日本オセアニア学会
第 28 回研究大会・総会
プログラム・発表要旨

2011 年 3 月 21 日
東京大学医学部教育研究棟

プログラム（３月２１日）
氏名
小林竜太
原本知実
石村智
片岡修

題目

予定時間

サンゴ礁発達の地域差をふまえた石垣島先史遺跡分布の評価-リモートセンシングによるサンゴ礁発達の推定を通して文化遺産国際協力コンソーシアムによるナン・マドール遺跡調査と将来の展望

13:00-13:25

13:25-13:50

石村智
大西秀之

フィジー諸島共和国におけるESD プログラムの開発

13:50-14:15

藤原孝章---休憩--里見龍樹

14:15-14:25（非）カストムの形象としての人工島：ソロモン諸島マライタ島北部の「海の民」ラウ／アシにおける社会・文化変容の現在

14:25-14:50

前川真裕子

日本を巡る他者表象ーオーストラ リアの剣道道場を事例として

14:50-15:15

大角翠

ニューカレドニア言語の存在動詞と fwi （ティンリン語）の浮動性

15:15-15:40

紺屋あかり

行為としての伝統 -ベラウ伝統知識における口伝形態の変容-

15:40-16:05---休憩--塚原高広
中澤港
安髙雄治

16:05-16:15

パプアニューギニア東セピック州村落のヘルスボランティア活動状況（続報）
ソロモン諸島の健康転換モデル

16:15-16:40
16:40-17:05

自然保護区における植生破壊：
ベザ・マハファリ特別保護区の事例から

17:05-17:30---総会-----日本オセアニア学会賞授賞式-----石川榮吉賞特別講演---2

17:30-18:00

サンゴ礁発達の地域差をふまえた石垣島先史遺跡分布の評価-リモートセンシングによるサンゴ礁発達の推定を通して小林竜太（慶應義塾大学院）
八重山諸島の先史時代は下田原期と無土器期に区分され、先史生業活動は狩猟採集を想定して検討されてきた。先史資源利用を論じる際、海岸線に偏る遺跡分布はサンゴ礁・海産資源の積極的利用の反映と捉えられる傾向にある。しかしこうした議論は出土動物遺体の個別具体的な分析や個々の遺跡立地にかかわる沿岸環境変化の研究にもとづくものではない（小林 2010）。そのため、活発に利用されたと指摘されるサンゴ礁域と遺跡の空間分布に焦点をあて、その上で遺跡出土動物遺体の定量分析から先史生業活動を再検討する必要がある。また、八重山諸島石垣島における近年の地球科学的研究により、サンゴ礁の現低潮位面への到達年代には同一島においても場所によって最大 2900 年ほどの時間差が確認されている （Hongo et al 2008）。つまり、こうしたサンゴ礁発達の地域差を念頭に遺跡分布を評価する必要がある。そこで本発表では、石垣島を対象としてサンゴ礁発達の地域差を推定した上で、時期毎の遺跡とサンゴ礁の空間分布に焦点をあて、先史資源利用について再検討する。
一般に、サンゴ礁は後氷期の海面上昇を追いかけて上方成長したのち、沖側へと礁原を付加し、礁池側へ生物遺骸を積み上げることで礁原を拡大させる。すなわち、いち早く当時の低潮位面へと到達したサンゴ礁は礁原の幅が広くその連続性が良いことが想定される。そこで、水に強く吸収される近赤外バンドのスペクトル特性を利用して低潮位時に離水する礁原地形をリモートセンシングによって抽出し（e.g.yamano et al 2001）、「礁原の連続性」と200m 毎の「礁原幅」を計測し、偏差値に置き換えることで標準化した上で、クラスター分析（群平均法）にかけた。こうして石垣島周辺のサンゴ礁海域を 7 つのクラスターに区分した。各クラスターに含まれる既知調査地点の現低潮位到達年代を代表とすることで、石垣島沿岸海域を、（Ａ）5400-4500 年前頃（以下、較正年代2σ）にサンゴ礁が形成された石垣島東部、南部、北部川平の一部、（Ｂ）3500-2600 年前頃に形成された北部や東シナ海側、（Ｃ）現在においても形成されない西部名蔵湾などの大きく3 つの海域に区分した。その結果、下田原期 の遺跡はサンゴ礁発達の不良な沿岸域に偏在する傾向にあり、無土器期の遺跡はサンゴ礁発達の良い沿岸域と不良な沿岸域の両域に分布することがわかった。また、先史時代を通して遺跡の立地する（Ｃ）の名蔵湾沿岸の大田原遺跡（下田原期）と神田貝塚（無土器期）の動物遺体組成は、浅海? 陸域の動物資源が主体を成す。
遺跡分布と名蔵先史遺跡の動物遺体組成からみる限り、石垣島先史島嶼民の暮らしがサンゴ礁資源のみに 依存していたとは考えにくく、陸海域の多様な資源を組み合わせて利用する戦略に支えられていたと評価できる。

小林竜太 2010「八重山先史時代における海産資源重視論の再考」『日本オセアニア学会 NEWS LETTER』
98:1-13
Hongo, C and Kayanne, H（2008）Holocene coral reef development under windward and leeward locations at Ishigaki Island,Ryukyu Islands, Japan. Sedimentary Geology, 214, 62-73
Yamano H, Abe O, Kitagawa H, Niu E, Nakamura T（2001b）Coral reef evolution at the leeward side of Ishigaki Island,southwest
Japan.Radiocarbon.43（Nr 2B）：
899?9083

文化遺産国際協力コンソーシアムによるナン・マドール遺跡調査と将来の展望
原本知実(東京文化財研究所)
石村智（奈良文化財研究所）
片岡修(関西外国語大学)
１．はじめに
本報告は、文化遺産国際協力コンソーシアムによるミクロネシア連邦ナン・マドール遺跡を対象とした、協力相手国調査の成果と将来の展望を紹介するものである。
２．文化遺産国際協力コンソーシアムとは
日本はこれまでに１５００件以上の文化遺産国際協力事業を行っており、内容は機材供与から遺産の学術研究・価値評価・保存修復活動、さらには遺産継承者を対象とした専門家育成活動や啓発活動と多岐にわたる。また、活動資金は日本政府が出資するもの、民間財団による助成、企業社会貢献活動など様々形態の援助に支えられている。このように公共、民間を問わず様々な人や組織が参加する文化遺産国際協力を、より効率的・効果的に推進するために、文化遺産国際協力コンソーシアムが２００６年６月に設立された。コンソーシアムは現在、国内の政府機関、教育研究機関、独立法人及び民間助成団体の既存の枠組みを超えた協力を促進するために活動している。
３．ナン・マドール遺跡への調査団派遣
コンソーシアムでは毎年、諸外国からの保存修復支援要請への対応にむけた協力相手国調査を実施している。平成２２年度は UNESCO アピア事務所から要請を受け、ミクロネシア連邦ポンペイ州にあるナン・マドール遺跡に調査団を派遣した。遺跡はミクロネシア政府によって１９８５年に国の記念物に指定されたが、国内の人的・財政的な問題により、未整備な状態となっている。そのため以前からミクロネシア政府は、ユネスコに対して、世界遺産登録を目指した技術支援を要請してきた。こうした中で今回の調査では、今後の国際協力と遺跡保護の現状と保護体制を調査し、日本による協力可能性を把握することが期待された。
３．調査内容と成果
今回の調査は①遺跡の現状②遺跡保護体制、の２つの側面から実施した。遺跡の現状は２０年前に作成された遺跡ハザードマップと過去の写真を用いて現状と比較し、そこから推測される崩壊要因とその進行速度を検討した。保護体制については、ミクロネシア連邦政府、ポンペイ州政府、地域コミュニティなど、遺跡の保護主体となる組織を中心に聞き取りを行った。今回の調査から、遺跡が整備されなかった要因とその影響による破壊の状況がある程度明確になった。この成果を基に、遺跡の保存活動開始を最終目標として、地元政府と住民に対するキャパシティービルディング、更なる詳細調査、マネージメントプラン策定などの、包括的な国際協力プロジェクトを提案するに至った。

4フィジー諸島共和国における ESD プログラムの開発
石村智（奈良文化財研究所）
大西秀之（同志社女子大学）
藤原孝章（同志社女子大学）

ESD、すなわち「持続可能な発展のための教育（Education for Sustainable Development）」
は人類の未来をより良い状態へと変えるための手法のひとつとされており、日本国政府による主導で2002 年第 57 回国連総会において 2005 年から2014 年までの 10 年間を「国連持続可能な開発のための教育の 10 年（UNDESD）」とする決議案が可決された。ESD が扱う範囲は異文化理解や環境保護など多岐にわたっており、我が国を含む世界各国で様々な取り組みがなされている。
私たちは平成 22 年度文部科学省国際イニシアティブの事業委託を受け、「フィジー諸島共和国における自然・文化環境保全のための ESD カリキュラム・教材の開発」の事業を開始した。本事業
では、フィジーに所在する南太平洋大学（University of the South Pacific）と協力し、現地村落においてESD に関する現地調査を実施し、その成果を元に ESD カリキュラム・教材を作成し、現地社会に還元することを目的としている。現地調査では、住民から聞き取り調査をおこない、特に①近年の環境変化をどのように認識・対応しているか、②村落の将来に向けてどのような開発が必要で、どのような伝統を伝えていきたいか、の 2 点について調査した。
現地調査では、渇水問題を抱えるB 村、洪水問題を抱えるV 村、伝統的村落景観を保持するN村の 3 村落で調査をおこなった。その結果、B 村では具体的なインフラ整備、すなわちハード面の要望が主体であったが、V 村では治水に関する技術移転、すなわちソフト面の要望が主体であった。N 村では伝統的な生活様式を維持しながら、ツーリズムを受け入れ現金収入を得るという様相を見ることができた。
先進国から見た ESD の論理では自然保護や開発の抑制に主眼が置かれることが多いが、実際の現地住民にとってはむしろ開発および経済の側面がより重視される。つまり ESD についての先進国と途上国の理念にはズレがあり、両者間の対話こそ必要と考える。すなわち ESD とは先進国から途上国へと一方的に押し付けられるものであってはならず、むしろ先進国こそ途上国から学ぶことも大きい。

5（非）カストムの形象としての人工島：
ソロモン諸島マライタ島北部の「海の民」ラウ／アシにおける社会・文化変容の現在
里見龍樹（東京大学大学院）

慣習・伝統文化を意味するピジン語表現である「カストム」
は、主として（脱）植民地化の過程で生じた、オセアニア、とくにメラネシア島嶼部の人々による自文化の対象化の動きを表す概念として、1980〜90 年代を中心に盛んに論じられた。その後のオセアニア人類学において、こうしたいわゆるカストム論への関心は退潮しているようにも見えるが、今日なおオセアニア／メラネシア各地において、「カストム」の観念が人々にとって日常的な重要性をもっていることは変わらない。本報告は、80年代におけるカストム論のひとつの起点とも言えるソロモン諸島マライタ島からの事例に即し、現在の理論的および民族誌的な状況において「カストム」を再論する上での方向性について考えようとするものである。
マライタ島北東部に住むラウまたは「海の民」（アシ）と呼ばれる人々は、活発な漁撈と交易活動を行うとともに、「人工島」として紹介されてきた独自の海上居住を実践することで知られている。キ
リスト教を一般的に受容した今日のラウ／アシの人々において、「カストム」は、キリスト教化以前の祖先たちと関わる場所やもの、口頭伝承などの知識の他、そうした時代から現在まで連続しているとされる諸々の慣習を指す観念としてある。
このラウ／アシの人々と「カストム」との関わりには、独自の複雑さ、あるいは両義性が認められるように思われる。すなわち一方で、ラウ／アシの人々は今日、過去に移住を繰り返す過程でマライ
タ島本島のもともとの居住地から遠く離れ、またキリスト教をはじめ西洋世界とも相対的に早期に接触した人々として、自他により「カストムから切り離された人々」とみなされている。他方、現在のラウ／アシ地域の多くの人工島上には、キリスト教化以前の祖先崇拝儀礼の空間である bae が残されているが、キリスト教徒となった人々にとって、「カストム」を具現するものとしてのこうした空間は、ある種の不安や脅威を感じさせるものでもある。ときに「カストムの喪失」の物証であるかのように語られる人工島の上で、人々はしばしばこのように、「カストム」を具現する空間と日常的に向き合いながら暮らしているのである。
本報告では、ラウ／アシの人々の「カストム」とのこうした入り組んだ関わりを、とくに人工島という居住空間・居住形態に注目して考察した上で、「ラウ／アシ」というアイデンティティそれ自体が潜在的に不安定化しているマライタ島北部の現状とのその関連を考える。こうした考察から、「カストム」の現代的な再論のための何らかの示唆を得ることができるのではないか、というのが本報告における期待である。

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日本を巡る他者表象ーオーストラ リアの剣道道場を事例として
前川真裕子(メルボルン大学大学院)

本研究は異文化間における他者表象研究である。研究対象は、オーストラリアのメルボルンに住む非日本人（オーストラリア国籍および永住権を持つ人々）である。フィールド調査はメルボルンの非日本人が通う謙志館という剣道道場で行った。この道場は 1990 年に日本人ビジネスマンによって寄贈されたものである。現在では常時 50 人ほどの非日本人剣道家が、数人の日本人剣道家と共に稽古に勤しんでいる。日常的に剣道を実践することが非日本人たちの武道家としての自己形成にどのような影響を及ぼしているのかに注目しつつ、非日本人たちが剣道を通してどのような自他の概念を構築しているのかを考察する。また、非日本人たちが他者の文化的実践である剣道に何を投影しているのか明らかにしたい。
人々の他者を語る語り口の中で特に注目していきたいのは、他者を他者たらんとする「真正性」についての語りである。サイードのオリエンタリズム批判からも明らかなように、人は自分たちとは異なるものとして他者を想像する[サイード 1979]。「われわれ」と「彼ら」の間に「真正な差異」があるとアプリオリに想像するのである。サイードから始まる初期の他者表象研究では、この「われわれ（西洋近代）／彼ら（非西洋）」という二項対立の政治性が問題にされた。近年では、これら二項対立の枠組みを超える形で議論が進められている [吉岡 2005：
204]。
本研究は、以上のような「真正性」をめぐる先行研究を踏まえた上で、新たな視点を提示しようと試みるものである。オーストラリアの剣道家たちの言説を分析し、非日本人たちが他者の文化的実践である剣道を「われわれ／彼ら」という二項対立的構図を超えたより普遍的な肉体的・精神的な自己啓蒙の契機としてとらえていることを指摘したい。剣道が、「日本の剣道」としてではなく、彼ら自身の「自分らしさ」を発見し磨くものへと変換されている様子を報告したいと思う。

参考文献
吉岡政德 2005『反・ポストコロニアル人類学』風響社
Said, Edward. W. 1979. Orientalism. New York: Vintage Books.

7ニューカレドニア言語の存在動詞と fwi （ティンリン語）の浮動性
大角翠(東京女子大学)
本発表では、ニューカレドニア中南部の言語であるティンリン語とネク語の存在動詞と、関連する構文に焦点を当て、統語・意味的な側面から考察する。また、ティンリン語 fwi には他動詞、自動詞の両方の用法があり、「する」、「作る」から「ある」、「持つ」に至る一連の意味を表すことを明らかにする。さらにネク語の対応する構文と比較し、これらの意味がどのような過程を経て発達してきたのかを推定する。
ティンリン語の所有は存在文の中で所有物が主語として現れ、その所有者を示す名詞句が文頭に取り出された形の「トピック」的構文で表される。文（１）では、「彼の家」が存在する、という形を取り、「彼」である「トニー」（家の所有者）が文頭にある。
(1)

toni

nra

fwi

nra

mwa

nra

nri

トニー

3単

存在する

主語

家

of

彼

「トニーは家を持っている（トニーは、彼の家がある）。」
一方、fwi は文（2）では「作る」という行為を、文(3)では時間の経過を表す動詞（主語は非人称の nra）として用いられている。
(2)

nra

fwi

mwa

nra

toni

3単

作る

家

主語

トニー

「トニーは家を作った。」
(3)

nra

fwi

aurru

fwotra

3単

(に)なる

2年

「
2 年になった(2 年が経った)。」（aurru fwotra「２年」は主語ではなくfwi の目的語。）
このように fwi は自動詞〜他動詞の浮動性を持ち意味も広範囲にわたるが、対応するネク語では、存在と所有は同じ動詞 ui で表されるが「する、作る」を表すには amwi という別の動詞が用いられる。
ネク語にはしかし、「持つ、have」に当たる tope という分離可能所有だけに許される特別な所有動詞が見つかった。この tope は後から発達したと考えられ、「(手に)持つ、運ぶ」を意味する形態素が語形成に関わっているようだ。また、両言語とも所有は存在と結びついているものの、所在「〜にある」とは結びつかない事もわかった。
上記のようにティンリン語の fwi はネク語の ui 、amwi の２つの動詞に対応している。このことから
fwi は「存在、所有」と、「する、作る」の２方向へ意味が分岐し発達したのではないかと推測できる。
「作る」という意味は「無」から何かが「生まれる」、「存在するに至る」と考えるとあり得ない変化ではないだろう。fwi の持つ別の意味、「原因となる、〜になる、〜させる」も同様の意味の連続体をなしていると考えることができる。

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行為としての伝統 -ベラウ伝統知識における口伝形態の変容紺屋あかり(京都大学大学院)
2003 年第 32 回ユネスコ総会での「無形文化財保護条約」採択以降、無形文化の保護／継承は、世界共通の重要課題として位置づけられるようになった。そうした傾向は、知的財産権の創出や、デジタルアーカイブの作成などといった保護活動に還元され、数多くの無形文化の継承に寄与している。しかし、無形文化は「過去」の中に集約されるものではなく［Harms 1980］、遺産あるいは衰退しゆくものという図式の中でのみ捉えられるものでもない。ここでは、生きる文化として口承表現を照射することで、現代社会における「声の文化」［オング 1991］のインパクトを捉え、無形文化の多様な在り方を提示していく。
以上のような背景をふまえ、本発表では、ベラウ伝統知識における口伝形態の変容を明らかにすることを目的とする。
本発表は、2008 年 6 月〜2009 年 3 月、2011 年 1 月〜3 月に実施した現地での聞き取り／観察調査の結果を基に構成される。聞き取りは、主に 60 代〜80 代の男女 20 名に実施し、ベラウ古典詠唱歌に多くの知識を持つ老人、ベラウ全 16 州に各一名の歴史家を対象とした。
聞き取りの結果、口伝形態は、多様化され自由化していることが明らかになった。かつては、村落内における同氏族メンバー間にのみ限定された口伝形態を保っていたが［山口 1969,1990 Abels
2008］、現在は、村落や氏族単位に限定されない、より拡大された個人の社会的ネットワークの中で、伝統的知識が継承され、またあるときは交換されていることが分かった。さらに、口伝形態変容のプロセスからは、伝統的知識における秘密性の希薄化や、村落管理体制の崩壊がみられ、個人型指導から複数人による指導へと移行していることも確認された。こうした、継承するものとされるものとの関係性の変化は、ベラウ社会における「声の文化」に新しい側面を与えているといえ、特に注目すべき点である。
ベラウ語で、伝統はTekoi er Belau 、つまり「ベラウを語る」と表される。口承表現という行為そのものが、伝統であるという独自の認識こそが、ベラウ社会において声の力を維持させてきた由縁であり、口伝形態が変容した現在においても、伝統知識はベラウ社会において重要な意味をもつのである。
参考文献
Harms, Robert W. 1980. Bobangi oral traditions: indic

rs of changing perceptions , The African PastSpeaks, pp.178-200.
W-J・オング. 1991. 『声の文化と文字の文化』藤原書店.
山口修. 1969. 「パラオ音楽分類学」野村良雄先生還暦記念論文編集委員会（編） 『音と思索』,
pp.533-541.
1990. 「水の淀みから-ベラウ文化の音楽学的研究-」大阪大学博士論文学位申請論文.
Abels, Birgit. 2008. Sound of Articulating Identity Tradition and Transition in the Music of Palau,
Micronesia. Berlin Verlag Press.

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パプアニューギニア東セピック州村落のヘルスボランティア活動状況（続報）塚原高広(東京女子医科大学)

パプアニューギニアでは，この１０年間で約８００のエイドポスト（公的な一次診療所）が閉鎖され稼働率は７１％に低下しており，ヘルスセンター（地域医療を管轄する医療施設）からの医療過疎地域への巡回診療も満足に行われていない．
それをおぎなうため，一般住民をトレーニングして基本的な医薬品をコミュニティ内で供給するヘルスボランティア（marasin meri/man）を養成するプログラムが進められている．演者が継続調査を行っている東セピック州村落部の marasin meri/man の活動状況について昨年報告したが，その後新たな展開を迎えたため現況を報告する．
昨年度の発表内容を要約すると，（
１）
医薬品は Save the Children より無償で供給され教育と監督はヘルスセンターが担当，（
２）
コミュニティの中から１人を選出して自らの属するコミュニティの住民のみにサービスを供給，（３）
治療費は無料だが marasin meri/man は無報酬，（４）Haus marasin（治療と薬品保管のための建物）
はコミュニティが提供，（５）４８人の marasin meri/man が養成されたが導入から２年後の稼働率は２７％（１３人）と低率，（６）
稼働率が低い理由は，haus marasin が建設されず薬品供給ができないため，ということであった．
２０１０年４月にはドナーであるSave the Children および監督するヘルスセンターが方針を変えて，
haus marasin が建設されなくても，marasin meri/man の自宅に薬品を保管して治療に当たることができるようにした．また，ヘルスボランティアは少額の診察料を徴収してもよいことになった．２０１０
年１２月および２０１１年１月にダグア地区の２６カ所で調べたところ，２４人の marasin meri/man が活動しており稼働率は高い．しかし，４種類すべての抗マラリア薬の在庫がある地区は３カ所であった．
また，政府のマラリア薬治療方針が変更され２０１１年２月より従来の抗マラリア薬は供給が停止され４月から新薬が導入されることとなった．新薬を使用するためには採血の上マラリア迅速診断キットを使用することが義務づけられており，検査陽性者だけに抗マラリア薬を投与することができる．
しかし，marasin meri/man は採血の手技の訓練は受けておらず，村落レベルでは新薬が使用できないことになる．治療方針変更後に起こりうる事態とその対応について考察する．

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ソロモン諸島の健康転換モデル
中澤 港（群馬大学）

Omran は，1971 年に提唱した疫学的転換(Epidemiologic Transition)という概念で，世界各地の主たる病気の変遷が４つのパタンに分類され，先進国では，医療技術や公衆衛生の向上に伴い，人々が主に影響を受ける疾病が感染症から非感染症（Non-communicable diseases: NCD と略す）に転換した一方で，多くの途上国では先進国からの医薬品流入によって医療技術向上による死亡率低下が先行し，公衆衛生の向上や感染症有病割合の低下は遅れるというモデルを示した。しかし途上国にもフィッシュ＆チップスのような油と塩を多く使ったファストフードが入り，とくに都市部では肥満者の増加が問題になりつつあり，高血圧や糖尿病のような NCD も増加しつつあるため，感染症が減らないままに NCD も増えるという事態も起こっているのが現状である。
世界各国の健康問題は，疾病構造，人口構造，保健医療制度，社会経済構造の変化が相互に影響しあいながら，段階的，構造的に転換していくので，その包括的なシステム概念として健康転換(Health Transition)を考えることが役に立つ。しかし，健康転換について，微視的かつ実証的になされた研究は多くない。
ソロモン諸島ガダルカナル島東タシンボコ区は，1980 年代から90 年代は近代化過程にありながら，2000 年前後のエスニック・テンションによって首都ホニアラとの交通が遮断され，いったん生活のすべてが伝統的なスタイルに戻り，テンション終結後，急速に再近代化しつつある地域である。
この地域で最近６年間，半年ごとに健診や食生活調査をしてきた結果から，実際にどのような健康転換が起こりつつあるのかを実証的に検討したところ，食生活の変化や利用できる医療資源の変化が断続的で急速であるのに対し，肥満や高血圧その他の NCD の頻度や平均値の上昇はまだ顕著でないこと，マラリア感染者が低下してきたが，殺虫剤処理蚊帳の利用率が低下した時期から徐々に増加に転じたことなどが明らかになった。この結果を踏まえ，この地域における健康転換モデルについて考察したい。

11自然保護区における植生破壊：ベザ・マハファリ特別保護区の事例から
安髙雄治(関西学院大学)

マダガスカルは、生物多様性の高さや固有種の多さで知られるだけでなく、それら生物の生息環境である原生的植生が急速に失われていることでも知られている。マダガスカルにおける植生減少の特徴は、地域住民による建築材としての利用や、農耕や放牧を目的とした伐採や火入れが主な原因であることである。つまり、地域住民の生計維持活動によって植生が失われ、特に南西部の乾燥林帯では動物相の生息環境の縮小が危惧されている。 マダガスカル南西部に位置するベザ・マハファリ特別保護区は、自然保護に加え、研究及び教育での利用を目的として1986 年に設立された。ここでは、鳥類 102 種、哺乳類 21 種、爬虫類・両生類 39 種が記録され、特に国際自然保護連合（IUCN）のレッドリストで危急（VU）に分類されるワオキツネザルやベローシファカ等の個体数の多いことが特徴となっている。この特別保護区では、もともと生物学的に特に重要な二区画（合計 600 ヘクタール）が保護エリアとして設定されていたが、周囲の植生破壊も深刻であることから、2008 年にそれまでの二区画にその周囲エリアを加えた合計 4400 ヘクタールへと保護面積が拡張された。
この拡張によって保護区内に含まれることになった周辺エリアでは、もともと近隣住民（多くはマハファリ）によって家畜の放牧や建築材としての木材伐採が行われていた。保護区の拡張に当たっては、住民の植生利用を制限する代わりに井戸掘りや小学校作りを行うことが示され、住民も了解済みであった。しかし、2010 年の観察・聞き取り調査の結果、その頻度や規模は縮小したと考えられるものの住民による植生破壊は続いていた。レンジャーによって定期的な見回り等も行われているが、根絶するには至っていない。
人々の生活に根ざした植生利用を無くすことは、レンジャーによる監視を強化しても達成することは困難であると考えられる。しかし、人々の社会・文化的な背景や価値観に焦点を当てることで、一部のエリアについては保護できる可能性が残されている。マダガスカルでは、マハファリを含め多くの民族が葬送や墓など祖先に関連することを特に重視するため、拡張エリア内のマハファリの王墓の存在を住民が再認識すれば、敬意を払って植生利用を中止することが期待される。現在、王の子孫は遠方に暮らしており、過去の経緯から墓を訪れることもないため、住民の中には知らないものも多い。王の「墓がある場所」であることを住民が再認識することで、現状を改善できる可能性があると考えられた。

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日本オセアニア学会
第 28 回研究大会・総会事務局
小谷真吾〒263-8522
千葉市稲毛区弥生町 1-33 千葉大学文学部
Tel&Fax: 043-290-2298
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