（別紙様式４）【職業実践専門課程認定後の公表様式】
令和4年9月28日 ※1（前回公表年月日：令和3年7月28日）

職業実践専門課程の基本情報について
学校名

設置認可年月日

校長名

所在地

IVY大分高度コンピュータ専門学校

1986/10/1

永樂 仁八

設置者名

設立認可年月日代表者名

学校法人 善広学園
分野

1986/9/12

田野上 泰司

認定課程名

工業

工業専門課程870-0037〒（住所） 大分市東春日町17番21号（電話） 097-537-2471
所在地
870-0037〒（住所） 大分市東春日町17番21号（電話） 097-537-2471

認定学科名

専門士

高度専門士

モバイルシステムクリエイト学科

平成２８年文部科学省告示第１８号

-

学科の目的

本校の教育目標に掲げる“専門的最高の知識・技術を身につけること”を実現するため、ＩＴ企業と連携することにより、そのシステム開発の最新技術を学ぶとともに、社会人としてのマナーを身につけることを目的とする。

認定年月日

平成28年2月29日

修業年限

昼夜

3

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数

講義

演習

実習

実験

実技

2550

285

1320

106500

昼間

年時間

生徒総定員

生徒実員

留学生数（生徒実員の内専任教員数

40人

30人

0人

8人

兼任教員数

総教員数

3人

11人

■成績表：
有■成績評価の基準・方法

学期制度

長期休み

学修支援等

■前期：4月1日～9月30日■後期：10月1日～3月31日

評価の基準：

原則として当該教科目の授業必要時間数の80%以上出席し、期末試験に合格することをもって単位の取得とみなす。ただし、実習系の教科目で期末試
験を行わない場合は課題の提出率が１００%で、かつ担当教員が合格と認めた者は単位の取得とみなす。当該科目で授業必要時間数の80%以上の出席が認められない場合、または学習の成果が認められない（60点未満）場
合は単位の取得を認めない。

評価の方法：

定期末試験の結果または課題提出で評価する。評価は、評価点が90点以上をＳ、80点以上をＡ、70点以上をＢ、60点以上をＣとし、59点以下はＤ（不可）とする。

成績評価

卒業要件：

■学年始：4月11日■夏 季：7月20日～8月31日■冬 季：12月20日～1月7日■学年末：3月19日

卒業・進級
条件

■クラス担任制：
有■個別相談・指導等の対応
保護者を交えた三者面談
スクールカウンセラーとの面談など

授業科目の成績評価に基づいて、所定の修行年限以上在学し、2550時間以上および93単位以上履修した者で、納付金が完納し、課程を修了したと学校長が認めた者■課外活動の種類（例）学生自治組織・ボランティア・学園祭等の実行委員会等

課外活動■主な就職先、業界等（令和3年度卒業生）
システム開発会社、IT企業、IT業界など

学校近隣の清掃作業
別大マラソンのボランティア
有■サークル活動：■国家資格・検定/その他・民間検定等（令和3年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

種別
資格・検定名
基本情報技術者試
③験

受験者数
9人

合格者数8人■就職指導内容
キャリア教育、就職指導、企業との懇談会、就職課による面接練習、個人面談、三者面談など時期に応じて対応する。

就職等の状況※２■卒業者数■就職希望者数
■就職者数
■就職率
：
■卒業者に占める就職者の割合：■その他

999100人
人
人％

100％

進学者数： ０人

主な学修成果
（資格・検定等）※３※種別の欄には、各資格・検定について、以下の①～③のいずれかに該当するか記載する。
①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの③その他（民間検定等）■自由記述欄（例）認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等（令和3 年度卒業者に関する令和4年5月1日時点の情報）

■中途退学者

■中退率

0 名

0 ％

令和3年4月1日時点において、在学者41名（令和3年4月1日入学者を含む）
令和4年3月31日時点において、在学者41名（令和4年3月31日卒業者を含む）■中途退学の主な理由
中途退学の現状

退学者なし■中退防止・中退者支援のための取組
学校生活への不適合・経済的問題・進路変更等においては、担任、学科長、スクールカウンセラーによるカウンセリングを実施し、学業未習熟者には加害補講等を実施する。
■学校独自の奨学金・授業料等減免制度：

有※有の場合、制度内容を記入

経済的支援制度

ＡＯ入学、推薦入学,指定校特待生入学、特別奨学生入学における合格者に対し「授業料減免制度」を設けており、基本情報技術者試験、ＩＴパスポート試験等の有資格者に「有資格者補助金制度」がある。また、大学、短期大学、専門学校の卒業後2年以内の者、または卒業見込みの者に対し「大学等新卒者補助金制度」を設けている。
■専門実践教育訓練給付：

非給付対象※給付対象の場合、前年度の給付実績者数について任意記載

0■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体： 0

受審年月： 0

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

0

当該学科のホームページ https://www.ivy.ac.jp
ＵＲＬ（留意事項）
１．公表年月日（※１）
最新の公表年月日です。なお、認定課程においては、認定後１か月以内に本様式を公表するとともに、認定の翌年度以降、毎年度７月末を基準日として最新の情報を反映した内容を公表することが求められています。初回認定の場合は、認定を受けた日以降の日付を記入し、前回公表年月日は空欄としてください
２．就職等の状況（※２）
「就職率」及び「卒業者に占める就職者の割合」については、「文部科学省における専修学校卒業者の「就職率」の取扱いについて（通知）（２５文科生第５９６号）」に留意し、それぞれ、「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」又は「学校基本調査」における定義に従います。
（１）「大学・短期大学・高等専門学校及び専修学校卒業予定者の就職（内定）状況調査」における「就職率」の定義について①「就職率」については、就職希望者に占める就職者の割合をいい、調査時点における就職者数を就職希望者で除したものをいいます。
②「就職希望者」とは、卒業年度中に就職活動を行い、大学等卒業後速やかに就職することを希望する者をいい、卒業後の進路として「進学」「自営業」「家事手伝い」「留年」「資格取得」などを希望する者は含みません。
③「就職者」とは、正規の職員（雇用契約期間が１年以上の非正規の職員として就職した者を含む）として最終的に就職した者（企業等から採用通知などが出された者）をいいます。
※「就職（内定）状況調査」における調査対象の抽出のための母集団となる学生等は、卒業年次に在籍している学生等とします。ただし、卒業の見込みのない者、休学中の者、留学生、聴講生、科目等履修生、研究生及び夜間部、医学科、歯学科、獣医学科、大学院、専攻科、別科の学生は除きます。
（２）「学校基本調査」における「卒業者に占める就職者の割合」の定義について①「卒業者に占める就職者の割合」とは、全卒業者数のうち就職者総数の占める割合をいいます。
②「就職」とは給料、賃金、報酬その他経常的な収入を得る仕事に就くことをいいます。自家・自営業に就いた者は含めるが、家事手伝い、臨時的な仕事に就いた者は就職者とはしません（就職したが就職先が不明の者は就職者として扱う）。
（３）上記のほか、「就職者数（関連分野）」は、「学校基本調査」における「関連分野に就職した者」を記載します。また、「その他」の欄は、関連分野へのアルバイト者数や進学状況等について記載します。
３．主な学修成果（※３）
認定課程において取得目標とする資格・検定等状況について記載するものです。①国家資格・検定のうち、修了と同時に取得可能なもの、②国家資格・検定のうち、修了と同時に受験資格を取得するもの、③その他（民間検定等）の種別区分とともに、名称、受験者数及び合格者数を記載します。自由記述欄には、各認定学科における代表的な学修成果（例えば、認定学科の学生・卒業生のコンテスト入賞状況等）について記載します。