inevitable

It is inevitable that you’ll get the disease.

3

The difficulty of complete prevention

Difficult to completely prevent influenza.

3

Feel the limit of using different disinfectants

I use different disinfectants for some reason, or I use them according to the advice of a nurse,
but there are limitations.

1

Exposure to viruses is inevitable for a nurseryteacher

As a nursery teacher, sneezing when holding a child is inevitable.

1

The implications of creating an overly healthy
environment

We use an ozone generator, but I doubt if it makes sense for a child to spend time in such anenvironment.

1

Getting sick despite prevention efforts

I get sick despite prevention, so what should I do?

1

Risk of infection through shared spaces

Wondering how likely the infection could spread if space is shared.

1

Not perfect

Ⅲ．Knowledge and information necessary for nursery teachers to improve influenza countermeasures

To gain knowledge and information

Methods for preventing spread of infection

I want to know how to prevent influenza from spreading.

4

Methods for preventing one’s own infection

What should I do to prevent myself from contracting influenza?

1

How effective is influenza vaccination?

1

Please tell me again how to disinfect the area, wash my hands, and gargle.

1

Effective preventive measures

I want to know how to not be susceptible to influenza.

1

Efforts at other nursery schools

I would like to know about preventive measures other than those being taken at our own facility.

1

Effects of vaccination
Validation of preventive measurestemperature and humidity of the room and adjust the strength of
the humidifier》.
⑸

Air cleaning【Air cleaning】consisted of 3 subcategories:〔ventilation〕

representative of《open the window and ventilate for 5 to 10

minutes》,〔spraying of hypochlorous acid water〕representativeof《spray hypochlorous acid water to prevent the growth ofbacteria due to a runny nose and frequent coughing in younger

children》, and〔spraying ozone〕representative of《spray ozone
to prevent the spread of influenza》.
⑹

Facility environment maintenance【 Facility environment maintenance 】consisted of 3629

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Takidai, et al.

subcategories:〔 disinfection of equipment 〕representative

working on improving the life habits and health of the childrenof equipment〕representative of《I cleaned the places that I

The following is a detailed description of the contents of the 3of《 wipe the table with antiseptic before meals》,〔 cleaning
touched with my hands and the drinking fountain, and I paid

attention to hygiene》, and〔washing of equipment〕.
⑺

Disinfection of playground equipment

themselves.

categories regarding countermeasures against susceptibility.
⑴

Observe the health conditions of the children【Observe the health conditions of the children】consisted of 3

【 Disinfection of playground equipment 】consisted of 6

subcategories:〔take the children’s temperatures〕representative

the child’s developmental stage〕representative of《disinfection

or her temperature》,〔 understand physical conditions〕, andsubcategories:〔adjust the frequency of disinfection according toof《when I feel something is wrong with a child, I take hisof toys is performed with frequencies based on children ’ s〔observation of the children〕representative of《listen to parents’

the influenza epidemic 〕,〔 disinfect playground equipment

child’s appearance inside the facility》.

behaviors by age》,〔adjust the frequency of disinfection during

every half day 〕,〔use of disinfectant〕representative of《wipethe playground equipment that enters the child’s mouth with
antiseptic solution》,〔use of disinfectant light〕, and〔use of

sunlight〕.
⑻

Activities to prevent the nursery teachers frombecoming a host【Activities to prevent the nursery teachers from becoming

a host 】consisted of 4 subcategories:〔 attended a training

session on handwashing〕,〔protecting oneself from infection〕

concerns about the condition of the child and always observe the⑵

Awareness of the necessity of vaccination【Awareness of the necessity of vaccination】consisted of 3

parts:〔everyone must be vaccinated〕,〔there is a difference ininfluenza incidence depending on the presence or absence ofvaccination〕, and〔concerned about people’s vaccination status〕.
⑶ Educational involvement in prevention of infection

among children【Educational involvement in prevention of infection amongchildren】consisted of 5 subcategories:〔education on coughing

representative of《individuals manage their physical condition

etiquette 〕,〔 education on keeping clean 〕,〔 education on

representative of《change clothes inside and outside the facility,

children’s immunity〕.

facility》, and〔response based on the possibility of becoming a

２ . Challenges encountered in carrying out countermeasures

to avoid influenza》,〔do not let the virus out of the facility〕
and do not take aprons worn inside the facility outside thehost〕.

⑼

Efforts to prevent viruses from being brought

into the facility〔, education on life habits〕, and〔initiatives to improvesneezing〕

For challenges encountered in carrying out countermeasures, 5categories, 17 subcategories, and 27 codes emerged.

In their carrying out of influenza countermeasures, nursery【 Efforts to prevent viruses from being brought into theteachers felt a 【lack of confidence in their responses 】. They

facilities 〕representative of《 children are picked up by 1

〔the responses did not always go as planned〕. Moreover, even〔hand disinfection at the entrance of the facility〕.

to find answers to their questions. This, together with the【lackfacility 】consisted of 2 subcategories:〔 restricted access toguardian, and siblings are asked not to enter the facility》, andｃ．Countermeasures focused on susceptibility

felt〔doubts about the correctness of their responses〕and thatthough they had【questions about influenza】they were unableof confidence in their responses】, became a factor in their feeling

For countermeasures against susceptible host, 3 categories, 11of a sense of【inadequacy of the preventive measures】in spite of

The nursery teachers【 observed the health conditions of

the infection】. They continued their activities with a lack of

subcategories, and 20 codes emerged.

the children】throughout the day, paying attention to changes

many activities, which led to【anxiety about themselves catching

confidence in their practice and with doubts, and came to feelin their physical condition. Although there was【awareness ofthat there were【limitations of the preventive measures】.

different from the original purpose of vaccination, such as〔there

the 5 categories of challenges encountered in carrying out

the necessity of vaccination】for influenza, it was a recognition
is a difference in influenza incidence depending on the presenceor absence of vaccination〕.【Educational involvement in theprevention of infection among children】occurred in a numberof ways. However, only 1 nursery teacher said that he was630

The following is a detailed description of the contents ofcountermeasures:ａ．Lack of confidence in their responses【 Lack of confidence in their responses 】consisted of 7

subcategories:〔worry about reacting after the countermeasures〕,

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）多喜代健吾，ほか〔doubts about the correctness of their responses〕representative

Ⅳ．Discussion

of《wondering whether the response was accurate》,〔outcomes〔, the response
are different from those described in the manual〕〔, ambiguous understanding of the
did not always go as planned〕, request permission fromcriteria for suspension of attendance〕〔

medical institution to resume work and commute to nurseryschool〕representative of《permission from a medical institution
is required to resume attending a nursery school》, and〔thoroughrest for a specified number of days 〕representative of《 ifemployees or children contract influenza, they will take a fixed

Ａ． Comparing countermeasures implemented bynursery teachers with the guidelines
１． In the countermeasures against influenza carriedout by nursery teachers, countermeasures against
transmission were emphasized, and the countermeasuresagainst susceptibility were low in priority
The countermeasures against influenza carried out by nursery

number of days off》.

teachers were【Thorough hand hygiene】,【maintenance of the【 Inadequacy of the preventive measures 】consisted of 1

【disinfection of playground equipment 】. These countermeasuresagainst influenza are 7 to 8 points out of 10 and not perfect》.

in the guidelines. The facility implemented several initiatives inｂ．Inadequacy of the preventive measures

category:〔not perfect〕representative of《preventive measuresｃ．Anxiety about themselves catching the infectionindoor environment】,【facility environment maintenance】, andcovered all major methods of blocking infection routes describedcombination. Furthermore, nursery teachers were careful not to【Anxiety about themselves catching the infection】consisted

become a mode of transmission, and devised countermeasures toabout becoming infected〕.

also conscious of the prevention of influenza outbreak and theof 2 subcategories:〔fear of getting oneself infected〕, and〔worryｄ．Limitations of the preventive measures【 Limitations of the preventive measures】consisted of 4

subcategories:〔 illness is inevitable 〕representative of《 it is〔, the difficulty of complete
inevitable that you’ll get the disease》

prevention〕representative of《difficult to completely prevent

influenza》,〔Feel the limit of using different disinfectants〕, and〔exposure to viruses is inevitable for a nursery teacher〕.
ｅ．Questions about influenza【Questions about influenza】consisted of 3 subcategories:〔the〔, getting
implications of creating an overly healthy environment〕

sick despite prevention efforts〕, and〔risk of infection throughprevent the virus from being brought into the facility. They werespread of infection.

On the other hand, only 1 nursery teacher talked about

the necessity of countermeasures against susceptibility, suchas lifestyle adjustment and daily health promotion. The

guidelines state that it is important for children to have aninterest in their own bodies and health and to improve their

physical function in order to prevent infectious diseases.
They also stress the importance of health promotion. One
possible reason why nursery teachers did not engage in further

countermeasures against susceptibility is that the specificmethods of countermeasures against susceptibility, excluding

shared spaces〕.

vaccination, are not clear in the guidelines, and the effects are

３．Knowledge and information necessary for nursery

Alternatively, it may not have been recognized as importantteachers to improve influenza countermeasuresless visible than those of countermeasures against transmission.

because the countermeasures against susceptibility are included

The following is a list of the knowledge and information thatin the usual practice of childcare. Although the guidelines

against influenza in the future. Six subcategories were composed

there are no specific descriptions on how to promote the healthnursery teachers will need in order to improve countermeasuresof 9 codes, and 1 category was formed from the subcategories.

The nursery teachers desire the following【to gain knowledge

and information】about influenza in order to better practice thecountermeasures:〔methods for preventing spread of infection〕,

include many specific countermeasures against transmission,of children. It is speculated that this indicates the need to workwith the awareness that the activities that are usually carried out

as childcare are important for the control of infectious diseases.
Therefore, in order to reduce the risk of infectious disease, it is〔 methods for preventing one ’ s own infection 〕,〔 effects ofnecessary to promote the understanding that it is important topreventive measures〕, and〔efforts at other nursery schools〕.

health promotion, and to propose specific countermeasures. In

vaccination〕,〔validation of preventive measures〕,〔effective

undertake countermeasures against susceptibility, such as daily

addition, it is necessary to make nursery teachers aware thatthe activities that they usually carry out to promote the healthy631

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Takidai, et al.

growth and development of children are important in the control
of infectious diseases.

２． The practice of countermeasures that are notexplicitly stated as basic efforts in the guidelines
ａ．Implementation of gargling

Gargling is not listed in the guidelines as a basic countermeasure

Nursery teachers wearing masks can adversely affect the growthand development of children. In addition, infants are of an age

where masks cannot be used properly and are not consideredan effective precaution. The above information suggests that itis necessary to have nursery teachers understand that wearing
a mask for the purpose of preventing influenza infection is noteffective, and to consider how to use it, considering the effect on

against infectious diseases. The influenza（seasonal）countermeasures

the growth and development of children.

that gargling has the effect of preventing common colds, and its

mask because children’s sneezing and coughing are often sudden

webpage of the Prime Minister’s Office of Japan（2020）states

However, some nursery teachers indicated that they wear aeffect in the prevention of influenza has not been scientificallyand difficult to avoid. Infants and young children, unlike adults,（Yoshikai, 2020）. For
since the Heian period（795-1185 A.D.）

teacher who is exposed to the danger of sudden droplet infection

proven. However, gargling has been a part of the Japanese culture

this reason, gargling is a familiar habit among Japanese people.

have difficulty managing coughing and sneezing. For the nursery
due to frequent contact with infants, the mask is one way to

In the interviews conducted in this study, hand hygiene andprotect his or her own safety, and it may be necessary from thegargling after washing your hands has become a habit of boththought that it would be desirable not to decide whether or not

evidence supporting the use of gargling to prevent influenza,of use after understanding the advantages and disadvantages ofgargling were often discussed together. In childcare facilities,
nursery teachers and children. Although there is no scientific

it has been shown that prevention of upper respiratory tract

infections has certain preventive effects（Satomura, et al., 2005）.
Therefore, it is necessary to promote the understanding that it

viewpoint of the self-defense from infectious diseases. It was

to wear a mask uniformly, but to select opportunities and settings

wearing a mask.

ｃ．Air cleaning

In terms of【air cleaning】in the nursery facilities, not onlyis unknown if gargling has preventive effects against influenza,〔ventilation〕shown in the guidelines but also disinfection of the

discontinue it. The guidelines suggest teeth brushing as aand ozone was carried out. Commercially available solutions

but if gargling becomes a habit, it is not necessary to forcibly

space by spraying substances such as hypochlorous acid water

method of preventing infections in children. From the viewpoint

containing hypochlorous acid and commercially available

supporting the proper brushing of teeth, oral cleanliness could bethese products are commercially available, they are unlikely toof children’s growth and development, it was thought that byused to prevent infectious diseases.
ｂ．Wearing a face maskozone generators have been used to disinfect spaces. Because

have significant adverse effects on the human body. However,

the Centers for Disease Control and Prevention（2021）have

The purpose of wearing a mask, as told by the nursery teacher,indicated that countermeasures against frequent influenza

transmitting infections to others. Originally, surgical masks

control. Furthermore, it has been suggested that disinfection of

was twofold: to prevent infection and to prevent her fromwere worn by people who carried pathogenic bacteria to avoid
the release of droplets（ Nishidate, 2016）. The Community

disinfection are not needed or recommended for influenza

the space may irritate the eyes, nose, throat and skin of children,

worsen asthma, and may cause serious side effects. Because

Mitigation Guidelines to Prevent Pandemic Influenza（Qualls,

droplet infection and contact infection are the main infection

when they are in contact with others; however, the use of a mask

activities along the basis of infectious disease countermeasures

et al., 2017）recommend that people with influenza wear a mask

on a daily basis to prevent infection is not recommended forasymptomatic people（excluding those who cannot avoid crowds

or who are at high risk of influenza complications in situations
where vaccination is not possible）.

Also, Okazaki, Moriyama, and Kobayashi（2017）foundthat when a nursery teacher wears a mask, facial expressions

are difficult to read because part of the face is hidden, whichmakes it even more difficult for infants to read facial expressions.

632

routes of influenza, it seems to be important to carry out

such as completeness of basic hand hygiene and improvement of

immunity through improvements in lifestyle habits, rather thandisinfecting the space.

３．Correct understanding of vaccination as a nurseryteacher and response to parents
Nurser y teachers had【 awareness of the necessity ofvaccination】. However, nursery teachers believed vaccination was日本看護研究学会雑誌 ，44（4）necessary to prevent influenza. The main purpose of influenza

vaccination is to prevent the disease from becoming severe（ Ministry of Health, Labour and Welfare, 2019 b ）. Infants

and young children are particularly susceptible to influenza

complications and are more likely to become seriously ill, so
it is crucial that they be vaccinated for influenza. Nurseryteachers may be asked by parents to provide information about

the need for vaccination. In particular, it may be necessary to

多喜代健吾，ほか

Ｃ．Issues in the practice of influenza countermeasuresamong nursery teachers with a basic understandingof infectious diseases and a correct understanding of
influenza, nursery teachers need to evaluate their pastpractices and select the necessary countermeasures
The nursery teachers had taken various countermeasuresagainst influenza. However, they had doubts about theprovide information about the need for vaccination during theeffectiveness of some of these countermeasures and lacked

misunderstandings about vaccination among parents, which cantheir practices based on a correct understanding of influenza andinfluenza epidemic. Providing incorrect information can lead toendanger the lives of children. Nursery teachers are familiar to

confidence in their efforts. Therefore, they needed to review
knowledge of infectious diseases. Knowledge that corresponds

parents and are recognized as a reliable source of information on

to practice is called theory（Shogakukan, 2019）. Mori（2016）

are required to convey the necessity of vaccination based onnecessary from the viewpoint of training of sure practical ability,

children’s growth and development. Therefore, nursery teachers
correct knowledge.

Ｂ． Lack of confidence in one ’s responses makes it

difficult to determine which countermeasures should

describes that the practical ability based on the theory isnecessity of human resources who can carry out applicationand contrivance, etc. In addition, Sakamoto（2008）claims

that only the person who knows the field and the situation

be prioritizedwell can appropriately combine theory and practice. The

No matter how many countermeasures are taken, complete

understanding of influenza with the practice of the childcare

prevention of the outbreak of all infectious diseases is notmethod of combining the knowledge of infectious diseases andworkers themselves, who know their current situation well, ispossible. However, nursery teachers who implement theeffective in developing solid practice skills against infectiousof their responses〕once someone develops symptoms, andcan objectively evaluate their past practices. The objective

countermeasures may still have〔doubts about the correctness

diseases. By combining knowledge and practice, nursery teachers

may have【 a lack of confidence in their responses 】. As aevaluation of past practices can provide nursery teachers withare implemented along with the recommended ones. This

the understanding of which methods are most effective. In his orconsequence, countermeasures that are not scientifically based
may be due to the fact that nursery teachers can gain a sense

confidence in their current practices. This process may also aid in

her review of past practices, it is important that a nursery teacher

of security（whether false or not）by believing that sufficient

not be discouraged by the fact that a countermeasure has been

their children from infection, and they want their children tosuch as wearing a mask, have protected the nursery teacher’s own

countermeasures have been taken. Nurses want to protect

grow up in a healthy environment. They act with the desire
to reduce the unseen fear of influenza by taking all possible

countermeasures in order to feel safe and to ensure the healthy

growth of the children. However, disorderly and nonstandard

ineffective in the past（considering that certain countermeasures,

safety）, but to instead examine the high-priority challenges andto select the necessary countermeasures specific to his or her

situation. During this process, consideration of the growth anddevelopment of children is also necessary, and it would be bettercountermeasures lead to biases, and risk of neglecting to use

to study more effective countermeasures by both utilizing one’s

established countermeasures that are effective. Consequently,

medical professionals such as nurses and public health nurses.

proper countermeasures. There is also the danger of neglecting【questions about influenza】such as those about people〔getting

sick despite prevention efforts〕arose, no matter how many
countermeasures were carried out. These questions led to nurseryteachers believing in the【inadequacy of preventive measures】.

own expertise as a nursery teacher and through cooperation with

The ability of nursery teachers to understand and to implement
infectious disease countermeasures can serve as a great advantage

in the fight against infectious diseases.

Ｄ．Study limitations and future challenges

The results of the study are limited in scope and scale because

only 9 nursery teachers at 3 facilities were interviewed, and the633

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Takidai, et al.

perceptions of the importance of infectious disease control andthe approaches varied by individual and facility. In the future, itwill be necessary to clarify the level of concrete support received（e.g., an influenza countermeasures program）by increasing thenumber of participants and carrying out a questionnaire survey
based on the interview results.

In addition, this study was not able to investigate thetraining provided to nursery teachers and the level and type ofcooperation between their facility and other institutions. In orderto provide a wider and more effective support system, future

research should examine such factors as facility coordination

efforts with health centers and the implementation status oftraining programs.

Conclusion
1. Nursery teachers tended to prefer countermeasures that werefocused on modes of transmission.

2. The need for gargling, wearing a mask, and cleaning

the air should take into account the children’ s ages anddevelopmental stages, and the preventive effects.

3. A lack of confidence in the nursery teachers ’ responses（ experienced by themselves and others ）can lead to theimplementation of unscientific and disorderly countermeasuresthat lack effectiveness.

4. It is crucial that nursery teachers have a basic understandingof infectious diseases and a correct understanding of influenza

in order to evaluate their past practices and to select thenecessary countermeasures.

Conflicts of Interest
The authors declare no conflicts of interest associated withthis manuscript.

Author Contribution
All authors approved the final version of the manuscript andagree to be accountable for all aspects of the work in ensuringthat questions related to the accuracy or integrity of any part of
the work are appropriately investigated and resolved.

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2020年５月11日受付
2020年11月30日採用決定

635

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Takidai, et al.

原著

保育士のインフルエンザ対策の実態と実践における課題

日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 623-636©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20201130124

多喜代健吾，北宮千秋
弘前大学大学院保健学研究科
要旨

目的：保育士のインフルエンザ対策の実態および実践における課題を明らかにすることである。方法：Ａ県Ｂ市
内の3保育施設の保育士９名を対象とし，事前アンケートとインタビューガイドに基づき，個別に半構造化面接を行った。調査期間は2018年10月であった。調査内容は，①インフルエンザ発生時の対応，②インフルエンザ発生予防への取り組み，③インフルエンザ対策を実施する上での困難感とした。データは質的記述的手法を用いて分析した。結果：保育士のインフルエンザ対策は，感染源対策１カテゴリー，感染経路対策９カテゴリー，感受性宿主対策３カテゴリーで構成された。対応への自信のなさから，予防効果や対処方法について科学的根拠が不明確な対策を取り入れる状況にあった。結論：保育士は感染経路対策を重視していた。保育士は感染症とインフルエンザの正しい知識の基，実践内容を振り返り，必要な対策を取捨選択していく必要がある。
キーワード
保育士，インフルエンザ対策，保育施設，インフルエンザ
責任著者： 多喜代健吾．Email: takidai@hirosaki-u.ac.jp636

Research Report

Accessing Healthcare Services as
an Overseas Visitor:
Japanese Expatriate Experiencesin Thailand

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 637-645©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20210108125

Ai Nakai, MSN, RN, PHN1, Kazuko Yamada, PhD, RN, PHN2,
Ikuharu Morioka, PhD, MD3
1

University of Kochi, Kochi, Japan, 2Shitennoji University, Osaka, Japan
Wakayama Medical University, Wakayama, Japan

3

Abstract
Objective: In this study, we aimed to explore the experiences of Japanese older people living in Thailand, where
English is not an official language, regarding their accessing of healthcare services. Methods: Semi-structured
interviews were conducted with twenty Japanese expatriates who had visited local medical institutions in
Chiang Mai, Thailand. Individual interview records were analyzed using the content analysis method. Results:
Participants were 67.6 years old on average. A total of 225 comments were obtained. The participants had had“Health consciousness” and were engaged in favorable “actions to reduce the necessity of visiting local medical
facilities”（28.9%）. At hospital consultation, the participants had acquired “Various experiences of medical
examination depending on the quality of medical staff”（30.2%）. They mentioned “Difficulties in communication
for medical treatment”（20.9%）and “Difficulties in obtaining desired services”（13.3%）. After visiting the
hospital, they had acquired “Awareness of necessity to form new patient-doctor relations”（5.3%）and been
moved to “Requests for appropriate medical treatment based on the present situation”（1.3%）. Conclusions: It
is necessary for nurses in Japan to encourage Japanese expatriates to seek suitable local medical institutions,especially those where medical interpreters are sufficiently employed. It is also important to distributeinformation in order to sustain favorable health activities.
Key words
health behaviors, healthcare experiences, content analysis, Thailand, Japanese expatriate

Correspondence: A. Nakai. Email: anakai@cc.u-kochi.ac.jp

BackgroundIn recent years, the number of Japanese choosing prolonged

Parra, & McKee, 2012; Martinez, Powell, Agne, Scarinci, &Cherrington, 2012; Sloane, Cohen, Haac, & Zimmerman, 2013）
have suggested that English-speaking people have widespreadstays overseas is increasing among retirees. Most of them intend

problems at visiting medical institutions, such as hospital choice,（Long Stay Foundation, n.d.）. Several studies have reported thatcountries where an official language is not English. For instance,

to enjoy a ‘second life’ while using their savings cost-effectively

quality of health care, and medical insurance availability, inthe aims of Japanese who plan a long-term stay abroad are to

Japanese expatriates who visited medical institutions in theirlocal climate at a cost of living lower than that available in Japanas medical expenses, medical examination systems, and medical

enjoy an attractive cultural life while simultaneously enjoying the（Kohno, & Musa, et al., 2016; Kohno, & Nik Farid, et al., 2016;

destination country, had experienced various difficulties suchlevels（Hamada, & Fukushima, 2011）. In case the local language

Miyazaki, 2008）. When Japanese older people（≧60 years）

is Malay, not English, the Japanese retirees there reported

differences in medical services can present problems.

understanding the system（Kohno, & Musa, et al., 2016; Kohno,

live abroad, however, adapting to a different culture as well as

Some earlier studies（ Legido- Q uigley, Nolte, Green, ladifficulties in communicating with medical personnel and& Nik Farid, et al., 2016）.

637

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Nakai, et al.

We assumed that the difficulties which Japanese people

long-term stay was defined in this study as a sojourn of threeat the countries where the official language is not English differ

After obtaining consent, we enlisted 20 Japanese older people

experience at assessing healthcare services as an overseas visitor

months or longer（Ministry of Foreign Affairs of Japan, 2017）.

those at the countries where the official language is English.

（aged between 60 and 79 years）who had lived in Chiang Mai

institutions among Japanese retirees living in the Philippines,

consultations at a local medical institution.

Morioka, 2018）. In our findings, the participants had diverse

1）The members aged more than 60 years numbered 148

We have indicated the experiences of accessing local medical

where English is an official language（ Nakai, Yamada, &for three or more months and who had experienced medical

The selection of 20 participants was based on three factors:

experiences of receiving medical examination depending on themembers; 2）that the participants were limited to ones withdifficulties in receiving desired services. Although more thansize shows that 12-20 commonly are needed when looking forcommunication in daily life, they did consider themselves to（Kuzel, 1999）.

at hospitals. In addition, participants were health-conscious

Mai. Public hospitals typically have limited facilities（Ministry

quality of medical staff at the hospital visit, and then expressed

half of the participants in that study had no trouble with English

have difficulties in communication during medical examinations

and engaged in healthy activities to reduce the need for medical

assistance. When considering nursing support for Japanese

who stay abroad for a long period of time, it is important tounderstand not only the experiences of receiving the medical
examination at a medical institution but also the daily living

specific requirements; and 3）one of the guidelines on sample

disconfirming evidence or trying to achieve maximum variation

Both public and private hospitals are available in Chiangof Foreign Affairs of Japan, 2020）, so Japanese expatriates

often choose private hospitals according to medical quality andpersonal services. The payment system of hospitals in Thailand

is the same as in Japan; patients pay after consultation and/or

examination. There are no medical clinics in Chiang Mai withconditions. However, earlier reports have not clarified what kindJapanese-speaking physicians and staff.

medical institution.

via the explanation of the representative of the Japanese circle,of life they are living in connection with the consultation at a
In the case of Thailand, another popular destination country

Although consent to participation had already been obtained

the purposes and methods of the study were verbally explained

among Japanese retirees（Ministry of Foreign Affairs of Japan,

to the participants on the day of the interview and participationencounter similar but different difficulties at the hospital visit

Wakayama Medical University Ethical Committee, approval2017）, expatriates accessing local healthcare services may

agreement was confirmed. This study was approved by thefrom those in the Philippines because of the added problem of

number 1839.

few investigations with Japanese who stay in Thailand for a long

２．Conducted interviews

including the daily living conditions of Japanese older people

individual face-to-face interviews were conducted in JapaneseEnglish, which is not widely used in daily life. Thus far, there are

period of time. In this study, we aimed to explore the experiences

living in Thailand regarding their accessing of healthcare

services.

To explore experiences of accessing healthcare services,by a researcher with experience in qualitative data collection.

She interviewed some volunteers as a pretest to polish herinterview skills. Interviews were conducted in a quiet, privacy-

Ⅰ．Methods
１．Participants and setting

In October 2016, there were 68,908 Japanese expatriates inassured room prepared by the Japanese circle at a date and time

convenient for the participant. The interview time for eachparticipant was approximately 30 minutes.

The interview guide was developed based on our research aim

Thailand, 3,188 of whom were based in Chiang Mai（Ministry

and literature review（Kohno, & Nik Farid, et al., 2016; Legido-

home to so many Japanese expatriates, we selected Chiang Mai

included the following questions:of Foreign Affairs of Japan, 2017）. As this city was notably

Quigley, et al., 2012; Nakai, et al., 2018; Sloane, et al., 2013）. It

for the present study.

（1）What was your impression when you visited a local medical

sampling. The aims and methods of the study were explained

treatment?（3）What do you expect from local medical treatment

Participants in this study were selected by purposiveto the representative of a Japanese circle in Chiang Mai. The
638

institution?（2）What was your impression when you received

and staff ?（4）How do you obtain local health information?（5）日本看護研究学会雑誌 ，44（4）中井あい，ほか

Table 2 Participants characteristics.（n＝20）

Do you have access to any medical staff to consult your healthsituation? and（6）What is your concern for your own health?

The conversation was recorded using a dictation recorder withthe consent of the participant. Data collection was conducted inAugust 2016.

Age

60-69 years

70-79 years

GenderMale

English proficiency

interview records analyzed based on the content analysis method
used by Berelson（Berelson, 1952/1957）to treat the occurrence

Length of stay in Thailand

frequency of the participant’s narrative contents as quantitative
phenomena（Marshall, & Rossman, 2016）.

The procedures are described below. The interview transcript

Long-term stay outside of Japanwas read line-by-line several times. The thematic content of

11

None

＜ 1 year1 - 2 years

3
2
2
1
2

5 years or more

10First time

Second time
Fourth time

Fifth time or more

and a simple sentence consisting of a subject and a predicate

4

2 - 3 years

Third time

the answers to each question item was set as one context unit,
was defined as one recording unit. Multiple sentences could

Basic greetings

3 - 5 years

data. This method was deemed to be suitable for studying social

10
10

A few words

This study incorporates a qualitative descriptive design with5

FemaleDaily conversation

３．Data analysis

15

5
10
1
5
3
1

also be extracted as a recording unit when the connection

old）（Table 2）. Four of the twenty participants were able tohospital where Thais and foreigners often visit is different. The

Ten had been in Chiang Mai for more than 5 years, and for 10

with the preamble was strong in content. For example, “Theprivate hospital has an interpreter and there is no inconvenience（Code No. 10-73）.” A total of 274 units were extracted. Somespeak English well enough to engage in daily conversation.

participants, it was their first experience of living outside Japan.

recording units of which meaning was unclear were excluded

２．Results of qualitative analysisof recording units were decided by a consensus of collaboratingclassified into six categories and 22 subcategories owing to thefrom the analysis. The entire process of inclusion and exclusion

researchers to ensure reliability. The recording units werecondensed to shorten the text mass. They were organized basedon the similarity of meaning into subcategories and then they

were abstracted as categories（Table 1）.

The number of recording units in each category andsubcategory was calculated. Microsoft Excel 2013 for Windows

was used for summarization.

A total of 225 recording units were finally extracted andsimilarity of meaning contents. Table 3 shows the subcategories
and categories.
⑴

Conditions before visit

The category “Health consciousness and actions to reduce

the necessity of visiting local medical facilities ” had sevensubcategories. The Japanese circle held regular health counselingsessions with a Thai doctor. Through “ utilization of theJapanese circle,” five participants had undergone regular physicalexaminations. The participants had continued to engage in

Ⅱ．Results

activities that promote hygiene such as hand washing and gargling

１．Participant characteristics

Participants were mainly in their sixties（average 67.6 years

as “preventive measures against disease,” and “actions for obtaining

health information” using digital media. The health counseling

Table 1 Examples of the data-analysis process.
Interview Transcript“The Japanese circle arranges for members
to receive a medical checkup at a hospital.”（Code No. 2-31）“I’m searching for data about illness on theinternet and social media communities.”（Code No. 12-178）

Subcategories

Utilization of the Japanese circle
Actions for obtaining health information

Categories

Health consciousness andactions to reduce the necessityof visiting local medical
facilities

639

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Nakai, et al.

Table 3 Subcategories and categories extracted from total 225 recording units.
Series of contents

Conditions before visit

Categories

Health consciousness and actions to
reduce the necessity of visiting local
medical facilities（65: 28.9%）

Subcategories

Utilization of the Japanese circle（17: 7.6%）

Preventive measures against disease（16: 7.1%）

Actions for obtaining health information（11: 4.9%）
Trust in Japanese doctors（10: 4.4%）

Anxiety about local medical treatment（5: 2.2%）

Forgoing consultation at local medical institutions（4: 1.8%）

Conditions at hospital consultation

Various experiences of medical
examination depending on thequality of medical staff（68: 30.2%）

Health self-management（2: 0.9%）

Experience of appropriate treatment（14: 6.2%）

Attentive treatment by medical staff（12: 5.3%）

Distrust of and concern about local medical staff（11: 4.9%）
Decision to receive treatment after returning home

（9: 4.0%）

Differences in quality of medical staff depending on
hospitals（8: 3.6%）
Decision to receive treatment on site（8: 3.6%）

Difficulties in communication for
medical treatment（47: 20.9%）

Necessity of a medical interpreter（39: 17.3%）
Difficulties in communication（8: 3.6%）

Medical service different from Japan（13: 5.8%）

Difficulties in obtaining desired
services（30: 13.3%）
Conditions after visit

Inappropriate response to treatment（6: 2.7%）

Difficulties in using Japanese insurance（12: 5.3%）
Disparity of medical facilities（5: 2.2%）

Awareness of necessity to form new
Relationships with doctors differed from those of Japanpatient - doctor relations（12: 5.3%） （6: 2.7%）
Requests for appropriate medical
treatment based on the present
situation（3: 1.3%）

Lack of general practitioners（6: 2.7%）

Poor working conditions of Thai physicians（3: 1.3%）

Figures in parentheses: n: %was sometimes conducted by Japanese doctors from Japan. This“decision to receive treatment after returning home,” especially

was because the participants “trust in Japanese doctors” andfor dental diseases. There were individual differences in doctors’

sometimes “forgo consultation at local medical institutions,”

medical staff depending on hospitals. ” Individuals made themedical examinations in Japan. They engaged in “health self-of an emergency. Few participants experienced an “inappropriate

because they had “anxiety about local medical treatment.” Theyand sometimes returned to their home country to undergo

management,” such as not eating uncooked foods（Code No.

5-98）, eating lots of vegetables（Code No. 15-163）, and taking.
frequent walks（Code No. 19-194）⑵

Conditions at hospital consultation

responses, and they felt there were “differences in quality of“decision to receive treatment on site” at their own risk in caseresponse to treatment. ” They described that there was no

detailed explanation（Code No. 5-89）or no appropriate advice（Code No. 20-202）from medical staff, and that questioning

such as credit card number and period of stay at the present

The category “Various experiences of medical examination

place was difficult to answer at the time of a serious medical

subcategories. The participants had “experience of appropriateThis category “Difficulties in communication for medical

depending on the quality of medical staff ” had seventreatment” and evaluated the local medical expertise at a highproblem（Code No. 11-132）.

treatment” had two subcategories. Although conveying intention

level. They experienced “attentive treatment by medical staff”

differs depending on the interpreter, the participants felt that

number of staff. On the other hand, however, they had “distrust

functioning well, and they believed in the “necessity of a medical

and reported kind and solicitous services resulting from the largeof and concern about local medical staff” and unwillingness
to consult with the staff if they were not sick. They made the640interpreting services during hospitalization were increasing andinterpreter.” They were conscious of the language barrier andwere aware of “difficulties in communication.”日本看護研究学会雑誌 ，44（4）中井あい，ほか

The category “Difficulties in obtaining desired services” had

medical institutions, and returned home to undergo medical

service different from Japan,” and they selected a hospital withmedical examination systems, medical levels, and especiallythree subcategories. The participants experienced “ medical
short-waiting times. They also noted that medical services were

examinations in Japan. For this reason, increasing concerns about

those of medical expenses were described. Concerns regarding

lacking in some of the finer aspects of care, such as call of staff

medical expenses seemed to be one of the main factors leading

20-199）, as found in Japanese medical institutions. As medical

2011）. In this study, anxiety about local medical treatment“difficulties in using Japanese insurance” and noted that medical

depending on the degree of anxiety, such as forgoing visiting

when wait time becomes longer than a specified time（Code No.

insurance had restrictions and conditions, the participants felt

to hesitation in consulting a doctor（Hamada, & Fukushima,
was also one of these factors. The behaviors seem to change

charges were comparatively high. They described “disparity of

medical institutions or returning home for medical treatment.

meet their needs.

behaviors was not examined.

medical facilities” and often selected hospitals they considered to⑶

Conditions after visit

This time, the relationship between the degree of anxiety andCompared with our previous report（Nakai, et al., 2018）,

The category “Awareness of necessity to form new patient -participants in Thailand similarly increased their healththat doctors were part of a service business and believed thatthe official language and medical conditions are different in the

doctor relations ” had two subcategories. Participants felt

“ relationships with doctors differed from those of Japan. ”

They noted there was a “lack of general practitioners” because
many Thai doctors tend to be specialists in one specific area of

medicine.

The category “Requests for appropriate medical treatment

based on the present situation ” had a subcategory. The

participants believed that doctors were busy due to their rotating

to different hospitals, and they were concerned about “poorworking conditions of Thai physicians.”

Ⅲ．Discussion
１．Health consciousness and actions before visit

Medical services overseas are different from those in Japan.

The current study revealed that the participants in Chiang Mai

were striving to maintain and improve their health in order toreduce the necessity of going for a consultation.

Participants in this study received regular health counseling by

Thai and Japanese doctors and a physical examination throughawareness and continued self-care. This may mean that even if

subjective area, Japanese expatriates similarly forgo visiting a
medical institution, and engage in similar health behaviors, suchas obtaining health information.

２．Various experiences of receiving consultation at a

hospital visit
There were three categories of conditions at hospitalconsultation, which highlighted that the participants had theexperience of various hospital consultations.

The medical systems and staff education overseas are different

from those in Japan. Such a difference affects the evaluationof the medical examination experience. In this study, theconsultation experience was influenced by the perceived qualityof the medical staff, and the evaluation of the consultation
experience was divided, similar to the Japanese retirees living in

Malaysia（Kohno, & Musa, et al., 2016）.

Because the participants believed that the quality of staff

differs depending on the hospital, and because there aredisparities in medical facilities, they often selected private

the Japanese circle, as well as practicing personal prevention

hospitals with well-equipped facilities and a good recuperation

Kutsuzawa, Hayashi, Kikuchi, & Iida, 2012）. These activities

they will experience appropriate treatment suitable to theirmeasures and obtaining health information（ Namikawa,environment at the consultation. It is expected, therefore, thatwould be difficult to engage in by those who had not joined theneeds.

non-members of the circle, and to clarify how to support theiran official language, described language barriers in verbal

Japanese living abroard tend to hesitate to undergo medical

our previous report（ Nakai, et al., 2018）, the number ofcircle. A further study could examine the health conditions ofhealth.

examinations for chronic diseases, but they seek them in casesof acute illnesses（ Uchikoshi, et al., 2003）. In the present

study, there were participants who refrained from visiting

Japanese retirees living in Malaysia, where English is not

information exchanges（Kohno, & Musa, et al., 2016）. Unlike
recording units in “Difficulties in communication for medical

treatment” was higher than “Difficulties in obtaining desired

services. ” In this study, many people expressed the need for641

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Nakai, et al.

a medical interpreter because their English proficiency wastreatment when they will judge the assessing healthcare services

for expedient communication with medical staff in the hospitaldifferent from Japan, using the criteria based on the experience

insufficient. Participants actively utilized medical interpretersat a local medical institution where the medical environment iswithout using complex medical English. This may lead toof receiving medical treatment in Japan. That is, this leads toattentive treatment by medical staff.

explanation of nurses.

improved communication between a patient and doctors and the
In Japan, hospitals have adopted a reservation system todesires that are not satisfied. This point is very important for the
Nurses in Japan should be required to encourage expatriates

reduce waiting times, and consultation desks have been set up

to seek suitable local medical institutions by utilizing hospital

Furthermore, everyone can receive medical treatment equally atwhere medical interpreters are sufficiently employed at the

Although this is a very high-quality medical service（ Ono,

General Medical Center, 2019, November 30）. Websites of local

to be “normal” and judge that of other countries based on a

can be difficult to understand. Nurses in Japan need to explain

so that medical staff can professionally support the patients.
an affordable price due to the public health insurance system.

2008）, Japanese will unconsciously consider the situationcomparison with the Japanese system. Consequently, despite

the difference in medical situations, Japanese will judge that it

information published on the websites etc., especially thosecountries where the official language is not English（Rinku

medical institutes are often in English and medical English

the contents of such websites so that those wishing to stayabroad can obtain important information before going to theiris difficult to obtain satisfactory medical services in Chiang Mai

destination country.

retirees living in Malaysia also expressed doubts about medical

situation in that country changes, it is necessary to improveand may feel distrust or concerns about medical staff. Japaneseservices（Kohno, & Musa, et al., 2016; Kohno, & Nik Farid,

Even if the country of residence changes, or the medical

health in order to reduce the necessity of receiving a healthcare

et al., 2016）. Moreover, if Japanese expatriates in Thailand

service. Because of limitations on collecting information on

difficulties in using Japanese medical insurance and consequently,

circles, aid organizations, the Internet, etc. It is necessary forwere to frequently make use of private hospitals, there could beseveral would feel reluctance to obtain desired services.

３． Adaptation to the present situation through thehealth behavior from local medical staff, we used Japanesenurses in Japan to give crucial information to those who wish tostay abroad before they leave for the destination country and toactively promote their self-care in daily life.

experience of consultation
The participants were aware of the necessity of developing a

new patient-doctor relationship for proper treatment and polite

５．Limitations of this study and potential issues

The participants of this study were Japanese expatriates

response in local medical institutions. However, they complained

residing in Thailand for three months or longer. We believe thatsystem does not exist in Chiang Mai and because many Thai

selection of the target participants since the residential status of

about the lack of general practitioners because the home doctor

doctors tend to be specialists in one specific area of medicine.

it was reasonable to ask the Japanese circle for assistance in theJapanese in Chiang Mai is not well known, even though these

Participants also expressed a desire for proper medical

participants were not representative of the population. The types

that Thai doctors frequently worked at more than one hospital.

the consultation at medical institutions differs depending on

similar systems to those in Japan, the number of comments fortreatment will very likely differ depending on the disease, thetreatment based on the current situation in Thailand. They noted

Since participants in Thailand selectively visit hospitals havingof illnesses suffered by the participants were unclear. Because

whether the reasons are for chronic or acute diseases and medical

desired medical care was fewer.

experiences involved will be different. While it was revealed that

４．Implications for health promotion practice

good health in order to forgo receiving consultation, concrete

Individuals who wish to live in a foreign country need to havean understanding of the potential difficulty in receive desired

the participants in this survey strove to maintain and promotehealth-promoting activities were not clarified. These experiences
may not be transferable to residents in other areas, even where

medical treatment, even in a well-equipped private hospital,

English is similarly not an official language, with different

native country. It is difficult to receive the satisfactory medical

several limitations, our findings can provide a foundation fordue to the medical environment being different from their642

medical contexts. Even though the results of this study have

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）addressing further issues. Subsequent investigations, including

reasons for adapting to local medical systems and medical

institutions are necessary.

Conclusions
Based on the results of semi-structured interviews with 20

Japanese expatriates who had visited local medical institutionsin Chiang Mai, Thailand, we discovered six pertinent themes:
They were “ Health consciousness and actions to reduce

the necessity of visiting local medical facilities,” “ Various

experiences of medical examination depending on the qualityof medical staff,” “Difficulties in communication for medical
treatment, ” “ Difficulties in obtaining desired services, ”“Awareness of necessity to form new patient-doctor relations,”

and “Requests for appropriate medical treatment based on thepresent situation.” The participants were aware of the need to
improve their health because it is difficult to receive the desired

healthcare services at a local medical institution. It is necessary

for nurses in Japan to give crucial information for Japanese
expatriates to find a suitable local medical institution and toactively perform their self-care in daily life.
Acknowledgments

We would like to express our sincere gratitude to therepresentatives of the Japanese circle who understood well the

purpose of this study and kindly collaborated with us, to all those

who congenially responded to the interviews and to everyone

who gave us their much-appreciated cooperation.
Conflicts of interest

The authors declare no conflicts of interest associated withthis manuscript.
Funding

This work was supported by JSPS KAKENHI Grant Number

16K01794.

Author contribution
All authors approved the final version of the manuscript andagree to be accountable for all aspects of the work in ensuringthat questions related to the accuracy or integrity of any part of
the work are appropriately investigated and resolved.

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2020年９月10日受付
2021年１月８日採用決定644日本看護研究学会雑誌 ，44（4）中井あい，ほか

研究報告

Accessing Healthcare Services as
an Overseas Visitor:
Japanese Expatriate Experiencesin Thailand

日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 637-645©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20210108125

中井あい１，山田和子２，森岡郁晴３
高知県立大学看護学部，２四天王寺大学看護学部
和歌山県立医科大学保健看護学部

１
３

要

旨

目的：英語が公用語ではないタイ国に滞在する日本人高齢者の医療サービスの利用経験を明らかにする。方法：
タイ国チェンマイの地元医療機関を受診した日本人20名に半構造化面接を行った。個人面接記録は，内容分析法で分析した。結果：対象者は平均67.6歳であった。225の記述内容が得られた。その内容から【現地医療機関の受診を少なくするための健康意識とその行動】【医療スタッフの質に左右される多様な受診経験】【意思疎通の困難さ】【求めるサービスの得にくさ】【新しい患者・医師関係を形成する必要性の自覚】【現状をふまえた適切な医療への要望】の６カテゴリーが抽出された。結論：日本の看護職は，海外の日本人に適切な地元医療機関，特に医療通訳が十分に雇用されている医療機関を探すよう促す必要があり，好ましい健康行動を継続するための情報を提供することが重要である。
キーワード
健康行動，受診経験，内容分析，タイ国，海外在住日本人
責任著者： 中井あい．Email: anakai@cc.u-kochi.ac.jp645

研究報告小児専門訪問看護ステーションにおける医療依存度の高い重症心身障がい児ケアの専門的役割と機能泊

日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 647-656©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20210123121

祐子，岡田摩理，遠渡絹代，市川百香里，部谷知佐恵，

濵田裕子，叶谷由佳，赤羽根章子
日本看護研究学会看護保険連合ワーキンググループ障がい児プロジェクト
要旨

目的：医療的ケアのある重症児を看ている小児専門訪問看護ステーションの専門的役割と機能を明らかにすることである。今後，小児の訪問を新たに始める場合の準備の目安や，重症児と家族をケアする看護師の指針となると考えられる。方法：小児を専門としている訪問看護ステーション５か所の看護管理者５人にインタビューを行
い，質的に分析を行った。結果：小児専門訪問看護ステーションは，【重症児の特徴をふまえた高度なケアの実
施】と【家族全体の生活を支える援助】から成る『重症児と家族を支える小児専門訪問看護の役割』をもち，その土台には『小児専門としての役割を果たすための訪問看護ステーションの機能』として【小児在宅のプロの育成】と【家族のニーズに応える体制づくり】があった。結論：小児専門訪問看護の教育的機能と相談機能を推進することは，小児の訪問看護の拡大と質の向上につながると考えられる。
キーワード
小児専門訪問看護ステーション，専門的役割と機能，医療依存度の高い重症心身障がいのある子ども
責任著者： 泊祐子．Email: tomari@kusw.ac.jp

はじめにへの対策の必要性を指摘した。重症児への訪問看護の実態とニーズ調査（岡田ほか，2017）では，医療的ケアがある

医療技術の進歩により多くの命を救うことができたもの

ほど訪問看護を利用する割合が高く，親は緊急時や２時間の，様々な障がいが残り，医療依存度の高い小児が増加し以上の長時間の訪問看護，外出時の同行などのサービスをた。医療依存度の高い小児の数は，在宅において０～19歳

望んでいた。二宮ら（2016）も，在宅療養に際しては退院の場合，2008年に9,987人であったが，2018年には19,712

前から訪問看護師が関わることが多くなっていることを指人に増加し，さらに在宅人工呼吸器患児数は，2005年の摘し，及川（2008）も，多くの訪問看護ステーション（以264人から15倍以上に増えて2018年には4,178人となり，訪下，訪問看護 St. とする）が重症児への留守番対策の必要

問看護利用者数も増加している（中村，2019）。厚生労働

性を感じていることを報告している。これは，介護者の相省（2016）は医療依存度の高い小児の在宅移行を進め，小談やきょうだいへの世話，介護者の外出による在宅レスパ

児においても地域における包括的かつ継続的な在宅医療をイトなどの必要性から行われており（遠渡ほか，2017），

継続するための体制の構築を目指している。加えて，大島

重症児と家族の生活を維持するための訪問看護がされてい分類で重度の肢体不自由と重度の知的障がいが重複する状

た。一方，小児看護の経験の少ない訪問看護 St. では，小態（１～４）を指す重症心身障がい児であると，介護負担

児や家族への対応が難しいなどの理由によって，小児の訪が大きくなり，様々な支援の必要性が増すことが明らかと問看護に抵抗を示すこともあり（松㟢ほか，2016），小児

なっている（岡田ほか，2017）。そのため，本論文では，の訪問看護の充実は重要な課題である。

医療依存度が高く，大島の分類の重症心身障がいを重複す以上より，重症児の訪問看護における高度で複雑な医療る小児（以下，重症児と呼ぶ）を対象とすることとした。

ケアへの対応や家族全体を支える援助の専門性を，小児看

上記のような重症児の場合，家族支援が重要となる。櫻

護の経験が豊富な訪問看護 St. の実際の状況から明らかに井・西脇（2008）は重症児を介護する母親の疲労の深刻さすることが必要と思われた。

647

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Tomari, et al.

そこで，小児を専門とする訪問看護（以下，小児専門訪
問看護という）の専門的役割と機能に注目し，重症児の訪問看護の特性の明確化に関する調査を行うことにした。

療的ケアの内容，利用頻度等
・実際の具体的なサービス内容（複数名訪問を必要とする
内容，時間を要するケアや相談内容等）
・他訪問看護 St. への教育的関わりや相談支援の実施内容

Ⅰ．研究目的⑵

分析方法

分析は，内容分析による質的記述的方法で行った。内容

重症児を看ている小児専門訪問看護の専門的役割と機能

分析は内容の特性や内容を生んだ原因を明らかにする用を明らかにする。これを明らかにすることで，今後，小児途があるといわれている（舟島，2007）ため，訪問看護の訪問を始めようとする訪問看護 St. の準備の目安となり，St. の役割や機能という特性を見出す上で適切であると判

看護師が児と家族のケアをする際の指針となる。

断した。録音データを逐語録に起こし，質問項目に合わせ用語の定義て整理し直した。訪問看護 St. の概要は表に整理し，次に本研究では，大辞泉第二版（松村，2012a, b）と新社会

重症児とその家族を支援するために行われている具体的な学辞典（森岡・塩原・本間，1993）を参考に下記のようにケアの方法や連携・調整として行われていること等，訪問用語を定義する。

看護 St. の実際の活動内容をすべて抽出した。抽出した活

役割：役割は，現実に社会生活の中で認められる示唆的な動内容の分析視点として，実際の活動がどのような理由で行動特性で区分される，職位や職務に応じて期待され，あ行われているかに着目し，前後の文脈を見ながら研究者間

るいは遂行している働きや役目のことである。本研究におで検討して，意味内容を示すコード名を記述した。コード

いては，訪問看護師が個別の視点から児や家族をとらえ必を類似する内容ごとにサブカテゴリーに分類し，さらに上要とされている看護活動とする。

位のカテゴリーとして分類した。そして，これらのカテゴ

機能：機能とは，あるものが本来備えている働きのことでリーが役割と機能のどちらに当たるかを検討し分類した。

あり，全体を構成する個々の部分が果たす固有の役割，まその後，役割と機能の関係性について再度データを見ながたそうした働きをなすこととされている。機能は，本来的ら研究者間で検討し，図として構造化した。

には役割も含んだ働きを示す言葉であるが，本研究では，結果の妥当性の確保としては，訪問看護に携わっている

前述の看護活動を支える組織として目的を遂行する観点か

臨床家や研究者に結果を読んでもらい，了解できるか，納らとらえた訪問看護 St. の働きとする。

得できるかどうかの意見を得た。

Ⅱ．研究方法
１．調査対象小児を専門的に対象としている訪問看護 St. で，かつ医

⑶

倫理的配慮

電話で研究の概要を説明し同意を得られた訪問看護 St.

に，研究の目的，方法，意義，自由意思による参加，個人情報保護，学会や論文等による公表について記載した説明文書を送り，具体的な方法や倫理的配慮について説明を療依存度の高い重症心身障がい児の利用者が多い訪問看護行った。対象者の都合に合わせて面接の日程を調整し，面St. の管理者とする。利用者数の選定基準として，訪問看

接前に再度書面と口頭で説明を行い，書面での同意を得

護管理療養費の機能強化型２の算定が重症児を常時５人以た。面接は，個人情報保護が可能な施設内の一室を借用し上受け入れている訪問看護 St. とされているため，同程度て行い，分析は対象者の特定がされないように匿名化したの利用がある訪問看護 St. を目安とした。

上で実施した。

２．調査期間号 看 -23）を得た。

研究は大阪医科大学研究倫理審査委員会の承認（承認番

2016年９月～10月
３．調査方法小児の訪問を専門としている訪問看護 St. を機縁法で選Ⅲ．結果

１．訪問看護 St. の概要

定し，直接電話で調査の依頼を行った。調査に同意の得ら

関東地区２か所，九州地区２か所，関西地区１か所，計れた訪問看護 St. の管理者に約１時間程度の半構成的面接

５か所の訪問看護 St. の管理者に調査を行った。対象としによる聞き取りを行った。
⑴

調査項目と面接内容

・利用者および施設の概要，契約人数，重症児スコアと医648

た訪問看護 St. の概要は表１に示した。

小児の契約件数は33～60件であった。訪問看護事業のみ

での運営は１か所であり，４か所は複数の事業を同一施

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

泊
表１

St.

A

設置主体

祐子，ほか

対象とした訪問看護 St. の概要

B

C

D

E

NPO 法人法人

法人（株式会社）

社会福祉法人NPO 法人

33件

60件

37件

44件

42件

利用者の1/3

利用者あり

利用者あり

利用者の８割以上

利用者あり

看護師

10人

６人

４人

10人

14人

リハビリ技師

５人

２人

３人

３人

無

相談支援専門員

有

有

無

無

無

無

同一施設内に訪問
介護事業所

６人

契約件数
人工呼吸器
装着の利用者の有無と割合雇用している職種

ヘルパー
保育士
他の事業

特徴

有

11～12人有無無無

児童発達支援
移送
計画相談
身体介護

有

児童発達支援放課後等デイサー
ビス
計画相談

無

身体介護

身体介護

県内の St. の教育支
援・小児に必要な福祉サービスを同一施設内で運営

通所サービスを運営

診療報酬内でのサービスを提供する方針

県内の障がい児の在宅支援の中心的な役割を担うレスパイトが中心設内で行っていた。各訪問看護 St. の特徴としては，Ａは，実施】と【家族全体の生活を支える援助】の２つのカテゴ

身体介護，児童発達支援，相談支援専門員による計画相

リーと４つのサブカテゴリーが抽出された。

談，訪問リハビリ，有料の福祉移送など，在宅で生活して【重症児の特徴をふまえた高度なケアの実施】は，２ついくために必要なサービスの大半を同一施設内で担うことのサブカテゴリーで構成された。

ができ，同県内の訪問看護師の育成，訪問看護 St. の開設《重症児の発達段階を見据えた看護ケア》では，「成長発や困った時の相談機能などの教育的な支援も行っていた。

達とともに変化する医療的ケアに対応」として，呼吸機能

Ｂは，発達障がいを含む障がい児全般の支援を行い，通所の悪化や身体の変形に伴う医療的ケアの変更への対応がさ

サービスの運営も行っていたＣは，訪問看護のみの事業所

れていた。重症児は成長に伴い医療的ケアが増えることもであり，診療報酬内でのサービスを提供する方針をとって多く，看護師の気づきから医師への提案がなされて適切ないた。Ｄは，同一施設内に訪問介護事業所があり，県内の医療的ケアの方法が検討されていることがあった。さらに小児の訪問看護の中心的な役割を担っていた。Ｅは，レス「乳幼児期・学齢期・卒業後と変化する必要なサービスのパイトを目的とした支援を中心に，訪問看護と身体介護の調整」として，体重増加による移動の困難さが増した場合両方を合わせて，長時間の在宅支援を行い，母親の就労，や入園，入学，卒業などの社会的環境の変化が起こった場

外出支援等の手助けを行っていた。

合に，ケアへの対応方法の変更や福祉サービスの調整が行われていた。
《複雑で高度な在宅医療に安全を保障》では，「高度なケ

２．面接内容の分析結果
施設管理者から語られた小児専門の訪問看護 St. の実際アをするために必要な時間と人員を整え安全を確保」する『重症児と家族を支える小児専門訪問看護の役割』と『小の危険性の高い児への技術を要するケアに時間をかけてい児専門としての役割を果たすための訪問看護ステーション

た。また，「医師と連携し状態に応じた適切なケアを提供」の機能』の２つに大きく分類された。その分析結果を表２するために，指示書を出す医師と直接連絡を取る，通院にと表３に示した。以下，大分類ごとに説明する。文中で同行して主治医から直接情報を得るなど，カンファレンス

は，カテゴリーは【

開催を調整して病態の説明を依頼するなどの努力がされての活動内容を分析した結果，専門的な役割と機能として，

は「⑴】，サブカテゴリーは《》，コードために，複数名で訪問看護を行い，NPPV 装着児など誤嚥」で示した。

いた。

重症児と家族を支える小児専門訪問看護の役割（表【家族全体の生活を支える援助】は，２つのサブカテゴ

２）
この分類には，【重症児の特徴をふまえた高度なケアのリーで構成された。
《家族の生活を維持するための支援》では，きょうだい
649

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Tomari, et al.
表２

重症児と家族を支える小児専門訪問看護の役割

カテゴリー

サブカテゴリー

重症児の特徴をふまえた高度なケアの実施

重症児の発達段階を見据えた看護ケア

代表的なコード
成長発達とともに変化する医療的ケアに対応
呼吸機能の悪化による呼吸器の装着などの変化に対応
乳幼児期・学齢期・卒業後と変化する必要なサービスの調整
体重増加に伴う移動の困難さへの対応
社会的な環境の変化に伴って利用する福祉サービスを調整

複雑で高度な在宅医療に安全を保障高度なケアをするために必要な時間と人員を整え安全を確保
安全管理のために加算がなくても複数の人員で訪問

NPPV 装着中の食事介助など技術と時間を要する複雑ケアを実施

医師と連携し状態に応じた適切なケアを提供
指示書を出している医師に直接連絡
主治医に直接聞くために通院に同行

カンファレンス開催を調整し医師に病態の説明を依頼
家族全体の生活を支える援助

家族の生活を維持する
ための支援

家族の予定の用事への対応
きょうだいの学校行事や塾，習い事，地域の行事，親類の冠婚葬祭などの時の留守時のケア
家族の緊急な用事への対応
家族の急病の受診時の留守時のケア
家族がレスパイトできるような対応
長時間訪問を可能にして家族の負担軽減
きょうだいと親のみで過ごせる時間を作るように調整
学校や保育所など居宅外への訪問

家族のエンパワメント

見通しをもった生活への支援
成長発達に伴う変化を家族がイメージできる見通しシートの使用
外泊時に在宅での生活のイメージが持てるように支援
家族が自立できたら，支援を徐々に減らす
児の体調管理に必要な指導
体調不良時・緊急時の対応を家族自身が判断する力をつける指導
主介護者の心理的負担への支援
心のしんどさに対する傾聴や相談，様々な希望へ対応の学校行事や塾，習い事，地域の行事や親類の冠婚葬祭なを見て支援を徐々に減らすなどの内容があった。特に見通

ど「家族の予定の用事への対応」や，家族の急病による受しシートの使用では，重症児の成長・発達に伴う変化とそ

診で親が留守になる場合の「家族の緊急な用事への対応」

れに伴い必要となる医療・福祉・教育を予測し，さらに家のために見守りの訪問看護がされていた。さらに，「家族族各員の予測される変化とそれに対する必要な対策が一目がレスパイトできるような対応」として，長時間訪問をしでわかるように個別に作成し，時期ごとに見直すようにして家族の休息の時間を確保する，普段の関わりが少なくなていた。また「児の体調管理に必要な指導」を行い，体調

りがちなきょうだいと親の時間を作るなどの対応がされて不良時や緊急時の対応を家族自身が判断できる力をつけらいた。「学校や保育所など居宅以外への訪問」では，学校れる指導も行っていた。「主介護者の心理的負担への支援」などに親に代わって医療処置を行うための訪問看護が行わとしては，心のしんどさに傾聴し，様々な相談に乗り，家れていた。特別支援学校に看護師が配置されていても，人族の状況に合わせた心理的支援が行われていた。

工呼吸器に対応できる看護師がなく親が学校に付き添わなければならない事例では，親が対応できない場合に居宅外訪問が行われていた。

⑵

小児専門としての役割を果たすための訪問看 護

St. の機能（表３）
ここでは，【小児在宅のプロの育成】と【家族のニーズ《家族のエンパワメント》では，「見通しをもった生活へに応える体制づくり】の２つのカテゴリーと８つのサブカの支援」として，成長発達に伴う変化を家族がイメージでテゴリーが抽出された。

きるように記載した見通しシートを使う，外泊時に在宅で【小児在宅のプロの育成】は，３つのサブカテゴリーでの生活がイメージできるように具体的な生活の工夫を助言構成された。

する，最初は手厚い支援をするが，家族が自立できた時期《小児在宅のプロの看護師の育成》では，「小児の専門性

650日本看護研究学会雑誌 ，44（4）
表３

泊

祐子，ほか

小児専門としての役割を果たすための訪問看護ステーションの機能

カテゴリー

サブカテゴリー

小児在宅のプロの育成

小児在宅のプロの看護師の育成

代表的なコード
小児の専門性をもって対応できるようにスタッフを育成
スタッフが慣れるまでは，複数名で訪問小児看護の経験者を積極的に雇用
新しい機器が入った場合の研修会や月ごとの勉強会の開催

協働できるヘルパーの育成

ヘルパーとの複数名の訪問呼吸器装着児の入浴は，ヘルパーと組んで訪問
通院支援はヘルパーと連携し，帰宅時に訪問看護に入るよう調整
通院の同行は，ヘルパーに依頼し，受診時の状況の報告を受ける
信頼されるヘルパーを育てる支援
介護事業所が決まったら，技術指導のために訪問看護時にヘルパーにきてもらう
写真付きマニュアルを作成し，ヘルパー交代時でも対応できる準備
母とヘルパーの信頼を築けるようにして，ヘルパーでも呼吸器装着
児の入浴介助ができるようにする

小児の訪問看護を始める他ステーションへの協力

他ステーションに利益を譲る
２か所目として入ってもらい，加算も全部相手にとってもらう
他ステーションが小児の訪問看護をできるように支援
カンファレンスに一緒に入り，支援する
緊急の場合に見てもらえるように他ステーションの看護師と同行したり，訪問時に見にきてもらう

家族のニーズに応える体制づくり

複数の事業との組み合わせで対応する工夫

訪問看護と他事業との組み合わせ
複数のサービスを定期的に組み替えて訪問の曜日を調整
同一事業所で訪問看護，ヘルパー，リハビリ，福祉移送などを計画
相談に入れて行い，幼児期に必要なサービスを網羅
看護師が訪問介護，相談支援，福祉移送も兼務して対応
複雑なスケジュール管理や事業間の連携
総括責任者による詳細なスケジュール管理
事業ごとのサービス提供責任者との定期的な連携会議

訪問看護と連携できる事業の拡大・開拓必要な事業を一つずつ足していって，子どもに必要な事業を網羅
訪問看護から，訪問介護，リハの雇用，福祉移送と計画相談，通園・児童発達支援
へと事業を拡大
在宅診療をしてもらえる開業医の開拓
訪問診療をしてもらえる開業医にカニューレ交換を依頼

多機関との連携・調整の努力

希望日に対応できるように，訪問日を他ステーションと調整
夕方に集中するため，依頼できるステーションに依頼
医療機関との連携
主治医との関係づくりのために受診に同行
相談支援専門員との連携
会議には相談員を必ず呼んでもらい，入ってもらう
相談支援と見通しシートを共有して使用
他施設との調整役としてのコーディネート機能
ケースワーカーや他ステーションとのつなぎ役になる
緊急時の救急車手配，病院への連絡，福祉車両の依頼等のつなぎ

急な変更へ臨機応変に対応できる体制

年に複数回必要な退院時の調整
入退院をする機会が多く，そのたびに調整や同行訪問が必要
急なキャンセルや変更希望への対応
家族の都合や入退院に伴うキャンセルや変更希望が多いが，その都度対応
24時間の電話対応や，毎日臨機応変な緊急時の対応が必要
夜間の緊急訪問や急変時の緊急受診への同行

小児を受け入れるための成人への移行体制

18歳以上の利用者は他 St. へ移行し，新しい子どもを受けられるようにする

651

Tomari, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）をもって対応できるようにスタッフを育成」するために，管理や事業間の連携」が必要であり，管理者によるマネジ

慣れるまでは複数名で一緒に訪問する，小児看護の経験者

メントや施設内で定期的に連携会議を行い，途切れないを雇用するなど，研修会や勉強会を行って学習の機会をもサービスを提供する努力がされていた。

つ工夫がされていた。

《訪問看護と連携できる事業の拡大・開拓》では，「必要《協働できるヘルパーの育成》では，訪問看護師が「ヘな事業を一つずつ足していって，子どもに必要な事業を網

ルパーとの複数名の訪問」をして，呼吸器装着児などのケ羅」することで，同一施設で継続的なサービスを提供できアに対して安全の確保を行うとともに，ヘルパーが重症児るようにする工夫があった。訪問看護のみの施設も１か所のケアに慣れるようにしていた。さらに，ヘルパーが児のあったが，複数の施設が事業を拡大しており，子どもの状通院に同行した場合には，ヘルパーと情報交換して「通院況に合わせたサービスの拡大が行われていた。また，「在支援はヘルパーと連携し，帰宅時に訪問看護に入るよう調宅診療をしてもらえる開業医の開拓」も行われており，遠整」する工夫がなされていた。「信頼されるヘルパーを育距離にある総合病院の主治医ではなく，近くの在宅医を開てる支援」としては，重症児の介護事業所が決まったら，

拓しカニューレ交換等の日常的に必要な医療を依頼できるヘルパーの技術指導のために訪問看護時に来てもらう，マ

よう努力がされていた。

ニュアルを作成してヘルパーに教育的支援を行うなど，家《多機関との連携・調整の努力》では，自事業所だけで族とヘルパーが信頼を築けるようにサポートする内容がは対応しきれない場合に，家族の希望に沿った訪問日や夕あった。

方に集中する訪問時間を他の訪問看護 St. に依頼して，家《小児の訪問看護を始める他ステーションへの協力》と族の希望に応えられるよう調整がされていた。「医療機関

しては，「他の訪問看護 St. に利益を譲る」があり，複数のとの連携」では，主治医と顔の見える関係をつくり，児の訪問看護 St. しか請求できない診療報酬を相手の訪問看護の多職種とのカンファレンスもされていた。「相談支援専

配慮があった。また，「他 St. が小児の訪問看護をできるよ

専門員を必ず会議に呼ぶ努力をする，家族が使っている見

訪問看護 St. が同月に一人の児に関わった場合に１か所の状況を医師と共有するために，受診への同行や連携のため

St. にとってもらい，相手のコスト負担を軽減するという門員との連携」では，十分な活動ができていない相談支援

うに支援」では，小児の訪問看護を始める訪問看護 St. の通しシートを相談支援専門員とも共有するなどの工夫がさ

カンファレンスに参加する，緊急の場合に訪問してもらえれていた。「他施設との調整役としてのコーディネート機るように近隣の訪問看護 St. に依頼して一緒に訪問をする，能」では，行っていることはコーディネートであると認識

実際のケアの様子を訪問看護時に見に来てもらうなどしし，ケースワーカーや他施設とのつなぎ役を自覚して連て，経験の少ない訪問看護 St. のケア技術が向上できるよ絡・調整を行っていた。緊急時の救急車の手配や病院へのうに支援が行われていた。この背景には，小児を受け入れ

連絡，福祉車両の依頼など，家族の手が回らない部分を補る訪問看護 St. が少ないために遠距離での訪問をせざるをう役割も担っていた。

されていた。

数回必要な退院時の調整」として，入退院が多い重症児に【家族のニーズに応える体制づくり】は，５つのサブカ

対して，入退院の都度病院や多機関と調整し，同行訪問をテゴリーで構成された。

していた。在宅開始直後の退院後半年から１年は入退院が《複数の事業との組み合わせで対応する工夫》では，「訪頻回になるため，複数回の調整が必要となる場合が多いと問看護と他事業との組み合わせ」で家族の希望に対応できされていた。さらに，小児は「急なキャンセルや変更希望るようにしていた。同一施設内の複数の事業である訪問看への対応」が多く，家族の都合や入退院などによる変更

護，介護，リハビリ，福祉運送，児童発達支援などの複数に，その都度対応しているという内容があった。緊急時ののサービスを組み合わせて入れることで，長時間預かって対応としては，24時間の電話対応や毎日の臨機応変な対応

ほしいという親の希望を叶える工夫があった。それぞれのが必要であり，「夜間の緊急訪問や急変時の緊急受診へのサービスは短時間であっても，組み合わせることで長時間同行」も行われていた。

得ないことがあり，小児の訪問看護 St. を開拓する努力が《急な変更へ臨機応変に対応できる体制》では，「年に複の預かりができていた。また，長時間の訪問看護を行う場《小児を受け入れるための成人への移行体制》では，「18合には，同一施設の別事業所のヘルパーとして登録してい歳以上の利用者」の移行が行われている施設があった。小る看護師が介護を訪問看護に続けて行う，福祉運送も行う

児を専門で受け入れるためには，成人に達した利用者は成など，臨機応変に対応できるような仕組みにしていた。こ人対象の訪問看護 St. に移行しないと新たな小児を受け入れは，１か所の訪問看護 St. のみならず，複数の施設で行われていた。このような対応には，「複雑なスケジュール
652

れできないために行われている対策であった。

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）泊

３．小児専門訪問看護 St. の専門的役割と機能の構造

祐子，ほか

なる多様なケアに対応しなければならない点や，成長と共以上の分析結果のカテゴリーおよびサブカテゴリーかにケア内容を変更しなければならない点が明らかにされてら，小児専門訪問看護 St. の専門的役割と機能の構造が明いる。大槻ら（2019）は，機能強化型訪問看護事業所におらかになった。その構造を図１に示す。

ける利用者特性に関連がみられた訪問看護ケアとして，ロ『小児専門としての役割を果たすための訪問看護ステー

ジスティック回帰分析の結果，小児の利用者では，「薬剤ションの機能』は，組織として機能するために【小児在宅の管理・指導」「医療的処置の管理・実施・指導」「精神的のプロの育成】と【家族のニーズに応える体制づくり】を支援」「意思決定支援」「家族支援」が特徴的と報告してい行っており，この『小児専門としての役割を果たすためる。これらの研究においても，医療的ケアのみならず，家の訪問看護ステーションの機能』が土台となり，『重症児族への精神的支援や子どもの代理として意思決定をしなけと家族を支える小児専門訪問看護の役割』を支えていた。

ればならない小児の家族への訪問看護による支援の特徴が『重症児と家族を支える小児専門訪問看護の役割』の【重示されているが，本研究においても，高度なケアを実施し症児の特徴をふまえた高度なケアの実施】が【家族全体のた上で，家族を支える支援が行われていた。これは，小児生活を支える援助】につながっていたため，図１では右方専門として医療依存度の高い子どもとその家族への看護を

向矢印で示した。

多数経験しているからこそ，豊富な知識と高度な技術を兼ね備えて実施できると考えられる。これらの知識と技術

Ⅳ．考は，単に高度な医療を保障するのみならず，《重症児の発察達段階を見据えた看護ケア》として，身体機能の変化を見

１．重症児ケアを積み重ねた専門的役割と機能の発揮
本研究結果の小児専門訪問看護 St. では，重症児ケアの据えたケアを行うなど，家族支援においても，家族全体の生活や家族の発達段階を見据えた支援が行われており，経経験を繰り返し積み重ねて専門性を深めているからこそ，験を積んだ小児専門ならではの役割が発揮されていると考個別性の強い【重症児の特徴をふまえた高度なケアの実えられる。

施】や【家族全体の生活を支える援助】を行うことができ，専門的役割を発揮していた。

さらに，小児の場合，その多くは，複数の医療機関や，児童発達支援や保育所などの福祉サービス，学校などの教

成人と小児の両方を対象とした訪問看護 St. での調査

育機関を利用している。医療依存度の高い子どもの家族（遠渡ほか，2017）では，重症児を看るケアの困難さとしにとって，その連携調整が課題（全国訪問看護事業協会，て，重症児の特徴である「個別性の強さ」が高齢者とは異2014；立松・市江，2009）となっているが，本研究結果で

重症児と家族を支える小児専門訪問看護の役割
家族全体の生活を支える援助
家族の生活を維持するための支援

複雑で高度な
在宅医療に
安全を保障

重症児の発
達段階を見
据えた看護
ケア

家族の
エンパワメント

重症児の特徴をふまえた高度なケアの実施

小児専門としての役割を果たすための訪問看護ステーションの機能
家族のニーズに応える体制づくり
小児在宅のプロの育成
小児在宅のプロの看護師の育成

複数の事業との組み合わせで対応する工夫協働できるヘルパーの育成

訪問看護と連携できる事業の拡大・開拓

小児の訪問看護を始める他ステーション
への協力

多機関との連携・調整の努力
急な変更へ臨機応変に対応できる体制
小児を受け入れるための成人への移行体制

図１

小児専門訪問看護の専門的役割と機能の構造

653

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Tomari, et al.

は，小児専門だからこそできる子どもの発達や家族の発達

分さなど小児の訪問看護に対する教育的支援の必要性を明に応じた【家族のニーズに応える体制づくり】のために複らかにしている。また，小児訪問看護の知識・技術に関す数の事業を組み合わせるなどの《多機関との連携・調整のる経験を３年以上群と経験なし群で比較した調査（草野・努力》を行い，実質的にコーディネーターとしての役割を

高野・田ノ上，2020）では，子どものアセスメント，治療

果たしていた。また，同一施設の別の事業所との連携も行や社会資源などの情報提供や指導に関して，経験なし群がい，《急な変更へ臨機応変に対応できる体制》をつくって不足していると認識しており，小児の訪問看護をするためいた。厚生労働省は，2013年から福祉サービスを受ける人の準備の必要性を示唆しているといえる。

には相談支援専門員をつけることを進めており，2016年か

本研究結果では，小児専門訪問看護 St. は，【小児在宅のらは，全員につけることを義務化した。しかし，相談支援

プロの育成】として《小児在宅のプロの看護師の育成》，

専門員は基本的に福祉サービスの計画相談の担当であるた《協働できるヘルパーの育成》，《小児の訪問を始める他ス

め，重症児の病気の理解は難しく，重症児の身体的問題をテーションへの協力》の３つの機能を発揮していた。自事加味することが困難であることが指摘されている（西村，業所の看護師とヘルパーの育成のみならず，他事業所のヘ

2017）。個々の家族の状況を鑑みた【家族全体の生活を支

ルパーの育成や小児の訪問を新たに始める訪問看護 St. をえる援助】とするためには，【重症児の特徴をふまえた高育てる機能を自覚しているといえる。訪問看護師はほとん

度なケアの実施】ができてこそ，生活の調整ができるのでどの場合一人で訪問し，その場での判断を求められる場合あり，重症児の場合，医療と福祉の両方の調整が必要で，が多い。慣れない小児の利用者を前に判断に戸惑う場合

小児の医療と福祉の両方を理解し，双方と連携ができる小に，すぐに重症児看護に精通している人に相談できるシス児専門訪問看護 St. ならではの支援であると考えられる。

テムがあれば，安心して訪問できる。身近な小児専門訪問

多職種連携の困難がある（遠渡ほか，2017；松澤ほか，が望め，小児の訪問を行う訪問看護 St. の増加や看護の質

これらの調整は，経験の少ない訪問看護 St. においては2015）と報告されているが，本研究の対象である小児専門
訪問看護 St. では，小児ならではの連携・調整のつかみど

看護 St. からの教育的支援は，ケア技術や家族対応の向上の向上につながると考えられる。

今回調査対象となった小児訪問看護 St. の教育的・相談ころである主治医との関係づくりや，必要な関係者を会議的機能をみると，蓄積してきたノウハウをコーディネートに呼ぶなどとの専門的知識の《多機関との連携・調整の努する人材の育成に還元できると思われる。そのためには，力》というとスキルをもち，困難や課題を解決できると考小児専門訪問看護 St. が圏域の中核となり，自治体と協働えられる。
本研究の結果から，小児専門訪問看護 St. が【重症児のした指導研修と相談支援機能を発揮するシステムづくりが急務と考えられる。

特徴をふまえた高度なケアの実施】や【家族全体の生活を支える援助】としての実践や多職種との連携・調整というⅤ．結

小児専門ならではの『重症児と家族を支える小児専門訪問看護の役割』を発揮していることが明らかになった。このような小児専門訪問看護 St. の専門的役割の発揮は，『小児論

小児専門の訪問看護 St. のもつ『小児専門としての役割を果たすための訪問看護ステーションの機能』を土台として，専門としての役割を果たすための訪問看護ステーションの

訪問看護師は個別性の強い重症児と家族に適した『重症児機能』の【小児在宅のプロの育成】と【家族のニーズに応と家族を支える小児専門訪問看護の役割』を果たしていた。

える体制づくり】という土台となる構成要素が必要となる『小児専門としての役割を果たすための訪問看護ステー

ことが明らかとなったため，小児の訪問看護を促進するたションの機能』には，多機関との連携・調整や事業拡大なめには体制づくりや教育的な対策の強化が必要になると考どの【家族のニーズに応える体制づくり】がされ，【小児えられる。

在宅のプロを育成】する教育的機能があった。特に他の訪２．地域で協働する小児専門訪問看護 St. の教育・相談支
援機能の体制づくりの推進
遠渡ら（2017）の調査では，小児訪問に対する学習・研

問看護 St. への教育的機能と相談機能が小児専門訪問看護

St. の専門的機能の特徴であった。
謝

辞修の希望や小児の訪問看護を担う看護師の不足が課題と本研究にご協力を頂いた訪問看護ステーションの皆様になっていた。生田（2015）も，超重症児の在宅移行時の訪御礼申し上げます。また，研究計画から分析まで貴重なご問看護師がもつ困難感には，事例が少ないために対応が難意見をくださった大阪医科大学教授竹村淳子氏に感謝申ししい，症状の判断が難しい，小児看護に関する知識の不十

上げます。

654

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
研究助成情報本研究は，平成29年度看護系学会等社会保険連合研究助成を受けたものである。
著者貢献度
すべての著者は，研究計画の構想およびデザイン，デー
タ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文献

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655

Tomari, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Research Report

Professional Roles andFunctions of Child-Exclusive
Home-Visit Nursing Stations
for Children with Severe Motor andIntellectual Disabilities

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 647-656©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20210123121

Yuko Tomari, PhD, RN, Mari Okada, PhD, RN,
Kinuyo Endo, MN, RN, CNS, Yukari Ichikawa MN, RN, CNS,
Chisae Toriya, MN, RN, Yuko Hamada, PhD, RN, PHN,
Yuka Kanoya, PhD, RN, PHN, Akiko Akabane, MN, RN, PHN
Japan Society of Nursing Research Working Group Tokyo, Japan

Abstract
Objective: This study aimed to clarify the professional roles and functions of child-exclusive home-visit nursing
stations that provide medical care for children with severe motor and intellectual disabilities. Moreover, the criteria
for preparing new home-nursing visits to children and guidelines for nurses who care for the children and theirfamilies are described in this study. Methods: Interviews were conducted with the managers of five pediatricprofessional home-visit nursing stations. Consequently, a qualitative analysis was performed. Results: The childexclusive home-visit nursing stations have the “role of pediatric home-visit nursing to support the families”
consisting of the implementation of advanced care based on the characteristics of severely disabled children
and nursing to support the lives of all family members. “Developing professional pediatric nurses” and “buildinga system to meet the needs of families” are the functions of the child-exclusive home-visit nursing station to
fulfill the role of pediatric specialization. Conclusions: Promoting this educational and counseling function willlead to the expansion and quality improvement of home-visit nursing for children.
Key words
Child-exclusive home visit nursing station, Professional roles and functions,Children with severe physical and mental disabilities who are

Correspondence: Y. Tomari. Email: tomari@kusw.ac.jp656

資料・その他

臨地実習終了後の看護学生が捉えた超高齢患者のイメージ

日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 657-663©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20201228122

白砂恭子１，渕田英津子２
名古屋学芸大学，２名古屋大学大学院医学系研究科老年看護学

１

要

旨

目的：臨地実習終了後の学生が捉えた超高齢患者のイメージを明らかにすることである。方法：対象は，看護基
礎教育における臨地実習終了後の学生65名とした。超高齢患者のイメージは，安田らの SD 法，高齢者イメージ
６段階15項目を用いて測定し，超高齢患者のイメージを自由記載してもらった。結果：超高齢患者のイメージの合計得点と性別，祖父母との同居経験，超高齢患者の受け持ち経験の間に有意な差はみられなかった。また，学生は超高齢患者を〈虚弱〉〈近寄り難い〉〈尊敬の念〉〈生活史が影響〉〈活力がある〉〈明確な意志がある〉〈強健〉〈生活機能を維持している〉〈個人差がある〉というイメージで捉えていた。結論：学生にとって臨地実習
は，超高齢患者を身近な存在となる可能性があり，超高齢患者のイメージを共有する機会となっていることが推
察される。
キーワード
看護学生，超高齢者，イメージ
責任著者： 白砂恭子．Email: kyokoshi@nuas.ac.jp

緒言

日本の高齢化率は，2018年10月時点で28.1％（内閣府，2019）に達し，団塊の世代が90歳代に入る2040年には，超学生の捉えた高齢者のイメージに関する研究は，認知症
高齢者のイメージ（藤原・蓬・鈴木，2018，pp.1-11）やエイジズムとイメージの変化（森・福田・松田，2016，

pp.81-88）があるが，超高齢患者のイメージに関する研究

高齢者（85歳以上：oldest-old）人口が急増する（総務省，はみあたらない。本研究において，学生が捉えた超高齢患

2020；川越，2016，p.114；藤田ほか，2012，p.458）と予者のイメージを明らかにすることで，超高齢患者の現存能測されている。このような社会背景を受けて，看護学生

力や心身の状態に合わせた看護を提供するための示唆が得（以下，学生）は臨地実習で超高齢患者を受け持つ機会がられると考える。そこで，本研究では，臨地実習終了後の増加している。しかし，三世代世帯の減少や核家族化の進看護学生が捉えた超高齢患者のイメージを明らかにするこ行（厚生労働省，2018）により，学生は臨地実習以前に超とを目的とした。

高齢者と接する機会が少なく，超高齢患者のイメージを持つことが難しい現状と言える。

Ⅰ．研究方法超高齢者は，睡眠による休息がとれていない（長谷川・佐藤，2011，p.22）ことや疾病数の増加など，前期・後期

高齢者と異なる身体的・精神的・社会的特徴が示されてい１．研究方法
実態調査研究る（権藤ほか，2005，p.199）。このような高齢者の加齢変化に対し，学生は「惨め」「衰える」など否定的な気持ちを抱いており（三輪・金原，2015，pp.47-55），学生が心２．調査方法2019年３月に東海地方の看護専門学校に通い，看護基礎に抱くイメージは，看護の質・内容に影響する（吉田ほ

教育の臨地実習が終了した学生65名に無記名質問紙調査をか，2017，p.39）と言われている。つまり，学生が臨地実行った。

習で捉えた超高齢患者のイメージは，提供する看護の質や内容に影響すると言える。
657

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Shirasuna, et al.

者のイメージの平均得点が高い項目は，「①尊敬できる」，

３．調査項目
調査項目は，属性と超高齢者のイメージとした。

「⑨優しい」，「⑪思いやりがある」，「⑧暖かい」であった。

属性は，学生の性別，年齢，祖父母との同居経験の有超高齢患者のイメージの平均得点が低い項目は，「⑮考え無，臨地実習における超高齢患者の受け持ち経験の有無とが古い」であった。

した。
超高齢患者のイメージは，安田ら（安田・北村・畑野，

２．対象者の基本的属性と超高齢患者のイメージの合計得点

2010，pp.57-66）の semantic differential scale method（SD 法），男性５名（8.8％），
対象者の平均年齢は21.7歳（SD±2.7）による高齢者イメージ６段階15項目を用いて測定した。これは，質問項目の合計得点が高いと肯定的イメージ，低いと否定的イメージがあることを示す。また，超高齢患者のイメージに関する自由記載は，超高齢者の受け持ち経験が女性52名（91.2％）であった。祖父母との同居経験は，「あり」18名（31.6％），「なし」39名（68.4％）であり，超高齢患者の受け持ち経験は，「あり」52名（91.2％），「なし」

５名（8.8％）であった。

超高齢患者のイメージの合計得点は，男子学生が58±ある学生に求めた。

11.3点，女子学生が60.1±8.0点であった。祖父母との同居
４．分析方法
分析方法は，超高齢者のイメージの合計得点について，経験「あり」が61.0±9.3点，「なし」が59.4±7.8点であった。超高齢患者の受け持ち経験「あり」が59.6±8.4点，Shapiro-Wilk 検定で正規性を確認（p＝0.105）した後，t 検「なし」が63.0±7.1点であった。性別，祖父母との同居経

ち経験と比較した。統計パッケージは SPSS Ver. 25を使用

合計得点に有意差は認められなかった。

自由記載は，学生が捉えた超高齢患者のイメージをコー

３．学生が抱いた超高齢患者のイメージ

定を用いて性別，祖父母との同居経験，超高齢者の受け持験，超高齢患者の受け持ち経験と超高齢患者のイメージのし，有意水準は p ＜ .05とした。

ドとして抽出し，それらの類似性・相違性を比較検討し，

超高齢患者との関わりから抱いたイメージを記載した学

サブカテゴリ，カテゴリを作成した。この過程において老生は，18名（27.7％）であった。記述内容から40コードが年看護学研究者と議論を行い，妥当性の確保に努めた。以

抽出され，それらは20サブカテゴリ，９カテゴリに分類さ後，『コード』，〔サブカテゴリ〕，〈カテゴリ〉で表記する。

れた。
学生は，超高齢患者を〔心身機能の低下〕〔弱い〕という〈虚弱〉な存在として捉え，〔関わり辛い〕〔暗い〕印象

５．用語の定義
本研究では，超高齢患者を臨地実習で受け持った満85歳

から，〈近寄り難い〉存在と考えていた。その一方で〔博以上の患者と定義した。また，超高齢患者のイメージは，識な人〕であることから，〈尊敬の念〉を抱いていた。ま広辞苑（1998，p.189）を参考に，「看護学生が，心の中に思い浮かべる超高齢患者の全体的な印象」と定義した。

た，超高齢患者は自身の〔生活史が関係〕する存在であり，超高齢患者にとって〔生活経験が大切〕であることを理解し，〈生活史が影響〉すると考えていた。さらに，超高齢患者は〔元気〕〔活気がある〕〔若々しい〕といった

６．倫理的配慮
臨地実習終了後の学生に対し，研究者が研究目的と内〈活力がある〉だけでなく，〔精神的に強い〕〔目標がある〕

容，研究協力の自由意思，評価に影響しないこと，データ〔自分で生活行動を律する〕という〈明確な意志がある〉

は個人が特定されないよう便宜的番号で処理することを口と捉えていた。加えて，疾病や障害から〔回復する〕姿や頭と文章で説明した。その後，研究協力の意思がある場合〔体力を維持〕している様子から〈強健〉で〈生活機能をは，同意書を提出後に調査を依頼した。本研究は，名古屋維持している〉イメージを抱いていた。一方，超高齢患者

学芸大学研究倫理審査委員会の承認を受け，実施した（承は〔日常生活自立度の相違〕〔活動性の相違〕〔会話頻度の認番号322）。

相違〕といった，〈個人差がある〉と捉えていた。

Ⅱ．結果

１．対象者の基本的属性
65名の学生に調査票を配布し，57名（87.7％）から回答を得た。対象者の年齢は21.7±2.7歳であり，超高齢患者のイメージの合計得点は，59.9±8.3点であった。超高齢患
658

Ⅲ．考

察

１．祖父母との同居経験および超高齢患者の受け持ち経験と超高齢患者のイメージ
祖父母との同居経験の有無と超高齢患者のイメージの合計得点に有意差はみられなかった。古城・木下（2002，

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

白砂恭子，ほか
表１

超高齢患者のイメージ得点

n＝57

得点分布

イメージ項目イメージ項目

平均 ±SD

6

5

4

3

2

1

①尊敬できる13（22.8）

29（50.9）

12（21.1）

2（ 3.5）

1（ 1.8）

0（ 0.0）

尊敬できない4.9±0.9②役に立つ

4（ 7.0）

14（24.6）

23（40.4）

13（22.8）

3（ 5.3）

0（ 0.0）

役に立たない4.1±1.0③好き6（10.5）

16（28.1）

26（45.6）

8（14.0）

1（ 1.8）

0（ 0.0）

嫌い

4.3±0.9④明るい3（ 5.3）

13（22.8）

27（47.4）

11（19.3）

3（ 5.3）

0（ 0.0）

暗い4.0±0.9⑤積極的

1（ 1.8）

9（15.8）

18（31.6）

18（31.6）

11（19.3）

0（ 0.0）

消極的

3.5±1.0⑥颯爽としている1（ 1.8）

9（15.8）

25（43.9）

17（29.8）

5（ 8.8）

0（ 0.0）

みじめ

3.7±0.9⑦強い3（ 5.3）

10（17.5）

16（28.1）

18（31.6）

9（15.8）

1（ 1.8）

弱い

3.6±1.2⑧暖かい12（21.1）

14（24.6）

26（45.6）

3（ 5.3）

2（ 3.5）

0（ 0.0）

冷たい

4.5±1.0⑨優しい

11（19.3）

22（38.6）

20（35.1）

2（ 3.5）

2（ 3.5）

0（ 0.0）

厳しい

4.7±1.0⑩上品

4（ 7.0）

12（21.1）

35（61.4）

4（ 7.0）

2（ 3.5）

0（ 0.0）

下品

4.2±0.8⑪思いやりがある

5（ 8.8）

22（38.6）

26（45.6）

3（ 5.3）

0（ 0.0）

1（ 1.8）

思いやりがない

4.5±0.9⑫プライドが高い

5（ 8.8）

19（33.3）

22（38.6）

8（14.0）

3（ 5.3）

0（ 0.0）

プライドが低い4.3±1.0⑬きれい

1（ 1.8）

5（ 8.8）

25（43.9）

24（42.1）

2（ 3.5）

0（ 0.0）

きたない

3.6±0.8⑭素直

3（ 5.3）

7（12.3）

17（29.8）

17（29.8）

12（21.1）

1（ 1.8）

頑固

3.5±1.2⑮考えが新しい0（ 0.0）

0（ 0.0）

5（ 8.8）

27（47.4）

20（35.1）

5（ 8.8）

考えが古い

2.6±0.8

合計得点

回答分布の上段は度数，下段は（％）を示す。
回答の配点は，肯定的イメージが「非常にそう思う」６点，「思う」５点，「やや思う」４点，否定的イメージが「やや思う」３点，「思う」２点，「非常にそう思う」１点とした。

表２

対象者の基本属性と超高齢患者のイメージの合計得点との比較

属性
性別１）
祖父母との同居経験１）
超高齢者の受け持ち経験１）

59.9±8.3

男性

n
5

女性

52

あり

18

なし

39

あり

52

なし

5

t 検定

１）

（％）
8.8

合計得点 ±SD
58.0±11.3

91.2

60.1± 8.0

68.4

59.4± 7.8

31.6
91.2

8.8

61.0± 9.3
59.6± 8.4

63.0± 7.1

p値

n＝57

.596
.497
.383

p.53）は，講義および演習後の調査において，同居の有無

実習で受け持っており，臨地実習を通して超高齢患者が学

は看護学生が抱く高齢者のイメージにほとんど影響を与え生にとって身近な存在になっていた可能性が推察される。

ていなかったと報告している。この背景として，学生の祖

切明・久保・小笠原（2018，p.147）は，学生が高齢者を父母は超高齢者ではないことが推察され，祖父母との同居

イメージする場合，思い浮かべるのは身近な高齢者と述べ経験が必ずしも超高齢患者のイメージに影響を与えないとており，本研究の学生にとって臨地実習で受け持った超高考える。また，本研究の91.2％の学生が超高齢患者を臨地

齢患者が身近な高齢者になった可能性が考えられる。さら659

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Shirasuna, et al.
表３
カテゴリ

看護学生が捉えた超高齢患者のイメージ

サブカテゴリ
心身機能の低下

虚弱

コード
病気で臥床状態になり ADL が低下してしまい動くことが難しい

ADL も完全には元の生活の時までは戻らない

動けない，ネガティブ，何もできないというイメージがあった
弱い

超高齢者は弱い病院で入院している高齢者さんは弱々しい
話す話題があまりなく，話し辛い

近寄り難い

関わり辛い

頑固という，自分の想像上の超高齢者のイメージ像
暗い

尊敬の念

認知症の人を受け持った際，怒鳴られて怖いという印象が強かった

博識な人

暗い
様々な自分の知らないことを教えてくれる人生の先輩
色々なことに物知り
対象の価値観や知識，考えは今までの経験からできている

生活史が影響

生活経験が大切これまでの経験を大切にされている
これまでの生活を大切にされている

生活史が関係

生活史や様々な要因によって現在のこの方が形成されている
元気

元気

元気な人が多い
年齢の割にはお元気であった

活力がある

明るく生活していた
活気がある思っていたよりも活発だった
明るい

若々しい
精神的に強い
明確な意志がある

強健

生活機能を維持している

自分が思っているより若々しい
今までの経験や生活背景から精神的に強い面もある
我慢強い一面もみられた
身体的には弱っていても心理面ではとても志のある方

目標がある「手術が終わったら旅行へ行く」「趣味を再開する」など人生をよりよくしていこうとする姿

自分で生活行動を律する

自己管理をしている人が多かった

回復する

実際は病気が回復するにつれて元気になる
回復するんだと感じた

体力を維持

急性期で手術を行うなど，体力もまだ低下していない人が多かった

自分で活動できる

自分で動ける方が多かった

自立している

疾病の管理や生活力など自立している人が多かった
超高齢者の方でも ADL の自立が人それぞれ

日常生活自立度の相違

同じ年齢でも，ほぼ寝たきりの高齢者もいる
人によっては自立
高齢だからといって，すべてのことに介助が必要なわけでもない

個人差がある

元気な人もいる
活動性の相違人によっては元気
同じ年齢でも元気に動いている人もいる

会話頻度の相違

よく話す人もいるに，学生は超高齢患者のイメージを『動けない，ネガティものになったと考える。

ブ，何もできないというイメージがあった』から，『自分が思っているより若々しい』と変化させている。つまり，

２．臨地実習終了後の看護学生が捉えた超高齢患者のイ

祖父母との同居経験を基に超高齢患者を捉えるより，講メージ

義・演習・実習などで学習を積み重ねることで，超高齢患

超高齢患者の受け持ち経験の有無で，超高齢患者のイ者のイメージが『自分が思っているより若々しい』『人にメージの合計得点に有意差は認められなかった。これは，よっては元気』といった超高齢患者の心身の状態に即した３年間の実習を経験する中で，超高齢患者を受け持たなく660

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

白砂恭子，ほかても，臨地実習時に見学という形で超高齢患者と関わる機ジに関する先行研究においても，実習前後で，高齢者に対会や，カンファレンスで超高齢患者のイメージを学生同士して肯定的イメージが増していく傾向があると報告していで共有していることが影響していると推察される。学生る。つまり，学生が抱く超高齢患者のイメージは，臨地実は，超高齢患者に関して〈活力がある〉〈明確な意志があ習で超高齢患者を受け持つことで変化すると考える。これる〉〈強健〉〈生活機能を維持している〉と捉えていることは，臨地実習で学生が超高齢患者の身体的・精神的・社会から肯定的なイメージを抱いていると考える。この背景と的変化や個人差などに着眼し，対象の状況に応じた看護をして，学生は臨地実習において，超高齢患者が疾病や障害考える過程が，超高齢患者のイメージを変化させる機会にから〔回復する〕姿や，〔自立している〕様子を目の当たなったと推察される。また，超高齢患者と関わった時間

りにし，超高齢患者の現存能力に気づいたと言える。加えや，関わりを通して築いた関係性も，超高齢患者のイメーて，超高齢患者を〔博識な人〕と捉え，『様々な自分の知ジ形成に影響すると考える。渡邊・倉田・森田（2006，

らないことを教えてくれる人生の先輩』と感じていた。こp.163）は，高齢者と密接に接する機会が持てる３週間のれらのことから，学生が抱く超高齢患者のイメージとして臨地実習は，学生の情緒面でのイメージを変化させる機会「①尊敬できる」「⑨優しい」「⑪思いやりがある」「⑧暖かとして貴重な時間になると述べている。つまり，超高齢患い」の得点が高くなったと推察される。

者と密接に関わる時間を持ち，対象の状況に応じた看護を一方，学生は超高齢患者のイメージとして〈虚弱〉で能動的に考える過程が，学生の気持ちや感情に影響し，超〈近寄り難い〉存在であるという否定的イメージを抱いて

高齢患者のイメージの変化に関与したといえる。このたいた。これは，『病気で臥床状態になり ADL（activity ofめ，学生が臨地実習において超高齢患者と向き合うこと

daily living 日常生活動作）が低下してしまい動くことが難で，超高齢患者の現存能力や個別性，ニーズを実感するこ

しい』様子や『認知症の人を受け持った際，怒鳴られて怖とが可能となり，超高齢患者の実像に即した看護の提供にいという印象が強かった』という経験から超高齢患者の身繋がると考える。田中・大塚・奥宮・安川・丸山（2011，

体機能の低下がみられる状況や関わりの困難さが否定的

p.41）は，超高齢者の増加に伴い，看護学生が超高齢者ケイメージに影響していると言える。奥野（2002，p.8）は，アの担い手となるためには，基礎教育課程における超高齢看護学生は高齢者観（イメージ）を理想的な高齢者像では者観を育む教育は重要不可欠と報告している。つまり，臨なく，より現実的に援助する看護ケアの対象として高齢者

地実習で超高齢患者と関わる経験は，学生の超高齢患者のを捉えている可能性を示している。つまり，学生が抱く超イメージに影響し，超高齢患者の実像に即した看護の提供

高齢患者の否定的イメージは，機能低下がみられる超高に関与すると考える。

齢患者を看護の対象として捉え，どのように援助すべきか，関わり方にどう配慮すべきか考えるきっかけになると考える。また，学生は超高齢患者に対し，肯定的イメージ

Ⅳ．結論と否定的イメージを抱いていた。これは，学生が臨地実習

１．超高齢患者のイメージの合計得点と学生の性別，祖父において超高齢患者と関わることで，『今までの経験や生母との同居経験，超高齢患者の受け持ち経験の間に有意活背景から精神的に強い面もある』や『ADL も完全に元な差は認められなかった。学生は，祖父母との同居経の生活の時までは戻らない』といった超高齢患者の強み・

験，超高齢患者の受け持ち経験を基に超高齢患者を捉え弱みに気づいたことが影響していると推察される。金原・

るよりも，講義・演習・実習などで学習を積み重ねて，小川・田中・吉井・松田（2018，p.48）は，学生が実際に超高齢患者のイメージを変化させていると考える。

高齢者と向き合うことで，高齢者の強み・弱みの双方を受

２．学生は超高齢患者を〈虚弱〉〈近寄り難い〉〈尊敬のけ止めていくことが重要と述べている。つまり，学生が超念〉〈生活史が影響〉〈活力がある〉〈明確な意志がある〉

高齢患者の肯定的イメージと否定的イメージの両面を捉え〈強健〉〈生活機能を維持している〉〈個人差がある〉とることは，超高齢患者の強み・弱みの双方を知る機会とないうイメージで捉えていた。

り，超高齢患者の実像を理解することに繋がると考える。
３．超高齢患者のイメージに影響する臨地実習での経験

Ⅴ．研究の限界と今後の課題

学生は，臨地実習での経験を通して，超高齢患者のイ

本研究は，看護専門学校１校において単年度に収集したメージを『頑固という，自分の想像上の超高齢者のイメー

データであり，対象者数が少ないことから，研究結果を一ジ像』から，『思っていたよりも活発だった』と変化させ般化するには限界がある。また，超高齢患者の年齢や疾ていた。安田・北村・畑野（2010，p.63）の高齢者イメー

患，祖父母の有無や年齢などの情報が不足しており，学生
661

Shirasuna, et al.

が抱く超高齢患者のイメージは，限局した内容を示している可能性がある。このため今後は，対象学生数を増やして調査することと，超高齢患者の生活背景や学生と祖父母との同居の有無や同居年数などの関係性をより具体的に調査することが課題である。
謝辞
最後に本研究の調査に参加協力していただいた看護学生の皆様に心より感謝申し上げます。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文献藤田康孝 , 土屋翔大 , 清水拓也 , 小泉友里 , 小池琢哉 , 笠井 信
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2020年５月11日受付
2020年12月28日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

白砂恭子，ほか

Material and Others

Nursing Students’ Perceptions ofOldest-Old People
After Completion of Clinical Training

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 657-663©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20201228122

Kyoko Shirasuna, RN1, Etsuko Fuchita, PhD, RN, PHN2
1

Nagoya University of Arts and Sciences, Nagoya, Japan, 2Nagoya University, Nagoya, Japan

Abstract
Objective: This study aims to explore nursing students’ perceptions of the oldest-old people after clinicaltraining. Methods: A total of 65 students who had completed their clinical training in basic nursing wererecruited for this study. Their perceptions of the oldest-old people were measured using Yasuda et al.’s SD
method（semantic differential scale method）comprising 15 questionnaire items on perceptions of the elderly insix sections. The questionnaire also included open-ended questions for students to describe their perceptionsof oldest-old people. Results: There were no significant differences in the total scores by gender of the oldestold people, participants’ experience of living with grandparents, and their experience of the oldest-old people.
Students perceived the oldest-old people as “weak,” “difficult to approach,” “deserving of respect,” “life history
is affected,” “vitality,” “having a clear will,” “strong,” and “maintaining living functions.” This was evident fromthe student responses to the question on “individual differences.” Conclusions: We hypothesized that on-thejob training for students would familiarize them with the experience of providing care to oldest-old people andenable them to share their perceptions of the oldest-old people.
Key words
nursing students, oldest-old people, Perceptions

Correspondence: K. Shirasuna. Email: kyokoshi@nuas.ac.jp663

資料・その他

一地方都市のエイズ治療拠点病院に外来通院している HIV 感染者の抑うつに影響を及ぼす要因

日本看護研究学会雑誌
2021, 44（4）, 665-675©2021 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20210118123

青盛真紀１，渡部節子１，森みずえ２
横浜市立大学医学部看護学科，２熊本保健科学大学保健科学部看護学科

１

要

旨

目的：本研究は，一地方都市のエイズ治療拠点病院に通院中の HIV 感染者の抑うつに影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的としている。方法：神奈川県のエイズ診療拠点 A 病院における外来通院中の HIV 感染者を対象に基本的属性，日本語版 CES-D，日本語版ソーシャルサポート尺度，日本語版 Brief COPE から成る自記式質問紙調査を行った。結果：対象者は100名で，そのうち33名（33.0％）が抑うつありを占めていた。ロジスティッ
ク回帰分析の結果，HIV 感染者の抑うつのリスクを高める要因は，正規雇用以外であること，自己非難のコーピ
ングを多用することであり，抑うつのリスクを低下させる要因は，大切な人のサポートであることが明らかになった。結論：日常の診察場面において，自己非難コーピングの有無や大切な人の存在を把握することは抑うつの予防的看護介入の一助になると考える。
キーワード
ヒト免疫不全ウイルス，コーピング，ソーシャルサポート，関連要因，抑うつ
責任著者： 青盛真紀．Email: maki428@yokohama-cu.ac.jp

緒言

ヒト免疫不全ウイルス（human immunodeficiency virus;HIV） 感 染 症 は1996年 の 抗 HIV 薬（anti-retroviral therapy;ART）による多剤併用療法の確立により「死の病」から「コントロールが可能な慢性疾患」へと変化し平均寿命が大きく改善した。HIV 感染者は生涯にわたって ART の服薬が必要である。ウイルス量をコントロールするためには，95％以上の高い服薬遵守率を維持する必要があり，服薬遵守率が維持できなければ薬剤耐性や日和見感染症などの発症リスクが高くなる。

服薬遵守率を悪化させる要因として，HIV 感染者の精神疾患が問題となっている。米国では HIV 感染者の精神疾患の合併が多く，うつ病の有病率は一般成人の２倍から４倍高い（Arseniou, Arvaniti & Samakouri, 2014; James, et al.,

薬遵守率の低下や受診中断を引き起こし，HIV 病期の進行（Gonzalez, Batchelder, Psaros & Safren, 2011）や AIDS 関連死のリスクを高める（Anagnostopoulos, et al., 2015; So-Armah,

et al., 2019）。したがって，患者が安定した服薬遵守率を維持し疾患をコントロールするためには，抑うつに対して予防的に介入することが重要である。
海外の先行研究では，HIV 感染者の抑うつに影響する要因として人種（Cholera, et al., 2017; Eller, et al., 2014）や性別（Robertson, et al., 2014），失業者（Tymchuk, et al., 2018），

身体症状の数（Quiles, Ciccolo & Garber, 2017）や HIV 感染の期間（McGowan, et al., 2017），慢性疾患の既往（McGowan,，コーピング（Gibson, et al., 2011; Vosvick, et al.,
et al., 2017）2003）やスティグマ（Costelloe, et al., 2015），自尊心の低下（Eller, et al., 2014）などが報告されている。抑うつに関する介入研究も散見され，一定の効果が認められている。HIV

2018）と指摘されている。日本でも，HIV 感染者の精神科感染者に認知行動的アプローチを実施したランダム化比較

おける精神疾患受診率は約１％（Kawakami, et al., 2005），

Holloway, et al., 2017）では，男性と性行為をする男性（men

受診率は一般成人やがん患者と比較して高い。一般人口にが ん 患 者 で は2.2 ％（ 内 富 ほ か，1993） で あ る の に 対 して，HIV 定期通院患者の精神疾患受診率は8.9％（渡邊ほか，2018）と報告されている。HIV 感染者の抑うつは，服試 験（Cederbaum, Rice, Craddock, Pimentel & Beaver, 2017;

who have sex with men; MSM）と女性の両者においてうつ病が軽減している。

一方，国内では HIV 感染者の抑うつの関連因子や支援に
665

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Aomori, et al.

着眼した研究は限られている。ART 確立以降，HIV 感染者

が研究者から研究参加の説明を受けることを承諾した患者の抑うつに関連する要因として，失業，複数の薬物使用（日147名を研究対象者とした。適格基準は，調査期間中に外高，2008），ART の一種であるエファヴィレンツ（efavirenz;

来受診した20歳以上の成人で，日本語が理解できることとal., 1997）が報告されている。しかし，これらの要因は，全者の身体的・心理的状態から研究参加が不可能と判断した

現実的に抑うつを軽減させるアプローチには活用すること

染初期にうつ症状を呈する場合が多いが，その後カウンセが難しい。

リングや薬物治療で回復し精神症状が安定する患者も多い，身体症状（Fukunishi, et
EFV）の服用（三橋ほか，2006）て個人的要因や疾患や治療などの属性に関わるものであり，した。除外基準は，認知症の診断がある方や，主治医が患場合とした。精神疾患の既往に関して，HIV 感染者は感日本における HIV 感染者の抑うつとソーシャルサポー

ため，本研究では除外基準に含めなかった。また，研究施

トやコーピングに関する影響については明らかになってい設における母集団の数及び適格基準と除外基準を満たす研ない。国内の HIV 感染者は，ART の副作用や服薬遵守に究対象者に関しては，主治医から情報を得た。これについ関する身体的・医学的要因から生じるストレス，職場・家ては，事前に研究施設から許可を得て行った。

庭での人間関係や孤立感などの心理社会的要因から生じるストレスを抱えている（中西・赤穂，2011）ことが報告されており，さらに海外の HIV 感染者と比較してストレス

４．調査方法
研究対象者に対して研究目的・研究方法・倫理的配慮なを乗り越える力が低い（矢島，2016）と指摘されている。

どについて文書を用いて口頭で説明した。また，自記式質

その理由として，日本社会では，HIV や性的マイノリティ

問紙と診療記録から得た情報をそれぞれ番号付けし連結でに対する差別・偏見の影響によって HIV 感染者がよい人

きるようにした。患者には，後日記入した自記式質問紙を

生経験を積み重ねていくことが困難であったことが影響し返信用封筒に入れて郵送するように依頼した。自記式質問ているのではないか（矢島，2016）と報告されている。ま紙の返信をもって，研究参加に同意したものとした。そのた，国内の HIV 感染者の多くは MSM であり，社会的孤独

後，対象者の診療記録から基本的属性に関する情報を得た。

いる（日高，2008）。よって，患者を取り巻く周囲の環境

５．調査項目感や自尊心の低さなどから自殺率が高いことも指摘されてを改善することや，個人のストレスを乗り越える力を育ん

自記式質問紙は，基本的属性と，信頼性・妥当性が検証でいくことがひいては抑うつの軽減に有用である可能性がされている日本語版 抑うつ尺度（Center for Epidemiologic

ある。HIV 感染者がストレスの高い困難な状況であるからこそ，ソーシャルサポートやコーピングに着目し，患者の抑うつに影響を及ぼす要因を検討することで，今後の抑うつ支援に向けた看護の示唆を得ることが必要であると考える。

，日 本 語 版 ソーシャル サ
Studies Depression Scale; CES-D）

ポート（Multidimensional Scale of Perceived Social Support;，日本語版コーピング尺度（Brief Coping Orientation
MSPSS）to Problem Experienced; Brief COPE）の４項目で構成されている。

そこで，本研究は一地方都市のエイズ治療拠点病院に通院中の HIV 感染者の抑うつに影響を及ぼす要因を明らかにすることを目的とする。研究成果は，HIV 感染者の抑うつに対する予防的看護介入を検討する際の基礎資料となる。

⑴

基本的属性

年齢・性別・最終学歴・雇用形態・年収・世帯・自覚している症状・メンタルヘルスサポートの利用の有無については自記式質問紙から，病期（HIV または AIDS）・CD4
陽性Ｔリンパ球数・HIV-RNA 量・ART の有無・EFV 内服Ⅰ．研究方法
１．研究デザイン
実態調査研究の有無・精神疾患の有無は診療記録から情報を得た。
⑵

日本語版 CES-D

CES-D（Radloff, 1977, p.385-401）を日本語に翻訳した

日本語版 CES-D（島・鹿野・北村，1985，p.717-723）を使用した。Radloff らが開発した CES-D はアメリカの National

２．研究期間2012年５月15日～11月７日

Institute of Mental Health において疫学的に抑うつを研究するために開発され，一般人口中のうつ病のスクリーニング用として有用とされている。質問内容は抑うつに関連した
３．研究対象者

症状で構成され，主な構成要素は抑うつ気分・罪責感・無神奈川県のエイズ診療拠点Ａ病院における外来通院中の価値観・無力感・絶望感・精神運動性の減退・食欲不振・

HIV 感染者245名のうち，以下の基準を満たし，かつ患者不眠である。質問は20項目から構成されており，過去１週

666日本看護研究学会雑誌 ，44（4）青盛真紀，ほか間における抑うつ症状の頻度について４段階のリッカート「ソーシャルサポート」「家族のサポート」「友人のサポー

スケールにて評価する。20項目の合計得点を算出し，総合

ト」「大切な人のサポート」「気ばらし」「積極的コーピン

点の範囲は０～60点である。総合点16点以上がカットオフ

グ」「否認」「アルコール・薬物使用」「情緒的サポートの値となり，臨床的に抑うつ症状ありと判定される。本研究利用」「道具的サポートの利用」「行動的諦め」「感情表出」

においても，CES-D ≧16を抑うつあり，CES-D ＜16を抑う「肯定的再解釈」「計画」「ユーモア」「受容」「宗教・信仰」性が得られている（島ほか，1985，p.717-723）。

用いて独立変数間の相関分析を行い，多重共線性についてつなしと判定する。尺度は再検査法と折半法によって信頼⑶

日本語版 MSPSS「自己非難」を独立変数とし，Spearman の順位相関係数を検討した。次に，各々の独立変数について単変量解析を

MSPSS（Zimet, Dahlem, Zimet & Farley, 1988）を日本語行った。最後に，相関分析において独立変数間に有意な相

2007，p.26-33）を使用した。質問は12項目から構成され量解析において p ＜ .05で有意差が認められた変数を用いに翻訳した日本語版ソーシャルサポート尺度（岩佐ほか，ており，さらに下位尺度として「家族のサポート」「友人

関がなく（Spearman の順位相関係数＜｜8.0｜），且つ単変て多変量解析を行った。加えて，統計学的に交絡因子となのサポート」「大切な人のサポート」の３つに分類するこり得る「年齢」「性別」については単変量解析における有とが可能である。各質問は７段階のリッカートスケールに意差の有無にかかわらず独立変数に採用した。この際，サて評価する。12項目の合計得点を算出し，総合点の範囲はンプル数と比較すると独立変数が複数あるため，尤度比に12～84点である。高得点であるほどソーシャルサポートがよる変数減少法を用いて分析した。Hosmer-Lemeshow 統

多いことを示す。尺度の Cronbach の α 係数はソーシャル

計量を用いて，モデル適合度を評価した。

Dahlem, Zimet & Farley, 1988）であり信頼性が得られていNY, USA）を使用し，有意水準を５％未満とした。また，サポート尺度，下位尺度14項目いずれも0.88以上（Zimet,る。
⑷

日本語版 Brief COPE

分析には，統計解析ソフト SPSS ver. 25（IBM Co., Armonk,

統計処理において臨床統計学と公衆衛生学の専門家，計２
名のスーパーバイズを受けた。

Brief COPE（Carver, 1997）を日本語に翻訳した日本語版 Brief COPE（大塚，2008）を使用した。Carver らは幅

７．倫理的配慮

作成した後，多くの尺度を組み合わせた調査等に使用する的・意義・方法・個人や施設が特定されないこと，質問紙

こと等を目的として COPE の短縮版である Brief COPE をへの記載は無記名であること，研究への参加は自由意思で究（Gibson, et al., 2011; Noh, et al., 2012）に多く用いられにて説明し研究参加の同意を得た。質問紙は対象者に後日

広いコーピングの内容を測定することが可能な COPE を研究対象者の外来診察後に，研究者より研究の趣旨・目作成した。Brief COPE は HIV/AIDS 患者を対象とした研あり，研究への参加を拒否しても不利益がないことを個室ており，信頼性も示されている（Carver, 1997）。質問は１

郵送してもらい，回収をもって研究参加の同意を得た。診

下位尺度あたり２項目，合計14下位尺度28項目で構成され療記録から情報を得たのち，速やかに対応表はシュレッている。各質問は４段階のリッカートスケールにて評価す

ダーにて廃棄した。本研究は横浜市立大学臨床研究倫理委る。２項目の合計得点を算出し，総合点の範囲は２～８点

員会の承認（承認番号：No. B120510006）を受けた。

である。高得点であるほどコーピング法を多用していることを示す。各下位尺度の Cronbach の α 係数は .46～.91（大Ⅱ．結塚，2008）であった。

果

１．研究対象者の概要
６．分析方法連続変数は記述統計量を用いて平均値と標準偏差，分散，最小値，最大値を算出した。カテゴリー変数は度数分
布表を用いて人数と割合を算出した。
本研究では，抑うつの関連要因を明らかにするため，ロジスティック回帰分析を用いた。「年齢」「性別」「最終学歴」「世帯」「雇用形態」「年収」「病期」「HIV 発覚から現外来通院中の HIV 感染者147名の対象者に自記式質問紙を配布し，回収は103名（回収率：70.1％）であった。そのうち１名は同意撤回，２名は記入不備のため，計３名が無効回答であった。最終的に100名（有効回答率：68.0％）の有効回答を得た。

対象者の平均年齢は50.3歳±12.5（range：24-73）で，HIV感染の診断から現在までの期間における平均は，7.9年±5.2

在までの期間」「CD4陽性Ｔリンパ球数」「HIV-RNA 量」であった。自覚している症状は，「体がだるい」が最も多く，「身体症状の数」「メンタルヘルスサポートの利用の有無」

いる症状の数２つ未満の内訳では，自覚症状がない方は35名，「HAART の有無」「EFV 内服の有無」「精神疾患の有無」

次いで「筋肉痛・関節痛」，「下痢」の順であった。自覚して667

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Aomori, et al.
表１

対象者の概要属性（n＝100）

n

（％）

30歳未満

6

（6.0）

節痛」が13名であった。回答者のうち，11名（11.0％）に精

30－49歳42

50－69歳46（46.0）

おり，内訳はうつ病が２名，燥うつ病が１名，強迫性障害が

70歳以上

6

（6.0）

１名であった。

男性

84

女性

（84.0）

16（16.0）

２．抑うつ，ソーシャルサポート，コーピングの尺度得点

大学卒業以上40

高校卒業（40.0）

33

専門学校卒業

17

中学校卒業

8

無回答

2

（2.0）

正規雇用

39

非正規雇用

（39.0）

31

年齢

性別

最終学歴

雇用形態

（42.0）（31.0）（27.0）＜300万円

44≧300万円（44.0）

42

無回答

14

（14.0）

単身

41

同居者あり

（41.0）

59（59.0）

あり

11なし（11.0）

89（3.0）（42.0）

63≧2

37（37.0）

＜500

57

≧500

（57.0）

43

CD4陽性Ｔリンパ球数（cells/mm ）HIV-RNA 量（copies/mL）＜20 copies/mL

80

病期

AIDS

36

（63.0）（43.0）（80.0）（36.0）

HIV

64（64.0）あり

94なし（94.0）

6

ART の有無

EFV 内服の有無
あり

23

なし

77

メンタルヘルスサポート利用の有無
あり

25

なし

69

無回答

6

日本語版ソーシャルサポート尺度において，総合点でああった。下位尺度である「家族のサポート」は平均値18.8（SD 6.9），「友人のサポート」は平均値15.1（SD 7.5），「大切な人のサポート」は平均値18.6（SD 7.3）であった。３

つの下位尺度のうち，「家族のサポート」の得点は最も高
く，次いで「大切な人のサポート」であった。
本研究の日本語版 Brief COPE 尺度において，最も得点が高かったコーピングは「受容」で平均値5.9（SD 1.6），
次いで「積極的コーピング」が平均値5.8（SD 1.3）であった。「否認」は平均値3.0（SD 1.3）で最も低かった。

表２

対象者のソーシャルサポートとコーピング（89.0）＜2
3

り（CES-D ≧16）は33名（33.0％）であり，抑うつなし

る「ソーシャルサポート」は，平均値52.5（SD 18.6）で

3

自覚している症状の数

CES-D の得点は，平均値12.0±11.0であった。抑うつあ

（8.0）

27

精神疾患の有無

神疾患の既往があった。そのうち４名は精神疾患を合併して（CES-D ＜16）は67名（67.0％）であった。

（17.0）

無回答

世帯

い」が27名で最も多く，次いで「下痢」16名，「筋肉痛・関（33.0）

無職
年収668

自覚している症状が１つでは「筋肉痛・関節痛」が８名で最も多かった。自覚している症状の数２つ以上では，
「体がだる

（6.0）

（23.0）（77.0）（25.0）（69.0）（6.0）

因子
ソーシャルサポートａ
家族のサポート
友人のサポート
大切な人のサポート

Brief COPE

積極的コーピング

情緒的サポートの利用
道具的サポートの利用
肯定的再解釈
計画
ユーモア
受容
宗教・信仰
気ばらし
否認
アルコール・薬物使用
行動的諦め
感情表出
自己非難

（n＝100）

mean

SD

52.5

18.6

15.1

7.5

18.8
18.6

6.9
7.3

5.8

1.3

4.2

1.7

4.3
5.3
5.7
4.1
5.9
3.2
5.5
3.0
3.2
4.1
4.2
4.5

1.6
1.5
1.5
1.5
1.6
1.5
1.6
1.3
1.7
1.4
1.4
1.7

［注］ａ：MSPSS 総合点；Brief COPE＝the Brief Coping Orienta-tion to Problem Experienced

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）青盛真紀，ほかの治療やケアを必要としているといえる。

３．抑うつの関連要因
⑴

単変量解析

ロジスティック単回帰分析により，抑うつと関連が認められた因子は「雇用形態」（p＝.006），「年収」（p＝.008），

２．HIV 感染者の抑うつに影響を及ぼす要因
本研究の多変量解析で求められたモデルの適合度は「精神疾患の有無」（p＝.007），「自覚している症状の数

80.3％であり，高い確率で対象の抑うつに影響する要因を上」（p＝.002），「ソーシャルサポート」（p＝.001），「家族る。本研究では，HIV 感染者の抑うつに影響を及ぼす要２ つ 以 上 」（p ＜ .001），「 自 覚 し て い る 症 状 の 数 ３ つ 以示していることから信頼性の高いモデルが示されたといえの サ ポ ー ト 」（p＝.042），「 友 人 の サ ポ ー ト 」（p＝.003），

因として，正規雇用以外，自己非難，大切な人のサポート（p＝.044），「アルコール・薬物使用」（p＝.008），「行動的な人のサポートの心理社会学的因子が HIV 感染者の抑ううち，「自覚している症状の数」は２つ以上において有意関連因子について考察する。

「大切な人のサポート」（p＝.001），「積極的コーピング」

が明らかとなった。特に，本邦で初めて，自己非難と大切

諦め」（p＝.026），「自己非難」（p ＜ .001）であった。このつに影響を及ぼしていることが明らかとなった。以下，各
自己非難と抑うつの関連差が認められたが，３つ以上においては人数が少なく多変⑴

量解析の結果が不安定となるため「自覚している症状の本研究で抑うつとの関連が認められた自己非難のコーピ数」を２つ未満と２つ以上に分類し，ロジスティック回帰

ングは，起こったことに対して自分自身を非難するスト分析における独立変数として採用した。独立変数間の相関

レス対処方法である。日本の労働者を対象にコーピング

係数（Spearman の順位相関係数）は－0.234～0.750であっと主観的健康状態との関連を調査した報告では，「自己非

た。
⑵

多変量解析

難」「気ばらし」「否認」「アルコール・薬物使用」「行動的諦め」「感情表出」「宗教・信仰」は主観的健康状態の悪さ

多重ロジスティック回帰分析により，非正規雇用の人は
正規雇用の人に比べて，抑うつに関連するオッズが最も高く（p＝.009，オッズ比7.60），次いで自己非難のコーピと関連する（Otsuka, Sasaki, Iwasaki & Mori, 2009）ことが報告されている。この報告は，本研究で HIV 感染者の「自己非難」が抑うつと関連しているという結果と一致する。

ングが多用されるほど（p＝.039，オッズ比1.58）抑うつの

一方，抑うつのリスクを高めるコーピングとして，単変量リスクが高くなることが示された。一方で，大切な人のサ

解析では「アルコール・薬物使用」「行動的諦め」「自己非ポートの得点が高いほど抑うつのリスクが低くなることが難」が関連を認めたが，多変量解析にて「自己非難」のみ

明らかになった（p＝.004，オッズ比0.84）。

が有意な因子として残った。また，自己非難の平均得点もⅢ．考察

１．抑うつの実態
本 研究 では， 対 象者 の33 ％が 抑 う つ あ り と 判 定 された。米国の HIV 感染者における抑うつは34.8％から87.6％までの範囲であり，一般成人の２倍から４倍を占める（Arseniou, et al., 2014; James, et al., 2018）と報告されてい一般成人（大塚，2008）と比較して HIV 感染者の方が高いことから，HIV 感染者の自己非難のコーピングは一般
成人のコーピングとは異なる特徴があると考えられる。

日本の HIV 感染者の多くは MSM であり，性的マイノ

リティ（日高，2008）と HIV 感染のスティグマ（小松・小島，2016）をストレッサーとして感じている。日本のMSM は日常生活で異性愛者のふりをするときに心理的葛藤を感じると，自尊心が低下し，自己抑制が増加する（日ることから，本研究の抑うつの実態は米国と比較して低い

高，2000）ことが示されていることから回避的なコーピン

割合であった。その要因の一つとして，医師によって身体グ法をとりやすいと考える。また，異性愛者つまりヘテロ

的または精神的に不安定であるとみなされた対象者が研究

セクシャルの HIV 感染者も同様に，HIV 感染症が同性愛対象者から除外されたことによる選択バイアスが影響していると考えられる。国内の HIV 感染者におけるうつ病の有病率に関する報告は少なく，40名を対象とした調査では12.5％（三橋ほか，2006）と報告されている。また，精神者に多いこと等のイメージにより他者からの偏見や差別などを受けやすい（小松・小島，2016）。よって HIV 感染者

は，患者自身が HIV 感染者であることに対する罪悪感を持ち（小松・小島，2016），心理的・精神的にも傷つきを疾患を受診した HIV 感染者のうち，うつ病を含めた気分生じさせ，孤立する傾向である（日高，2008）ことも指摘

ほか，2006）であった。本調査ではうつ病を診断していな

ら性生活や結婚・恋愛などにも強い影響を与えている。こ障害と診断された者は8.5～14.1％（平林ほか，2000；三澤

されている。さらに，HIV 感染が性感染症であることか

いため，単純に比較はできないが，うつ病に至らない抑うのように社会的偏見が根強い背景から，HIV 感染者は疾つ症状を呈している者も含めるとより多くの患者が何らか患の受容や療養，就労，人間関係などあらゆる側面でスト
669

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Aomori, et al.

レスを受けている。以上のことから，前向きな問題解決が難しく，自分自身を非難することや HIV 感染症になったことに対する自責の念から自己非難のコーピグが抑うつに関連すると考えられる。

自己非難のコーピングが用いられることは抑うつの関連因子であると同時に，薬物使用などの健康に悪影響を及ぼす
表３
因子

－0.04

性別
男性
女性

－0.10

最終学歴
大学卒業以上高校卒業

0.30

専門学校卒業

0.79

中学校卒業

0.48

世帯
同居者あり
単身

0.46

雇用形態
正規雇用
非正規雇用

1.47

年収
≧300万円＜300万円

1.42

病期

HIV

AIDS

CD4陽性 T リンパ球数（cells/mm ）
3

≧500

＜500

HIV－RNA 量（copies/mL）
EFV 内服の有無

－0.17
0.00

－0.52
0.00

なし

あり

－0.43

精神疾患の有無なし
あり
自覚している症状の数

1.91

＜2
≧2
メンタルヘルスサポート利用の有無

1.72

なし
あり
ソーシャルサポートａ

家族のサポート
友人のサポート
大切な人のサポート，性的リスク行動の増加（Folkman, Chesney,& Wesnes, 1985）

Pollack & Phillips, 1992; McKusick, Horstman & Coates, 1985）にも影響し，HIV 感染者にとって見過ごすことのできない問題を孕んでいる。臨床において，患者がそのような問題となる行動を自ら表出することはほとんどなく，問題がHIV 感染者の抑うつに影響する要因（単変量解析）
B

年齢

行動，貧しい食習慣（Mezuk, et al., 2010; Revell, Warburton

0.01

－0.04
－0.06
－0.89
－0.11

AOR

（n＝100）
95％CI

.040＊

0.29－2.87

.871

1.34

0.37－4.85

.653

1.61

0.33－7.78

.553

1.00
0.91

1.00
2.21

1.00
1.59

0.79－6.16.132

0.68－3.68.287

1.53－12.27.006＊＊

1.45－11.9.008＊＊

0.35－2.02.697

0.26－1.38.229

0.23－1.85.424

1.68－27.83.007＊＊

2.26－13.78＜ .001＊＊＊1.01

0.99－1.03

.380

0.94

0.88－1.00

.042＊

1.00
4.33

1.00
4.15
1.00

0.84
1.00

1.00
0.60
1.00
1.00
0.66

1.00
6.83

1.00
5.58

1.00
0.96
0.91
0.90

1.00－1.00

0.99－1.00

0.93－0.99
0.85－0.97
0.84－0.96［注］ａ：MSPSS 総合点；B＝partial regression coefficient；AOR＝Adjusted odds ratio；CI＝confidence level．
＊
p ＜ .05．＊＊p ＜ .01．＊＊＊ p ＜ .001.
670

p0.93－1.00

0.96

.909

.429

.001＊＊.003＊＊.001＊＊

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）青盛真紀，ほか
表３（続き） HIV 感染者の抑うつに影響する要因（単変量解析）

因子

Brief COPE

積極的コーピング
情緒的サポートの利用

B

AOR

95％CI

p

－0.33

0.72

0.52－0.99

.044＊

－0.21

0.81

0.62－1.06

.129

－0.07

道具的サポートの利用
肯定的再解釈

0.93

－0.18

計画

0.84

－0.11

ユーモア

0.90

0.02

受容

1.02

－0.07

宗教・信仰

0.93

0.05

気ばらし

1.05

－0.08

否認

0.93

0.19

アルコール・薬物使用

1.21

0.33

行動的諦め

1.39

0.35

感情表出

1.42

0.20

自己非難

（n＝100）

1.22

0.60

1.83

0.71－1.22.593

0.63－1.10.200

0.68－1.18.436

0.76－1.35.920

0.71－1.21.584

0.80－1.38.733

0.71－1.21.568

0.89－1.65.225.008＊＊

1.09－1.78.026＊

1.04－1.94
0.91－1.63
1.34－2.49.183＜ .001＊＊＊［注］Brief COPE＝the Brief Coping Orientation to Problem Experienced；B＝partial regression coefficient；AOR＝Adjusted odds
ratio；CI＝confidence level．＊p ＜ .05．＊＊p ＜ .01．＊＊＊ p ＜ .001.

表４
因子

HIV 感染者の抑うつに影響する要因（多変量解析）
B

雇用形態

SE

AOR

正規雇用
非正規雇用
自己非難
ａ

大切な人のサポート

2.03

0.78

－0.18

0.06

0.46

1.00
7.60

0.22

1.58
0.84

（n＝100）95％CI

p1.65－34.94.009＊＊

0.74－ 0.95

.004＊＊

1.02－ 2.42.039＊

［注］B＝partial regression coefficient；SE＝standard error；AOR＝Adjusted odds ratio；CI＝confidence level．＊p ＜ .05．＊＊p ＜ .01．
Stepwise method（backward）．Goodness-of-Fit Tests．Hosmer-Lemeshow χ2＝3.38（df＝７），p＝.848，判別的中度＝80.3％．
2
Nagelkerke R ＝.520．従属変数：抑うつの有無（抑うつ有りは１．抑うつ無しは０．）投入変数：「年齢」「性別」「精神疾患の有無」「自覚している症状の数２つ以上」「家族のサポート」「友人のサポート」「積極的コーピング」「アルコール・薬物使用」「行動的諦め」

表在化した時にはすでに抑うつ症状を有していることが多いと推測される。したがって，日常の診察場面や患者とのHIV 感染者の抑うつを軽減させる可能性があると考える。
⑵

大切な人のサポートと抑うつの関連面談を通じて，患者が持ち合わせているコーピング法の種本研究でうつ病のリスクを低減する唯一の要因は「大類や，コーピングを使っている場面について評価すること

切な人のサポート」であった。今回，「家族のサポート」，

が抑うつの予防的看護介入の一助になると考える。

「友人のサポート」，「大切な人のサポート」いずれも単回

本研究では，抑うつのリスクを低下させるコーピングは帰分析で抑うつとの関連を認めたが，説明変数の影響を取認められなかった。一方で，「積極的コーピング」や「道り除いた多変量解析では「大切な人のサポート」のみが具的サポートの利用」などの問題解決型コーピングへの変

独立して抑うつに影響を与えていた。これは，医療者が，換が HIV 感染者の抑うつ症状を改善させたり疾患の進行をHIV 感染者の抑うつを評価する上で，家族や友人ではな

横断調査では，HIV 感染者の問題解決型のコーピングは症着目すべきであることを示している。

ング法の心理的介入により HIV 感染者の抑うつ症状の改善

族や友人だけではない。HIV 陽性であることを伝えた相遅らせたりする可能性も指摘されている。米国で行われた状の苦痛と逆相関が認められ（Noh, et al., 2012），コーピを認めている（Reif, et al., 2012）。以上のことから，臨床心理士や精神科医などメンタルヘルス専門の領域と協働し，コーピングスキルの獲得や認知にアプローチする介入は

く，HIV 感染者が大切な人であると認識している他者にHIV 感染者が大切な人として認識している他者は，家手として，友人が49.2％，付き合っている相手やパート

ナーが48.0％，次いで HIV 陽性者同士が44.6％であった（矢島，2016）。HIV 感染者の多くは，自分の病気を他者

671

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）Aomori, et al.

に伝えることに難しさを感じているが，同居パートナーが派遣や契約社員等の非正規従業員が増加している（生島ほいる HIV 感染者のうち92.1％が相手に病名を開示していたか，2009）ことが報告されている。この理由として，非正（生島・若林，2011）ことが報告されている。また，日本

規雇用であれば健康保険の加入が不要でありプライバシーの HIV 感染者の約70％は MSM（厚生労働省エイズ動向委が守られやすいこと，人間関係が深くなりにくいため病気員会，2018）であることから，患者の中にはパートナー，に関するプライバシーを詮索されないこと，体調に応じてつまり法的な婚姻関係はないものの，単なる恋愛関係だけ

出勤日の調整が可能であるということが挙げられる。以上

でなく精神的な深いつながりのある家族や友人ではないのことから，HIV 感染者は，HIV 感染症がきっかけで自大切な存在がキーパーソンとして存在していると考える。

ら正規雇用を辞めざるを得ないという複雑な状況に陥りやよって，HIV 感染者のセクシャリティや家族関係，地域

すく，経済的基盤の不安定が抑うつに影響を及ぼしている性などから，患者にとって大切だと認識している対象が異と考えられる。医療者は，患者の雇用状況について診断直なるため，患者を取り巻く周囲の人やサポートの可能性を後から把握し，プライバシーが保護されるように慎重に職適切に見極めることが医療者には求められる。サポートの場環境の調整を行う必要がある。また，経済的基盤が脆弱

内容では，HIV 感染者の孤独感とソーシャルサポートのな患者に対しては医療ソーシャルワーカーなどと協働し，は情緒的なサポートではなく，現実的なサポートのある方必要がある。

関連を調査した縦断研究において，HIV 感染者の孤独感

円滑な雇用の促進と人間関係の再構築などを支援していくが有意に軽減する（早津ほか，2018）と報告されている。
したがって，医療者は患者の大切な人の存在に着目し，患Ⅳ．研究の限界と今後の課題

者との関係性や支援の内容や種類について情報共有しておくこと，さらに，療養生活において，患者が大切な人との研究の限界として，本研究の対象者は一地方都市のエイ関係性を良好に維持し，そのキーパーソンも巻き込みながズ治療拠点病院に通院する HIV 感染者であり，比較的身ら支援していくことが必要である。
一方で，HIV 感染者にとって大切な人の存在がいない

体・精神状態が安定した患者であることから，日本の HIV

感染者を代表する結果とはいえない。また，本研究は横断場合もある。特に，患者が疾患を告知していない場合や年研究のため一時点における抑うつのデータであり，抑うつ

齢が高くなるほど身内数の減少や退職などにより人間関係と関連因子との因果関係については明らかにはできなかっが希薄になることからサポート源の有意な差を認める（金た。今後は長期的な前向きコホート研究等で抑うつの因果澤ほか，2011）ことも報告されている。国内の HIV 感染

関係について明らかにし，HIV 感染者の抑うつの予防的者の多くが都市部に住んでいる単身者（厚生労働省エイズ

看護介入に役立てることが望まれる。

動向委員会，2018）であり，家族など身内の支援を受けにくい状況があること，同居の親や兄弟がいる人の約半数はⅤ．結病名を開示していない（生島・若林，2011）と報告されている。

論

本研究は，日本の一地方都市における外来通院中のこのような HIV 感染者にとって，医療者の存在は，疾患HIV 感染者を対象にした結果，抑うつの関連要因が明らる。したがって，多職種が患者を多角的に捉え，患者のニーは，正規雇用以外であること，自己非難のコーピングを多ズに合わせて情緒的な支援，情報提供，社会資源の提供な用することであり，抑うつのリスクを低下させる要因は，どの支援を適切なタイミングで行う必要があると考える。

大切な人のサポートであることが明らかになった。

を持つ自分を理解した上で支援してくれる唯一の存在であ⑶かとなった。HIV 感染者の抑うつのリスクを高める要因

正規雇用以外と抑うつの関連

本研究で正規雇用以外と抑うつが関連していることが明らかとなった。これは，日本の一般成人や海外の先行研

謝

辞本研究に御協力頂きました HIV 感染者の皆様，病院関究において，低所得層や失業者（Eller, et al., 2014）に抑う

係者の皆様に厚く御礼申し上げます。また，データ分析につが多いと報告されていることと一致している。一般的

際して，横浜国立大学安全衛生推進機構の大重賢治教授かに，正規雇用者は安定した収入や福利厚生を受けられる一らご助言を賜り深く感謝申し上げます。

方で，あらかじめ雇用期間が定められている非正規雇用者

本研究は2013年の修士論文の一部に加筆・修正を加えは，昇給や賞与などの待遇面で正規雇用者よりも収入が低たものであり，第19回東アジア看護学研究者フォーラム

い。よって，日常生活の質に直接影響を及ぼすと考えられ（2016年３月，千葉）において発表した。

る。また，HIV 感染者の雇用状況に関して，告知以降に672

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
研究助成情報本研究は平成24年度（財）政策医療振興財団研究助成金を受けたものである。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解析に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

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2020年７月20日受付
2021年１月18日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）青盛真紀，ほか

Material and Others

Factors Related to Depression
Among People Living with HIV
in Yokohama, Japan

Journal of Japan Society of Nursing Research
2021, 44（4）, 665-675©2021 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20210118123

Maki Aomori, MSN, RN1, Setsuko Watabe, PhD, RN1,
Mizue Mori, PhD, RN2
1

Department of Nursing, Faculty of Medical Sciences, Yokohama City University, Yokohama, Japan
Kumamoto Health Science University Department of Nursing, Faculty of Health Science, Kumamoto, Japan

2

Abstract
Objective: This study aimed to identify the factors affecting depression among individuals living with HIV
in Yokohama, Japan. Methods: This study adopted a cross-sectional design. Several self-administeredquestionnaires were distributed to individuals living with HIV. These questionnaires included the Center for
Epidemiologic Studies Depression Scale, the Multidimensional Scale of Perceived Social Support, the Brief
Coping Orientation to Problems Experienced Inventory, and a sociodemographic data form. Results: A
total of 100 subjects returned completed questionnaires, with an estimated depression rate of 33% among
respondents. In the multivariable logistic regression models, depression was significantly associated with nonregular employment and self-blame coping strategies. Depression was found to be inversely related to social
support. Conclusions: This study found that the role of social support is significant among those experiencing
depression resulting from living with HIV. Further, along with a better understanding of the coping methods
employed by patients in managing such difficulties, effective depression prevention nursing interventions may
be evaluated and implemented.
Key words
HIV, coping, social support, related factors, depression

Correspondence: M. Aomori. Email: maki428@yokohama-cu.ac.jp675一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）目次

第48回学術集会長を受けて………………………… 1

一般社団法人日本看護研究学会
2021年度第３回理事会 議事録

第1………………… 2号

120（2021年10月20日発行）
一 般 社 団 法 人 日本看護研究学会事務局

第48回学術集会長を受けて一般社団法人
日本看護研究学会第48回学術集会
会長

中

西

純

（愛媛県立医療技術大学

子
教授）

この度，日本看護研究学会第48回学術集会長を務めさせていただくこととなりました。個人的なことを申し上げると，私は本学会の前身である「四大学看護研究協議会」の四大学のひとつであった徳島大学教育学部特別教科（看護）教員養成課程の卒業生で，会員歴は40年近くになります。この間，学術集会や中国・四国地方会活動，理事会活動等を通じて様々なことを学ばせていただきました。同時に，先輩諸姉とのつながりをいただき，この約40年という会員歴は私の財産となっております。そのようなことから，この度，歴史あるまた親しみ深い本学会の学術集会長を務めさせていただきますことは大変光栄で嬉しく思っております。
さて，第48回は2022年８月27日 -28日の２日間，松山市総合コミュニティセンターにて開催を予定しております。できれば久々に現地交流を実現したいと願っておりますが，この２年間で我々はオンライン上の操作にも随分と慣れ，WEB 開催の良さも経験してきたところです。感染状況によりましては，WEB 開

催に切り替える可能性もあります。いずれにしましても，どうか，一人でも多くの皆様にご参加いただけ
ますようお願い申し上げます。

1

一般社団法人日本看護研究学会々報

2

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）

一般社団法人日本看護研究学会
2021年度第３回理事会 議事録
日時：2021年７月25日（日） 13：00〜14：30

会

場：オンライン会議システム（Zoom）によるオンライン会議

出 席 者（敬称略）：
理事長：深井喜代子，副理事長：浅野みどり，理事：阿部幸恵，岡美智代，川口孝泰，
工藤せい子，国府浩子，小松万喜子，佐藤正美，佐藤洋子，塩飽仁，祖父江育子，高見沢恵美子，中西純子，布施淳子，法橋尚宏，前田ひとみ，森千鶴，矢野理香，
若村智子，監事：稲垣美智子，西田真寿美
欠 席 者（敬称略）：
副理事長：鈴木みずえ，理事：工藤美子
陪席（敬称略）：
竹下清日（ガリレオ社）

議事進行：理事長
書深井喜代子

記：若村智子配布資料：01 会員数の動向
02 編集委員会資料
03 看護系学会等社会保険連合報告
04 日本学術会議報告
05 第７回評議員・役員選挙日程について
06 2022年度奨学会研究募集について
07 入会申込理事会承認一覧
深井喜代子理事長挨拶【議事録の確認】2021年度第２回理事会
2021年度定時社員総会【報告事項】
１．会員数の動向（資料１）（深井理事長）
資料に基づき説明があった。会費納入は督促中である。

2

一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）3２．委員会報告①編集委員会（資料２）（委員長

法橋理事）

資料に基づき説明があった。採択決定後に再度，英文抄録のネイティブチェックを投稿者に依頼する。日本語以外の英文抄録の査読状況について質問があった。十分とはいえず，投稿システムの仕様を変更し，査読者が英文もチェックしやすいように改善したと説明があった。JINR については，周知目的で47回学術集会にて交流集会企画あり。
②奨学会委員会 （委員長

阿部理事）

2022年度奨学会研究募集要項を検討し，後の審議事項として検討を依頼する旨の説明があった。
③学会賞・奨励賞委員会 （委員長

工藤せい子理事）

2020年度学会賞・奨励賞授賞者に対し，賞状等の送付の準備中であることが報告された。
④将来構想委員会 （委員長

深井理事長）

特に報告すべきことなし。
⑤研究倫理委員会 （委員長

高見沢理事）

COI の自己申請を受け付け中。47回学術集会の交流集会で企画あり⑥国際活動推進委員会 （委員長
２つの講演会を計画中

岡理事）① Wendy 教授（Griffith 大学） ②中平みわ教授（京都光華女子大学）による「アカデミックライテングについて」。47回学術集会の交流集会で企画あり。
⑦大規模災害支援事業委員会 （委員長

中西理事）

COVID-19による経済的困窮者への支援申請を受け付け中，現在２件応募あり，周知のため会員への一斉メール配信を計画中。対象者決定後は，理事長・事務局と相談の上，迅速に対象者に配分できるように手続きする。また，広く災害に関して，特定の名称なしの寄付を会員に呼びかける。
⑧広報委員会 （委員長

塩飽理事）

ニュースレター発行ずみ。学会ホームページ適宜更新して対応⑨看保連ワーキング （委員長

浅野副理事）

47回学術集会で交流会集会の企画あり。
⑩実践研究活動推進ワーキング （委員長

若村理事）

奨学会研究支援と研究チーム支援を計画中。47回学術集会の交流集会で企画あり
３．関連会議①日本看護系学会協議会 （深井理事長・浅野副理事長）
浅野副理事長が，理事に就任。新体制について紹介。
②日本看護系学会協議会

災害看護連携会議 （中西理事）

特に報告すべきことなし。
③看護系学会等社会保険連合（資料３）（浅野副理事長）
資料に基づき説明があった。研究助成に関する資料あり。
④日本学術会議（資料４）（浅野副理事長）
資料に基づき，９月25日の公開シンポジウムの説明があった。

3

4

一般社団法人日本看護研究学会々報

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）４．第47回学術集会について（塩飽学術集会会長）
ホームページ資料を用いて，準備状況の説明があった。７月20日付会告に最新情報掲載

８月12日にプログラム集が郵送予定。抄録集は電子公開予定。参加申し込みは，学校単位での学生の申し込み
200名および，会員・非会員で，300・100名あり。当日まで申し込みが可能。
５．第48回学術集会について （中西学術集会会長）
愛媛県での初めての開催。現地開催で準備中（将来変更の可能性はあるが）６．地方会の活動についてそれぞれの地方会より，特に報告すべきことなし。
深井理事長から，ホームページ掲載の活動状況が，それぞれの地方会で様々である。情報が修正されていない地方会は，情報を更新し，活動状況を明らかにしてほしいと要望があった。
７．会員総会について （事務局）
会員には開催通知を郵送ずみ。オンラインにて審議事項の書面表決回答を受け付け中，未回答の方は回答をお願いしたい。
８．第７回評議員・役員選挙日程について（資料５）（事務局）
資料に基づき，2021年度実施の新評議員・新理事の選挙日程の説明があった。
９．その他
特になし。
【審議事項】
１）2022年度奨学会研究募集について（資料６）（阿部理事）
資料に基づき説明あり。応募資格の会員歴の質問があった。学生会員歴も考慮し，現状変更なしとする。会員歴の計算時点の質問があり，応募時であることが確認された。審議の結果，募集要項
案は承認された。
２）Journal of International Nursing Research（ JINR） の Deputy Editor について（資料２）（法橋理事）

資料に基づき，香港大学 Chia-Chin Lin 教授の Deputy editor 候補について説明があり，審議の結果，承認された。
３）その他①入会申込理事会承認（資料７）42人について，承認された。
②その他
第47回学術集会の盛況を期して，各方面に参加を呼びかける旨，確認された。
※ 次回

2021年度第４回理事会

11月28日（日）以上4日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」の詳細を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。

681

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2017）等にかなっていなければならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。投稿する際には，研究倫理審査委員会の承認書を電子投稿システムに登録する。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で，捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。
■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。

682

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）■投稿の際の注意点
著者の都合により投稿論文を取り下げる場合は，理由を添えて編集委員長宛に願い出てください。取り下げた
後，修正版を新規論文として投稿できますが，その機会は１回に限ります。再投稿時に，取下げ論文の論文 IDをカバーレターに明記してください。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェックリストにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック

英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「雑誌投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のう
え署名し，電子投稿システムに登録する。

https://www.jsnr.or.jp/contribution/docs/checklist.pdf の中の英文抄録は250ワード以内
8 ．利益相反自己申告書
研究の成果のバイアスがかかっているかを判断する材料となるよう利益相反（Conflict of Interest：COI）の開示が必要である。著者全員が研究内容に関係する企業・組織または団体との利益相反状態について，利益相反自己申告書を記載し署名の上スキャンし，pdf ファイル（もしくは jpeg ファイル）に変換後，電子投稿システムのファイルアップロードの画面で登録する。
９．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
10．投稿論文の採否
投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」となった論文の再投稿は認めない。
「不採用」と通知された場合で、その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には、不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てを１回に限りすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

性

○

○

性

○

○

○

○

○

独

創

性

萌

芽

発

展

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

総

説

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。

683

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）11．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
12．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。

10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
13．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
14．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

14）平成29年８月28日

一部改正実施する。

15）平成30年１月21日

一部改正実施する。

16）平成30年11月23日

一部改正実施する。

17）令和２年６月14日

一部改正実施する。

18）令和２年11月29日

一部改正実施する。

684

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）

原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication manual of the American Psychological Association (7th ed.)』（2020）に準拠する。
１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。

２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。

なお，図表については以下の点に留意されたい。論文に必要不可欠な場合は，カラーの写真や図の掲載が認められる場合がある。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
６）数式については，Microsoft 数式を使用する。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach s αでは「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。

685

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。

686

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）
著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの限りではない。
─例─
ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名

では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─

ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付す。

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。

687

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─
中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用する。雑誌名および書籍名はイタリック／斜字体で表示する。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。

①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．

─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II⑤（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

電子文献の場合：◆電子雑誌

・DOI がある学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）688

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍−著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ−著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）◆ shortDOI，短縮 URL

DOI，URL が長かったり，複雑な場合は，shortDOI，短縮 URL を用いる。

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号，E-mail アドレス）を入力する。

３）初稿受付後の筆頭著者と共著者の変更は認めない。
９．抄録について
１）英文抄録は250ワード以内とする。構造化された形式とし、Objective、Methods、Results、Conclusions の見出しをつける。すべての論文に英文抄録を必要とする。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
２）和文抄録は400字以内とする。構造化された形式とし，目的，方法，結果，結論の見出しをつける。

689

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）10．利益相反著者全員について，研究内容と関係がある利益相反状態を下記の例を参考に，「利益相反の開示」として明記する。利
益相反状態がない場合は，｢ 本研究における利益相反は存在しない。｣ と記載する。
《利益相反のある場合》（和文）●本研究は資金の提供を［企業名］から受けた。
●［該当する著者名］らは，［企業名］から報酬を受理している。
●本研究は，［該当する著者名］が所属する［企業名］の助成を受けている。
（英文）● This study was funded by［企業名］.

● XXX, YYY, and ZZZ［該当する著者名］received honorarium from［企業名］.
● AAA, BBB, and CCC［該当する著者名］are employees of［企業名］.

《利益相反のない場合》（和文）●なお，本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。
（英文）● The authors declare no conflicts of interest associated with this manuscript.

● The authors have no conflicts of interest directly relevant to the content of this article.

国や自治体から受けた研究費（科学研究費補助金，厚生労働科学研究費補助金など）は，利益相反自己申告の対象には該当しない。これらの研究費を受けた場合は，「研究助成情報」として記載する。
11．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
12．原稿の長さ
和文原稿は2,400字，英文原稿は800 words 程度が１頁に相当する。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

４．総

説

５．資料・その他

10ページ
10ページ

13．電子付録について
付録文書，音声，高解像度画像，動画などのファイルで，著作権の侵害とならないものを論文の付録として公開できる。
例えば，開発した尺度の pdf ファイル，データ解析するための Microsoft Excel のファイルなどを J-STAGE の電子付録として公開できる。なお，これらのファイルには，コピーライトを付記しておく。

電子投稿システムのファイルアップロードのステップにおいて，ファイルの内容を「サプリメンタリーファイル（Supplementary Files）」としてこれらのファイルをアップロードする。ファイル容量の上限は，合計10MB を推奨する。

690

日本看護研究学会雑誌 ，44（4）14．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文を受付しない。英語論文は，本学会が発行する国際英文ジャーナル Journal ofInternational Nursing Research（JINR）で受付する。

この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

13）平成29年８月28日

一部改正実施する。

14）平成30年１月21日

一部改正実施する。

15）令和元年12月15日

一部改正実施する。

16）令和２年６月14日

一部改正実施する。

17）令和２年11月29日

一部改正実施する。

18）令和３年５月23日

一部改正実施する。

691

コロナ禍関連研究を推進するためにCall for papers
一般社団法人 日本看護研究学会発行の『日本看護研究学会雑誌（Journal of Japan Society of
Nursing Research）』では，新型コロナウイルス感染症に関連する看護の論文を幅広く募集中です.
✓□ コロナ禍関連研究であれば，事例報告を含み，あらゆる研究を歓迎します．

✓ 論文（日本語もしくは英語）は，特別に迅速査読，
迅速出版（オンラインファースト）します．
□✓ 特例として，ファーストオーサーが会員であることのみを投稿者資格とします．
□✓□ 投稿にあたり，コロナ禍関連研究であることをカバーレターに明記してください．

一般社団法人 日本看護研究学会
理事長：深井 喜代子
編集委員会委員長：法橋 尚宏
問い合わせ先：naohiro@hohashi.org

https://www.jsnr.or.jp/
発信日：2020年8月1日

JINR

英文オープンアクセスジャーナル！ 第 4 報
論文受付開始

投稿規程はJINR 誌のウェブサイト
（https://www.jinr.jsnr.or.jp/）で公開中！

Journal ofInternational
Nursing Research
Editor-in-Chief : Naohiro Hohashi, PhD, RN, PHN, FAAN
Online ISSN : 2436-1348
Print ISSN : 2436-3448
https://www.jinr.jsnr.or.jp/

日本看護研究学会は，国際英文ジャーナル

Journal of International Nursing Research（JINR）を2021年12月に創刊いたします．
JINR誌は，看護学に関連する論文（Review
Article，Original Research，Practice
Guidelines，Technical Report，Brief Report）
を募集しております．
論文受付は２０２１年5月23日より開始いたしました．

● 日本看護研究学会が発行する国際英文ジャーナル● 看護学に関連する幅広い分野の研究がスコープ● アクセプトされた論文はオープンアクセスにて迅速公開● 要件が整い次第，Pub Medに掲載予定● 筆頭著者が日本看護研究学会会員であれば論文掲載料は無料●『日本看護研究学会雑誌 』で公表した論文の二次出版が可能

発信日：2021年 7 月 1日

一般社団法人 日本看護研究学会
理事長：深井喜代子
編集委員長：法橋尚宏
問い合わせ先（JINR編集事務局）：jinr@kyorin.co.jp

Journal of Japan Society of Nursing Research, 44（4）

事

務

局

便

り

１．2021年度会費納入のお願い
2021年度会費納入のお願いをお送りしております。会費未納の方は，ご確認の上お早目のご納入をお願いいたします。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
2021年７月より、年会費の納入にオンラインクレジット決済のご利用が可能となりました。下記２．に記載の「会員情報管理シス
テム」よりご利用ください。
年会費納入口座記
8 , 0 0 0円
00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

年 会 費
郵便振替口座加入者名

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先や所属等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（https://www.jsnr.or.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会誌の公開について
現在，学会誌『日本看護研究学会雑誌』はオンラインジャーナルであり，すべての掲載論文は，J-STAGE（科学技術情報発信・

流通総合システム）にて公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。また，雑誌は，学会の Web サイトで全号を公開しております。

〈事 務 局〉〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１ ４Ｆ㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3944－8236
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 44 巻

編集委員
委 員 長
委
員

第４号

2021年10月20日

印刷

2021年10月20日

発行

発行所
法橋 尚宏（理 事）神戸大学大学院保健学研究科
荒木田美香子（会員）川崎市立看護短期大学看護学部
今井多樹子（会 員）日本赤十字広島看護大学
岡 美智代（理 事）群馬大学大学院保健学研究科
小澤三枝子（会 員）国立看護大学校
亀井 智子（会 員）聖路加国際大学大学院看護学研究科
工藤 美子（理 事）兵庫県立大学看護学部
清水 安子（会 員）大阪大学大学院医学系研究科
辻村真由子（会 員）滋賀医科大学医学部看護学科
本田 育美（会 員）名古屋大学大学院医学系研究科
前田 樹海（会 員）東京有明医療大学看護学部
発 行
八尋 道子（会 員）佐久大学看護学部
責任者
吉永 尚紀（会 員）宮崎大学医学部看護学科
印刷所
涌水 理恵（会 員）筑波大学医学医療系（五十音順）

無 料 配 布一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１ ４Ｆ
株式会社ガリレオ学会業務情報化センター内☎
03－3944－8236（直通）FAX
03－5981－9852
ホームページアドレス
https://www.jsnr.or.jp/
E-mail: g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

深

井

喜代子

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６