2024 年 1 ⽉ 15 ⽇
報道関係者各位
国⽴⼤学法⼈筑波⼤学

ノンアルコール飲料提供による飲酒量減少プロセスに性差あり
ノンアルコール飲料の提供による飲酒量減少効果に及ぼす性差の影響を検証しました。その結果、男⼥ともに飲酒量の有意な減少が⽣じましたが、そのプロセスにおいては、男性では飲酒⽇の飲酒量が減少し、⼥性では飲酒頻度が減少するという、性差がある可能性が初めて明らかとなりました。

過剰なアルコール摂取は、国連の持続可能な達成⽬標（SDGs）にも含まれる世界的な課題です。
過剰なアルコール摂取を減らすための対策として、ノンアルコール飲料の利⽤が挙げられ、これまでに本研究チームでは、ノンアルコール飲料の提供により、飲酒量が有意に減少することを報告しています。⼀⽅で、減酒効果には個⼈差が認められ、性差もその要因の⼀つと指摘されています。そこで
本研究は、性差に着⽬して、ノンアルコール飲料の提供が飲酒量に及ぼす影響を調べました。
アルコール依存症の患者などを除いた 20 歳以上の成⼈ 123 ⼈を介⼊群と対照群に無作為に分け、介⼊群にノンアルコール飲料を 12 週間提供し、その後 8 週間飲酒量の推移を観察しました。介⼊群と対照群の 4 週間あたりの平均飲酒量減少率の違いについて男⼥に分けて検討したところ、男⼥ともに介⼊群の飲酒量減少率が対照群を上回ること、またその減少率には性差が認められないことが分かりました。また、飲酒量が減少した要因について、飲酒頻度と飲酒⽇あたりの飲酒量に着⽬したところ、男性は飲酒頻度の顕著な減少は認められないものの飲酒⽇あたりの飲酒量が減少しており、⼀⽅、⼥性は飲酒⽇あたりの飲酒量の減少がなく飲酒頻度が有意に減少していることが明らかとなりました。
本研究結果は、ノンアルコール飲料の提供による飲酒量減少のプロセスは男⼥で異なることを⽰唆しており、過剰なアルコール摂取による健康被害を抑えるためには、性差を踏まえた対策が必要と考えられます。

研究代表者
筑波⼤学医学医療系
吉本 尚 准教授
筑波⼤学体育系
⼟橋 祥平

助教

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研究の背景過剰なアルコール摂取は世界的な公衆衛⽣の問題です。世界保健機関（WHO）をはじめとするいくつかの報告では、過度の飲酒はアルコール依存症などの健康問題を引き起こすだけでなく、家庭内暴⼒や飲酒運転による交通事故など、他の深刻な問題にもつながることが指摘されており、国連が掲げるSDGs のうち 14 カテゴリにも関連しています。⽇本では、男性で 40g/⽇以上、⼥性で 20g/⽇以上の純アルコール摂取量（以下、飲酒量）を、⽣活習慣病のリスクを⾼める飲酒量と定義しています。
これまで世界で議論されてきた対策の⼀つに、アルコールテイスト飲料、いわゆるノンアルコール飲料注 1）の利⽤があります。本研究チームは最近、アルコール依存症の患者などを除いた 20 歳以上の成⼈対象に、ノンアルコール飲料を提供する介⼊群と対照群の２つの群に無作為に分けて、飲酒量の推移を観察するランダム化⽐較試験を実施しました。その結果、介⼊開始前からの飲酒量減少率は介⼊群が対照群よりも有意に上回っており、ノンアルコール飲料の提供が飲酒量を減らす対策として有効であることが科学的に実証されました（Yoshimoto et al., 2023）。
⼀⽅で、これまで数多くの減酒介⼊の有効性が検証されているものの、その効果の有効性には個⼈差が⼤きく認められることも指摘されており、性差もその要因の⼀つとされています。そこで今回、ノンアルコール飲料の提供が飲酒量に及ぼす影響について、上記のランダム化⽐較試験の⼆次解析として、性差の観点から検討を⾏いました。
研究内容と成果
本研究は、アルコール依存症の患者、妊娠中や授乳中の⼈、過去に肝臓の病気と⾔われた⼈を除いた
20 歳以上で、週に 4 回以上飲酒し、その⽇の飲酒量が男性で純アルコール 40g 以上、⼥性で同 20g 以
上、ノンアルコール飲料の使⽤が⽉ 1 回以下の参加者を募集し、計 123 名（⼥性 69 名、男性 54 名）の参加者を対象に実施されました。参加者は、ノンアルコール飲料を提供する介⼊群と対照群の２つの群に無作為に分けられ、介⼊群には、12 週間にわたって、4 週間に 1 回（計 3 回）、ノンアルコール飲料を無料で提供しました。両群とも、アルコール飲料の⼊⼿および飲酒に関しては特に制限をすることはなく、⾃由に⽇々を過ごすよう指⽰し、介⼊から 20 週間の間、毎⽇、アルコール飲料とノンアルコール飲料の摂取量を記録しました。その後、性別ごとの対照群と介⼊群の飲酒量や飲酒頻度、および、研究期間中の飲酒量の平均変化率 (介⼊期間中と 8 週間の後観察中の飲酒量の介⼊開始前からの変化率) の男⼥注 2)間⽐較を⾏いました（図 1）。その結果、介⼊開始前からの飲酒量減少率は、男⼥ともに、介⼊群が対照群を上回っていました（図２A）。また、介⼊開始前から研究期間中の飲酒量の平均変化率については、介⼊群は対照群よりも有意に低値を⽰しましたが、介⼊による飲酒量減少率に性差は認められませんでした （図 2B）。⼀⽅で、飲酒頻度と飲酒⽇に限った飲酒量の推移に注⽬すると、飲酒頻度は主に⼥性で有意な減少が観察され（図 3A）、介⼊群の男性よりも⼥性の⽅が有意に飲酒量が減少していました (図 3B)。飲酒⽇の飲酒量については、男性のみ介⼊による有意な減少が認められました (図 4A、B)。
これらの結果から、ノンアルコール飲料の提供は男⼥問わず飲酒量の減少に有効な対策であることが⽰されましたが、そのプロセスが男⼥で異なることが明らかとなりました。
今後の展開
本研究により、ノンアルコール飲料が男⼥問わず飲酒量低減のきっかけになる可能性があることが⽰唆されました。同時に、ノンアルコール飲料提供による飲酒量減少のプロセスに性差が認められたことは、未だ解明されていない点が多く存在する飲酒⾏動の性差を紐解き、性差を踏まえた過剰飲酒対策を推進する上で重要な知⾒となることが期待されます。
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今後は、アルコール摂取量低減に対するノンアルコール飲料の利⽤効果を⾼める⽅略について検討するとともに、その効果がどの程度持続するのかを追加検証していく予定です。また、今回対象に含まれなかった 20 歳未満の⼈やアルコール依存症の⼈への影響についても考慮する必要があります。
参考図

図 1 本研究の概要
介⼊群には、介⼊期間中に計 3 回、2021 年の購買ランキング（株式会社インテージ調べ※）でビールテイスト上位 6 商品、カクテルテイスト上位 16 商品の、合計 4 メーカー22 商品の中から参加者が⾃由に選択したものを研究グループが購⼊し、各参加者に提供した（上限 3 ケース/⽉）。試験期間中、両群の参加者は毎⽇、アルコール飲料とノンアルコール飲料の摂取量を記録⽤紙に記⼊し、メッセージアプリを⽤いて研究者に報告した。介⼊期間中にノンアルコール飲料の提供がなかった対照群の参加者には、調査終了後、最⼤ 5 ケースのノンアルコール飲料を謝礼として提供した。本研究では、この試験結果の⼆次解析として、ノンアルコール飲料の提供が飲酒量に及ぼす影響を性差の観点から検討した。対照群と介⼊群を男⼥に層別し、同⼀性内での群間⽐較と、介⼊前初期値から研究期間全体の平均変化率について男⼥別で⽐較した。
※インテージ全国消費者パネル調査：ノンアルコール飲料(ビール・カクテルテイスト)市場の購買容量シェア （2021
年 1 ⽉〜12 ⽉、20-79 歳対象）3

図 2 飲酒量 (純アルコール摂取量) の変化
男⼥では飲酒量の絶対量が異なる (男性の⽅が⼥性より多い) ので、男⼥別に分けて対照群と介⼊群の飲酒量の変化を検討すると、男⼥ともに、ノンアルコール飲料の提供を⾏った 4、8、12 週⽬において対照群と⽐較して、介⼊群で有意に低値を⽰した (****p < 0.0001, **p < 0.01, *p < 0.05, グラフＡ)。飲酒量の介⼊前初期値からの研究期間全体の平均変化率については、介⼊による影響は有意であったが(群の主効果: p < 0.001)、男⼥間での差は認められなかった (グラフＢ)。このことから、ノンアルコール飲料の提供は、男⼥問わず同等に飲酒量を減らすのに有効な対策であるといえる。

図 3 飲酒頻度の変化
飲酒頻度（4 週間あたりの飲酒⽇数）の推移を評価したところ、男性では、介⼊ 4 週⽬は飲酒頻度が有意に減少したものの、それ以降は群間の差は認められなかった。⼀⽅で⼥性では、ノンアルコール飲料の提供により介⼊期間中、および介⼊後 4 週間 (介⼊開始から 16 週⽬) に⾄るまで、飲酒頻度が有意に減少していた (グラフＡ)。また研究期間全体の平均変化量（⽇数）を検討すると、介⼊と性別の影響がそれぞれ有意であり、介⼊群の中でも、⼥性は男性と⽐較して飲酒頻度の減少が⼤きいことが⽰された (**p < 0.01, グラフＢ)。

4図4

飲酒⽇あたりの飲酒量の変化

飲酒⽇あたりの飲酒量の変化を検討したところ、男性では介⼊の影響が有意であり (群の主効果: p =0.018)、介⼊ 12 週⽬で対照群よりも有意に低値を⽰した (*p < 0.05, グラフ A)。また研究期間全体の平均変化率を検討すると、介⼊と性別の組み合わせの影響が有意であり (交互作⽤: p = 0.038)、男性のみ介⼊により対照群と⽐較して有意な低値を⽰した (†p< 0.05, グラフＢ)。図 3 の結果と統合して考えると、男性は飲酒頻度よりも飲酒⽇あたりの飲酒量が減少し、⼥性は飲酒⽇当たりの飲酒量よりも飲酒頻度を減少させることで、図２のような有意な飲酒量減少効果を⽣み出している可能性が⽰唆された。
⽤語解説
注 1）ノンアルコール飲料（non-alcoholic beverages）
定義は各国の法律や論⽂等で異なるが、本研究では、アルコール濃度 0.00%のアルコールテイスト飲料を指し、ソフトドリンクは含まない。⽇本では「酒類の広告・宣伝及び酒類容器の表⽰に関する⾃主基準」の中で、「ノンアルコール飲料とは、アルコール度数 0.00％で、味わいが酒類に類似しており、満 20 歳以上の者の飲⽤を想定・推奨しているもの」と定義されている。
注 2）本研究における「男⼥」は、⽣物学上の性別として扱う。
研究資⾦
本研究は、アサヒビール株式会社との共同研究契約に基づいて実施されました。
掲載論⽂【題 名】 Gender differences in changes in alcohol consumption achieved by free provision of nonalcoholic beverages: a secondary analysis of a randomized controlled trial.
（ノンアルコール飲料の提供がアルコール摂取量の変化に及ぼす性差：ランダム化⽐較試験の⼆次解析）【著者名】 S Dobashi 1,2), K Kawaida 2), G Saito 2), Y Owaki 2), H Yoshimoto2,3)
1 Institute of Health and Sports Science, University of Tsukuba, Tsukuba
2 Research and Development Center for Lifestyle Innovation, University of Tsukuba
3 Department of General Medicine and Primary Care, Institute of Medicine, University of Tsukuba【掲載誌】 BMC Public Health5

【掲載⽇】 2024 年 1 ⽉ 10 ⽇
【DOI】

10.1186/s12889-024-17645-4

問い合わせ先【研究内容に関すること】
吉本 尚（よしもと ひさし）
筑波⼤学医学医療系地域総合診療医学 准教授／健幸ライフスタイル開発研究センター センター⻑
URL: https://rdcli.md.tsukuba.ac.jp/
URL: https://trios.tsukuba.ac.jp/researcher/0000003622【取材・報道に関すること】
筑波⼤学広報局
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E-mail: kohositu@un.tsukuba.ac.jp

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