Volume 42 Number 2 June 2019 ISSN 2189-6100［42巻 2号］

会

告（１）

一般社団法人日本看護研究学会2019年度定時社員総会が2019年５月19日（日）13時30分から，秋葉原コンベンションホールにおいて開催され，以下について報告・審議・承認されましたので，お知らせいたします。
2019年５月19日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

宮

腰

由紀子

記
報 告 事 項：１．会員数の動向について
２．2018年度委員会報告
３．第45回学術集会について
４．第46回学術集会について
５．その他
・日本学術会議について
・日本看護系学会協議会の活動について
・看護系学会等社会保険連合（看保連）の活動について
・地方会の活動について
北海道，東海，近畿・北陸，中国・四国，九州・沖縄
・その他
審 議 事 項：１．2018年度事業報告について
２．2018年度一般会計・特別会計決算報告について
３．監査報告について
４．学会賞・奨励賞

推薦について

５．選挙管理委員会委員の選出について
６．名誉会員の推薦について
７．広報委員会の設置について
８．その他
理事会報告：１．2019年度事業案について
２．2019年度予算案について
３．奨学会研究費授与について
４．第48回（2022年）・第49回（2023年）学術集会会長推薦について
５．その他

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

i

会

告（２）

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程により，下記の通り2019年度奨学会研究が決定いたしました。
2019年５月19日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

宮

腰

由紀子

記
北尾

良太

氏

研究課題「臨床研究の研究対象者となる患者へのケアに関する研究
─臨床研究の研究対象者となった人々へのインタビューを通して─」以上

ii

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No. 2

2019

会

告（３）

一般社団法人日本看護研究学会学会賞・奨励賞規程により，2019年度定時社員総会において，2018年度学会賞・奨励賞が決定いたしました。
2019年５月19日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

宮

腰

由紀子

記
学

会

賞

受賞対象論文：難治性がん患者とともに歩む配偶者が新たな役割を形成するプロセス

Processes by Which a Spouse Living with His/Her Partner with Intractable Cancer Carves a New
Role for Himself/Herself

日本看護研究学会雑誌40巻５号，pp.759-770，2017
沙織

共 同 著 者 名：神田清子

奨

筆 頭 著 者 名：菊地励

賞

受賞対象論文：介護老人保健施設の看護職者がターミナルケアを実践するうえでの困難さとその構造

Perceived Difficulties and Challenges of Nurses Providing Terminal Care at Geriatric HealthService Facilities

日本看護研究学会雑誌41巻２号，pp.159-170，2018

筆 頭 著 者 名：丸山純子

共 同 著 者 名：太湯好子

受賞対象論文：閉じこもり傾向にある地域在住高齢者への心理ケアに関する研究─懐メロを用いた回想法による介入の評価─

Psychological Care for Community-dwelling Elderly People Showing a Tendency Toward a

Homebound State: Evaluation of Reminiscence Involving Nostalgic Songs
日本看護研究学会雑誌40巻１号，pp.15-24，2017

筆 頭 著 者 名：奥田淳

共 同 著 者 名：橋本

顕子，鈴木

佑典，鳥塚

亜希，上平

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悦子，軸丸

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2019

清子

iii

受賞対象論文：小児がん経験者が病気をもつ自分と向き合うプロセス─思春期から成人期にかけて病気を自身の生活と心理面に引き受けていくことに着目して─

The Self-Reflection Process on Having a Disease among Survivors of Childhood Cancer: A Focus

on Adapting to Life with Disease Physically and Psychologically through Their Lives from
Adolescence to Adulthood

日本看護研究学会雑誌40巻５号，pp.747-757，2017

筆 頭 著 者 名：宮城島
共 同 著 者 名：大見恭子

サキエ，高橋由美子

受賞対象論文：臨床経験10年以上の看護職者の針刺し反復に影響する要因─パーソンアプローチの観点から─

Factors Influencing Repeated Needlestick Injuries Among Nurses Having More Than 10 Years ofClinical Experience: A Person Approach Analysis

日本看護研究学会雑誌41巻２号，pp.147-158，2018

筆 頭 著 者 名：久保典子

共 同 著 者 名：森鍵

祐子，叶谷

由佳，布施

淳子，小林

淳子

受賞対象論文：終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発─信頼性・妥当性の検証─

Development of an Ethical Dilemma Scale in Nursing Practice for End-of-Life Cancer Patientsand an Examination of its Reliability and Validity

日本看護研究学会雑誌40巻４号，pp.603-612，2017

筆 頭 著 者 名：江口

瞳

以上

iv

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2019

会

告（４）

一般社団法人日本看護研究学会第６回評議員選挙・役員選挙（2019年度）のため，本学会定款第４章11条
及び，評議員選出規程第８条に従って，2019年度定時社員総会において評議員の互選により，下記の３名が選挙管理委員として選出されましたので，選挙管理委員を委嘱し選挙管理委員会を組織しました。
2019年５月19日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

宮

腰

由紀子

記
一般社団法人日本看護研究学会第６回評議員選挙・役員選挙（2019年度） 選挙管理委員
委員

北川

委員

小長谷

委員

村井

公子

氏

百絵

共立女子大学

文江

氏
氏

上智大学
常磐大学

任期は，2019年度選挙業務終了までとする
以上

会

告（５）

一般社団法人日本看護研究学会第６回評議員選挙・役員選挙（2019年度） 選挙管理委員会

選挙管理委

員長について，評議員選出規程第８条２ . により，委員長を下記のとおり委嘱しました。
2019年５月19日
一般社団法人日本看護研究学会
理事長

宮

腰

由紀子

記
委員長

村井

文江

氏

任期は，2019年度選挙業務終了までとする
以上

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2019

v

会

告（６）

2019年６月20日
一般社団法人日本看護研究学会
第45回学術集会
会

長

泊

祐

子

記

一般社団法人日本看護研究学会第45回学術集会
メインテーマ：研究成果をためる

つかう

【会

期】2019年８月20日（火）・21日（水）【会場】大阪国際会議場〒530-0005

ひろげる─社会に評価される看護力─

大阪市北区中之島５丁目３番51号

TEL：06-4803-5555（代表）

FAX：06-4803-5620

URL：https://www.gco.co.jp/access/【プログラム】

１．会長講演：「研究成果をためる，つかう，ひろげる泊─社会に評価される看護力─」祐子（大阪医科大学看護学部）

座長：前田ひとみ（熊本大学大学院生命科学研究部）
２．特別講演：「質的研究の構築と発展─理論から実践へ─」
鯨岡
座長：泊峻（京都大学名誉教授）

祐子（大阪医科大学看護学部）

３．基調講演：「ケアの科学と政策」
広井良典（京都大学こころの未来研究センター）

座長：小林道太郎（大阪医科大学看護学部）
４．教育講演１）臨床研究データの集積と活用法─ Research Electronic Data Capture（REDCap）─
新谷歩（大阪市立大学大学院医学研究科）

座長：田中マキ子（山口県立大学看護学部）
２）セラピーアイランド淡路島の構築を基盤とした地域活性化と看護教育カリキュラム開発vi

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─産官学連携により研究成果をつくり，つかい，ひろげるために─江川隆子（関西看護医療大学看護学部）

座長：清水安子（大阪大学大学院医学系研究科保健学専攻）

３）看護ガイドラインの基盤となる研究成果の活用と構築神田清子（高﨑健康福祉大学保健医療学部）

座長：山勢博彰（山口大学大学院医学系研究科）

５．シンポジウム
１）社会にひろげる看護の成果・知恵・経験
シンポジスト
多田真寿美（株式会社ナースあい）
宇都宮宏子（在宅ケア移行支援研究所
三輪

宇都宮宏子オフィス）恭子（大阪府立大学地域保健学域）

座長：荒木孝治（大阪医科大学看護学部）

祖父江育子（広島大学大学院医歯薬保健学研究院）
２）診療報酬につながる研究成果の示し方・つかい方
シンポジスト箕浦

洋子（関西看護医療大学看護学部）

渡邉眞理（横浜市立大学医学部）

叶谷

由佳（横浜市立大学医学部）

座長：山口
越村

桂子（日本福祉大学看護学部）
利恵（大阪大学医学部附属病院看護部）

６．市民公開講座「ちょっとしたコツで変わるオーラルケア─古くて新しい方法─」
寺井陽彦（大阪医科大学口腔外科学教室）

座長：松上美由紀（大阪医科大学附属病院看護部）
７．学会委員会企画
１）編集委員会「投稿前チェックリストをうまく活用するために」
吉田
座長：工藤

澄恵（東京医療保健大学千葉看護学部）
美子（兵庫県立大学看護学部）

２）国際活動推進委員会「在留外国人・訪日外国人増大に伴い看護はどこに向かうのか」
パネリスト：大橋新垣

一友（大手前大学国際看護学部）
智子（りんくう総合医療センター国際診療科）

森山ますみ（国際医療福祉大学成田看護学部）
座長：岡美智代（群馬大学大学院保健学研究科）

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vii

吉沢豊予子（東北大学大学院医学系研究科）
看護保険連合 WG「2020年の診療報酬改定に向けての要望

３）将来構想委員会

医療的ケア児と家族の暮らしを支える訪問看護の礎となる診療報酬の拡大」
濱田

裕子（九州大学医学研究院保健学部門）

市川百香里（岐阜県看護協会重症心身障がい在宅支援センターみらい）遠渡座長：泊４）将来構想委員会

絹代（岐阜県立希望が丘こども医療福祉センター）
祐子（大阪医科大学看護学部）

広報 WG「学会ウェブサイトをもっと利活用しよう！」
塩飽仁（東北大学医学部）

５）研究倫理委員会「質的看護研究における倫理」
北座長：山勢素子（東京慈恵会医科大学）
博彰（山口大学大学院医学系研究科）

８．看護薬理学公開セミナー「クスリの効き方にはなぜ個体差があるのか─ひとりひとりの患者さんの違いを大切にする看護のために─」
藤尾
座長：柳田

慈（大阪大学大学院薬学研究科）
俊彦（宮崎大学医学部看護学科）

９．一般演題（口演，示説），交流集会
他）

10．その他（ランチョンセミナー，企業展示，書籍展示【懇親会】
日時：2019年８月20日（火） 18：00〜19：30（時間予定）

場

所：大阪国際会議場

会費：5,000円

12F レストラン「グラントック」【前日プレセッション】
研究セミナー2019年８月19日（月） 15：00〜18：20

１）セミナー１「質的研究をはじめるために─現象学的アプローチを中心に─」小林道太郎（大阪医科大学看護学部）
２）セミナー２「量的研究をはじめるために─データ分析の基礎─」

仲下祐美子（大阪医科大学看護学部）

viii

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

【研究セミナー申込方法】

http://jsnr45-2019.umin.jp/seminar.html 学術集会ホームページ「前日研究セミナー」の参加登録フォームよりお申込みください。

※ ページ下部にある「参加登録フォーム」ボタンより専用ページに入り，必要事項をご入力ください。
【参加費】
事前

当日

員

10,000円

12,000円

非会員

12,000円

14,000円（事前受付なし）

3,000円会

学生※ 事前参加申し込みは，2019年２月１日（金）〜６月28日（金）までです。
※「学生」は，当日の参加登録のみとなります。
大学院生および看護師資格を有する研修学校生などは含みません。

http://jsnr45-2019.umin.jp/ 学術集会ホームページよりお申し込みください。
【一般社団法人日本看護研究学会

第45回学術集会運営事務局】

株式会社インターグループ〒531-0072

大阪市北区豊崎３-20-１

インターグループビル

E-mail：jsnr45-2019@intergroup.co.jp

TEL：06-6372-3051

FAX：06-6376-2362

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

ix

目
−原

次

著−

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

161

国際医療福祉大学小田原保健医療学部看護学科

青

木

恵美子

国際医療福祉大学小田原保健医療学部看護学科

荒木田

美香子

新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験

175

大阪府立大学大学院看護学研究科博士後期課程

勝

山

愛

大阪府立大学大学院看護学研究科

細

田

泰

子

大阪府立大学大学院看護学研究科

紙

野

雪

香

性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化

185
土浦協同病院看護部

吉成舞

岩手保健医療大学看護学部

江

守

陽

子

東京情報大学看護学部遠隔看護実践研究センター

川

口

孝

泰

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証

195

人間環境大学大学院・看護学研究科博士後期課程／愛知医科大学病院看護部

井

上

里

恵

人間環境大学看護学部看護学科・大学院看護学研究科看護保健管理学

藤

原

奈佳子

鈴鹿医療科学大学精神看護学

郷

良

淳

子

看護師再就職者用職場サポート尺度の開発
─ 信頼性・妥当性の検討 ─211
桶狭間病院藤田こころケアセンター看護部

小

山

沙都実

藤田医科大学保健衛生学部看護学科

三

吉

友美子

藤田医科大学保健衛生学部看護学科

水

野

暢

子

藤田医科大学保健衛生学部看護学科

皆

川

敦

子

−研究報告−
産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス─ 子ども虐待の発生予防を目指して（第２報）─

219
国立看護大学校

唐

田

順

子

聖隷クリストファー大学

市

江

和

子

常葉大学

濱

松

加寸子

和歌山県立医科大学大学院保健看護研究科

山

田

和

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

子

xi

−資料・その他−
わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向
─ 看護関連の文献のエビデンスレベル ─

231
西九州大学看護学部看護学科

森

本

眞寿代

西九州大学看護学部看護学科

前

原

宏

美

福岡県立大学大学院看護学研究科助産学領域

佐

藤

繭

子

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

xii

241
千葉大学大学院看護学研究科

路

千葉大学大学院看護学研究科

北池

千葉大学大学院看護学研究科

池崎

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

璐
正
澄

江

CONTENTS
Original Papers
Development of the Communication Skills Scale for
Supporting Learning of Nursing Teacher to Engage in Basic Nursing Education Program

161

International University of Health and International University of Health and Welfare School of

Health Sciences at Odawara, Department of Nursing：Emiko Aoki

International University of Health and International University of Health and Welfare School of

Health Sciences at Odawara, Department of Nursing：Mikako Arakida

Workplace Experiences that Relate to the Self-Direction of Novice Nurses

175

Osaka Prefecture University Graduate School of Nursing Doctoral Course：Ai Katsuyama

Osaka Prefecture University Graduate School of Nursing：Yasuko Hosoda

Osaka Prefecture University Graduate School of Nursing：Yukika Kamino

Changes in Olfactory Sensitivity and Odor Preference During the Sexual Cycle

185

Tsuchiura Kyodo General Hospital, Department of Nursing：Mai Yoshinaru

Iwate University of Health and Medical Sciences, Faculty of Nursing：Yoko Emori

Tokyo University of Information Sciences, Faculty of Nursing, Telenursing Research Center：Takayasu Kawaguchi
Usefulness of a Remote Nursing Support System in Which Certified Nurses
in Japanese Hospitals Complement the Care of Visiting Nurses

195

University of Human Environments Graduate School of Nursing, Management of Health Nursing /Aichi Medical University Hospital：Rie Inoue

University of Human Environments School of Nursing / Graduate School of Nursing,Management of Health Nursing：Nakako Fujiwara

Faculty of Nursing, Suzuka University of Medical Science：Junko Gora
Development of Workplace Support Scale for Nurses Re-Employed:
A Study of its Reliability and Validity

211

Okehazama Hospital：Satomi Koyama

Fujita Health University：Yumiko Miyoshi

Fujita Health University：Nobuko Mizuno

Fujita Health University：Atsuko Minagawa

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No. 2

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Research Reports
Developmental Process of Cooperation with Other Institutions through the Provision of Information
Parents and Children of Concern by Midwives at Maternity Clinics:
with an Aim to Preventing Infant Abuse（Report 2）

219

National College of Nursing, Japan：Noriko Karata
Seirei Christopher University：Kazuko Ichie

Tokoha University：Kazuko Hamamatsu

Graduate School of Health and Nursing Science, Wakayama Medical University：Kazuko Yamada

Preliminary Session
Trends of Research on Home Sex Education by Japanese Parents:
Evidence Level of Nursing Related Literature

231

Department of Nursing, Faculty of Nursing, Nishikyushu University：Masuyo Morimoto

Department of Nursing, Faculty of Nursing, Nishikyushu University：Hiromi Maehara
Faculty of Nursing, Fukuoka Prefectural University：Mayuko Sato

The State of Nursing Research Implementation and Support at Hospitals in Chiba Prefecture
Chiba University Graduate School of Nursing：Lu Lu

Chiba University Graduate School of Nursing：Tadashi Kitaike
Chiba University Graduate School of Nursing：Sumie Ikezakixiv

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

241

doi:10.15065/jjsnr.20181121042−原著−

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発
Development of the Communication Skills Scale for
Supporting Learning of Nursing Teacher to Engage in Basic Nursing Education Program
青

木

恵美子

Emiko Aoki

荒木田

美香子

Mikako Arakida

キーワード：看護学教員，コミュニケーションスキル，尺度開発，学習支援
Key Words：nursing faculty, communication skills, scale development, learning support
が提言されている（厚生労働省，2010，p.2）。看護学教員

はじめにの能力向上についての取り組みは，2007年の大学設置基準

医療の高度化や入院患者の高齢化，患者の安全の確保や改正以来，さまざまなファカルティ・ディベロップメン

権利意識の向上，看護の対象の複雑化など，患者・家族にト（faculty development: FD）が実施されている。なかでもとって最適な医療を効率的に提供するためのチーム医療の調整役として，看護師にはこれまで以上に高度なコミュ「若手看護学教員のための FD プログラムの提案」（日本
看護系大学協議会，2011）や「看護学教育における FD マ

ニケーション能力が求められている（文部科学省，2011，

ザーマップ」（千葉大学大学院看護学研究科附属看護実践

p.4）。

研究指導センター，2016）では，教員の能力開発の段階に

コミュニケーションは，人（話して）と人（受け手）と応じた研修目標や計画が提示され，コミュニケーションにのメッセージ交換，感情の交換などと表現されるが，基関する研修も含まれている。しかしながら，現状では，研本的には両者間の相互作用が基本となっている（上野，

修実施後，相互評価や自己評価にとどまっており，客観的

2005，p.48）。人間関係を基盤とする看護においては，看な評価指標が提示されていない。

護者と対象者の二者間で次々と情報が発信，交換される

また，文部科学省は，大学教員に必要な教育能力とし（高田・坂田，2011）。それぞれが発する情報をどのようにて，「大学教員の教育活動・教育能力の評価の在り方に関キャッチし理解するかがその後の看護展開に影響を及ぼすする調査研究」調査報告書において，「専門分野におけるため，コミュニケーションのあり方は看護の基盤となる。

知識・能力」「演習・実習で学生を指導する能力」等があ

厚生労働省は，「看護教育の内容と方法に関する検討会」

り，保健分野では「学士課程の学生の汎用的能力（コミュ

報告書において，看護師に求められる実践能力を提示しニケーション・スキル等），態度（自己管理）等を育成す（2011，p.3），そのなかに看護師が人間を対象としケアをる能力」といった，学生とのコミュニケーション学習を実施するために必要な能力として，「対象者と援助的なコ支援していくための能力の必要性を述べている（2016，

ミュニケーションをとること」を，卒業時の到達目標とし

pp.3-11）。

ている。上野は，看護師に求められるコミュニケーション

しかし，若い世代の生活体験が低下しており，看護学

能力とは言語的コミュニケーション技術と非言語的コミュ

生の患者の社会的背景や生活を想像・理解する能力が落ニケーション技術を含むものであり，情報を収集するためち（厚生労働省，2018，p.1），入学時に基礎的能力が身にの能動的なコミュニケーション技術，対人関係を構築する

ついていない学生が多い現状がある。専門である看護を教ための技法から成り立つものであると述べている（2005，

える以前に，社会人基礎力，特にコミュニケーション能力p.49）。

を強化する必要があり（小山，2014，p.65），看護学教員ても，「今後の看護教員のあり方に関する検討会」報告書や患者との円滑な人間関係を築くためのコミュニケーショ

において，教員のコミュニケーション能力の向上の必要性

ン能力の育成につながるような教育（厚生労働省，2007，

看護学教員に求められるコミュニケーション能力についには，学生の学習活動を支援するだけでなく，医療チーム

国際医療福祉大学小田原保健医療学部看護学科

International University of Health and International University of Health and Welfare School of Health Sciences at Odawara, Department of Nursing
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

161

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

pp.2-11）が求められている。

Kotcherlakota & Keeler, 2014，p.113），看護学教員自身のコなどを通し，集団の学習活動のなかで学生の発言を引き出策については見当たらなかった。

これらのことから，看護学教員には，講義・演習・実習

ミュニケーション能力を測定する尺度や高める具体的な方

し，学生同士の学びを促進するというコミュニケーション

さらに，「看護基礎教育の充実に関する検討会」報告書

スキルや，相手を理解し信頼関係を築くためのスキル，実より，看護基礎教育課程においては，看護学生のコミュニ習においては患者を尊重する立場と学生等の教育者としてケーション能力の重要性が唱えられている（厚生労働省，の立場との調和を保ちながら，実習の役割分担や内容を調

2007，p.2）が，現時点では，個人の特性に基づいた指導

整するスキル，地域や実習施設などの外部機関との交渉スが十分できるだけの時間や方略は整えられていない（村キル，支援の必要な学生と保護者への相談スキルなど複中，2015，p.301）。現実的には，日々学生と接する機会が数のコミュニケーションスキルが求められている（高田・多い看護学教員自身のコミュニケーションスキルを向上さ

坂 田，2011； 伊 藤，2014，pp.9-12； 中 山・ 定 廣・ 舟 島，せることで，学生の主体的な行動や言動を引き出し，看護

pp.5-12）。また，これらのコミュニケーションに関するそ

実践につなげられるよう支援することができると考える。

れぞれのスキルを獲得することにより，結果的にコミュニ

看護学生のコミュニケーション能力を育てるのは教員のケーション能力が向上すると考える。

役割であり（菱沼，2012，p.840），効果的なコミュニケー

国内のコミュニケーション能力の測定に関する先行研究

ションは，学びを発展させ改善することができるスキルでとしては，看護師のコミュニケーションスキルとして，上あ る（Flin, O’Connor, & Crichton, 2008/2012，p.121）。 互野（2005）の看護師における患者とのコミュニケーション

いをより理解し連携を深めるためにも，看護学生の段階かスキル尺度や荒添（2004）の看護場面における人間関係をらの看護専門職者としてのコミュニケーションスキルの習

つくるのためのコミュニケーションスキル尺度などがあ得を促進していく必要がある。

り，看護師対患者との場面からコミュニケーションスキル

これらのことから，看護学教員のコミュニケーション能を測定する尺度が開発されている。一方，教師としてのコ力を高めることは，学生の成長を支援したり，問題解決やミュニケーションスキルは，相川（2010）の教師のソー協働を進めるための情報収集や，判断しながら連携や調整

シャルスキル自己評価尺度があり，ソーシャルスキルを言をするために重要である。看護学教員のコミュニケーショ

語的，非言語的な対人行動と定義し，コミュニケーション

ン能力向上を目指すにあたり，コミュニケーションスキル

に関する項目が含まれている。しかし，これらは児童へのを測定する尺度の開発とともに，看護学教員のコミュニ対応場面を想定した尺度であり，看護学教員のコミュニ

ケーションの実態に関する現状の把握が不可欠であると考ケーションスキルに関する尺度ではなく，「今後の看護教える。

員のあり方に関する検討会」報告書より示された看護学教

以上より，本研究では看護学教員に求められるコミュニ員に求められるコミュニケーション能力である，［学生がケーションスキルを特定し，その結果に基づいて，看護基抱えている精神的，身体的な課題に対応するカウンセリン

礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニ

グ能力］［教育的視点や有する知識を正確に伝える能力］

ケーションスキル尺度（Communication Skills Inventory for［学生同士のコミュニケーションを支援する能力］［他の領

supporting learning of Nursing teachers Ability: CoSINA）を

域の教員，実習施設と連携，協働する能力］［実習施設と開発し，その信頼性と妥当性を検討することを目的としの調整能力］の５項目を網羅する内容ではなかった。

た。CoSINA を開発することにより，看護学教員が自らコ

海外の看護学教員のコミュニケーションに関する研究動

ミュニケーションスキルを評価できるとともに，看護学教

向に目を転じてみると，学生のストレス評価のための指標員に対する研修や指導の効果測定や評価に活用できると考の一つとしてコミュニケーションがあげられ，学生はさまえる。

ざま」なコミュニケーション場面でストレスを感じており（Costa & Polak, 2009，p.1022），そのストレスを軽減する

Ⅰ．研究方法ためには看護学教員が学生とのコミュニケーションを考慮する必要があると報告されている（Bagcivan, Clinar, Tosun,& Korkmaz, 2015，p.66）。また，教員間においては，大学

１．用語の定義⑴

コミュニケーション

教員間の職場環境におけるコミュニケーションの必要性やコミュニケーションとは，人の知覚，感情，思考を他者（Mehrabi, Ghazavi, & Malbousizadeh, 2010，p.353），臨床看に伝達することを目的とし，言語，文字，その他視覚・聴

護師と臨床教員，看護学教員間のコミュニケーションを強覚に訴える手段により，人と人との間で情報を共有化する化する必要性が報告されているが（Puppe & Neal, 2014；

プロセスである。コミュニケーションが成立することによ162

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

り，伝達者と受け手との間で対人行動が円滑となり，両者

４．倫理的配慮

間の相互理解や相互関係が向上する。

本研究は，国際医療福祉大学倫理審査委員会の審査を得コミュニケーションスキル

て研究を行った（承認番号：14-Ig-132）。具体的には，研⑵

ある目的や目標を達成するために，その場面の状況に応究の主旨，研究への参加は自由意志であり，不参加によっ

じて「情報を共有化するプロセス」を効果的に連鎖させてて不利益を受けないこと，プライバシーの保護，研究の参使用する技能をいう。たとえばアクティブリスニングやア加は，調査用紙への回答と投函をもって了承されたものとサーションなど，教育や訓練によって獲得されるものであすること，本研究の結果は，学会発表および論文作成により，行動として観察可能なものである。

り公表されることがあることなどを説明した。

⑶

看護学教員のコミュニケーションスキル

授業・演習・実習などの教育的活動において，学生，教員，患者，実習指導者，保護者間との「情報を共有化するプロセス」を通して，互いに信頼関係を築き，学生の学びを促進するための技能をいう。

５．質問紙の構成内容⑴

CoSINA 試案の開発過程：質問項目の作成

尺度の各質問項目は，看護学における教育の場面から，看護師および看護学教員としての人間関係を築くための基
本的なコミュニケーションと看護学教員の中心的な役割となる「看護教育」（軸丸，2005；片岡・久保・江良・佐藤・

２．研究対象対象とする看護学教員は，看護基礎教育に直接従事し，小川，2013；正木・野口・湯浅・佐藤・黒田，1997），「学３年以上看護基礎教育に携わりかつ担任の経験がある教員

生の生活指導」（上野，2005，p.52；荒添，2004，p.44；倉とした。対象設定の理由は，看護基礎教育において教員としてのコミュニケーションスキルが求められる講義，学生指導，実習指導，教員間の連携調整などの経験があると考元・大坊，2012，p.152；上村・石隈，2007），「実習指導」（山脇ら，2011，pp.39-40；亀岡・舟島・山下，2006；中山ら，2003，pp.5-12）場面をキーワードとして文献を探し，学生支援に向けて具体的に実践しているコミュニケー

えためである。
調査期間は平成27年５月～７月，再テスト法は平成29年

ションを抽出した。また，教員経験年数にかかわらず回答

10月～12月であった。

できるように配慮した。

３．対象者の抽出と依頼方法

する検討会」報告書（厚生労働省，2010，p.2）より示さ

さらに，それらの項目を「今後の看護教員のあり方に関全国の看護師養成課程772（大学234，短大21，専門学校

れた看護学教員に求められる５つのコミュニケーション

517）校の看護学教員に，30％の回収率を見込み各校２名

能力を参考に分類した。［①学生が抱えている精神的，身ずつ1,544名を調査対象とした。依頼文には，①現在，教体的な課題に対応するカウンセリングスキル］［②教育的育活動，実習指導に直接従事している看護学教員，②学生

視点や有する知識を正確に伝えるためのスキル］［③学生や保護者の窓口となる担任や，担任の役割をしたことがあ同士のコミュニケーションを支援するためのスキル］［④る看護学教員，③経験３年以上の看護学教員，の３条件を

他の領域の教員，実習施設と連携，協働するためのスキ満たしている看護学教員への回答を依頼することを明記

ル］［⑤実習施設との調整するためのスキル］にあてはめ

し，主たる学科長，教育主事またはそれに準ずる職位の管て構造を検討した。５つのコミュニケーションスキルにあ理者と研究対象者宛に依頼文と無記名自記式質問紙を郵送てはまらなかった，基本的なコミュニケーション，保護者し，本調査の回答をもって同意が得られたとした。また，とのコミュニケーション，学生の成長支援に関する項目に依頼文書には倫理的配慮の内容を明示し，回収数を上げる

ついては，［⑥基本的なコミュニケーションスキル］［⑦保ために，調査票締め切り期限後に協力御礼兼催促葉書を送

護者との連携や調整をするスキル］［⑧学生の成長を支援付した。

するスキル］の３概念に分類し，８概念92項目を作成しまた，尺度の再現性に関する検討として，再テスト法をた。質問項目が，看護学教員のコミュニケーションスキル

実施した。調査対象は，便宜的抽出法による看護系大学，を測定するのに適切であるか内容の妥当性を検討するため

看護専門学校に勤務している43名の看護学教員（大学教員に，看護基礎教育に携わっている看護系大学に所属する教20名，専門学校教員23名）を対象とした。郵送留め置き法員５名に検討を依頼した。教育現場に即したわかりやすいにて，第１回目の回答の２週間後に２回目の質問紙への回表現になるよう繰り返し修正し，最終的に８概念68項目を答を依頼した。

CoSINA 試案とした。

CoSINA 試案の質問は，「あなたが普段行っているコ

ミュニケーションについて近い番号を選んでください」と
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

163

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発した。評定尺度は，リッカートスケールを用い「１：全く散分析にて分析した。また，各因子の合計得点を，コミュ

あてはまらない」「２：あまりあてはまらない」「３：わりニケーションに関する研修受講との関係性を判断するためにあてはまる」「４：かなりあてはまる」「５：非常にあてに重回帰分析を行った。

はまる」の５件法とし，順に１点から５点の得点を配し

CoSINA68項目において天井効果と床効果を確認した。

た。また，本研究では，得点が高いほど回答者のコミュニ

そののち，探索的因子分析を行い，因子負荷量について

ケーションスキルが高いことを示すように設定した。

はいずれかの因子に0.4以上を示す項目を因子に所属する⑵

基準関連妥当性

項目として採用するものとした。因子分析方法は，最尤

CoSINA の合計点および各因子と社会的スキル KiSS-18（Kikuchi’s Scale of Social Skills: 18items；菊池，1988，p.199）（以下 KiSS-18）合計点との関係について，Pearson の積率

相関係数を算出し基準関連妥当性を検証した。KiSS-18は，

社会的スキルを測定する18項目（６分類各３項目５段階）で構成された尺度である。社会的スキルとは「対人関係を円滑に運ぶために役立つスキル」と定義され，さまざまな

法・Promax 回転を用いた。再テスト法は，第１，２回目の CoSINA の各因子得点および尺度合計点における級内相

関係数を算出し尺度の再現性に関する検討を行った。
⑵

統計処理方法

統計処理は，因子分析，Pearson の積率相関係数，Cronbach

α係数等の算出には統計解析用ソフト“IBM SPSS Statistics
21”を使用した（有意水準５％）。

社会的背景や年齢層，心身の状態などをもつ相手を対象とする看護では，人間関係を築くうえで必要なスキルである。倉元・大坊（2012，p.211）は，「コミュニケーション
スキルとは，コミュニケーション場面に限定したものである。従って，コミュニケーションスキルは，社会的ス
キルの一側面と考えられる」と述べている。さらに，荒添（2004）は，看護場面におけるコミュニケーションスキ
ルを社会的スキルの一つとして位置づけている。看護師のコミュニケーション能力に関する尺度開発に関連した研究

Ⅱ．結果

回 答 は， 大 学143名（30.5 ％）， 短 大17名（40.4 ％），専

門学校479名（46.3％）の合計639名（回収率42.1％）から返送があった。年齢，性別，経験年数に未回答があった15
名，CoSINA 試案の項目に欠損値がある42名を除いた582
名（大学127名，短期大学15名，専門学校444名）を分析対象とした（有効回答率91％）。

（荒添，2004；上野，2005）においても KiSS-18は基準関連妥当性を判断するために用いられていることから先行研
究との比較が可能である。尺度使用については著作者から了承を得た。
⑶

１．分析対象属性を表１に示す。対象者の性別は，女性565名（95.5％），

男性26名であった。年齢は，32～69歳（平均47.8歳，SD

表面妥当性の確保

7.1）であり，看護職実務経験年数は１～35年（平均12.2

CoSINA 試案８概念68項目について，各質問項目につい年，SD 5.9），教員実務経験年数は，３～41年（平均12.0

表現，類似質問項目，項目のレイアウトの不適切性等がな

役職は，大学では教授，准教授が65名（51.1％），専門学て対象者が回答するうえで理解困難な場面，わかりづらい
いか，看護学教員に必要なコミュニケーションスキルを反映しているかを確認した。表面妥当性は，大学院看護学研
究科に在籍する看護教育に携わった経験のある者（看護学
教員・保健師・看護師）12名の意見をもとに確認した。質問紙を検討した対象者は，すでに看護職としてある程度の年，SD 7.0）であった。また，学内における職位もしくは校では専任教員が349名（78.6％）と大部分を占めていた。
主たる専門領域では，基礎看護学領域と成人看護学領域で46.2％と半数近くを占めていた（表１）。
２．CoSINA の妥当性の検討
探索的因子分析経験をもち，大学院に在籍し研究者としての研究的視点を⑴備えていること，また，さまざまな教育機関や病院に在籍

探索的因子分析の結果を表２に示す。CoSINA 試案68項

する看護職の意見を聞くことができると考え選定した。

目の平均値は，3.5～4.6点（SD 0.6～1.0）であった。天井効果が確認された「実習上の問題が起きたとき，状況を他の教員や上司に報告している」「実習上の問題が起きた

６．分析方法⑴

各因子と個人属性の関係

とき，事実を早急に指導者や学生から情報収集している」

質問項目はすべての記述統計を出し，各因子とコミュニ「実習が終了したときは，実習関係者に感謝の意を伝えてケーションスキルの発達と関係性があると考えられる個人

いる」「実習前に担当する実習場所（病棟）と調整し関係の属性（年齢・最終学歴・看護職実務経験年数・看護学教を築いている」の４項目を除外した。残りの64項目におい員実務経験年数・職位）を，それぞれ t 検定，一元配置分て探索的因子分析を行った。各因子を構成する質問項目の164

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発
表１

性別

対象者の基本属性および関連要因の状況

男性

短大

117（95.2）

15（ 100）174（29.9）

助手

23（18.1）

37（29.1）
29（22.8）36（28.3）

169（29.0）37（30.7）

58（10.0）10（ 8.7）55（ 9.5）

17（12.6）

20（15.7）

57（ 9.8）9（ 7.9）57（10.0）

在宅看護学
地域・公衆衛生看護学
その他
ティーチング
カウンセリング
アサーション
アクティブラーニング

42（ 9.3）

1（ 5.8）2（11.7）2（17.6）2（11.7）9（52.9）11.2（ 6.4）

専任教員
教務主任
教育主事
その他

349（78.6）65（14.6）

16（ 3.6）
14（ 3.2）

4（26.7）128（29.1）

6（40.0）42（ 9.7）2（13.3）0（0）

78（17.8）48（10.4）

36（ 7.9）0（0）

59（13.4）

0（

0）

0（

2（ 1.6）0（0）

6（ 1.2）23（19.2）

3（20.0）8（ 6.3）10（ 1.7）

17.5（ 8.2）2（13.3）10（ 8.7）

67（11.5）

10（ 7.9）8（ 1.4）

コーチング

15（88.2）

1.5（ 1.0）

2（ 1.6）100（17.2）

精神看護学

124（27.3）

1.9（ 0.7）

14.6（ 8.2）

教授

母性看護学

35（ 7.7）

0）1（ 5.9）2.2（ 1.2）

講師

小児看護学

0（

1.6（ 1.0）

准教授

老年看護学

0）

253（55.7）

12.6（ 5.7）

准教授

成人看護学

0（

47.1（ 6.6）

11.7（ 7.1）

講師

基礎看護学

1（ 5.9）11.1（ 6.4）

助教

教授

425（95.7）

53.9（ 6.9）

0）124（97.6）

19（ 4.2）0）0（3（ 2.4）

助手

助教

0（

専門学校 n ＝444n（％）

12.2（ 5.9）
12.0（ 7.0）

平均勤務校数（標準偏差）

その他の研修49.5（ 8.4）

125（21.5）

平均看護学教員経験年数（標準偏差）ディベート

6（ 4.8）35（ 6.0）

大学
大学院

研修受講あり556（95.5）248（42.6）

平均看護職経験年数（標準偏差）主たる専門領域

短大 n ＝15n（％）

47.8（ 7.1）

専門学校

職位

大学 n ＝123n（％）

26（ 4.5）

女性

平均年齢（標準偏差）看護教育課程最終学歴

全体 N ＝582
n（％）

N ＝5821（ 6.7）47（10.4）
0）364（63.4）51（42.5）9（60.0）304（69.2）

247（42.4）61（50.8）8（53.3）

178（40.5）2（13.3）19（ 4.3）

110（19.2）
275（47.7）55（45.8）

44（ 7.6）

23（19.2）

136（23.4）36（30.0）28（ 4.8）

検討は，共通性が0.3以上，因子負荷量が0.4以上の項目と12（10.0）7（46.7）3（20.0）1（ 6.7）84（19.1）

213（48.5）
97（22.1）

15（ 3.4）

を，既習学習と関連させるよう発問を活用している」等のし，さらに各因子に対して最も高い因子負荷量を示してい12項目で構成され，発問を通して学生自らが考え判断す

ることを基準に行った。

ることで学びを発見し，理論と実践をつなぐ意味内容か

その結果，共通性が0.3以下であった２項目を削除し，ら【１．主体的な学びにつなげる支援スキル】と命名しさらに因子負荷量が低い14項目を削除，８因子48項目の最た。第２因子は，下位概念［④他の領域の教員，実習施設

適解を得た（表２）。８因子は，第１因子12項目，第２因と連携・協働するスキル］が含まれ，「日頃から他の教員

子10項目，第３因子７項目，第４因子６項目，第５因子３

や，実習指導者と積極的に連絡調整している」「他の教員項目，第６因子３項目，第７因子３項目，第８因子４項目

や実習指導者間で，学生の実習状況を共有している」等10であった。CoSINA と８因子の因子相関は，.212～ .702で項目から構成され，学生の状況を共有し，教育の一貫性を

第１因子は，試案の下位概念［②教育的視点や有する内容であることから【２．学習・実習環境の調整スキル】

知識を正確に伝えるスキル］［③学生同士のコミュニケーと命名した。第３因子は，下位概念［⑦保護者との連携やションを支援するスキル］［⑧学生の成長を支援するスキ調整をするスキル］が含まれ，「学生と保護者が，十分にル］が含まれ，「学生の理解が不十分な場合には，多方面考えられるような時間の配慮をしている」等の７項目からの見方に気づけるようアドバイスしている」「学生の学び構成され，保護者とのかかわりを通して学生の自己決定をあった（表２）。

保つために自分の考えを伝えながら，連携・協働する意味

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看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発
表２

看護学教員のコミュニケーションスキル尺度の探索的因子分析結果（最尤法・プロマックス回転）

因子名および質問項目
看護学教員のコミュニケーションスキル尺度全体（α ＝ .954）

第１
因子

42

学生の行動に注目し，その意図を明確にしている

学生の成功体験を深化させることができるよう，状況をフィードバックしている

.937

41
43

学生に発問し，問題点の明確化を適時行っている

32

学生の理解が不十分な場合には，多方面の見方に気づけるようアドバイスをしている

40

学生の主体性が発揮された場面では，そのことを学生に伝え，意識化させている

39

学生が意思決定できるよう，考える時間をつくっている

31

学生の理解が不十分な場合には，不足している情報を引き出している

29

学生に，看護師や受け持ち患者（対象者）の行動の意味を，理解しやすく説明している

28

学生の学びを，既習学習と関連させるよう発問を活用している

30

学生に，受け持ち患者（対象者）と教員との会話の場面を，意図的に見せている

33

学生同士が話しやすいような雰囲気（環境）づくりをしている

34

学生同士が発言しやすいような意見交換の方法を提示している

第１因子：主体的な学びにつなげる支援スキル（α ＝ .914）

第２因子

.620
.512
.476
.474
.449

学習・実習環境の調整スキル（α ＝ .871）

47

自分一人で対応できない場合には，他の教員に相談している

49

実習指導者以外のスタッフにも，自分から積極的に声かけしている

44

会議等で，自分の意見を他の教員に伝えている

51

実習指導者と実習の目的を共有している

55

学生に効果的（非効果的）だった，指導方法やかかわりについて，他の教員と共有している

53

カンファレンスなどを通して学生の成長を共有している

50

実習指導時，教員も学生の受け持ち患者（対象者）の情報収集をしている

.840
.807
.763
.709
.547
.517
.472
.455
.415
.404

保護者との関係性の形成スキル（α ＝ .930）

66

学生と保護者が，十分に考えられるような時間の配慮している

68

学生と保護者に対して，ものごとのメリット，デメリットを伝えている

65

学生の今後の進路について保護者にわかりやすく説明している

63

学生や保護者それぞれの立場に立って話を聞き，そのうえで教員の考えを伝えている

67

保護者との相談の後，後日保護者の考えや経過を再度確認している64

保護者への報告の緊急度を判断し，必要時説明をしている

62

保護者の意見や立場を尊重しながら話を進めている

.861
.844
.828
.795
.776
.742
.723

会話を引き出すための情報収集スキル（α ＝ .806）

1

相手の話を途中で遮らないよう，相手の発言を待って話をしている

2

沈黙を効果的に用いながら話を進めている6

相手に，自分の考えを押し付けないように話をしている

3

相手の反応（表情，言動など）を見ながら話をしている

7

自分の感情をコントロールしながら話をしている

5

相手の話の内容に応じて，適切な場所を選んでいる

.892
.747
.697
.584
.500
.461

支援の必要な学生の発見スキル（α ＝ .709）

15

気になる学生と話す機会をつくっている

14

日頃から学生に声をかけている

13

学生の状況を確認するために，定期的に面接する機会をつくっている

.770
.715
.652

学びの理解を深めるための説明スキル（α ＝ .837）

24

学生が理解しやすい言葉で伝えている

9

相手に，自分の考えをわかりやすく説明している

23

教員の経験など，具体例を用いて学生に説明している

.559
.514
.487

学びが共有できる場づくりスキル（α ＝ .830）

36

学習の場面において，ディスカッションできるような機会をつくっている37

ディスカッションの目的を学生と共有している

38

学生個々の学びや体験を，他の学生と共有できるような場を設けている

.928
.731
.524

感情表出を促すための支援スキル（α ＝ .764）

20

学生の発言に対して，共感的な言葉をかけている

19

学生に，緊張を緩和する声かけをしている

21

学生の感情や態度を，ありのままに受け止めて話をしている

16

学生に対して，ゆったりとした態度で話を聞いている

.886
.655
.650
因子相関行列

1

1

－

2

.677

4
5
6
7
8

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

.473

因子

3

166

第８
因子

.663

学生のレディネスを，他の教員や実習指導者に伝えている

第８因子

N ＝582

第７
因子

.677

46

第７因子

第６
因子

.706

日頃から他の教員や，実習指導者と積極的に連絡調整している

第６因子

第５
因子

.735

他の教員や実習指導者間で，学生の実習状況を共有している

第５因子

第４
因子

.743

48

第４因子

第３
因子

.841

45

第３因子

第２
因子

No. 2

2

.448

.529

.519

.481
.666
.686

4

5

6

7

8

－

.484
.600

3

－

.486

.352

.350

.212

.480
.477

2019

－

.348

.519

.316

.477

.372

－

.463

.461

.702

.596

.445

－

.424
.478

－

.533

－

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

促すための情報提供や，学生と保護者が十分に考えを共有ると考える。これらの意味内容から【７．学びが共有できできるよう支援する意味内容から【３．保護者との関係性

る場づくりスキル】と命名した。第８因子は，「学生の発の形成スキル】と命名した。第４因子は，下位概念［⑥基言に対して，共感的な言葉をかけている」「学生に，緊張

本的なコミュニケーションスキル］が含まれ，「相手の話を緩和する声かけをしている」等の４項目から構成され，を途中で遮らないよう，相手の発言を待って話をしてい相手の気持ちを言語化し，積極的な傾聴，相手の思いを受る」等の６項目から構成され，相手の反応を見ながら発言

け止めるなど看護師の特徴的なスキルを含む項目であり，の意味を捉え，引き出し，信頼関係を築くためのコミュニ【８．感情表出を促すための支援スキル】と命名した。

ケーションを含む内容であり【４．会話を引き出すための情報収集スキル】と命名した。第５因子は，下位概念［①３．CoSINA の信頼性

Cronbach α 係数による内的整合性の検討

学生が抱えている精神的，身体的な課題に対応するカウン⑴

セリングスキル］が含まれ，「気になる学生と話す機会を尺度の内的整合性を表す CoSINA48項目の Cronbach α係

つくっている」等の３項目から構成され，普段から学生に関心をもち，学生個々の状況を把握する意味内容であることから，【５．支援の必要な学生の発見スキル】と命名し数は .954であり，８因子の Cronbach α係数は，因子１～８の 順 に .914，.871，.930，.806，.709，.837，.830，.764であり，高い内的整合性を示した。
再テスト法

た。第６因子は，［②教育的視点や有する知識を正確に伝⑵えるスキル］［⑥基本的なコミュニケーションスキル］が再テスト法による得点の相関を表３に示す。再テスト法

含まれ，「相手に，自分の考えをわかりやすく説明していの回答は，１回目および２回目ともに回答が得られた38名

る」「教員の経験など，具体例を用いて学生に説明してい（回収率88％）を分析対象とした。平均年齢は46.7歳である」等の３項目で構成され，相手の学びにあわせて，自分の考えや経験をわかりやすく伝え，学びの理解を後押しすり，教員経験年数は3～26年であり，平均経験年数10.8年であった。

る意味内容であることから【６．学びの理解を深めるための説明スキル】と命名した。第７因子は，［③学生同士のコミュニケーションを支援するスキル］が含まれ，「学生個々の学びや体験を，他の学生と共有できる場を設けてい

再テスト法による合計得点間の級内相関数は，尺度全体で r ＝ .828で，各因子 r ＝ .472～ .842であった。
４．外的基準との関係性から見た妥当性る」等の３項目から構成された。学生の状況にあわせて学びや体験を意味づけ，討議を深める場をつくり他の学生と学びを共有し学びを深める看護学教員に特徴的な役割であ

表３

CoSINA と KiSS-18の合計点との相関係数を表４に示す。

CoSINA 合計点と KiSS-18合計点は，正規分布であることが確認されたため Pearson の相関係数を用いた。CoSINA 合計

再テスト法による得点の相関

N ＝38

質問紙得点
１回目

平均（標準偏差）２回目

級内相関係数相関係数95％信頼区間

第１因子
主体的な学びにつなげる支援スキル

43.7（ 7.3）

44.3（ 7.2）

.842＊＊＊［.716，.915］

第２因子
学習 ･ 実習環境の調整スキル

37.6（ 7.3）

38.1（ 6.7）

.824＊＊＊［.687，.904］

第３因子
保護者との関係性の形成スキル

21.5（ 6.9）

22.2（ 7.0）.658＊＊＊［.432，.806］

第４因子
会話を引き出すための情報収集スキル

22.8（ 3.0）

22.8（ 3.6）

.686＊＊＊［.472，.641］

第５因子
支援の必要な学生の発見スキル

10.7（ 2.1）

10.8（ 2.1）

.472＊＊＊［.183，.686］

第６因子
学びの理解を深めるための説明スキル

11.2（ 2.2）

11.6（ 2.5）.794＊＊＊［.638，.887］

第７因子
学びが共有できる場づくりスキル

10.7（ 2.4）

11.2（ 2.2）

.802＊＊＊［.651，.892］

第８因子
感情表出を促すための支援スキル

14.6（ 2.6）

14.6（ 2.6）

.717＊＊＊［.518，.842］

172.7（25.6）

175.6（26.6）.828＊＊＊［.711，.913］

CoSINA合計点［注］＊＊＊：p ＜ .001．
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

167

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

点と KiSS-18合計点の相関係数は .524であった。CoSINA

経験年数においても，３～５年目と10年目以上の間で，職有意な相関がみられた。

れ，教授など高い地位についている者ほど得点が高かっ

各因子と KiSS-18合計点との相関係数は .300～ .500であり位では，助教と教授，講師と教授の間で有意差が認めらた。各因子と看護職実務経験年数，学歴においては有意差は認められなかった。

５．各因子と個人の属性との関連から見た妥当性⑴

個人の属性との関係

コミュニケーションに関する研修受講経験との関係⑵

第１因子～第８因子の合計得点とコミュニケーションに

CoSINA ８因子と属性との関連について比較検定を行った結果を表５に示す。

関する研修受講との関係性について表６に示す。コミュニ

年齢では，すべての因子で年齢を重ねるほど CoSINA のケーションに関する研修は，〈コーチング，ティーチング，

平均得点が高く，第１因子【主体的な学びにつなげる支援

カウンセリング，アサーション，アクティブラーニング，

スキル】は，30歳代と50歳代以上の間で有意差が認められディベート〉の６種類の研修受講の有無について尋ねた。

た。第２因子【学習・実習環境の調整スキル】，第７因子

第１因子～第８因子の合計得点をコミュニケーションに【学びが共有できる場づくりスキル】は，年齢において30

関する研修受講との関係性を判断するために，因子を目的

歳代，40歳代，50歳代それぞれの間で，さらに，教員経験変数（従属変数），研修を説明変数（独立変数），教員経験年数において３～５年目と10年目以上の間で，年齢や年数

年数および年齢を調整変数とした強制投入法による重回帰を積み重ねるほど有意に得点が高かった。第３因子【保護分析を行った。

者との関係性の形成スキル】は，年齢において，30歳代，第１因子【主体的な学びにつなげる支援スキル】は，40歳代，50歳代それぞれの間で有意差が認められた。教員〈カウンセリングとアサーション〉に，第２因子【学習・表４CoSINA

第１因子
主体的な学びにつなげる
支援スキル.524 ＊＊.445 ＊＊

合計点

第２因子
学習・実習
環境の調整
スキル
＊

.500 ＊＊CoSINA と kiSS-18の合計点との相関係数

第３因子
保護者との
関係性の
形成スキル

第４因子
第５因子
第６因子
第７因子
会話を引き出 支援の必要な 学びの理解を 学びが共有ですための情報 学生の発見 深めるための きる場づくり
収集スキル
スキル
説明スキル
スキル

.315 ＊＊＊＊.308 ＊＊［注］Pearson の積率相関係数， ：p ＜ .05， ：p ＜ .01．

表５

年齢区分

教員経験

看護職
経験
職位
大学
短大
専門学校

学歴

.300 ＊＊.358 ＊＊

第８因子
感情表出を
促すための
支援スキル

.351 ＊＊

本尺度に影響する要因

第１因子
主体的な学びにつなげる支援スキル第２因子
学習 ･ 実習
環境の調整
スキル

第３因子
保護者との
関係性の形成スキル

第４因子
会話を引き出すための情報収集スキル

第５因子
支援の必要な
学生の発見
スキル

第６因子
学びの理解を深めるための説明
スキル

第７因子
学びが共有
できる場づくりスキル

第８因子
感情表出を促す
ための支援
スキル

n

平均
（標準偏差）

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

平均（標準偏差）

30 歳代

80

40 歳代

42.5

37.4

22.8

11.3

11.0

10.5

14.8

2.6

252

50 歳代以上

250

15.3

2.2

３～５年目

109

６～９年目

138

10 年目以上

332

５年未満

24

５～９年

179

10 年以上

378

助教

3

講師

22

准教授

39

教授

30

専任教員

349

教務主任

65

教育主事

15

専門学校

248

短大

35

大学

125

大学院

174

44.6
44.8

43.1
44.4
44.8

46.3
43.8
44.6

45.8
46.0
47.1
47.2

43.5
44.5
45.6

43.3
43.5
44.4
46.2

7.2
6.1

＊

39.6

6.4

39.7

6.5

39.5

7.2
6.0
6.4
6.4
6.4
6.7
6.8
7.0
7.8
6.0
5.6
5.7
6.2
5.5
5.6
7.0

37.9
39.7
40.0
39.1
39.5
39.8
39.2
41.1
41.7
38.9
39.4
40.6
38.8
39.1
39.5
40.1

5.9

＊

4.7

25.3

26.3

5.9
5.9

23.2

＊

5.8

24.1
＊

25.9

5.0

25.8

5.6

25.0

4.9
5.4
5.4
6.0
5.7
4.6
5.4
5.0
5.0
5.5
5.2
4.9
5.7

25.6
25.7
22.0
24.9
25.9
28.5
25.1
26.5
27.4
24.9
25.5
26.2
25.8

5.1

＊

5.8

＊

5.0

23.1

4.9
5.7

22.7

22.2
22.9

＊

5.5

23.1

5.1

23.1

7.3

23.6

5.5

22.7

8.2
5.4
7.0

22.9
23.4

＊
＊

23.4

5.3

24.4

4.4

23.3

5.3
3.9
5.4
4.2
4.8
6.2

22.5
22.5
22.4
22.3
23.1
23.5

3.5
3.3
3.3
3.3
3.5
3.3
3.0
3.4
3.3
3.3
2.9
2.9
3.3
3.4
3.3
2.9
3.3
3.7
3.1
3.3

11.2
11.2
11.3
11.3
11.1
11.0
11.0
11.3
11.1
11.4
10.4
10.9
11.3
10.9
11.1
11.2
11.2
11.3
11.1

2.0
2.2
1.9
2.0
2.3
2.0
2.0
2.1
2.0
1.9
2.1
2.8
2.1
2.0
1.9
1.7
2.0
1.7
2.1
2.3

［注］一元配置分散分析，多重比較の調整は Dunnet の T3，＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01，＊＊＊：p ＜ .001．

168.419 ＊＊（N ＝ 582）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

11.3
11.5
11.1
11.3
11.4
11.8
11.2
11.3
11.6
11.7
11.7
12.0
11.1
11.4
11.8
11.1
10.9
11.1
11.8

1.9
1.8
1.8
1.7
2.0
1.8
1.6
1.9
1.8
1.4
2.2
2.3
1.9
1.8
1.6
1.1
1.8
1.4
1.5
2.1

11.1
11.3
10.6
11.0
11.3
11.8
11.0
11.1
11.8
11.7
11.7
12.1
10.9
11.0
10.9
10.8
10.8
11.2
11.6

2.0
2.0

＊

1.9
2.2
1.9

15.1

14.9
＊

15.1

1.9

15.3

1.9

15.2

2.3
2.0
1.7
2.1
2.1
1.9
1.9
1.8
1.7
2.0
1.2
1.9
2.0

16.0
15.1
15.2
15.9
15.9
16.3
14.8
15.4
14.8
14.8
15.0
15.0
15.8

2.6
2.7
2.6
2.3
2.1
2.5
2.4
2.2
2.2
2.8
2.5
2.5
1.8
2.1
2.4
2.4
2.5
2.4

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発
表６
第１因子
主体的な
学びに
つなげる
支援スキル
β
コーチング
ティーチング
カウンセリング
アサーション
アクティブ
ラーニング
ディベート
年齢
教員経験年数R2－.028

コミュニケーションに関する研修受講，年齢，教員経験年数と本尺度との重回帰分析
第２因子
学習 ･ 実習
環境の調整
スキル

p値

β

.043

.064

.041

.157 ＊＊＊
.096

p値

.024
.091

＊

第３因子
保護者との
関係性の
形成スキル
β

.015
.032
.022
.075

＊

.027

.023

－.006

.028

－.033

－.007

.034

.076

－.009

.038

.058

.066

p値

.206 ＊＊＊

.035

.051

第４因子
会話を引き
出すための
情報収集
スキル
β
－.026

p値

.006

.108 ＊
.094

＊

.080
.010

第５因子
支援の
必要な学生
の発見
スキル
β

.040
.058

β
－.014

p値

.020

.063

.111 ＊

.052

.044

第７因子
学びが共有
できる
場づくり
スキル
β
－.056

.059

p値

.116 ＊＊＊
.078

第８因子
感情表出を
促すための
支援スキル
β
－.023

.026

p値

.142 ＊＊＊.061

CoSINA
合計点

β
－.002

.117 ＊＊＊.108 ＊

.033

－.007

.063

.038

.001

.017

.031

.016

.006

－.056

.013

.079

.047

.052

－.008

.050

.025

.063
.032

.053
.053

.023
.049

p値

.054

.036

－.028

.109 ＊

p値

第６因子
学びの理解
を深める
ための説明
スキル

N ＝ 582.086.068［注］重回帰分析，強制投入法，＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01，＊＊＊：p ＜ .001．

実習環境の調整スキル】は，〈アサーション〉に有意な関ルとし，再テスト法を行った結果，８因子48項目からなる係がみられた。第３因子【保護者との関係性の形成スキ因子が抽出され，看護基礎教育に携わる看護学教員の学習ル】においては，〈年齢〉に有意な関係がみられた。第４支援のためのコミュニケーションスキルが明らかになっ因子【会話を引き出すための情報収集スキル】は，〈カウた。

ンセリング，アサーション〉〈看護学教員経験年数〉に有先行研究との比較では，荒添（2004）の「看護場面にお意な関係がみられた。第６因子【学びの理解を深めるためける人間関係をつくるためのコミュニケーションスキル尺の説明スキル】，第７因子【学びが共有できる場づくりス度」（p.44）において抽出された〈相手にあわせた話し方

キル】，第８因子【感情表出を促すための支援スキル】は，のスキル〉〈好意的な態度を示すスキル〉因子には，本研〈アサーション〉のみに有意な関係がみられた。CoSINA

究の質問項目の「話を途中で遮らないようにする，ゆった

有意な関係がみられた。

を引き出すための情報収集スキル】，第８因子【感情表出

合計点においては，〈カウンセリング，アサーション〉にりした態度で話をする」など，CoSINA の第４因子【会話を促すための支援スキル】に関する項目が含まれていた。

Ⅲ．考

また，上野（2005）の「看護師における患者とのコミュニ

察

ケーションスキル測定尺度」（p.52）で抽出された〈積極的傾聴・パーソナルスペース・視線交差〉因子には，本研

１．回答者の特性
本調査の対象は，全国の看護師養成機関である看護系大究の質問項目の「相手の話をよく聴く，沈黙を効果的に用学，短大，専門学校（３年課程）に勤務する現役の看護基いる，感情をコントロールする」など CoSINA の第４因子

礎教育に携わる看護学教員であり，回収率42.1％，有効回【会話を引き出すための情報収集スキル】に関する項目が答582名と分析にほぼ十分な数が得られた。対象の平均年含まれていた。これらより，看護学教員には看護師として

齢は47.8歳であったが，看護学教員の年齢を概算した資料のスキルの特徴をもちあわせていると考えられる。また，がなく母集団の代表性の検討については今後の課題であ看護学生が教師とのコミュニケーション場面で困った経験

る。看護職実務経験年数，教員実務経験年数については，として，一方的な言動や専門用語の多用，説明方法等があ

どちらも平均10年以上であり，経験豊かな看護学教員の回るが（長家，2003，p.76），第６因子【学びの理解を深め答が得られたと考える。このような対象者から収集したるための説明スキル】，第７因子【学びが共有できる場づ

データを分析し，明らかになった CoSINA は，看護学教員

くりスキル】には，それらの場面に対応する項目が含まれスキルの全容を示している可能性が高い。

るコミュニケーションスキルを包含した看護学教員に求めが教育場面や学生指導の場面で必要なコミュニケーションている。以上のことから，CoSINA は，看護師に求められられるコミュニケーションスキル尺度といえる。
２．CoSINA の妥当性の検討⑴

さらに「今後の看護教員のあり方に関する検討会」報告

因子分析結果の検討

本研究では，探索的因子分析で得られた因子を仮説モデ

書（厚生労働省，2010，p.2）から示された，看護教員に求められるコミュニケーション能力である「実習施設との日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

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看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

調整スキル」「他の領域の教員，実習施設と連携，協働す

プレイなどを通して相手の思いを受け止めつつ，自分の気るスキル」に対応する項目が第２因子【学習・実習環境の持ちが伝えられることや学生が自らの力で問題解決できる

調整スキル】に，「学生が抱えている精神的，身体的な課

ようかかわるコミュニケーションスキルを身につけること題に対応するカウンセリングスキル」に対応する項目が第が，コミュニケーションスキルの向上に関連していると考５因子【支援の必要な学生の発見スキル】に含まれていえられる。また，年齢においては，第３因子【保護者とのる。また，第１因子【主体的な学びにつなげる支援スキ

関係性の形成スキル】のみに有意な関係がみられた。上ル】には，学生自身で課題を意識して学ぶことができる学

村・石隈は，保護者との関係の構築について「教師の視習環境の設定するなどの看護学教員の「教育実践能力」に点のみならず保護者の視点も加えて問題状況をとらえな対応した項目が含まれている。第３因子【保護者との関係おす」（2007，p.568）ことが重要であると述べている。コ性の形成スキル】は，保護者が学生の進路選択において関ミュニケーションに関する研修受講だけでなく，年齢を重心をもっており（田澤・梅崎，2016，p.26），学生への指ねることで，教員自身が保護者に近い立場を経験し，保護導や援助を展開するだけでなく，保護者との関係性を築く

者の視点に立った関係性の形成に関連しいると考えられ項目が含まれている。これらのことから，第１，２，３，

る。看護学教員経験においては，第４因子【会話を引き出５因子は，看護学教員に特徴的なコミュニケーションスキ

すための情報収集スキル】のみに有意な関係がみられた。

ルであると考えられる。

教員経験を重ねさまざまなコミュニケーション場面を経験以上のことから，【１．主体的な学びにつなげる支援ス

することで，相手の反応を的確にとらえた対応や，教員のキル】【２．学習・実習環境の調整スキル】【３．保護者と意見を押し付けず会話を進めるスキルが身についているとの関係性の形成スキル】【４．会話を引き出すための情報考えられる。

収集スキル】【５．支援の必要な学生の発見スキル】【６．

コミュニケーションスキルは，経験を重ねるだけでは身学びの理解を深めるための説明スキル】【７．学びが共有につかず，教育によって能力が向上したり，自信につなができる場づくりスキル】【８．感情表出を促すための支援り（Fukui, Ogawa, Ohtsuka, & Fukui, 2008，p.1469），個々

スキル】の各因子は看護学教員に必要なコミュニケーショの発達段階に応じて繰り返し学習を重ねることで能力の向ンスキルであると考えられる。

上につながると考えられる。

⑵ CoSINA 各因子と基準関連妥当性の検討：併存妥当性の検討

３．CoSINA の信頼性の検討

基準関連妥当性において，CoSINA 合計点と KiSS-18合

計点との相関分析を行った結果，基準関連尺度との間に弱い～中程度の相関がみられた。弱い相関がみられた第５因

信頼性について，Cronbach α 係数は，CoSINA 全体で.946，CoSINA 各因子で .719～ .913の範囲であり，CoSINAの内的整合性は尺度全体と各因子ともに高く，CoSINA の子【支援の必要な学生の発見スキル】は，意図的に学生

信頼性が確認された。また，再テスト法による級内相関係とコミュニケーションをはかり個々の状況を把握する項

数は，尺度全体は .828であり高い相関がみられた。各因目であり，自分自身の対人関係について測定する KiSS-18との関係が低かったと考えられる。以上より，CoSINA と子では，第５因子【支援の必要な学生の発見スキル】以外
は .658～0.842であった。再テスト法による信頼性の検討

KiSS-18との併存妥当性が確認された。

では，得られた２組の測定値の間の相関係数で「 .7」程関する研修受講経験との検討

口，2015，p.10），第５因子【支援の必要な学生の発見ス⑶

CoSINA 各因子と個人属性，コミュニケーションに

CoSINA 各因子と属性との関係では，年齢，職位，教員度なら尺度の安定性があるとされているが（久田・北・谷
キル】は，級内相関が .472であった。この因子は，３項目

経験年数で有意差がみられた。〈年齢〉〈職位〉〈教員経験から構成されており，日頃から学生との関わりをもち学生年数〉を積み重ねるほど合計点が高かった。藤井は，教員の変化をとらえる因子である。学生対応はその場の状況にの資質能力自己評価得点を調査し，教員資質能力は教員経応じて流動的に変化する。２回目の質問紙の平均得点が高験や職位が上がるごとに高い傾向にあり，他者とのディス

くなっていたことから，１回目の質問紙への回答後，学生

カッションや保護者対応，自分の考えを伝えるなどのコとのかかわりを意識してコミュニケーションをとる等の変ミュニケーションへの自信が関係していると述べている

化が看護学教員にみられたと推察される。これらのことよ（2011）。

り，CoSINA の一定の信頼性が確認されたが，再現性につコミュニケーションに関する研修受講と本尺度との関連においては，各因子間と〈カウンセリング〉〈アサーショ

いては今後も各質問項目についてさらに検討が必要といえよう。

ン〉研修受講との間に有意な関係があることから，ロール
170

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

４．本研究の限界と今後の課題

練してきている（渡邉，2015，p.1064）。教育現場でのコ

看護基礎教育に携わる看護学教員のコミュニケーション

ミュニケーションについては，学生の学びを支援するため

スキル尺度は，一定の信頼性を有していることが確認でに学生の思考と行動の再構成をはかり，看護職者としてのき，データ収集においては，全国規模で看護系大学，短

専門的な思考の形成や看護実践力の獲得をすることで看護大，看護専門学校の日頃から学生指導に携わっている３年

学教員のコミュニケーションスキルを高めることにつな

以上の経験をもつ教員を対象とできたことは評価できるとがっていくと考える。そのため，コミュニケーションスキ

考える。

ルに関する具体的な研修体制を整え，日々の授業や学生生

本研究の限界は３点であり，短期大学の回答者が看護系
大学や看護専門学校に比べ少ないこと，CoSINA 第５因子

活の場を互いの相互作用の場とする必要がある。
本研究にて開発した CoSINA は，看護学教育における講【支援の必要な学生の発見スキル】の再現性が低いこと，義，演習，実習，保護者とのかかわりの場面など，看護学

看護系大学，短大，看護専門学校の結果をまとめて因子分

教員が対応することが多いさまざまなコミュニケーション

析している点である。短期大学の回答者数が少ない点は，の特徴を反映したものである。さらに，CoSINA は看護学

設置数が少ないことから本研究の限界であるが，どの教育

教員の個人および教員集団のコミュニケーションスキルの課程においても目指す看護師免許は同じである。また，免一時点の評価および経年的な評価に活用することができ

許取得前に学ぶべき教育内容の考え方として「看護教育のる。具体的には，自分の看護教育場面でのコミュニケー

内容と方法に関する検討会」報告書において，「コミュニションスキルの傾向や課題を把握することができる。まケーション能力，対人関係能力の育成につながるような教た，集団においてもコミュニケーションに関する FD や研育」の必要性（厚生労働省，2011，p.11）が示されている。

修の評価にも活用することができよう。

さらに，「今後の看護教員のあり方に関する検討会」報告

また，今回の研究結果では，保護者対応などの経験が少書においても，教員のコミュニケーション能力の向上（厚ない教員も多く，本尺度を使用して，コミュニケーション

生労働省，2010，p.2）は，それぞれの教育機関に限られ経験が少ない場面を想定したコミュニケーションスキルをたものではなく，すべての看護学教員を対象としていると学ぶことも可能であろう。

考えた。これらのことより，コミュニケーションは，対人関係や援助関係を結ぶうえで欠かせない基本的な能力であⅤ．結り，看護学教員として一定の能力が必要と考えられ，設置論

基準や教員資質によって求められるコミュニケーションス

看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコキルが異なるとは一概には言い難いのではないかと考え尺

ミュニケーションスキル尺度は８因子48項目の構造モデル度を作成した。しかしながら，実際には各教育機関によっであり，抽出された因子を【１．主体的な学びにつなげるて学生の質や教育年限，カリキュラムも異なることから，支援スキル】【２．学習・実習環境の調整スキル】【３．保今後，各教育課程におけるそれぞれの尺度開発が必要かは護者との関係性の形成スキル】【４．会話を引き出すため

さらなる検討が必要である。

の情報収集スキル】【５．支援の必要な学生の発見スキル】

再現性については，各教育機関の特徴をふまえた質問項【６．学びの理解を深めるための説明スキル】【７．学びが目の検討を重ねるとともに，コミュニケーションスキルの共有できる場づくりスキル】【８．感情表出を促すための成長にどのような要因が関連しているかを明らかにするこ

支援スキル】とそれぞれ命名した。

とでより実用段階に即した尺度につながると考える。
また，コミュニケーションに関する FD や研修実施後の評価として活用できるか，コミュニケーションは，個人の本尺度は，尺度全体と各因子において内的整合性が認められ，社会的スキル合計点と基準関連妥当性が確認された。また，再テスト法により一定の信頼性が得られた。

知覚している評価と客観的な評価は必ずしも一致している
かまでは測定できないため，他者からの評価による測定にも活用できるかどうか妥当性の検討も必要である。

謝

辞
最後に本研究の調査に参加協力していただいた看護学教員の皆さまに心より感謝申し上げます。なお，本研究は，
平成26年度に提出した修士論文の一部を加筆修正したもの

Ⅳ．実践への示唆である。

看護学教員の多くは看護師としての臨床経験を積んでから教員となる。患者とのコミュニケーションについては，
看護学生のころから学習し，臨床の日々のケアの実践で訓利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

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看護基礎教育に携わる看護学教員の学習支援のためのコミュニケーションスキル尺度の開発

著者貢献度

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収要原稿を確認した。

旨

目的：本研究は，看護基礎教育に携わる看護学教員に必要なコミュニケーションスキル尺度を開発しその信頼性と妥当性を検討することを目的とした。
方法：2015年に全国の看護基礎教育に携わる経験３年以上の看護学教員1,544人に，郵送による無記名自記式質問紙調査を行った。原案68項目は，文献検討等により作成された。

結果：回収率は639名（42.1％），うち有効回答は582（91％）であった。探索的因子分析にて８因子48項目の最適解を得た。Cronbach’s α 係数は，尺度全体で .954，各因子も .7以上であった。外的基準である KiSS-18尺度との相関係数は .30～ .50であった。再テスト法による合計得点間の級内相関数は，尺度全体で r ＝ .82であった。

結論：開発した尺度は，各因子との内的整合性，基準関連妥当性，信頼性を確保していることが確認された。

Abstract
Purpose: The purpose of this study was to develop a communication skills scale for nursing faculties to engage during basic
nursing education（Communication Skill Inventory for supporting learning of Nursing teachers Ability: CoSINA）and to
examine its reliability and validity.
Method: The draft version of CoSINA was composed of 8 sub-concepts and 68 items. CoSINA was created by the review
of previous related literature and discussions from nursing vocational school teachers. The questionnaire was posted nationwide to 1,544 nursing teachers who had three years or more experience as nursing teachers in a basic nursing education program. The questionnaire was an anonymous self-administered type.
Results: Answers were received from 639 respondents（42.1%）, of which valid responses were 582（91%）. Eight factors comprising 48 items were identified as an optimal solution model in the exploratory and confirmatory factor analysis.
Cronbach’alpha coefficient for the reliability of the scale was .954, each factor was also .7 or more. We examined the relationship between KiSS-18（scale for social skills）and CoSINA to confirm a criterion-related validity. The Pearson ProductMoment Correlation Coefficient was .30 to .50. The in-class correlation number between the total points by the retest
method was r ＝ .82 for the entire scale.
Conclusion: The results suggested that CoSINA was valid and reliable to measure nursing communication skills.

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2018年４月19日受付
2018年11月21日採用決定

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173

doi:10.15065/jjsnr.20181122046−原著−

新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験
Workplace Experiences that Relate to the Self-Direction of Novice Nurses
勝

山

愛１）

Ai Katsuyama

細

田

泰

子２）

Yasuko Hosoda

紙

野

雪

香２）

Yukika Kamino

キーワード：主体性，新人期看護師，経験，職場，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ
Key Words：self-direction, novice nurse, experience, workplace, modified grounded theory approach緒る，と述べている。Cranton（1992/1999，pp.5-35）は，学言

習を「経験によってもたらされる思考，価値観，態度の持

近年，教育水準の向上に伴って看護職に対する社会的評

続的変化」と定義づけ，学習プロセスのなかで学習に取り価や期待は急速に高まり，チーム医療における看護職の発組んだ結果として自己決定性の変容が生まれる，としてい言権や決定権も大きくなっている（日本看護協会，2007，

る。これらのことから本研究では，主体性を自己決定性とp.8）。そのため看護師は，判断能力や問題解決能力を発揮

とらえ，経験によって持続的に変化するものと考える。看

していくことが求められており，活動や思考において他の護学生，看護師の主体性に関しては，教育方法（久保ら，

ものに導かれるのではなく，自己の純粋な立場において行

2014；岡本・添田・齋藤・西脇，2002；大平ら，2005；澁

うこと，換言すると主体的に行動できることが専門職と

谷，2010；横山・大澤・嶋井・高木，2005），経験型の実して必要とされている（古谷ら，2011，p.77）。主体性は，習および研修の有用性（深田ら，2015；永田ら，2009）に社会人基礎力の一つであり（経済産業省，2007），看護師

ついて検討されている。しかしながら，新人期看護師のどにおいてもその育成に関する支援が行われている（村田，のような経験が主体性にかかわっているのかに焦点を当て2014）。

た研究は確認できなかった。

Benner（2001/2005，p.21） は，「似 たよ うな 状況で２，

Dewey（1938/2004，p.25）は“経験を通して学ぶ”と述べ，３年働いたことのある看護師の典型」を一人前レベルと経験としての活動によって学習が成立しうるとした（山田，

しており，これらを参考に石井・星・藤原・本田・石田

1977，p.218）。アンドラゴジーにおいて，成人は経験を学（2003，p.22） は，就 職 後 ３年 ま で の 看 護 経 験 をも つ 看

護師を新人期としている。看護実践能力に関する研究では，就職後３年においても発展途上である実践項目が２割強であったことが報告されており（小松・和泉・大久保，
2011），現状を鑑みても３年間かけて看護師としての基礎が習の資源として用いるとされており（Knowles，1980/2002，

pp.39-40），成人の能力発達の70％以上は，職場での経験によって説明可能である，といわれている（Morrison &。中原（2010，pp.1-11）は，職場を「責任・Brantner，1992）
目標・方針を共有し，仕事を達成するなかで実質的な相互つくられるといえる。そのため看護師の育成を考えるには，作用を行っている課・部・支店などの集団」としており，

就職後３年までの継続した教育支援の検討が必要である。

人は職場での経験を通し，それを省察することで学習する

浅海・野島（2001，p.56）は，主体性に self-direction とことができる，と述べている。以上のことから，主体性に英訳を付し，内発的なものである自発性が最初にあり，そも職場での経験が大きくかかわっており，良質な経験が成

こから課題解決のために必要な自己決定を行い，それら長の鍵になるといえる。そこで本研究では，新人期看護師

を自己のなかにとどめておくだけでなく，外界に向けての主体性にかかわる職場における経験を明らかにし，新人表現するという対社会的な活動が主体性には必要である，期看護師の主体性を育む教育支援への示唆を得たいと考えと 述 べ て い る。Knowles（1980/2002，p.40） は， 自 己 概た。

念が依存的なパーソナリティのものから自己決定的（self-

directedness）な人間のものになっていくという学習者の特性をアンドラゴジーが成り立つ重要な考え方の一つであ１）大阪府立大学大学院看護学研究科博士後期課程 Osaka Prefecture University Graduate School of Nursing Doctoral Course２）大阪府立大学大学院看護学研究科 Osaka Prefecture University Graduate School of Nursing
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新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験

５．分析方法

Ⅰ．研究目的新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験を明らかにすることを目的とする。

M-GTA に適した研究領域は，人間と人間とが直接的にやりとりする社会的相互作用に関わる領域・ヒューマン
サービス領域・研究対象とする現象がプロセス的性格をもっている領域であるとされている（木下，2003）。本研
究は，新人期看護師と周囲の人とのやりとりにかかわる研Ⅱ．用語の定義

究であること，主体性は持続的に変容するものと定義して

１．主体性：浅海・野島（2001），Cranton（1992/1999，pp.5-

いることからプロセス的性格をもっていること，対象者数35）を参考に，自己決定性としてとらえ，自己で考え判が小規模であること，インタビューによるデータ収集であ断し，その判断に責任をもった態度・行動であり，持続ることから，データ分析には M-GTA が適していると判断した。分析の手順は以下のとおりである。

的に変容するものとする。
２．職場における経験：Dewey（1938/2004，pp.16-28），中１）逐語録を作成し，分析焦点者を「新卒時から同部署で原（2010，pp.1-11）を参考に，責任・目標・方針を共働いている卒後３年目の看護師」，分析テーマを「新人有し仕事を遂行するなかで，他者・ものとの相互作用の期看護師の主体性にかかわる職場における経験」と設定

様相を意識化し自分のものとすることとする。

した。

３．新人期看護師：Benner（2001/2005，pp.17-32），石井

２）分析テーマと分析焦点者の観点から具体例（バリエー

ら（2003）を参考に，新卒時から同部署で継続して働いション）を抽出し，類似例や対極例の検討を行いながている卒後１～３年目の看護師とする。

ら，分析ワークシート（１概念１ワークシート）を作成
して概念を生成していった（表１参照）。１人の研究協力者から得られた複数の概念を軸に，２人目，３人目とⅢ．研究方法

データ分析を進めた。

１．研究デザイン

３）新たな概念の生成や既に生成した概念に具体例を追加

本研究は，修正版 Grounded Theory Approach（M-GTA）（木下，2003）を用いた質的帰納的研究である。

することで概念自体の完成度を高めると同時に，概念ごとの関係性やカテゴリー間について比較検討し，解釈の偏りを防いだ。

２．研究協力者

４）12人目のデータ分析終了以降は，新たな概念は生成さ

一般病床数500床以上の医療施設において，新卒時かられなくなった。新たな概念が生成されないことを４名の継続して同一部署に勤務しており，就職までに社会人経験

データを用いて確認し，合計16名のデータ分析でプロセがない卒後３年目の看護師16名とした。

スを説明できると判断した。
５）生成された概念の関係性を検討し，複数の概念からなるカテゴリーを生成した。概念の関係やカテゴリーの関３．データ収集期間
2016年７月～11月の期間にデータ収集を行った。

係をプロセスにおける時間的な流れを考慮しながら分析
結果としてまとめ，結果図とストーリーラインを作成した。

４．データ収集方法
便宜的抽出法により一般病床数500床以上の５か所の医療施設を選定し，看護部門の管理責任者に研究の概要と定

６．分析の妥当性・信頼性の確保

義を説明し協力の承諾を得た。そのうえで，新卒時から継分析の妥当性は，研究協力者のメンバーチェッキングに続して同一部署に勤務しており，就職までに社会人経験がよって確保した。メンバーチェッキングは，研究協力者のない卒後３年目という条件を満たす研究協力候補者を紹介

都合を確認し，所属施設のプライバシーの確保できる一室

してもらい研究の依頼を行った。面接は，研究協力者の所で分析結果を提示して行った。また，すべての分析過程に属施設の個室を利用し，１人40分程度の半構成的面接を実おいて研究者間で検討を繰り返し，質的研究に精通してい施した。インタビューは，就職直後からこれまでに自分でる研究者のスーパーバイズを得た。

考え判断し，その判断に責任をもった態度・行動につな
がった，または妨げたと思われる職場での経験について聴取した。インタビュー内容は，研究協力者に承諾を得て録音し，逐語録として記述したものをデータとした。
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７．倫理的配慮
研究協力者に研究の意義・目的・方法，研究への参加の自由意思，研究への参加の拒否権，プライバシーに関する

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新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験表１

分析ワークシート例

概念

先輩に認められて自信をもつ

定義

看護技術や情報収集，患者対応などさまざまな場面において，自分の判断や行動が先輩看護師から認められることで，自分の能力を信じることができるようになること。承認は，言葉によるものだけでなく，チェックリストを用いたものや責任のある仕事を任されることなども含まれる。

バリエーション︵具体例︶

Ｂ：先輩に印鑑を押してもらってこれはできるよっていうのをしてもらうと，自分はこれできるのでって言いな
がら，全部していくことができたので，自信に……できるっていう自信にもつながりますし，やってもいい
よって先輩から判を押されたって言えるので。
Ｉ：すごいこのへんもきれいにできてたねーとか。短い時間で弾性包帯きれいに巻いてるじゃん，とか，そういうちっちゃいこととかでも，やっぱ（先輩看護師に）言ってもらえたら。当たり前のことかもしれないんです
けど，やっぱ言ってもらえたら，そのときはすごくそういうことでも，自信につながってましたね。
Ｊ：自分がしたことを先輩に報告とかしたときに，その判断でよかったとか，自分がしたことを認めてもらえるようなフィードバックがあったときに，あ，自分がしたことは間違ってなかったなと思って，ちょっと自信がついて，もっと自分で考えて動けるようになったらいいなって思いました。
Ｎ：（患者との）話の流れで退院支援の情報なんかどうですか，ご家族さんはどうですかっていう話をして，先輩に報告したときに，なんていうんですか，そんだけこう，いろんな情報をもってきてくれるような話し方をしてくれたんだねっていうふうに認めてくれる人がいて，そんときになんか自分ちょっとできたのかなってちょっと思いました。
（他のバリエーションは省略する）

理論的メモ

・先輩看護師からの承認が自信につながり，その後の行動を後押ししていると考える。承認は言葉だけでなく技術チェックリストを用いたものもあり，先輩看護師からの OK サインは視覚的に確認できるため，新人期看護師は承認を自覚しやすくその後の行動への自信につながっていると考える。
・主体性は，自分で考え判断することに加え，それを態度・行動として表す社会的な活動も必要である。自分の考えに自信がもてないと態度や行動に表すのは困難である。先輩看護師からの承認は，自分の考えへの承認であり，態度・行動に移すことを後押しするといえる。
・対極例：「承認」の対義語は「拒否」。対極例は概念［先輩に否定されることで自信をなくす］とする。
（他の理論的メモは省略する）

配慮，データの匿名性の保持や保管に関すること，また研は〈〉，概念は［］で表記する。結果図を図１に示す。

究に参加することによって研究協力者が不利益を被らないこと，研究の公表について書面と口頭で説明し，同意書へ

１．ストーリーラインの署名をもって研究協力の同意とした。研究協力者の匿名

新人期看護師は入職して半年から１年間は〈職務に必要性を確保するとともに，収集したデータは暗号化，パスな技能を獲得するために力を尽くす〉なかで〈自己責任を

ワード保護したうえで，施錠管理が可能な場所で保管する

強く認識する〉ことや〈実践の振り返りから課題と対策をなど厳重に管理した。なお本研究は，大阪府立大学大学院

明らかにする〉ことをしており，これらは相互にかかわっ

看護学研究科研究倫理委員会の承認を受けて実施した（申ていた。その一方で，自信のなさから〈否定されること

請番号：28-02）。

をおそれて尻込みする〉ことや壁にぶつかり〈思考が滞る〉こともあるが，他者とのかかわりにより〈立ち向かう

Ⅳ．結

活力を得る〉ことで考えを表出するようになり，そのこと

果は〈ケアへの理解が深まる〉ことにつながり，《臨床的思研究協力者は，卒後３年目の看護師16名（女性14名，男考を培う》経験となっていた。実践的な知識や技術の獲得性２名）で，平均年齢は24.1歳であった。勤務病棟は外科により，患者や先輩からの肯定的な評価が得られ【自尊感系病棟が10名，内科系病棟が６名であった。基礎教育課程

情が高まる】経験につながっていた。【自尊感情が高まる】

は，専門学校が８名，大学が６名，短期大学が１名，専攻経験があったことで，２年目では〈自分の考えに基づいた科５年一貫が１名であった。面接時間は研究協力者１人当行動を試みる〉ことができるようになり，さらに能動的にたり26～47分で平均37分であった。分析した結果，新人期〈ケアに活かせる知識を深める〉ことから〈責任を自覚し看護師の主体性にかかわる職場における経験は，すべての慎重に行動する〉ことにつながり《自己に対する信頼が積カテゴリーと関連する【自尊感情が高まる】のコアカテゴ

み重なる》経験となっていた。これらは成功体験を導き，リーと，《臨床的思考を培う》《自己に対する信頼が積み重【自尊感情が高まる】経験となっていた。そして３年目になる》《力を発揮する場が広がる》の３つのカテゴリー，

なり〈後輩の成長を支援する〉ことや勤務帯リーダーとし12のサブカテゴリー，30の概念で構成された。以下，コアて〈広い視野で判断する〉ことなどの《力を発揮する場がカテゴリーは【広がる》経験に続いていた。これらの対象を広げたなかで】，カテゴリーは《》，サブカテゴリー

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新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験〈広い視野で判断する〉〈責任を自覚し慎重に行動する〉［病棟全体の状況をふまえた判断をする］［自分の考えをスタッフへ発信する］［医師とのやりとりに患者への責任を感じる］［後輩の見本となる行動を心がける］【自尊感情が高まる】〈後輩の成長を支援する〉〈ケアに活かせる知識を深める〉［ケアの手応えから有能感を得る］［先輩に認められて自信をもつ］［上司の評価から自己効力感を得る］［病棟への働きかけが認められて向上心がわく］［後輩からの相談に対して判断をつける］［教育的なかかわりを模索する］［専門家に相談して専門知識を身につける］［知識や技術を学び直す］《力を発揮する場が広がる》〈自分の考えに基づいた行動を試みる〉［考えをめぐらせて担当患者のケアをする］［病棟でのあるべき姿を模索しながら行動する］［培った知識を活かしてケアを提案する］《自己に対する信頼が積み重なる》〈ケアへの理解が深まる〉《臨床的思考を培う》［先輩とケアについての考えをやりとりする］［先輩へ相談 ・ 報告することで未熟さを補う］〈実践の振り返りから課題と対策を明らかにする〉〈自己責任を強く認識する〉〈立ち向かう活力を得る〉〈思考が滞る〉［失敗を通して責任の重さを痛感する］［自己判断の危険性を指摘され責任感の欠如を自覚する］［看護師の責任について指導を受けて意識し始める］［先輩に否定されることで自信をなくす］［患者の否定的な反応に困惑する］［多重業務により思考が混乱する］［上司や先輩の言葉が心に響く］［急変時に何もできなかった悔しさをバネにする］［判断して行動している先輩の姿に憧れをもつ］［同期から刺激を受ける］〈職務に必要な技能を獲得するために力を尽くす〉［先輩から指導される知識や技術の獲得に懸命に取り組む］［同僚の体験談を聞き知識を補う］［先輩の反応から判断基準や報告の優先順位を学ぶ］【】：コアカテゴリー《》：カテゴリー〈〉：サブカテゴリー

図１〈否定されることをおそれて尻込みする〉［：経験の方向］：概念

新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験の活躍も【自尊感情が高まる】経験に結びつくことが明ら「（自信がもてたのは）最初（入職して半年〜１年）のこは，かになった。

ろターミナルの方とか受け持つことが多かったんで，家族さんからとかも，担当でよかったとか言ってもらえたりとかし

２．コアカテゴリー・カテゴリー・サブカテゴリー・概念

たら，すごく，これでいいんだって思えることが増えていっの説明て」 と語るように，［ケアの手応えから有能感を得る］経

コアカテゴリー・カテゴリー・サブカテゴリー・概念の験をしていた。また同僚とのかかわりでは，［先輩に認め説明と，概念に含まれている代表的なバリエーションとしられて自信をもつ］こと，［上司の評価から自己効力感を（ ） は意味て研究協力者の語りを「斜体」 で表記する。

得る］こと，［病棟への働きかけが認められて向上心がわの補足とする。

く］ことなどが【自尊感情が高まる】経験となっていた。

⑴ 【自尊感情が高まる】

１年目では，ケアの手応えやそれに伴う先輩看護師や上司

このコアカテゴリーは，自身の実践や他者の評価によりの評価の語りが主であったが，２年目では，［先輩に認め自分の考えや言動が肯定でき，自分の存在を価値のあるも「上の先輩からいろいろ任されられて自信をもつ］なかで，のと感じる経験を表しており，《臨床的思考を培う》《自己たときに自分でいろいろ勉強して。WOC（皮膚・排泄ケア認に対する信頼が積み重なる》《力を発揮する場が広がる》

定看護師）の看護師さんとかにも相談して，それでいいよっの３つのカテゴリーと関連していた。このコアカテゴリーて認められたりとか，上の先輩とかに頼りになるって思われは，［ケアの手応えから有能感を得る］［先輩に認められてたフィードバックがあったときは，自分に自信がつきました

自信をもつ］［上司の評価から自己効力感を得る］［病棟へし，もっと自分で考えてやっていこうって思いました」 と語の働きかけが認められて向上心がわく］の４つの概念で構られており，役割を果たせたことへの評価が自信につな成された。

がっていた。３年目では［病棟への働きかけが認められて新人期看護師は，患者や家族，同僚との対話を通して自「いまは（３年目）自分がこう変え
向上心がわく］なかで，分を肯定的に評価できるようになっていた。ある看護師

たほうがいいって思って，そうまわりに働きかけたら，まわ178

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2019

新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験りが変わっていくっていうのを感じると，やりがいもあるん

ず確認して，こう道筋たてて，じゃあなんでバイタル測らなで，もっと自分でこうしていこうっていうふうには考えます

いとあかんかったかっていうのを一緒に考えてもらって，そね。（中略）自分が動いたことによって，あ，病棟変わるんやの結果，だからバイタル測らないといけなかったんやってっ

なって思えると，もっと自分で動こうっていうふうに思いまていうのを知ったっていうので」 と語られていた。さらにす」 と語られており，周囲への働きかけが広がったなかで［失敗を通して責任の重さを痛感する］の「全然勉強できの活躍は，自分の考えを認め行動することにつながっていてなかったんだなって改めてちゃんと勉強せなあかんねんな，た。

とか，なんか，責任，看護師としての責任っていうのを初⑵ 《臨床的思考を培う》

めて感じたときかなって思います」 という語りに続いておこのカテゴリーは，自身の実践やそれに伴う失敗などをり，看護実践を振り返ることは，〈自己責任を強く認識す振り返ることや，時には尻込みすることもあるが，周囲かる〉ことにつながっていた。その一方で，自信のなさからら刺激を受けてなんとか自分の考えを表出するようにな〈否定されることをおそれて尻込みする〉ようになっていり，それらにより職務に必要な技能や思考を獲得していく「やっぱりその先輩に対して，恐怖心とか萎た。ここでは，過程を表している。このカテゴリーは，〈職務に必要な技

縮してしまう。（中略）なんか全部否定されるんじゃないかっ

能を獲得するために力を尽くす〉〈自己責任を強く認識す

ていう，気持ちとか」 と語られた。また「全面的に自分のいる〉〈実践の振り返りから課題と対策を明らかにする〉〈否ままで培ってきた経験とか知識とか否定する先輩とかもいる

定されることをおそれて尻込みする〉〈思考が滞る〉〈立ちと，（自分が）間違ってるのかなっていうふうに陥って，こう向かう活力を得る〉〈ケアへの理解が深まる〉の７つのサ

自分で考えて行動することが怖くなったり」 と語るように，

ブカテゴリーから構成された。

自分の考え方や学習の成果を先輩看護師に否定されること

新人期看護師は，まず病棟で働くうえで必要不可欠な知で気落ちする［先輩に否定されることで自信をなくす］こ

識や技術の習得に奔走する［先輩から指導される知識や技と，［患者の否定的な反応に困惑する］こと，［多重業務に「（入職して）半年く術の獲得に懸命に取り組む］ことや，より思考が混乱する］ことなどの壁にぶつかってしまい

らいのときは，同期と話して，こういう技術も習ったってい〈思考が滞る〉。そのなかで「（看護師長から）あなたは仕事うことを聞くと，自分はこんな知識は知らんかったなっていは速いけど，自分で考えてしてるんじゃなくって，その，言うことで，足りへんところを少しずつ日々のケアでできるよ

われたことをしてる感があるからちゃんと根拠をもって（行うにって思いました」 と語るように同僚の体験を聞くこと動するように）って。そこから，これしてきてって言われたを間接的な経験とし，不足している知識を埋める［同僚のときに，あーなんでこれしなあかんねんなとか，いったん自体験談を聞き知識を補う］こと，先輩看護師に声をかけた

分で受け止めてから行動しないといけないなって（思うよう際の言動から学習する［先輩の反応から判断基準や報告のになった）」 と語られており，指導を受けることが行動の優先順位を学ぶ］ことなど〈職務に必要な技能を獲得する

見直しにつながる［上司や先輩の言葉が心に響く］こと，「それために力を尽くす〉経験をしていた。そのなかで，［急変時に何もできなかった悔しさをバネにする］こと，（インシデントの場面）をみて，なんていうか，結局自己責［判断して行動している先輩の姿に憧れをもつ］こと，［同任だし，その患者さんみてたのは私だし，まぁ先輩に相談し期から刺激を受ける］ことなど実践場面での同僚や患者とたんですけども，やっぱ自分がちゃんと一番みてないといけのかかわりからエネルギーを獲得する〈立ち向かう活力をないし，みてるはずなので，自分の考えで行動しないといけ「夜勤とか始まる前に，（先得る〉経験をしていた。また，ないなって思った」 と語るように，患者に悪影響を及ぼす輩から）今日はこの人のどういうとこみていくの？って言わ可能性のあることを行ってしまった体験を通して，自分のれて。この人これがあるから，おしっこの量をみていきます

行為には他の誰でもなく自分が責任をもたなければならなとか，そういう……最初に言うんですね。じゃあなんでそれ

いと身をもって感じる［失敗を通して責任の重さを痛感す

みるの，とか。返しが，１聞いたら10返ってきて，その10をる］ことや［自己判断の危険性を指摘され責任感の欠如をしっかり返さないとあかんやろ，みたいな人で。毎回，そう自覚する］こと，［看護師の責任について指導を受けて意いうやりとり……返したり，また質問したりっていうやりと識し始める］ことなど〈自己責任を強く認識する〉。責任りが一番大きい影響かなって思います」 と語るように，［先を認識することは，〈実践の振り返りから課題と対策を明輩とケアについての考えをやりとりする］ことや，［先輩らかにする〉ことへつながっていた。

へ相談・報告することで未熟さを補う］ことなど，責任の〈実践の振り返りから課題と対策を明らかにする〉では，認識やエネルギーの獲得により自分の考えを表出し，先輩「一緒に駆けつけてくれた先輩と振り返りして，じゃあどう

看護師とのコミュニケーションを深める機会を得ることでいうことが考えられるか，とか，この患者さんの疾患からま〈ケアへの理解が深まる〉ようになっていた。これらの過日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験

程は職務に必要な技能や思考を獲得していく《臨床的思考「いま（３年目）とかは，１年生とか，
新人期看護師は，を培う》ことになっており，実践的な知識や技術を得るこ

２年生とかが，どうしたらいいですかって，すごい判断を求とは，患者や先輩からの肯定的な反応を引き出し，【自尊めてくるんで，そういうときは自分がしっかりしやんと患者感情が高まる】経験につながっていた。

さん守れないですし。それでもうちょっと自分で動かないと⑶ 《自己に対する信頼が積み重なる》

いけないなっていうふうに思いました」 と語るように自分でこのカテゴリーは，自分の考えに基づいてケアを提供す

考えて判断することを求められる［後輩からの相談に対しることが専門的な知識の深まりや責任感の自覚などにつなて判断をつける］ことや［教育的なかかわりを模索する］

がり，自分はできると信じる気持ちが積み重なっていく過「リーダーのことなど〈後輩の成長を支援する〉。さらに，程を表している。このカテゴリーは，〈自分の考えに基づ

役割って自分がすぐに判断して，行動できなかったりすると，いた行動を試みる〉〈ケアに活かせる知識を深める〉〈責任まわりのスタッフの人も動きにくかったりするので。（リーを自覚し慎重に行動する〉の３つのサブカテゴリーで構成

ダーとして）まわりの状況をみて判断するっていうことではされた。

すごい（しています）」 と語るように，リーダー役割を通し「２年目になって患者さんのプライマリー
新人期看護師は，て［病棟全体の状況をふまえた判断をする］ことや［自分をつけてもらうっていうので，患者さんが安心して退院できの考えをスタッフへ発信する］ことなど〈広い視野で判断るようにっていうことを考えつつ，日々かかわっていくってする〉ことは，《力を発揮する場が広がる》経験となってふうになっていくと，どうしたらいいのかなっていうので，いた。このように，対象や範囲を広げて評価されること自分で考えて」 と語るように［考えをめぐらせて担当患者

で，それがまた自信となり【自尊感情が高まる】経験にのケアをする］こと，［病棟でのあるべき姿を模索しながなっていた。

ら行動する］ことや［培った知識を活かしてケアを提案する］ことなど〈自分の考えに基づいた行動を試みる〉こと

Ⅴ．考「薬剤師さんに電話してができるようになっていた。また，確認して，どういうふうに説明したんですかとか，患者さんへの説明の仕方とか。なんか患者さんに説明する用のパンフ

察

１．新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験の様相

レットとかを持ってくれているので，そういうのもらったり

新人期看護師の自尊感情は，入職して半年ごろの《臨床とかして，どうやったら患者にわかりやすく説明できるかっ的思考を培う》経験や２年目の《自己に対する信頼が積みていうのを結構聞いてます」 と語るように［専門家に相談

重なる》経験や３年目の《力を発揮する場が広がる》経験

して専門知識を身につける］ことや［知識や技術を学び直など，成長過程におけるさまざまな経験のすべてにおいす］ことなど，能動的に〈ケアに活かせる知識を深める〉。

て，患者や家族や同僚とのかかわりに手応えを感じるようまた，［医師とのやりとりに患者への責任を感じる］では，になる【自尊感情が高まる】経験につながっていた。社会「先生に確認するのも，全部自分で考えてしなくちゃいけな的学習理論では，自尊心という感情を達成したときに学習くなったので。（中略）それはもう，聞き損なったら自分のが進められるとされている（Bandura，1977）。主体性は経責任，患者さんにまた害が及んでいくって考えたときに，そうですね，プレッシャーじゃないけど，すごく，そこは大き験を通して変容していき，そのなかでも【自尊感情が高まる】経験を積み重ねることが重要である。

かったです」 と語られた。また，［後輩の見本となる行動

自尊感情とは，自己概念の一つで，自分自身の価値と能を心がける］ことや〈責任を自覚し慎重に行動する〉こと

力に対する感情あるいは評価であり（梶田，1988，p.95），など，考えに基づいて行動するための基盤づくりに能動的に取り組んだことは《自己に対する信頼が積み重なる》経

その時々の受容感や拒否感の影響を受ける（阿部・今野，2007，p.36）。本研究においては，入職半年から１年の《臨験になっていた。これらの経験は成功体験へとつながり床的思考を培う》経験のなかで，自尊感情が低下するよう【自尊感情が高まる】経験になっていた。

な経験をしていた。〈自己責任を強く認識する〉経験には⑷ 《力を発揮する場が広がる》［失敗を通して責任の重さを痛感する］経験や［自己判断このカテゴリーは，判断を求められることや教育的にかの危険性を指摘され責任感の欠如を自覚する］経験が存在

かわることなど後輩看護師への支援や勤務帯リーダーの役

しており，多くの失敗経験をしていた。また［先輩に否定

割を通して，病棟全体を把握したうえで判断するようにされることで自信をなくす］経験や［患者の否定的な反応なっていく過程を表している。このカテゴリーは〈後輩のに困惑する］経験は〈思考が滞る〉経験となり，それと並成長を支援する〉〈広い視野で判断する〉の２つのサブカ

行して〈否定されることをおそれて尻込みする〉経験をしテゴリーで構成された。

ていた。入職半年の看護師はできない自分を実感し，失敗

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新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験

による落胆から自尊感情が低下するとされており（水田，

感じることができ，［後輩の見本になる行動を心がける］

2003），本研究においてもこの時期には，新しい環境ででという〈責任を自覚し慎重に行動する〉経験につながってきることが少ないうえに多くの失敗や先輩看護師から指摘いたと考えられる。役割の遂行は，組織内での自己の存を受けるなかで自尊感情は低下し，自らの考えを外界に向在価値の実感へとつながるため（水谷・林・清水，2015，

けて表現するのは困難を伴ったと考えられる。

p.61），新人期看護師にとって与えられた役割を果たす経

そのような状況で［上司や先輩の言葉が心に響く］こと

験は，考えに基づいて行動することへの自信となり【自尊が〈立ち向かう活力を得る〉経験となり行動を促してい感情が高まる】ことにつながっていたと考えられる。

た。主体性は，安心感が維持できる環境のなかで形成され《力を発揮する場が広がる》経験において，病棟全体のることが明らかにされており（横山ら，2005），上司や先状況から判断し，働きかけていくようになっていた。プリ輩看護師の新人期看護師の考えを受け入れる姿勢が安心感

セプターとして後輩看護師の教育担当の役割を担うなかでを与え，行動につながったと考えられる。また［急変時に［教育的なかかわりを模索する］経験をしていた。後輩看何もできなかった悔しさをバネにする］経験では，ネガ護師の抱えている問題を考えるには，後輩看護師や教育担

ティブな感情が動機づけになっていた。未来展望がある場

当者の問題だけでなく，取り巻く状況に視野を広げて問題合，ネガティブ感情は接近動機づけになり，ネガティブ感をとらえ，病棟を巻き込んで行動する必要があるため，後

情はポジティブ感情に比べ，より大きなエネルギーを獲得

輩指導の役割を担うことが広い視野をもつことにつながっする（速水，2012）。つまり，担当看護師として果たしたていたと考える。また，勤務帯リーダーや病棟内のチーム

い役割が新人期看護師のなかにあったからこそ，それが達活動を通して［病棟全体の状況をふまえた判断をする］こ成できなかったことで，その状況から脱出したいという気とや［自分の考えをスタッフへ発信する］ようになってい持ちが原動力になっていたと考える。

た。勤務帯リーダーに必要な要素として改善などの牽引活力を得たことから，［先輩とケアについての考えをや役，適切な報告，病棟全体をみた判断などがあげられていりとりする］や［先輩へ相談・報告することで未熟さを補る（小竹・圷・小圷，2009）。リーダー役割は，病棟におう］など自分の考えを外界に向けて発信することができる

ける全患者，全スタッフ，それらに関連する医師，コメようになっていた。先輩看護師との対話は，学習を促すた

ディカルまで対象を広げて判断をすることが求められ，病

め，〈ケアへの理解が深まる〉経験につながったといえる。

棟の代表として判断をするため責任も伴う。リーダー役割

学習が深まり自分の考えに基づいた行動が患者や上司，先を担う経験が，自分で考えて判断し，その判断に責任を輩看護師に認められることは，上手にできるという能力にもった態度・行動を促していた。対象や範囲が広がったな

対する肯定的な自己評価となり，自分に価値を感じること

かでの判断は新人期看護師にとっては新たな課題であり，から，【自尊感情が高まる】経験につながった。

それが達成されることで自信となり，【自尊感情が高まる】

先輩看護師と相談したうえであるが，自分の考えをもっ経験につながっていたと考える。

て行動したことが成功体験となったことで，自分で考える
ことに価値を感じることができるようになり，《自己に対２．教育への提言

する信頼が積み重なる》経験へとつながっていた。〈自分新人期看護師は，上司や先輩看護師からの支援により自の考えに基づいた行動を試みる〉経験には［考えをめぐら分の考えを表出するようになっていた。Knowles（1980/2002，

せて担当患者のケアをする］経験が存在しており，継続的p.42）は，おとなの学習者は自己決定的でありたいという受持法では，患者ケアの責任，権限，責務が担当看護師にニーズをもっているが，初めはとまどうため新しい思考方あるため（松木，1997，p.24），新人期看護師がこの役割法を得るのに助けが必要である，と述べている。新人期看を果たそうとすることが能動的な行動を促すきっかけと護師は，２年目となり先輩看護師からのフォローが減ったなっていた。承認の構成概念の一つとして上司からの信頼ことや役割を与えられたことをきっかけに能動的に〈自分と権限移譲があり（野口，1996），新人期看護師は，担当の考えに基づいた行動を試みる〉ようになっていた。しか患者を任されるという承認を受けたことが動機づけとな

し２～３年目の仕事に対する心理的・身体的負担は大きくり，自ら学習に取り組む〈ケアに活かせる知識を深める〉 （分島・井上・村田・古島・高島，2012），本研究においても依存から離れたい思いがある反面，不安も大きく支援が経験につながったと考えられる。
また，［知識や技術を学び直す］経験には後輩看護師と必要な状況であった。この状況においては，一方的に教えのかかわりがあり，質問に答えるために曖昧だったことをるのではなく新人期看護師がもっている考えを活かして課

見直すことで，自分の知識や技術への自信につながってい

題を乗り越えられるように支援することが必要である。

た。尋ねる側から教える側にまわったことで自分の成長をまた，上司や先輩看護師から肯定的な評価を得ること

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新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験が５年未満の看護師の発達に重要であり（工藤・亀岡，

つながっていた。この経験は【自尊感情が高まる】ことで2015），本研究においても，他者から承認を受けることは《力を発揮する場が広がる》経験につながり，【自尊感情が【自尊感情が高まる】ことにつながる経験として新人期看高まる】ことに結びついていくプロセスであった。新人期

護師の主体性の変容にかかわっていることが示された。そ看護師の主体性の変容には【自尊感情が高まる】経験が鍵して，承認は言葉だけでなく，チェックリストの合格サイとなる重要な経験であるといえる。

ンなどの肯定的なフィードバックや新人期看護師の考えを尊重する姿勢，成長の機会を与えることなどがあり，これ謝らが新人期看護師の主体性を育むうえでは有用な支援であ辞ると考える。

本研究に快くご協力くださいました看護師の皆様，関係者の皆様に厚く御礼申し上げます。また，丁寧にご指導いただきました大阪府立大学の籏持知恵子教授に深く感謝致します。

Ⅵ．研究の限界と今後の課題
本研究から生成された結果は，M-GTA の特性上，一般付

記

病床数500床以上の医療施設において，新卒時から継続し

なお本稿は，大阪府立大学大学院看護学研究科博士前期て同一部署に勤務しており，就職までに社会人経験がない

課程に提出した修士論文の一部に加筆・修正を施したもの

新人期看護師について説明力をもつという方法論的限定性である。また，本論文の内容の一部は，第37回日本看護科がある。新人期看護師の主体性を育むために，本研究の成学学会学術集会において発表した。

果をもとにした教育プログラムを構築することや新人期看
護師の主体性にかかわる経験に資するような支援を明らかにすることが今後の課題である。

結利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度

論

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収

新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験は，《臨床的思考を培う》ことから始まり【自尊感情が高まる】

集・分析，および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

ことをふまえて《自己に対する信頼が積み重なる》ことに

要

旨

目的：新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験を明らかにする。
方法：卒後３年目の看護師16名に対し半構成的面接を行い，修正版 Grounded Theory Approach を用いて分析を行った。

結果：新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験は，《臨床的思考を培う》ことから始まり，【自尊感情が高まる】ことをふまえて《自己に対する信頼が積み重なる》ことにつながっていた。この経験は，【自尊感情が高まる】ことで《力を発揮する場が広がる》ことに続き，また【自尊感情が高まる】ことに結びついていくというプロセスであった。
考察：新人期看護師の主体性の変容には【自尊感情が高まる】ことが鍵となる重要な経験であるといえる。自尊
感情が高まる経験には，他者との相互作用の中で承認を受けることが関係しており，新人期看護師の発達にあわせた承認支援が重要であると示唆された。

Abstract
Aim: This study aimed to clarify workplace experiences that are related to the self-direction of novice nurses.
Method: Semi-structured interviews were conducted for 16 nurses in their third year of working. The participants were
employed in the hospital directly after graduating from the basic nursing education program. The data were analyzed using
the modified grounded theory approach．
Results: Workplace experiences relating the self-direction of novice nurses began with cultivating clinical thinking, which led

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新人期看護師の主体性にかかわる職場における経験

to accumulating conf idence in the self based on “increasing self-esteem”. Furthermore, the experience of expanding the opportunity
to demonstrate one’s ability which was based on “increasing self-esteem”, led to further “increasing self-esteem”.
Conclusion: The transformation of the self-direction of novice nurses was an important experience key to “increasing
self-esteem”. The self-esteem increase was related to obtaining approval based on interactions with others, suggesting thatapproval support in line with the development of novice nurses is important.

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2018年４月５日受付
2018年11月22日採用決定

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doi:10.15065/jjsnr.20181130044−原著−

性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化
Changes in Olfactory Sensitivity and Odor Preference During the Sexual Cycle
吉

成

舞１）

Mai Yoshinaru

江

守

陽

子２）

Yoko Emori

川

口

孝

泰３）

Takayasu Kawaguchi

キーワード：におい嗜好性，T&T オルファクトメーター，性周期，成熟女性，嗅覚感受Key Words：odor preference, T&T olfactometer, sexual cycle, mature female, olfactory sensitivity

緒

解は得られていない。

言

嗅覚感受性に影響を及ぼす要因の研究は多岐にわたって

ひとの嗅覚は，腐敗した食品臭，ガス，異臭を嗅ぎ分け

おり，におい成分に対する快・不快（大迫・西田・宍田，て生命を危険から守ったり，食事，アロマセラピー，香1989）や，においに対する教示をポジティブなものにするか水といった香りを楽しんだりと，生活の質（quality of life:

ネガティブなものにするかといった心理的影響（小林・小

慣れやすい性質をもっている。においを感知する機能であと嗅覚感受性との関係の可能性（石井ら，2011；辰元・斎

る嗅覚は，吸気中に含まれるにおい分子が嗅細胞の受容体

須・相場・平田，2010），性差や年齢による嗅覚感受性の相に結合し，電気的エネルギーを中枢へ伝導することで知覚違（綾部ら，2005；斉藤ら，2001；関・鶴田・岩城・福本，される。嗅細胞の嗅上皮でにおいの受容が行われ，嗅神経2006）などが検討されている。女性のQOL の向上を検討す

QOL）にも大きくかかわっているが，個人差が大きく，

早川・秋山・戸田・斉藤，2007），また，片頭痛患者の痛みを介して一次中枢である嗅球に伝えられ，さらに二次中枢る際に欠くことのできない嗅覚については俗説も多く，ことである大脳へ刺激が送られて知覚され記憶される。

に性周期と嗅覚検知能については関連が指摘されるものの，

嗅粘膜は，感冒罹患後や薬剤，喫煙，その他ホルモンの結果が相反するなどいまだ解明されていないことも多く，ひ影響を受け，妊娠などの性ホルモンの変動状態では，嗅覚との行動や反応に対する理解には結びついていない。しかの知覚のされ方である検知（においに気づく）や認知（何し，多くの研究結果から常に示されることは，ひとに関するのにおいかわかる）からなる感受性閾値だけでなく日常的においや生殖に関するにおいは，性周期によって変動がみらな香りに過敏になったり，においの嗜好が変化したりするれることである。研究により結果が異なる原因としては，性ことが知られている（Nordin, Broman, & Wulff, 2005；三輪，周期の時期の正確性や検査に用いられるにおいの種類，希2011a）。また，妊娠女性は非妊娠女性と比較して，嫌いな

釈倍率，検査方法が統一されていないことが考えられる。

香りが多く，香りの嗜好性に好きと嫌いの差が明確に出る

そこで本研究は，わが国の臨床で唯一，嗅覚検査法としなど，妊娠によって嗅覚感受性やにおいに対する嗜好に変て承認された基準嗅覚検査により検知閾値・認知閾値に化がみられるとの多くの報告がある（近藤ら，2008）。さらよって示される生理的・化学的な嗅覚感受性と，心理的反に，Ochsenbein-Kölble, von Mering, Zimmermann, & Hummel

応であるにおいの嗜好性との関係を性周期の時期によって（2007）は，妊娠中だけでなく，産後まで継続して嗅覚感明らかにした。また，性周期については基礎体温の実測に受性の変化がみられることも報告している。

より，排卵の有無を確認することで，成熟女性の性周期を性周期の各期における嗅覚感受性の変化については，田村・久米・伊藤（2008），末田・柘植・増田（2006），末田・

黄体期と卵胞期に分け，嗅覚感受性とにおいの嗜好性についての基礎資料を得ることを目的とした。

荒尾・西田（2003），末田・鈴木・片山（2003）によって，男性臭であるアンドロステノンや，花のにおいのフェニル

Ⅰ．用語の定義

エチルアルコールなどに類似した成分を使用して嗅覚感受性の変動を観察しているが，研究結果が異なり一致した見１．嗅覚感受性：においに対する感受性のこと。嗅覚は化

１）土浦協同病院看護部 Tsuchiura Kyodo General Hospital, Department of Nursing２）岩手保健医療大学看護学部 Iwate University of Health and Medical Sciences, Faculty of Nursing３）東京情報大学看護学部遠隔看護実践研究センター Tokyo University of Information Sciences, Faculty of Nursing, Telenursing Research Center
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性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化

学性感覚であり，個人差，年齢差，性差等によって感じアルコールが含まれるため）方が異なり知覚される。知覚のされ方を，検知閾値と認知閾値とに分類し，数値で表す。

３．対象者数２．検知閾値：一次中枢として生理学的な嗅覚系の最も末

卵胞期・黄体期の２時期における嗅覚感受性の比較をす

消部で知覚される検知能である。基準臭を対象者にかがる，または Wilcoxon の符号付き順位和検定を使用するこせ，においを初めて感じたときのにおい濃度の値とする。
３．認知閾値：より高次の二次中枢として大脳側で知覚さとを念頭に，“G＊Power 3.1”を使用してサンプルサイズを計算した。効果量＝0.7，有意水準＝５％，検出力＝.8としれる感覚能である。においがどんなにおいか，なんのにた結果，サンプルサイズは25人であった。調査は１人につおいかがわかり，表現できた時点のにおい濃度とする。

き卵胞期と黄体期における２回の縦断調査であるため，脱４．性周期：性ホルモンによって生じる周期的変化をい落者を想定し募集人数を50名とした。

う。排卵前の卵胞期と排卵後の黄体期を一周期とする。
４．調査期間2015年７～11月。

Ⅱ．研究方法

５．調査項目

Ａ．研究デザイン
実験的手法を用いた関係検証研究である。

嗅覚感受性の測定には T&T オルファクトメーター（第一薬品産業）を使用した。T&T オルファクトメーターは，
1978年に嗅覚障害の程度をみるために開発された検査法とＢ．研究対象して，全国14大学の被験者データをもとに作成され，臨床

関東圏内在住の健康で性成熟期にある20代女性を対象と的承認を受けたわが国唯一の基準嗅覚検査キットであり，健康保険法による診断薬として保険点数が定められ，耳鼻した。

咽喉科領域にて使用されている。快－不快を含む５種類の基準臭のにおいの閾値検査ができる（表１）。知覚のされ１．選択基準ａ．月経が発来しており，自然な性周期が正常範囲内方を，検知閾値と認知閾値とで判定する。

（25～38日）である

ａ．嗅覚検知閾値・嗅覚認知閾値

ｂ．基礎体温が二相性となっていることが確認できる

０を正常嗅覚者の閾値濃度として，基準臭を10倍単位でｃ．調査時に妊娠の可能性がない

希釈して－２から５までの８段階に分けられている。－２が最も薄い濃度であり，５が最も濃い濃度である。においをかぐ順序はＡ（C8H10O：甘いにおい），Ｂ（C6H8O：

２．除外基準ａ．嗅覚障害の診断のあるもの
ｂ．嗅覚機能が阻害される症状や疾患があるもの：花粉症，アレルギー性鼻炎，鼻腔の炎症・鼻閉など

カラメルのにおい），Ｃ（C5H10O2：汗臭いにおい），Ｄ（C11H20O2：桃のにおい），Ｅ（C9H9N：生ごみのにおい）の順に決められており，濃度が薄いものから濃いものへと

ｃ．経口避妊薬やホルモン剤を内服しているもの嗅いでいく上昇法で行われる。被験者がにおいを初めて感ｄ．喫煙者

じた時点の番号を検知閾値，被験者が何のにおいか，どんｅ．アルコールに対してアレルギーのあるもの（試薬にな感じのにおいか表現でき，なおかつ規定の表現ができた

表１
成
Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｄ
Ｅ

186

オルファクトメーター基準臭の成分と化学式
分β－フェニルエチルアルコール
β－ phenyl ethyl alcohol

メチルシクロペンテノロン

methyl cyclopentenolone
イソ吉草酸

isovaleric acid

γ－ウンデカラクトン
γ－ undecalactone
スカトール

skatole

化学式においの表現C8H10O

バラの花のにおい
軽くて甘いにおい

C6H8O

甘く焦げたにおい
カラメルのにおい

C5H10O2

腐敗臭，蒸れた靴下のにおい
汗くさいにおいC11H20O2

熟した桃の果実のにおい
甘くて重いにおい

C9H9N

おなら臭，糞臭
生ごみのいやなにおい

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2019

性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化

時点の濃度を認知閾値として評価する。判定は，ＡからＥ

るうちににおいがこもってくるのを避けるため，空気清浄の５種類の閾値の平均値を用いて行い，認知閾値平均値機（プラズマクラスター25000「IG-B100」：シャープ）を1.0以下：正常，1.1～2.5：正常または軽度減退，2.6～4.0：

中等度減退，4.1～5.5：高度減退，5.6以上：脱失とされる。
ｂ．においの嗜好評価

常時稼働させながら検査を実施した。

２）質問紙による調査は，実験室に順応するために設けた
環境順応時間内に行った。

自記式評価質問紙を使用し，においに対する「好み」について，１：とても好き，２：好き，３：嫌い，４：とて

７．嗅覚検査の手順
ａ．検査者がニオイ紙（幅0.7cm，長さ14cm の特殊の無も嫌いの４件法で評価した。
ｃ．対象者の属性

臭濾紙）に嗅覚測定用基準臭（以下，基準臭とする）

個人情報票・問診票により，年齢と月経について調査した。月経に関する項目は，月経周期（前月の月経開始日かを浸し，研究協力者に手渡す。
ｂ．研究協力者は基準臭の付着したニオイ紙の下端を鼻ら今月の月経開始前日までの期間），月経持続日数（経血先約１ cm に近づけて，においを嗅ぐ。

ｃ．においを嗅ぐ順序は，Ａから始めてＢ，Ｃ，Ｄ，Ｅがある日数）について調査した。

とし，基準臭液濃度の一番薄い－２のＡからＥへ，次いで二番目に薄い基準臭液濃度－１のＡからＥへ，以６．調査手順
ａ．研究協力者の募集

下同様に順番に検査を行う。ニオイ紙は１本ずつ替え，募集チラシの配布と，ポスター掲示によって研究協力者

使用済みのニオイ紙はビニール袋に入れて封をする。

を募った。研究協力の申し出はメールにて受け付けた。

ｄ．どのレベルの濃度で初めてにおいを感じるか（検知ｂ．研究協力への同意閾値）を研究協力者に回答してもらい，検査者がその研究協力の申し出があった人に対して，口頭および文書

基準臭の濃度番号を嗅覚検査結果記録用紙に記録する。

にて研究内容と倫理的配慮について説明した。また，対象

ｅ．順ににおいを嗅いでもらい，それが何のにおいか，者の選択基準を満たしており，除外基準がないことを確認

どんな感じのにおいかを判定できるまで濃度を強くししたうえで文書にて同意を得た。

ていき，認知閾値を問う。研究協力者が正しいかまた

ｃ．基礎体温記録

は正答に近い表現をした濃度番号を検査者が記録する。

研究協力への同意を得た後，基礎体温記録表と体温計（シチズン電子体温計 CT422：シチズン・システムズ）を配布し，翌日から基礎体温の記録を依頼した。基礎体温がｆ．研究協力者は，それぞれの基準臭・濃度に対するにおいの嗜好評価を４段階で記録する。
ｇ．調査終了

二相性（低温層：卵胞期，高温層：黄体期）となっていることを確認するため，調査当日を含めて性周期１クール以上の期間を確保するとともに毎日の記録を求めた。測定方

８．分析方法データは統計ソフト“IBM SPSS Statistics 22.0”を用い法・測定の際の注意点について口頭にて説明した。基礎体

た。対象者の年齢は平均と標準偏差を求め，性周期と月経温が二相性か否かの判定は体温の変動をもとに，医学的診

持続日数は度数を求めた。

断基準に従った。診断は助産師である研究者らが行った。
ｄ．調査日程の調整

基準臭ＡからＥの検知閾値と認知閾値を平均した値を総合検知閾値，総合認知閾値とし，黄体期と卵胞期の得点の第１回の嗅覚検査予定日を調整した。嗅覚検査当日には差については，Wilcoxon の符号付き順位和検定を行った。

香水や香りの強いボディ・クリームなどは控えること，嗅においの嗜好についてはとても好き，好きを「好き群」，

覚検査の１時間前からは飲食を禁止することなど注意点にとても嫌い，嫌いを「嫌い群」の２群に分けて χ2検定とついて説明した。第２回調査日は，第１回検査終了後に基Fisher の直接確率法を用いた。有意水準は５％とした。

礎体温記録表を確認して改めて予約した。
ｅ．嗅覚検査９．倫理的配慮

１）調査は，各研究協力者の卵胞期と黄体期の２時期で実研究を開始するにあたって，筑波大学医学医療系医の倫施するため，嗅覚機能の学習効果を考慮し，調査時期の順

理委員会の承認を受けた（承認番号：第970号，平成27年

序はランダムに割り当てた。

６月）。研究協力者は公募し，メールにて研究への協力申研究協力者は実験室に入室後，実験室に順応するための時間として15分間椅子に腰掛けて過ごした。実験室の環境
は室内温度20～25℃，室内湿度45～60％とし，検査を続けし出を受け，連絡調整の後，研究の趣旨と以下の倫理的配慮について口頭と文書で説明し，同意を得た。
ａ．研究の協力は，研究協力者の自由意思によるもので

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性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化あり，協力しないことで不利益がないこと
ｂ．同意後であっても，撤回することができること
ｃ．検査や質問紙により得た個人データは，厳重に責任をもって管理・保管すること（30.6％），「とても嫌い」１名（2.8％）であった。ＢとＤでは黄体期，卵胞期ともに，「とても嫌い」と回答した者はいなかった。また，ＣとＥについては「とても好き」と回答した者はいなかった。

ｄ．研究によって生じうる危険や不利益とそれへの配慮について

黄体期と卵胞期のにおいの評価について，基準臭ＡからＥのにおいに対する嗜好では，いずれも有意な差は認められなかった。

Ⅲ．結

Ｄ．性周期における検知閾値・認知閾値とにおいの嗜好評

果価の関連
Ａ．調査対象者の概要

黄体期の基準臭Ａの認知閾値を中央値で分けた場合に48名から研究協力の同意を得た。そのなかで，基礎体温は，表４に示すとおり，においの嗜好評価の比較で有意な測定にて二相性が確認できなかった８名と，黄体期と卵胞差がみられた（p ＝ .026）。ＢからＥの認知閾値の中央値

期の２時期での調査が実施できなかった４名を除外し，36以上と以下とでは，においの嗜好評価とでは，有意な差は名を分析対象とした。対象者の年齢は23.8±2.1（平均 ±みられなかった。同様に，卵胞期では認知閾値とそれぞれ標準偏差）歳，範囲は20～29歳であった。対象者の月経周のにおいの嗜好評価とでは，いずれも有意な差はみられな

期は25～38日の範囲にあり，基礎体温測定により二相性をかった。

確認した。このうち，黄体期から調査を開始した者は16名

検知閾値と嗜好評価については，黄体期，卵胞期ともに（44.4％），卵胞期から調査を開始した者は20名（55.6％）

ＡからＥそれぞれのにおいに対する嗜好評価とは有意な差であった。また，対象者の嗅覚感受性は検知閾値，認知閾
値とも正常域にあった。

はみられなかった（p ＝ .391）。

Ｂ．対象者の性周期別の検知閾値と認知閾値
対象者の総合検知閾値では黄体期で中央値－1.4（四分Ⅳ．考察

本研究では，T&T オルファクトメーターによる基準嗅

位範囲：－2.00，－1.20），卵胞期で中央値－1.6（－1.80，

覚検査により，性周期における嗅覚感受性（検知閾値・認はＢが黄体期で0.5（－2.00，2.00），卵胞期で０（－1.75，

た。

－1.00）であった（表２）。ＡからＥの検知閾値の中央値

2.00）であったが，その他Ａ，Ｃ，Ｄ，Ｅは黄体期と卵胞期で全く差がみられなかった。総合認知閾値は黄体期で中央値－0.2（－0.80，0.40），卵胞期で中央値－0.2（－0.60，知閾値）と，においに対する嗜好の変化について検討し

Ａ．嗅覚検査についてにおいの知覚は先天的な要因よりも，個人の経験や生

0.40）であった。ＡからＥの黄体期と卵胞期の中央値はど

活・文化によって学習・訓練される後天的要因のほうが大また，検知閾値では総合検知閾値の平均値は黄体期－1.47

嗅覚検査がされているが，国際的に統一された検査方法は他のにおいでは，Ｃのみに黄体期－1.97（0.17），卵胞期

定精度が保障された T&T オルファクトメーターによって胞期よりも黄体期で検知閾値が低く，感受性が高かった。

海外にも例をみず，嗅覚感受性について基準臭を用いて，認知閾値は黄体期と卵胞期では，いずれのにおいも統計学

検知閾値と認知閾値として同定する能力を求めることがで的有意差はみられなかった。

きる検査としては他に類をみない（三輪，2011b）。

のにおいも差が全くみられなかった。

きく影響する。そのため，現在まで世界各国でさまざまな（SD：0.47），卵胞期－1.44（0.55）で差はなかった。その存在しない。本研究では，日本国内で唯一標準化され，測－1.69（0.82）で統計学的有意差がみられ（p ＝ .024），卵

嗅覚感受性の測定を行うこととした。このような検査法は本研究の対象者の総合検知閾値の範囲は，黄体期で－2.0～

Ｃ．性周期別においの嗜好評価－0.4，卵胞期で－2.0～０であり，対象者は検知閾値，認ＡからＥの基準臭について好きか，嫌いかのにおいの評

知閾値ともに嗅覚障害のない正常知覚を備えた集団であっ価を表３に示した。Ａについて，黄体期では「とても好き」

た。認知閾値については，卵胞期において軽度減退（2.6～

０名（０％），「好き」25名（69.4％），「嫌い」９名（25.0％），「とても嫌い」２名（5.6％）であり，卵胞期では「とても好き」１名（2.8％），「好き」23名（63.9％），「嫌い」11名
1884.0）の判定が１名にみられたが，この１名は１種類を除

く４種類の嗅覚検査では総合認知閾値が0.8を示しており，

正常判定内であった。軽度減退の理由としては，使用され日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化
表２

対象者の性周期別嗅覚感受性（認知閾値・検知閾値）
黄体期

卵胞期

－1.47±0.47－1.44±0.55－2.00，－1.20－1.80，－1.00

検知閾値
総合

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ
認知閾値
総合

Ａ

Ｂ

Ｃ

Ｄ

Ｅ

Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range

－1.4

－1.6

－1.67±0.86－1.56±0.94－2－2－2.00，－2.00－2.00，－2.00－0.17±1.58

0.08±1.80
0.5

0－2.00，2.00－1.75，2.00－2－2－1.97±0.17－1.69±0.82－2.00，－2.00－2.00，－2.00－1.83±0.45－1.78±0.59－2－2－2.00，－2.00－2.00，－2.00－1.97±0.17－2.00±0.00－2

Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range
Mean±SDMedianQuartile range－2－2.00，－2.00－2.00，－2.00－0.16±0.72－0.12±0.80－0.80，0.40－0.60，0.40

－0.2

－0.2

0.64±2.13

0.47±2.09

00－1.00，2.00－1.00，2.00

2.08±0.50

2.17±0.91

22

2.00，2.00

2.00，2.00－0.97±1.16－0.72±1.37－2.00，0.00－2.00，－1.00－1－1－1.06±1.39－1.22±1.20－2－2－2.00，－0.25－2.00，－1.00－1.44±1.20－1.31±1.31－2－2－2.00，－1.00－2.00，－1.00［注］Wilcoxon の符号付き順位和検定＊
p ＜0.05
表３

Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｄ
Ｅ
［注］n（％）（n ＝36）

p値

.552

.638

.457
.024＊

.627

.317

.651

.582

.615

.379

.610

.512

性周期別においの嗜好評価

月経周期

とても好き

好き

嫌い

とても嫌い

黄体期

0

卵胞期

1（ 2.8）25（69.4）

23（63.9）9（25.0）11（30.6）2（ 5.6）04（11.1）21（58.3）

10（27.8）
11（30.6）

黄体期
卵胞期
黄体期

6（16.7）020（55.6）22（61.1）

12（33.3）5（13.9）00

黄体期

6（16.7）25（69.4）

02（ 5.6）

黄体期
卵胞期

6（16.7）002（ 5.6）

卵胞期
卵胞期

1（ 2.8）2（ 5.6）25（69.4）

1（ 2.8）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 225（69.4）

5（13.9）18（50.0）23（63.9）

2019

9（25.0）016（44.4）
12（33.3）189

性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化
表４
認知閾値

黄体期
Ａ
Ｂ
Ｃ
Ｄ
Ｅ

性周期別認知閾値とにおいの嗜好評価の関連

好き
嫌い
好き
嫌い
好き
嫌い
好き
嫌い
好き
嫌い

n（％）

中央値以上

中央値以下

25（69.4）

11（30.6）

17（68.0）26（72.2）

3（27.2）8（32.0）24（92.3）

2（ 7.7）1（50.0）1（50.0）18（58.0）13（42.0）10（27.8）2（ 5.6）10（ 100 ）34（94.4）25（73.5）5（13.9）2（40.0）31（86.1）

2（ 5.6）34（94.4）［注］Fisher の直接確率法＊
p ＜0.052（ 100 ）24（70.5）

8（77.8）09（26.5）3（60.0）010（29.5）

p値

認知閾値

卵胞期

.028＊

Ａ

.516

Ｂ

.484

Ｃ

.390

Ｄ

.516

Ｅ

（n ＝36）

好き
嫌い
好き
嫌い
好き
嫌い
好き
嫌い
好き
嫌い

n（％）

中央値以上

中央値以下

24（66.7）

12（33.3）

16（66.7）25（69.4）8（66.7）8（33.3）21（84.0）4（16.0）11（30.6）2（ 5.6）10（90.9）2（ 100 ）4（33.3）1（ 9.1）034（94.4）22（64.7）

12（35.3）5（13.9）3（60.0）2（40.0）31（86.1）

1（ 2.8）35（97.2）

19（61.3）

1（ 100 ）23（65.7）

12（38.7）
012（34.3）

p値
.650
.510
.438
.658
.667

ているにおい成分が対象者にとって馴染みがあるか，想起性周期との関連をみた男性臭であるアンドロステノンやしやすいか，言語表現が可能かなどに関係すると考えられアンドロステノール，加齢臭であるノネナールなどの人る。T&T オルファクトメーターは検査法としての信頼性

体に関連のあるにおいでは，性周期によって嗅覚の検知とその標準化については保障されているが，においを説明

能や認知能が変化するという結果が一貫して示されていする選択肢の提示がなく自由回答式であることから，被検る（Hummel, et al., 1991；末田・荒尾ら，2003；末田ら，者が適切な表現が思いつかないために回答に困る場面があ

2006；田村ら，2008；末田・鈴木ら，2003）。しかし，性ることがこれまでにも指摘されている（三輪，2011a；古周期のどの時期で感受性が昂進するのか減退するのかと

田，2014）。本研究で軽度嗅覚減退の判定となった１名は，いう点では一致しておらず，排卵期に対してその他の時においを感じていなかった訳ではなく，想定された表現に期の嗅覚感受性が低い（田村ら，2008），または高い（末たどりつけなかったものであり，嗅覚障害ではなく検査法

田・荒尾ら，2003；末田ら，2006；末田・鈴木ら，2003；

自体の問題によるものであったと考えられる。

Hummel, et al., 1991；Lundström, McClintock, & Olsson,

一方，好きか，嫌いかの自己評価を伴うにおいの嗜好

2006）という報告がみられるが，黄体期と卵胞期を比較しについては，－４（きわめて不快）～＋４（きわめて快）たものではなかった。本研究では，ひとの体臭に関するにの９件法で快感度を求める方法，VAS にて快感度を求め

おいの検知閾値が卵胞期よりも黄体期で低いことが示されKobal, 1991；末田・荒尾ら，2003；末田・鈴木ら，2003；

れている（村本，2015）。さらに，女性は一般的に男性よる方法などが報告されている（Hummel, Gollisch, Wildt, &た。体臭は人間関係の形成に大きく影響していると考えら

末田ら，2006）。本研究では「とても好き」「好き」「嫌い」

りも嗅覚感受性が高いことも示されており，排卵に続く黄「とても嫌い」の４件法を採用した。評価尺度として間隔

体期には体臭に関する嗅覚感受性が高くなると考えられをどのように設定するかについては，十分な検討を要するる。

が，本研究においては，回答が明確で答えやすい半面，に一方，認知閾値については，黄体期と卵胞期で有意差はおいに対するわずかの差をとらえられなかった可能性があみられなかった。しかし，認知閾値の判定を客観的に行うる。

ことがむずかしいという T&T オルファクトメーターの特Ｂ．性周期による検知閾値と認知閾値の変化
性周期による検知閾値について，黄体期と卵胞期で比較した結果，基準臭Ｃのみが黄体期に嗅覚感受性が高いことが示された。Ｃ（イソ吉草酸）は「汗くさいにおい，蒸れ徴が根底にあるため，性周期における認知閾値の変化を検出できなかったのか，変動をしないのかについてはさらに検討する必要がある。
Ｃ．性周期によるにおいの嗜好評価た靴下のにおい」と表現されるにおいであり，５つの基準

好きか，嫌いかというにおいの嗜好について，性周期に臭のなかで唯一ひとの体臭に関連したにおいであるとされよる差はみられなかった。T&T オルファクトメーターのる。ひとの体臭は皮膚の汗腺や皮脂腺からの分泌物，呼気

基準臭Ａは「甘い花のにおい」，Ｂは「食欲を誘うカラメなどのにおいが混合して構成されているが，ひとの体臭にルのにおい」，Ｃは「汗くさいにおい」，Ｄは「熟した桃の足裏の汗のにおいはおおいに関係していると考えられる。

におい」，Ｅは「いやな糞のにおい」であり，Ａ・Ｂ・Ｄ

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性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化

が快臭，Ｃ・Ｅが不快臭として構成されている。本研究でいと正答とは認められず，生活用品として多くの女性が日は，嗅いでいるにおいが何かがわからない状況でにおいの常的にＡのにおいに触れているために表現が分散化し，定嗜好を調査したが，少数ではあるが，不快臭であるＣに対められた答えにたどりつきにくかった可能性が考えられする「好き」，快臭であるＡに対する「とても嫌い」「嫌る。これは，本研究に採用した検査法の限界である。

い」，快臭であるＤに対する「嫌い」という評価があった

一方で，不快臭は検知閾値や認知閾値が低くなることがものの，快臭・不快臭の設定と，においに対する嗜好の評

大迫ら（1989）によって明らかになっている。本研究で価はほぼ一致していた。

は，ことに不快臭の評価にばらつきがなく，ほとんどの対本研究のにおいに対する嗜好の評価は４件法で調査して象者が不快臭を「嫌い」と評価したことにより，差がみら

おり，「どちらでもない」や「ふつう」という選択肢を設れなかったと思われる。現在ではひとの知覚のうちでも視けなかった。そのことによって，強いて言うなら「２：好覚や聴覚と比較すると，嗅覚はその重要性が軽視されがちき」「３：嫌い」のどちらを選ぶか，という選択を迫るこであるが，本来嗅覚は自然界において生命の危機を察知すととなり，それが結果に影響したことが考えられる。さるために重要な役割を果たす知覚であり，危険察知の観点らに，「さわやかな香りは好きだが甘い香りは好きではなからも不快なにおいに対して，より注意を向ける必要があい」という対象者の香りに対する嗜好や，「くさいと思うることから検知閾値や認知閾値が低くなることは自然であがなぜか嗅いでいたくなるにおいである」，「くさいと思う

ると考えられる。こうした傾向がみられなかったからとが○○を連想させるので好きな香りである」など，小林

いって，本研究結果のみで，においの嗜好と嗅覚感受性のら（2007）の報告と同様に，においから連想される過去の関係について結論づけることはできないと考える。

経験やイメージがにおいの評価に影響したことが考えられる。

Ⅴ．本研究の限界と課題においの嗜好については，体臭に関するにおいでもそれ以外のにおいでも，性周期による快感度の変化はみら

本研究は，わが国においてその測定精度が保障されていれなかったとの報告（末田・荒尾ら，2003；末田・鈴木ら，る唯一の嗅覚検査法を用いて，20代女性に嗅覚検査を試み

2003；末田ら，2006）と，アンドロステノン，フェニルエチ

たものである。しかし，嗅覚はにおい物質の分子によってルアルコール，ニコチンのうちアンドロステノンのみ，性伝達されて知覚される性質をもつため，におい成分を一定

周期による快感度の変化があったとの報告（Hummel, et al.,濃度に統一しても，個人の嗅上皮の状態（分泌物・腫脹1991）がみられ，本研究は前者と同様の結果であったとい度・鼻腔閉塞度・粘膜の乾燥度）によって知覚することがえる。

できる分子量は異なるため，完全に定量化した刺激を与え

Ｄ．性周期による認知閾値とにおいの嗜好との関係
黄体期・卵胞期各時期における検知閾値とにおいの嗜好ることは不可能である。また，においの感じ方は生活環境や経験などの後天的要因とのかかわりが大きいことから，自由回答式で統一した回答を求め，認知閾値とする T&T

評価の関係では，黄体期・卵胞期いずれの時期においてもオルファクトメーター検査法の課題は，早急に改善すべき関連がみられなかった。一方，認知閾値とそれぞれの基準である。以上が嗅覚検査の限界であり，本研究の限界でも臭に対する嗜好評価では，黄体期においてＡのみ有意な関ある。

係がみられた。基準臭Ａに対する嗜好は黄体期と卵胞期とで認知閾値の差がみられず，においに対する好みの評価に本研究を発展させ，においという感覚刺激に対する女性の反応についてさらに研究を進める必要がある。

も差がみられなかった。しかし，黄体期ではにおいの嗜好評価でＡがより好きと回答した者の認知閾値が有意に高結く，Ａのにおいを不快に感じていた対象者は認知閾値が有意に低いといえた。基準臭Ａ（β－フェニルエチルアル論

黄体期と卵胞期の２時期にわたって T&T オルファクトコール）は温和で甘い花のにおいであり，石鹸や柔軟剤のメーターを使用して嗅覚検査を実施し，成人女性の性周期

香料として生活用品にも幅広く使用され，嗅覚検査でもよによる嗅覚感受性について検知閾値と認知閾値により調査く用いられる基準臭の一つである。Ａのにおい表現の正答した。また，嗅覚感受性と同時ににおいに対する嗜好につは「花のにおい」「バラのにおい」と定められているためいても調査した。48名から研究協力の同意を得，基礎体温に，多くの対象者が正答にたどりつくよりも低濃度の時点の二相性がみられなかった等の研究基準を満たさない12名

で「香水」「柔軟剤」「石けん」とさまざまに回答していを除外し，36名を分析対象とし，以下の結論を得た。

た。嗅覚検査に使用したキットは模範解答どおりに答えな

１．体臭に関連するにおいのみが，卵胞期よりも黄体期で

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性周期における嗅覚感受性とにおいに対する嗜好の変化

検知閾値が有意に低かったが，その他のにおいでは性周期による検知閾値，認知閾値の変化はみられなかった。

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

２．においに対する嗜好は，卵胞期と黄体期で変化が認め
著者貢献度られなかった。
３．においに対する嗜好は，黄体期において認知閾値に影響を与える可能性が示唆された。

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

要

旨

本研究の目的は，性周期における嗅覚感受性の変化およびにおいに対する嗜好の変化を明らかにすることであった。研究対象は，嗅覚機能が正常で，性周期の安定した20歳代の成熟期女性36名とした。方法は，嗅覚測定用基準臭である T ＆ T オルファクトメーターを用い，成熟女性の黄体期と卵胞期の２時期で嗅覚検査を実施した。また，においの種類に対する嗜好性についても調査した。その結果，イソ吉草酸（C5H10O2）において，卵胞期よりも黄体期で検知閾値が有意に低く（p ＜ .05），嗅覚感受性が高いことが示唆された。イソ吉草酸は腐敗
臭や，ひとの体臭に近いにおいとされるものである。また，黄体期では基準臭Ａ（C8H10O）のにおいを好むものは，Ａのにおいが嫌いであるものに比べ，認知閾値が有意に高く（p ＜ .05），嗅覚感受性が低いといえた。その他のにおいでは性周期による嗅覚感受性の変化は認められなかった。

Abstract
The purpose of this study was to clarify the changes in olfactory sensitivity and odor preferences during the sexual cycle.
The subjects were 36 mature females in their twenties with normal olfactory functions and a stable menstrual cycle. Olfactory
tests were conducted at two points in the luteal and follicular phases in the mature women using the T&T olfactometer, theonly standardized olfactory measurement device in Japan. As a result, only isovaleric acid（C5H10O2）showed a lower detection threshold（p ＜.05）because a higher olfactory sensitivity in the luteal phase than in the follicular phase. Isovaleric acidhas a putrid or human body odor. In the luteal phase, those who responded that they liked the standard odor A（β-phenyl
ethyl alcohol: C8H10O）tended to have a higher cognitive threshold than those stating that they disliked it（p ＜.05）. There
was no change in olfactory sensitivity and other odors during the sexual cycle.

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2018年３月９日受付
2018年11月30日採用決定

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doi:10.15065/jjsnr.20181220047−原著−

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する
遠隔看護支援システムの有用性の検証
Usefulness of a Remote Nursing Support System in Which Certified Nurses
in Japanese Hospitals Complement the Care of Visiting Nurses
井上里

Rie Inoue

恵１）

藤

原

奈佳子２）

Nakako Fujiwara

郷

良

淳

Junko Gora

子３）

キーワード：訪問看護，地域包括ケアシステム，遠隔看護，認定看護師，人的資源活用
Key Words：visiting nursing, regional comprehensive care system, remote nursing, certified nurse,

human resources management緒pp.300-302；長内・清水・河原，2011，pp.8-10，；山口・百言超少子高齢社会を迎えた日本では，慢性疾患を抱えなが瀬，2015，pp.214-219；山崎・小森・堤・林・小川，2013，

pp.116-117），職場の日程調整と家庭との両立の困難によら生活する人が増加している（内閣府，2017）。2014年６

り施設外研修を受講することがむずかしい現状も指摘され

月の医療介護総合確保推進法の成立により，厚生労働省ている（赤沼ら，2004，pp.46-49；柄澤ら，2011，pp.23-

は，高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援を目的に住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最期まで続けるた

25；柄澤ら，2012，pp.28-33；長江，2004，pp.6-7）。

諸外国をみると，訪問看護の担い手となる看護師の育成

めの地域包括ケアシステムを推進している（厚生労働省，には，スウェーデンや韓国などでは国家資格取得後臨床経2016）。このため，訪問看護の利用対象者は，がん，神経験年限があり，オランダやイギリスなどでは継続教育の基

難病，精神疾患，医療的ケアを必要とする小児利用者など準が定められている（岩本ら，2012；厚生労働省，2016）。

重度化・多様化・複雑化している（日本看護協会・日本訪一方日本では，訪問看護師として働く場合，医療施設にお問看護財団・全国訪問看護事業協会，2015；全国訪問看護

ける臨床経験や継続教育の基準はなく，施設と個人の能力事業協会，2014）。

開発に委ねられている現状である。今後，新卒訪問看護師

全国の訪問看護ステーション（以下，ステーション）数は，2000～2010年にかけ5,000か所前後で推移していたが，の増加も予想されることから , 研修の充実とともに実践場
面での指導・支援体制の整備など段階的かつ多様性に対応

2012年頃から急増し2017年には9,000か所を超えている（厚した教育が望まれる（日本訪問看護振興財団，2009）。

おり，継続して訪問看護の量と質の強化が求められてい

Nurse Specialist）など専門的な知識や技術をもつ看護師が生労働省，2017）。これに伴って訪問看護師数も増加して現在，認定看護師（Certified Nurse），専門看護師（Certified

る。平成22年には，保健師助産師看護師法第二八条の二に

看護実践の場で活躍している（日本看護協会，2018）。深おいて訪問看護師を含むすべての看護職に対して，臨床研

田・鎌倉・浅田（2010）は，病棟看護師の摂食・嚥下障害

修その他の研修の受講に努めることが制度化されたが，原看護の質向上に認定看護師の実践が影響したことを明らか

ら（2010）は，訪問看護師は看護師経験や背景にばらつきにしている（pp.221-225）。栃折ら（2014）は，褥瘡保有者があり，臨床現場の教育が制度に追いついていない状況を指摘している（pp.50-51）。訪問看護師は１人で利用者宅を訪問してアセスメントや処置を行うことが多く，多様な利用者のケア実践においてさまざまな困難感を抱いているが（岩城ら，2012，pp.76-78；古瀬・青柳・松浪，2010，の退院前後に継続して皮膚・排泄ケア認定看護師（Certified

Nurse in Wound, Ostomy and Continence Nursing: WOCN）
が介入することにより，褥瘡の改善，治癒の促進がみられたことを報告している（pp.531-536）。これらの先行研究
から，専門性の高い看護師が活動することによって，医療

１）人間環境大学大学院・看護学研究科博士後期課程／愛知医科大学病院看護部

University of Human Environments Graduate School of Nursing, Management of Health Nursing / Aichi Medical University Hospital

２）人間環境大学看護学部看護学科・大学院看護学研究科看護保健管理学

University of Human Environments School of Nursing / Graduate School of Nursing, Management of Health Nursing
Faculty of Nursing, Suzuka University of Medical Science３）鈴鹿医療科学大学精神看護学

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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証

機関や在宅看護において看護の質が高まることが明らかにくりが必要である。現在，多くの専門看護師や認定看護師がされている。診療報酬においては，「褥瘡ハイリスクケア

病院で勤務している現状から，病院にいながら ICT を活用

加算（2006年）」など18項目で専門性の高い看護師の活動して訪問看護師を支援することが方法の一つと考える。

による算定要件が認められ，2012年に新設された「在宅患遠隔での看護支援が訪問看護の質向上へ貢献することが者訪問看護・指導料３」は，医療機関等の専門性の高い看検証されることにより，遠隔看護支援システム構築と運用

護師とステーションの看護師が同一日に訪問した場合に，の実現に向けた根拠となる。

医療機関とステーションに診療報酬が算定できるものである。これは専門性の高い看護師が在宅の場に介入すること

Ⅲ．用語の定義

によって，訪問看護の質向上を期待するものである。しかし2017年現在，18,000名を超える（日本看護協会，2017）

認定看護師の９割は病院に勤務し，活動の多くは医療機

Ａ．支援ニーズ

関の実務で占めている（日本看護協会，2013；大津ら，

訪問看護師が看護実践場面で，病院に勤務する認定看護2012，pp.155-156）。このため，同行訪問を行うにあたっ師に対して，知識・技術・アセスメントなどの支援を必要ては地域性や時間的な制約によるむずかしさも指摘されてとする場面や内容。

いる（岡部・飯田・棚橋，2014，pp.507-511；清水・長内，Ｂ．遠隔看護支援2014，pp.181-182）。さらには，小規模施設等では，施設外の専門看護師や認定看護師等の専門性の高い看護師への依訪問看護師が在宅ケア実践場面で困難が生じた際，専門

頼ルートが確保しがたい状況や，依頼の手続きに手間がか性の高い看護師にタブレット端末を活用してアクセスし，かることのデメリットもあげられている（箕浦ら，2015，

相談をすること，また指導を受けること。本研究では，遠pp.138-141；全国訪問看護事業協会，2016）。

隔看護支援の研究対象者を訪問看護師と病院に勤務する認

近年，ICT（information and communication technology）技術の進歩はめざましく，遠隔医療や看護師が在宅療養者を支援する遠隔看護（telenursing）も発展している（杉浦，2013，pp.112-115；前原・仲宗根・新垣・吉川，2004，p.77）。

定看護師に限定した。
Ｃ．ICT（information and communication technology）
タブレット端末の IT 技術を活用して行うコミュニケーショ

そこで，専門看護師や認定看護師等が病院にいながらにしン（情報通信技術）。本研究では，病院に勤務する認定看て訪問看護師を支援するために，ICT を活用した看護支援

護師と訪問看護師がタブレット端末を使用して行う指導おシステムづくりが急がれると判断した。

よび相談などを通したコミュニケーションとする。

本研究では，訪問看護師が感じる困難と病院に勤務する
認定看護師に対する支援ニーズを明らかにしたうえで，病Ⅳ．方院に勤務する認定看護師が訪問看護師へ行う遠隔看護支援の有用性について Donabedian モデルをもとに検証した。

法

Ａ．研究デザイン
本研究は，Phase 1～３の３段階で行った（図１）。Phase

Ⅰ．研究目的病院に勤務する認定看護師が ICT を活用して遠隔看護支援を行うことにより，訪問看護師が行うケアの質を補完し訪問看護の質向上につながることを検証する。

1では，Phase 2を実施するための基礎調査として量的横断的研究による訪問看護師の支援ニーズ調査を実施した。

Phase 2では，Phase 1の結果をもとに訪問看護師と WOCN
による遠隔看護支援の準実験研究を実施した。Phase 3では量的研究と質的研究のミックス法を用い遠隔看護支援の評価を行った Phase 2・3を通して，Donabedian モデルに基Ⅱ．研究の意義

づき遠隔看護支援の質評価を行った。

超高齢社会を背景に，住み慣れた地域で自分らしい暮ら

Donabedian モ デ ル（Donabedian，1980/2007） は， 医 療しを実現するために，訪問看護の質の向上は必須の課題での質を測定するために使用される枠組みであり，「構造ある。利用者の増加と新卒訪問看護師の増加を加味したう（Structure）」「過程（Process）」「結果（Outcome）」からな

えで，多様な疾患や背景をもつ利用者に対し，さらに質の高る。本研究では，構造として遠隔看護支援にかかわる認定

い看護を提供するためには，専門性の高い看護師の知識や看護師数，訪問看護師数，利用者数に加え，通信端末の機技術をもって，訪問看護師の実践場面を支援するシステムづ

器代金・端末の契約費，遠隔看護支援を実施した認定看護196

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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証

Phase 1（量的研究）

訪問看護実践における訪問看護師の困難と認定看護師に対する支援ニーズの実態調査

Phase 2（準実験研究）

Outcome

Outcome

訪問看護師の支援ニーズ解決度

利用者満足度（CSQ8-J)

訪問看護師

遠隔による相談

在宅ケア利用者

Process

遠隔による指導(ICT)

相談・指導（回数・内容・時間）(ICT)

Structure

認定看護師数・訪問看護師数・利用者数
資源（通信端末・契約費・認定看護師の賃金）病院に勤務する認定看護師

Outcome

訪問看護師の個別インタビューおよび認定看護師によるFGI（フォーカスグループインタビュー）

Phase 3（量的研究および質的研究）

図１

本研究における概念枠組み

師の賃金とした。過程は，遠隔看護支援を行った回数，訪問看護師の相談内容，認定看護師の指導内容，遠隔看護支
援にかかわる時間とした。結果は，遠隔看護支援の対象者

全国訪問看護事業協会正会員リスト（https://www.zenho

kan.or.jp/：検索日2016年５月１日）から，2016年４月１日
現在で稼働している愛知県，岐阜県，三重県のステーショ（訪問看護師）の支援ニーズ解決度，認定看護師からの支ン709か所（愛知県469件，岐阜県128件，三重県112件）を援を受けた訪問看護師がケアを提供した対象者（患者）の確認した。そのうち，３県の設置割合から愛知県331件，満足度，遠隔看護支援を体験した訪問看護師と WOCN の岐阜県90件，三重県79件（合計500件）のステーションを語りから導き出された実践の評価とした。

名の訪問看護師を調査対象とした。対象の施設長宛に研究

Ｂ．研究方法

協力依頼書と質問紙および返信用封筒を同封して郵送し，一施設３名の回答者の選定に関しては，臨床経験年数等は１．Phase 1
ａ．目

無作為に抽出し，各ステーション当たり３名，合計1,500

的

限定せず施設長に一任した。

訪問看護実践において訪問看護師が経験した困難の頻度と内容，病院に勤務する認定看護師に対する支援ニーズをｃ．調査内容属性（年代，性別，看護師経験年数，訪問看護経験年

明らかにする。

数），所属ステーションの認定看護師在籍の有無と認定看

ｂ．対 象 者

護分野，直近１年間の訪問看護実践において困難を感じた

Phase 2において研究者が行動できる範囲を考慮し，東頻度と内容および解決方法，認定看護師への相談経験の有

海圏のステーション数，訪問看護の利用者実人数，訪問看無と相談した認定看護師の所属，相談した認定看護師の看護師数，自宅死亡の割合，訪問看護認定看護師数から各県

護分野，訪問看護において認定看護師への支援ニーズの有の特徴を比較し，愛知県・三重県・岐阜県の訪問看護ス

無と認定看護分野とした。

テーションを対象とした。またこの３県は，訪問看護認定

ｄ．分析方法看護師１人当たりのステーション数にばらつきがあり（厚調査項目について記述統計を行った後，訪問看護師の困

生労働省，2011），母集団に対する標本として妥当と考え難に影響する要因を明らかにするため困難の頻度を従属変た。訪問看護師の支援ニーズを抽出するために分析必要数

数として重回帰分析を行った。重回帰分析に投入する独立を500件としたうえで，回収率を30％と想定し調査対象数

変数の選択については，変数間の相関を確認したうえで年を1,500名に設定した。

齢を除外し，「看護師経験年数」「訪問看護経験年数」「ス
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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証

テーション所在地」「認定看護師所属の有無」を独立変数化がない状態」，悪化は「状況が低下・悪い方向へ変化しとして投入した。ステップワイズ法（変数投入基準：投入た状態」を示した。利用者満足度は，立森・伊藤（1999）

F 値＞2.00，除去 F 値＜1.99）を用い，各変数の標準偏回により開発され，信頼性・妥当性が得られている日本語

帰係数から従属変数に影響する要因を確認した。統計的有
意水準は５％未満とし，分析には統計ソフト“IBM SPSS

Statistics 23”を用いた。

を使用した。

e．分析方法
事例ごとに記述処理を行い，遠隔看護支援の質に対してDonabedian モデルによる質評価指標に基づき分析した。

２．Phase 2
ａ．目

版利用者満足度（Client Satisfaction Questionnaire: CSQ-8J）

的病院に勤務する認定看護師と訪問看護師により遠隔看護

３．Phase 3

支援の準実験研究を行い，Donabedian モデルに基づき遠ａ．目

隔看護支援の質を評価する。

的

遠隔看護支援を体験した訪問看護師と WOCN の面接調

ｂ．対 象 者

査により，遠隔看護支援による訪問看護の質への影響と，

Phase 1の結果から訪問看護師の支援ニーズが高かった

遠隔看護支援システムの実現性について検証する。

認定看護分野の WOCN ３名と，訪問看護師４名，訪問看護利用者４名およびその家族を対象とした。

ｂ．対 象 者
遠隔看護支援を体験した訪問看護師４名と WOCN ３名

ｃ．調査方法を調査対象とした。訪問看護師は同時にインタビューを行

利用者１名につき，訪問看護師と WOCN は１名ずつ担うことが調整困難であったため，個別インタビューを行っ担当した）。訪問看護師と WOCN はそれぞれ１台ずつタgroup interview: FGI）を実施した。FGI には，社会的な意

当する利用者を固定した（WOCN １名は２名の利用者をた。WOCN はフォーカスグループインタビュー（focus

ブレット端末を所持し，Skype を利用してお互いがアクセ

味が共有されながらほとんど議論されていないトピックにスできるよう設定した。訪問看護師と WOCN の最初の対ついて，参加者に働きかけるための効果があるとされてい面は，Skype 上で互いの顔を確認し「顔の見える関係」をる（Bailey, 2012）。Morgan（1997）によると FGI は６～10

護のうえで Skype のメール機能を使い，あらかじめ利用

である WOCN が実践・指導・相談を行う専門的なケアにつくった。WOCN と訪問看護師は利用者の個人情報を保名で行うことが最適とされているが，本研究では，対象者者に関する最小限の情報共有を行った。訪問看護師は訪精通した専門家であること，自分たちが行った遠隔看護支

問日に利用者宅で WOCN にアクセスし，遠隔で相談を行援の評価インタビューであることから肯定的にコミットしい利用者にケア提供を行った。それぞれの利用者に対し，

WOCN と訪問看護師が初めて遠隔看護支援を開始した日から終了した日までを調査期間とした。

やすいため，３名で行うことは妥当であると判断した。
ｃ．調査内容遠隔看護支援を行った事例を振り返りながら，インタｄ．調査内容ビューガイドに沿って遠隔看護支援を必要とした相談内

遠隔看護支援の調査内容は，WOCN が記載する「遠隔容，訪問看護師や WOCN の考えやアセスメント，感じた

解決度記録」，利用者が記載する「利用者満足度」として，のやりとりの安全性，遠隔看護支援が地域での人的資源活

３つの記録から遠隔看護支援の実践内容を抽出した。

用や訪問看護師の支援に有効であるか，システムの有用性

看護支援実施記録」，訪問看護師が記載する「支援ニーズ

WOCN は【遠隔看護支援実施月日】【対話時間】【画像・動画活用の有無】【相談を受けたときのアセスメント】【支援内容】【支援に要した時間】，訪問看護師は【遠隔看護支ことについてインタビューした。また，会話，画像，動画および実現性について尋ねた。インタビューの内容は，対象者の同意を得て IC レコーダに記録した後に逐語録を作成した。

援実施月日】【訪問時間】【対話時間】【相談・支援ニーズ

ｄ．分析方法内容】【画像・動画活用の有無】【支援ニーズ解決度】をそ

訪問看護師の個別インタビューと WOCN の FGI の分析結れぞれの記録用紙に調査内容として記録した。訪問看護師の支援ニーズ解決度の測定は，中谷・森下・島内・亀井（1999）の手法を参考に，解決４点，改善３点，維持２点，果の信頼性と妥当性を高めるために，“Text Mining Studio 6.0”

（NTT データ数理システム）を用いて，テキストマイニ

ングによる量的分析と内容分析によるミックス法を用い悪化１点と判定する自作の評価表を用いた。解決とは「支て分析した。逐語録の分析では，単語の出現数にとらわ

援ニーズが消失した状態」，改善とは「支援ニーズは残っ

れず文脈を考慮した方法が妥当と考え，Krippendorff の内ているが状況はよくなった状態」，維持は「以前と比べ変198

容分析手法を参考に一文を記録単位とした（Krippendorff,

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証

1980/1989；上野，2008）。訪問看護師と WOCN の語りか析対象とした。回答者の属性は，看護師経験年数が10年以ら，遠隔看護支援の評価として語られた特徴の文章をコー

上かつ訪問看護経験が５年以上の訪問看護師が30％を占め

ド化し，類似したコードを集める作業を繰り返してサブカていた。所属施設に認定看護師が在籍しているのは27名

テゴリ化，サブカテゴリを統合し，内容の類似性を確認し（6.7％）であった（表１）。

てカテゴリを生成した。

訪問看護師が困難を感じた頻度は，「常にある（2.5％）」「しばしばある（13.7％）」「ときどきある（38.6％）」「まれＣ．調査期間にある（40.5％）」であり，95.3％が何らかの困難を感じていた。具体的な内容は「利用者の状態のアセスメント」

2016年８月～2017年10月。

「具体的なケアの方法」「疾患に関する知識」の順であった

Ｄ．倫理的配慮（複数回答）。困難が発生したときの訪問看護師の対処方法

本研究は，人間環境大学研究倫理審査委員会の承認を受は，「他の訪問看護師に連絡して指示を受ける」「主治医にけて実施した（UHE-2016015・UHE-2016042）。

連絡して指示を受ける」「ステーションに問い合わせ指示

Phase 1では，調査対象となるステーションの施設長宛を受ける」など，訪問看護師は困難が生じたとき，何らかに調査依頼書を郵送し研究協力を求め，研究協力に承諾しの方法で他者に相談していた。認定看護師に対する支援た場合に，所属する訪問看護師に研究協力依頼文書を手渡

ニーズは「まれにある（41.5％）」「ときどきある（26.9％）」

すよう依頼した。訪問看護師の研究協力の可否について
は，個人の自由意思であること，協力しなくても不利益を被らないこと，いつでも中断できることを依頼文書内に記が多いが，実際に認定看護師に相談したことがある訪問看護師は31.3％であり，ステーションと契約している病院の認定看護師が23.0％であった（表２）。支援ニーズの高い載した。また，得られた情報はデータ処理を行い，個人が認定看護分野は「皮膚・排泄ケア」「緩和ケア」「摂食・嚥特定されないように配慮することを文書内に記載し，研究

下障害看護」の順であった（表３）。

協力に関しては，質問紙の回答および返信をもって同意と訪問看護師が感じた困難の頻度を従属変数，「ステーショ
ンの所在地」「看護師経験年数」「訪問看護経験年数」
「認

みなした。

Phase 2・3では，WOCN および訪問看護師が所属して定看護師の所属の有無」を独立変数として，重回帰分析

いる施設の看護部門長に研究の趣旨を説明し，承諾が得ら（ステップワイズ法）を行った結果，「看護師経験年数」のれたのち研究者が直接訪問看護師と WOCN へ研究の趣旨みが規定要因として確認された。しかし，自由度調整済み

住地等の情報を保護したかたちで研究を進めることが望ま困難要因を説明するには十分とはいえなかった（表４）。

を説明して同意を得た。利用者および家族に対しては，居しいと考え，訪問看護師は研究者が作成した説明文書を利用者に渡し，不明な点に対しては研究者に直接問い合わせをするようにした。説明文書には，研究参加は個人の自由意思であること，協力しなくても不利益を被らないこと，
いつでも中断できることを明記し，訪問看護師にはこの点を十分に説明するよう依頼した。利用者からの同意書の返信をもって同意とした。遠隔看護支援に使用するタブレッ

R2係数は .09であり，今回の独立変数のみでは訪問看護師のＢ．Phase 2

WOCN の臨床経験年数は平均27（23-32）年，認定看護師経験年数は平均16（８ -20）年であった。訪問看護師の臨床経験年数は平均15.7（８ -25）年，訪問看護経験年数

は平均5.3（３ -10）年であった。

遠 隔 看 護 支 援 の 実 践 を Donabedian モ デ ル に 基 づ き

ト端末内のデータは，WOCN が別用紙に記録し，情報流「Structure」「Process」「Outcome」に分類し表５に示した。

内データを消去した。

WOCN が記載した「遠隔看護支援実施記録」および訪問出防止のため１回の訪問終了ごとに双方のタブレット端末
日本語版利用者満足度（CSQ-8J）の尺度使用に関して

は，著者に利用の許可を得た。

調査期間中に遠隔看護支援が行われた回数と時間を，看護師が記載した「支援ニーズ解決度記録表」から抽出した。このため，訪問毎に遠隔看護支援が実施されたかは不明であったが，遠隔看護支援を実施した日の訪問看護サー

Ⅴ．結ビス提供時間は平均74分であった。利用者４名に対して17

果回の遠隔看護支援が行われ，利用者宅で行われた遠隔看護
支援は合計７回であり，対話平均時間は15.8分であった。

Ａ．Phase 1

また，利用者宅ではなくステーションに戻ったあと等で質問紙は，1,500部を郵送し403部の回答が得られた（回収率27.0％）。１部は白紙であったため除外し，402部を分

メール機能を利用して行った遠隔看護支援は合計10回であり，対話平均35.4分であった。相談・支援内容は，皮膚の日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

199

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証
表１

回答者の属性†1

人数（人） 割合（％）
訪問看護ステーション所在地

年齢

性別

看護師経験年数

訪問看護経験年数

認定看護師在籍

愛知県

292

岐阜県

49

三重県

61

20～30歳未満

730～40歳未満

87

40～50歳未満

183

50～60歳未満

108

60歳以上

12

無回答

5

女性

383

男性

11

無回答

8

５年未満

10

５～10年未満39

10～15年未満78

15～20年未満82

20～25年未満77

25～30年未満

51

30年以上

57

無回答

8

５年未満

248

５～10年未満72

10～15年未満49

15～20年未満

25

20年以上

3

無回答

5

在籍している27

在籍していない

373

無回答

2

†1

（n ＝402）

中央値

平均値

標準偏差

19.0

19.1

8.7

2-47

3.0

4.9

5.0

0-20

72.6

min-max

12.2
15.2

1.7

21.6
45.5
26.9

3.0
1.2

95.3

2.7
2.0
2.5
9.7

19.4
20.4
19.2
12.7
14.2

2.0

61.7

17.9
12.2

6.2
0.7
1.2
6.7

92.8

0.5

［注］ ：小数点第２位で四捨五入しているため，合計％は100にならない。

状態アセスメント，ケアの具体的方法に加え，介護者とのれぞれのデータで出現頻度の上位18位までを確認し，出現情報共有や思いの共有，介護者の反応の確認などであり，頻度と特徴的な単語を確認した。この際，原文を確認し画像を多く使ったやりとりが行われていた。訪問看護師「画像」「写真」は類義語としてまとめ上げた。遠隔看護支の支援ニーズ解決度は平均2.8点であり，維持から改善の援では，Skype を用いて訪問看護師と WOCN がやりとりあったが，総得点32点のうち，それぞれ24点，29点と高い出現した。訪問看護師の語りからは，利用者本人ではなく点数が得られ，７項目において「とてもよい」～「よい」，

在宅での介護者である「お母さん」という単語が出現して１項目で「よい」～「まあまあ」の評価であった。

いた（表６）。

評価であった。CSQ-8J の回答が得られたのは２名のみでを行ったため，「人」「画像」「今」などの単語が共通して次に，インタビューデータを質的帰納的に分析した。逐Ｃ．Phase 3
訪問看護師４名のインタビュー時間は，平均28分19秒（26分00秒－31分50秒 ）， 合 計84分56秒，WOCN の FGI 時

語録の文章数は，訪問看護師447文，WOCN450文であった。カテゴリを【《】，サブカテゴリを〈〉，コードを》と表記する。

間は89分30秒であり，総合計時間は174分26秒であった。

訪問看護師の個別インタビューの逐後録は，７カテゴ

まず，テキストマイニングによりインタビューデータをリ，24サ ブ カ テ ゴ リ，136コ ー ド，WOCN の FGI の 逐 語俯瞰した。基本情報は，延べ単語数5,415個，単語種別数

は，名詞・動詞・副詞など1,479個であった。名詞のみに設定し単語頻度分析を用いて，訪問看護師と WOCN のそ

200

録は，７カテゴリ，19サブカテゴリ，82コードに抽象化された。訪問看護師と WOCN の語りは，【ICT の活用】【判断の熟考】【訪問看護師・WOCN・家族の協働】【看護実日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証
表２
項目

回答

n

訪問時の困難の頻度

直近１年間の訪問看護師の困難と支援ニーズ

常にある

402

困難の具体的内容（複数回答）

402

困難の解決方法（複数回答）

402

認定看護師への支援ニーズ402

認定看護師へ相談の経験

402

相談した認定看護師の所属126相談した認定看護師の看護分野

表３

126

割合（％）

10

2.5

55

ときどきある

155

まれにある

163

ない

10
9

利用者のアセスメント

168

具体的なケアの方法

148

疾患に関すること

114

技術に関する知識

70

その他

93

他の訪問看護師に相談

228

主治医に連絡167

ステーションに問い合わせ

93

自分で解決

81

その他

45

常にある

9

しばしばある35

ときどきある

108

まれにある

167

ない

69

無回答

14

あり

126

なし

266

無回答

10

ステーションと契約している病院の認定看護師

29

知り合いの認定看護師

22

同ステーションの認定看護師

17

他ステーションの認定看護師

9

その他

51

訪問看護

39

訪問看護以外80

無回答

7

訪問看護師が相談・指導を受けたい認定看護分野の上位10分野（複数回答可）（n ＝402）
認定看護分野人数（人）しばしばある

無回答

人数（人）

割合（％）

皮膚・排泄ケア

296

緩和ケア

73.6

208

摂食・嚥下障害看護

198

がん性疼痛

175

認知症看護

173

慢性呼吸器疾患看護

147

訪問看護

133

糖尿病看護

97

慢性心不全看護73

脳卒中リハビリテーション看護

54

51.7
49.3
43.5

（n ＝402）

13.7

38.6
40.5

2.5
2.2

41.8

36.8
28.4
17.4
23.1
56.7

41.5
23.1
20.1
11.2

2.2
8.7

26.9
41.5
17.2

3.5

31.3

66.2

2.5

23.0
17.5
13.5

7.1

40.5
31.0
63.5

5.6

践の心理的サポートと呼応】【WOCN の補完による訪問看護実践の変化】【遠隔看護支援の利点】【遠隔看護支援の課
題】という共通した７つのカテゴリに導き出され（表７），
さらに，遠隔看護支援によるケアの過程と遠隔看護支援の実現性という２つのテーマで構成された。
１．遠隔看護支援によるケアの過程

43.3

遠隔看護支援によるケアの過程は，【ICT の活用】【判断33.1の心理的サポートと呼応】【WOCN の補完による訪問看護

36.6
24.1
18.2
13.3

の熟考】【訪問看護師・WOCN・家族の協働】【看護実践

実践の変化】の５つのカテゴリで生成された。

【ICT の活用】は，《画像って一目瞭然》などからなる〈画像活用の利点〉，《子供が動いてしまうのでメール機能を使った》などからなる〈メール機能の利点〉，《すぐその

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

201

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証
表４
要因

訪問看護師の困難の頻度とその関連要因の重回帰分析結果 †1
標準偏回帰係数（β）

看護師経験年数
訪問看護ステーション所在地
認定看護師の所属の有無

p値

0.276

.78

2.075

－.007

－0.127.014

訪問看護経験年数

t値

.106

－.006

－0.126（n ＝383）

VIF

.04

1.000

.90

1.114

1.005

.90

重回帰係数 R

1.000

.106

R

.011

2

調整済み R2†1.009［注］ ：ステップワイズ法（欠損値はリストごとに除外）。変数の投入と除外基準：F 値2.00で投入，1.99で除去。
表５
Structure
調査期間
†1
（日）

訪問看護師数・
WOCN 数・タブ
レット端末数 †3

遠隔看護支援の実践事例
Process

遠隔看護支援回数（回）

平均対話期間（分）

利用者宅 メール機能

利用者宅 メール機能

Outcome
相談・支援内容

平均ニーズ 利用者
画像・動画
解決度
満足度
（点） （CSQ-8J）

事例１

59†2

訪問看護師１名・
WOCN １ 名・ タ
ブレット端末２台

3

1

10.0

21.3

ストーマ交換時の面板のカット方法の工夫，面板の補強方法，
ケア方法の妥当性，ストーマ閉
鎖時期，ストーマ周辺の色素沈着について，面板の剥離方法の確認，面板の裏面の状態の確認，ストーマ閉鎖時期の確認，介護者の反応・思いの確認

事例２

7

訪問看護師１名・
WOCN １ 名・ タ
ブレット端末２台

1

2

10.5

19.0

胃瘻周囲肉芽に対するケア方法，介護者への対応

あり

4.0

29

事例３

8

訪問看護師１名・
WOCN １ 名・ タ
ブレット端末２台

1

1

20.0

57.0

失禁関連皮膚炎の状態アセスメ
ント，ケア方法，軟膏の選択，介護者へのケア方法の指導

あり

3.0

－

44.3

気切部の肉芽の状態アセスメン
ト，胃瘻周囲の状態アセスメン
トと処置方法およびケア評価，
腸瘻周囲の状態アセスメントと処置方法，上肢の発赤疹と額から頭部にかけての乾燥の対処方法，ストーマケアと装具のサン
プルの情報提供，ストーマケアの評価，気切・胃瘻・腸瘻・ス
トーマ全体の位置確認とケア方法，介護者への対応

あり

2.3

24

事例４

11

訪問看護師２名・
WOCN １ 名・ タ
ブレット端末２台

4

4

22.7

あり

2.0

－

［注］†1：調査期間は，利用者に対して WOCN と訪問看護師が遠隔看護支援を開始した日から終了した日までを示す。
†2：年末年始により研究を一時中断した。
†3：タブレット端末は調査期間３か月レンタルした。

場で見てもらえる》などからなる〈リアルタイムの利点〉，

的サポートと呼応】は，《やっているケアは間違いなかっ《顔が見えると相手の表情がわかる》などからなる〈互いたのだなっていう確信を得た》などからなる〈判断の後押の顔が見えることの重要性〉の４つのサブカテゴリから生し〉，《動く子供たちのケアで苦労されているんだねと言わ成された。
【判断の熟考】は，《ちゃんとした文章を送らなれた》などからなる〈看護チームとしてのねぎらい〉，《折くてはと意識した》などからなる〈相談時の補足〉，《自分

り合いをつけることが必要ですねって話し合った》などかできちっと考えてアセスメントしたうえでの困難を相談しらなる〈看護チームとしての共感〉，《自分にはない知識をてきた》などからなる〈相談時の訪問看護師の意識と行もっている》などからなる〈訪問看護師の安心感〉の４つ

動〉，《貼ってある所が全体的に色素沈着していたことから，のサブカテゴリから生成された。【WOCN の補完による剝離の仕方に問題があると思った》などからなる〈WOCN

訪問看護実践の変化】は，《経過が気になるので，遠隔でのアセスメント〉，《文章にすることでもうちょっと根拠入「変わりない」という状況の報告がほしい》などからなる

れようかって思った》などからなる〈WOCN 自身の学習〉〈WOCN の気がかり〉，《指導したことがよかったかどうかの４つのサブカテゴリから生成された。【看護実践の心理202評価をしたかった》などからなる〈指導効果の責任〉，《余日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証
表６

訪問看護師と WOCN のインタビューデータの単語頻度分析

訪問看護師
単語

出現頻度

感じ

24

今

21

ストーマ

18

画像

13

形

12

人

11

お母さん

10

今回

8

認定看護師

8

部分

8

訪問

8

お話

7

実際

7

先生

7

他

7

ケア

6

そこら辺

6

結局

6

上位18位単語数
単語数合計

187
2,515

％

WOCN

出現頻度

％

人

27

ケア

0.94

17

感じ

17

0.52

画像

15

今

12

0.44

情報

11

病院

11

0.32

やりとり

10

逆

10

0.32

自分

10

方法

10

0.28

メール

8

顔

8

0.28

実際

8

相談

8

0.24

今回

7

あと

6

0.24

ストーマ

6

0.95

0.83
0.72
0.48
0.40
0.32
0.32
0.28
0.28
0.24
7.44

単語

上位18位単語数
単語数合計

2,874

［注］■■■は，訪問看護師と WOCN から抽出された共通の単語。

計出血している（原因を）を WOCN から言われてそうな

201

0.59
0.59
0.52
0.42
0.38
0.38
0.35
0.35
0.35
0.35
0.28
0.28
0.28
0.28
0.24
0.21
0.21

6.99

応】【WOCN の補完による訪問看護実践の変化】の２つ

んだって思った》などからなる〈知識・アセスメント・ケのカテゴリ要素が加わったうえでのケア提供となっていア方法の補完〉，《得意・不得意分野があり，経験した看護

た。遠隔看護支援の過程において，利用者を中心とした分野は得意》などからなる〈訪問看護師の経験知〉の４つ

WOCN と訪問看護師と家族が協働する関係性が特徴としのサブカテゴリから生成された。【訪問看護師・WOCN・て抽象化された。

見たので親近感がわいた》などからなる〈訪問看護師と２．遠隔看護支援の実現性

WOCN の関係〉，《利用者自身も家族も受け入れはよかっ【遠隔看護支援の利点】は，《事例を通して教えてもらえ

家族の協働】は，《最初に Skype で（訪問看護師の）顔をた》などからなる〈WOCN と家族（利用者）との関係〉，

る》などからなる〈訪問看護の質の向上〉，《リアルタイム《すでに訪問が入っているので関係性ができていた》などで情報を送ることでより早くケアが進めていける》などかからなる〈訪問看護師と家族（利用者）の関係〉，《ストーらなる〈ICT 活用の期待〉，《認定看護師の知識とか遠隔操マ閉鎖の時期に向かってタイムスケジュールを共有した》作で情報をもらえるとすごく勉強になる》などからなるなどからなる〈目標の共有〉，《母の気持ちをくんだうえで〈専門性をもった看護師への期待〉，《過疎地のほうが必要

こうしようと思った》などからなる〈家族の価値観の尊重としている》などからなる〈WOCN 活動の拡大〉，《病院とケア方法の折り合い〉，《同行訪問は自分で確認したい所を抜け出してっていうと１時間，１時間半かかるため同行が自分の角度で見ることができるが，画像を活用すること

訪問は頻繁に行けない》などからなる〈同行訪問の限界〉

でそれに近い状況だった》などからなる〈その場に居合わの５つのサブカテゴリから生成された。【遠隔看護支援のせるのと同等の存在〉の６つのサブカテゴリから生成され課題】は，《WOCN 同士が連携しているとよい》などからた。
これらの５つのカテゴリの関連性を図２に示す。
遠隔看護支援を体験した訪問看護師と WOCN は，【ICTなる〈WOCN 間の連携〉，《仕事を抱えながらやっているので適宜分散できればいい》などからなる〈WOCN 活用の見極め〉，《病院で仕事をしながらなのでアクセスがあっの活用】を通して双方向の【判断の熟考】につながっていた際にすぐ対応ができないのではないか》などからなるた。訪問看護師が利用者に対して直接ケアを行う場合と比〈適時相談のむずかしさ〉，《現場に行くとどういうケアがべ，遠隔看護支援では，【看護実践の心理的サポートと呼されているのか，どういう姿勢で過ごしているかなどが見日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

203

病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証
表７−１

訪問看護師と WOCN による遠隔看護支援の有用性についての語り（遠隔看護支援によるケアの過程）

テーマ（２） カテゴリ（７）サブカテゴリ（32）コード（168，一部抜粋）
表現の仕方ってそれぞれ違ったりして，やりとりがうまくいかなかったりするが画像は違う

画像活用の利点

画像って一目瞭然
手つきだったり，剝がし方など動画がよくわかる
子どもが動いてしまうのでメール機能を使ったメール機能の利点

写真だけとってあとでメールを送った
ステーションに戻ってからメールでやりとりした

ICT の活用
リアルタイムの利点

WOCN の顔を見て話ができる

すぐその場で見てもらえる（訪問看護師と WOCN の）やりとりを利用者や家族が見ているのはいいことで，説得力が違う顔が見えると相手の表情がわかる
互いの顔が見えることの重要性 ちょっとわからない顔とかちょっと困った顔とか声だけだとあまりわからないが，Skype
を使うとよくわかった（訪問看護師は，WOCN に相談する際に）ちゃんとした文章を送らなくてはと意識した

相談時の補足考えながら写真を並び替えて送った相談時の訪問看護師の意識と 自分できちっと考えてアセスメントしたうえでの困難を相談してきた行動（相談するのは）それなりの節度があった
判断の熟考

WOCN のアセスメメント

貼ってある所が全体的に色素沈着していたことから，剝離の仕方に問題があると思った（パウチを剥離するときに）引っ張っていないと言っても実際は引っ張っていることがある
すごい勉強になったなと思う

WOCN 自身の学習

文章に書いて送ることで自分も１回考えたうえで文字化した文章にすることでもうちょっと根拠入れようかって思った
ケアの内容は自分たちがやっていることに大きな差はなかった

判断の後押しやっているケアは間違いなかったのだなっていう確信を得た
少しでもよい方法を一緒に考えているので（WOCN から）ありがとうございますと言われた

看護実践の心理的サポートと呼応
遠隔看護支援によるケアの過程

看護チームとしてのねぎらい 動く子どもたちのケアで苦労されているんだねと言われた
余計なコストを使わないで工夫していますね看護チームとしての共感

子どものケアでは自分たちも（WOCN）もむずかしく苦労している

折り合いをつけることが必要ですねって話し合った
自分にはない知識をもっている

訪問看護師の安心感専門の方だっていう安心感
今日は WOCN に見てもらえるんだ

WOCN の気がかり

創部の状態が気になるので気兼ねなく送ってもらったほうがよい
経過が気になるので，遠隔で「変わりない」という状況の報告がほしい
指導したことがよかったかどうか評価をしたかった

指導効果の責任相談されてどうだったか（WOCN は）みんな気になる（WOCN は）私の知らない知識をもっている

WOCN の補完による訪問看 知識・アセスメント・ケア方 余計出血している（原因を）を WOCN から言われてそうなんだって思った
護実践の変化 法の補完
こうしたほうがいいかも，こういう方法もあるよと言ってもらった
保湿を十分にするよう指示を受けた
自分が経験している分野と経験していない分野がある
訪問看護師の経験知病院で経験しているとたとえば循環器病等にいたとか外科病棟にいたとか……
得意・不得意分野があり，経験した看護分野は得意

訪問看護師と WOCN の関係

WOCN と家族（利用者）との関係
訪問看護師・
WOCN・家族の協働

最初に Skype で（訪問看護師の）顔を見たので親近感が湧いた

緊張感はなかった

遠隔でかかわることで WOCN に対しての責任感が変わってくるかもしれない
利用者自身も家族も受け入れはよかった

Skype でのやりとりを「うんうん」と聞いていた

もっと専門の看護師が相談に乗ってくれる安心感

訪問看護師と家族（利用者）の関係

すでに訪問が入っているので関係性ができていた
今回の遠隔看護支援は（家族や利用者との）関係性がうまくいっている人にお願いした
ストーマ閉鎖の時期に向かってタイムスケジュールを共有した

目標の共有

閉鎖手術をするときに皮膚の状態はよりよい状況のほうがいいですねと話し合った

家族の価値観の尊重とケア方法の折り合いその場に居合わせるのと同等の存在

家族の価値観を尊重してケア方法に折り合いをつける
母の気持ちをくんだうえでこうしようと思った
同行訪問は自分で確認したい所が自分の角度で見ることができるが，画像を活用することでそれに近い状況だった
自分（WOCN）が欲しいと思う画像を（訪問看護師）はきちんと送ってくれた（利用者さんは）Skype でのやりとりを「うんうん」と聞いていた204

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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証
表７−２

訪問看護師と WOCN による遠隔看護支援の有用性についての語り（遠隔看護支援の実現性）

テーマ（２） カテゴリ（７）サブカテゴリ（32）コード（168，一部抜粋）
事例を通して教えてもらえる

訪問看護の質の向上

訪問看護のレベルアップにつながる
リアルタイムで情報を送ることでより早くケアが進めていける

ICT 活用の期待
遠隔看護支援の利点

過疎地のほうが必要としていると考えると，ICT システムは有用専門性を持った看護師への期待

過疎地のほうが必要としている
医師よりも看護ケアに関しては専門的な知識がもらえる

WOCN 活動の拡大

訪問看護師から依頼を受けて WOCN が利用者や家族との直接やりとりをすることもできるかもしれない
病院を抜け出してっていうと１時間，１時間半かかるため同行訪問は頻繁に行けない

同行訪問の限界

遠隔看護支援の実現性

WOC 以外にも糖尿病とか心臓病とかいろんなことで困っている

認定看護師の知識とか遠隔操作で情報をもらえるとすごく勉強になる

自分で運転していくってなるとなかなかむずかしい

WOCN でもやり方はそれぞれ違う

WOCN 間の連携

WOCN 同士が連携しているとよい

みんなが相談を受けられるかっていうと限界はある

WOCN 活用の見極め
遠隔看護支援の課題

全国から（アクセス）っていうのは現実的にはむずかしい
仕事抱えながらやっているので適宜分散できればいい
病院で仕事をしながらなのでアクセスがあった際にすぐ対応ができないのではないか

適時相談のむずかしさ

病棟が忙しいのがわかるので（アクセスしたら）申し訳ないかなとか思った
現場に行くとどういうケアがされているのか，どういう姿勢で過ごしているかなどが見える

同行訪問との違い

同行訪問は自分で確認したい所が自分の角度で見ることができる
訪問看護師と WOCN が意見の相違があった場合は利用者の不安を招くのではないか

リアルタイムの懸念すべてを利用者宅で行うのではなくて，あとからのほうがいいこともある

遠隔看護支援によるケアの過程【訪問看護師・WOCN・家族の協働】①〈訪問看護師とWOCN の関係〉②
〈WOCN と家族（利用者）の関係〉③〈訪問看護師と家族（利用者）の関係〉④〈目標の共有〉⑤〈家族の価値観の尊重とケア方法の折り合い〉⑥〈その場に居合わせるのと同等の存在〉

家

遠隔看護支援の実現性

族【遠隔看護支援の利点】①〈訪問看護の質の向上〉②〈ICT 活用の期待〉③〈専門性を持った看護師への期待〉④〈WOCN 活動の拡大〉⑤〈同行訪問の限界〉

利用者
提供

ア
のケ

直接

訪問看護師

【判断の熟考】①〈相談時の補足〉②〈相談時の訪問看護師の意識と行動〉【ICT の活用】②〈メール機能の利点〉①〈画像活用の利点〉③〈リアルタイムの利点〉 ④〈互いの顔が見えることの重要性〉

専門性を持った看護師（WOCN）【判断の熟考】③〈WOCN のアセスメント〉④〈WOCN 自身の学習〉【WOCN の補完による訪問看護実践の変化】①〈WOCN の気がかり〉②〈指導効果の責任〉③〈知識・アセスメント・ケア方法の補完〉④〈訪問看護師の経験知〉【遠隔看護支援の課題】①〈WOCN 間の連携〉②〈WOCN 活用の見極め〉③〈適時相談のむずかしさ〉④〈同行訪問との違い〉⑤〈リアルタイムの懸念〉【看護実践の心理的サポートと呼応】①〈判断の後押し〉②〈看護チームとしてのねぎらい〉③〈看護チームとしての共感〉④〈訪問看護師の安心感〉＊WOCN：Wound, Ostomy and Continence Nursing（皮膚・排泄ケア認定看護師）

図２

遠隔看護支援の過程から生まれた相互作用と遠隔看護支援システムへの課題

える》などからなる〈同行訪問との違い〉，《訪問看護師と

WOCN が意見の相違があった場合は利用者の不安を招くのではないか》などからなる〈リアルタイムの懸念〉の５

遠隔看護支援を体験した訪問看護師と WOCN の語りからは，実現性に向けた【遠隔看護支援の利点】と【遠隔看護支援の課題】が抽象化された（図２）。

つのサブカテゴリから生成された。
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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証

Ⅵ．考

病院側の体制整備の必要性が強く示唆された。

察

Ａ．遠隔看護支援による訪問看護の質評価
１．構造（Structure）

２．過程（Process）
遠隔看護支援は画像を多く活用しながら，１回の訪問時に10～15分をかけて行われていたが，利用者宅で遠隔看護

訪問看護師の看護師経験年数は平均19.1（±8.7）年，支援を実践するには限りがあり，ステーションに戻ってか（1992/2005，pp.11-32）の看護実践能力習熟段階に照らしなった。これは，対象者が小児であったため体動等により合わせると十分な実践能力を獲得している段階であると思タブレット端末の操作がむずかしかったことや，限られわれた。しかし，訪問看護経験年数が５年未満の者が６割

た訪問時間内に WOCN とアクセスできなかったためであ

訪 問 看 護 経 験 年 数 は 平 均4.9（±5.0） 年 で あ り，Benner

らメール機能を用いてやりとりをする必要性が明らかに以上を占めており看護師経験を積んだのち訪問看護に転職る。しかし，ステーションに帰ってからアクセスしたことしている様子が伺え，直近１年以内の訪問時に訪問看護によって，改めて自分の判断を熟考することにつながり，師の95％が何らかの困難を感じていた。平成９年から在利用者宅での知識や技術の補完だけでなく，遠隔看護支援

宅看護論が看護基礎教育に導入されているが，本研究対の新たな成果を生み出していた。杉山・朝倉（2017）は，象者の５割は在宅看護論を未履修であることがうかがわ

看護師の臨床判断が磨かれるプロセスの一つに「判断の中れ，Phase 3の訪問看護師の語りからも，訪問看護師は臨身を振り返る」ことを示している（pp.145-147）。訪問看床での経験分野に関連した分野は得意とし，経験していな
い分野は不得意としていた。このため，訪問看護師は臨床

護師は，創状態等の画像を活用することで，事例を通して

WOCN とともに創状態のアセスメントやケア方法の検討

での自分の経験値を活用しつつ，訪問時のケア場面で感じを行い，勉強会や研修などでは獲得できない実践場面を通た困難に関しては，他の訪問看護師に相談したりステーした学習につなげていた。また，訪問看護師は WOCN とション内で共有しながら解決している現状が明らかになっの遠隔看護支援の過程で，自己の判断やケア実践を振り返た。森・大山・廣岡・深堀（2016）は，病院等医療機関かり，新しい知識やケア方法の習得だけでなく，判断を磨く

ら訪問看護に転職した看護師は，「在宅と病院の看護実践

ことにつながっていた。さらには，訪問看護師は WOCN

環境の違いへの困難」や「訪問看護の知識・技術不足」にから自己の判断を後押しされ，自分たちがやっているケア

より看護実践能力の自己評価が低いことを指摘しているが間違っていない確証と自信へとつながっていた。このよ（pp.108-111）。よって訪問看護への移行期には，遠隔看護

うに，遠隔看護支援の過程で，「実践の場での指導・相談

支援により専門性の高い看護師が知識・技術を補完し，訪によるケアの質の向上」「実践の場を離れてからの訪問看

問看護師への安心感や自信をもたらす効果が期待できると護師と WOCN の双方の判断の熟考」「WOCN から認めらいえる。また，訪問看護経験が長くても，多様な利用者にれることによる自信や安心感の獲得」の３点が特徴的で対応できるような新しい知識と技術を常に取得することはあった。

むずかしく，利用者やその場面に沿って，特定の専門分野

さらに，WOCN もリアルタイムのアクセスに対応するの認定看護師が遠隔看護支援によるケアの補完を行うこと

以外に，多くの時間を費やしてメール機能により相談へ

により，訪問看護師の実践能力をさらに向上させることやの支援を行っていた。これは，WOCN 自身の判断を熟考

自信につながると期待ができる。

することや役割責任を意識化しており，遠隔看護支援は今回，遠隔看護支援で使用したタブレット端末は，大規WOCN 自身の成長へつながることが期待された。今後さ模な設備投資の必要がなく手軽に使用できるが，機器代金らに訪問看護の利用者が増えていくこと，在院日数短縮にや通信契約費が必要であり，これらの費用負担についてはよる重症の在宅療養者が増加することから，在宅療養者を課題である。また，本研究では WOCN は病院の勤務時間支えるための訪問看護師が増加することは必須である。し外に遠隔看護支援への対応を行っていたが，勤務時間内にかし，増加する訪問看護師の支援ニーズに対応する専門性

相談・指導が発生した場合，認定看護師等の活動時間の賃の高い看護師の人数確保は十分とはいえない。遠隔看護支金の保証の検討が必要である。門田・大島・納田（2013）

援は，専門性の高い看護師が訪問看護師に同行して在宅ケは，WOCN が訪問看護師に対して院外連携をとるにあた

アを実践する「同行訪問」に比べ，拘束時間が短縮できる

り，システム構築と各所属組織にも理解を得るような環境つくりが必要である，と述べている（p.292）。遠隔看護支

援は，同行訪問などの院外連携に比べ時間の効率化が可能であるが，専門性の高い看護師の拘束時間や労務管理など
206

ぶん，多くのニーズに対応することが可能であるといえる。
３．成果（Outcome）

CSQ-8J，訪問看護師のニーズ解決度，遠隔看護支援を

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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証体験した訪問看護師と WOCN の語りから導き出された実践の評価とした。遠隔看護支援に対する利用者満足度については，介護者である家族が遠隔看護支援の場に居合わせず評価ができなかった事例もあり，CSQ-8J は十分なデータが得られなかった。利用者・家族から抵抗感や違和感な

家族の価値観を尊重してケア方法に対して折り合いをつけていた。遠隔で支援する WOCN は同行訪問と同じく「その場に居合わせる」かのような存在を示しており，家族・
訪問看護師・WOCN は利用者を支えるために同等の立場で協働していた。WOCN は，ケア方法などを決して押し付

ど批判的な反応はみられなかったが，これはすでに訪問看

けず，利用者と24時間介護者である家族のケアにあたる訪護師と利用者の関係性十分にできていたためと考えられ

問看護師のそばで，自らの立ち位置を理解し寄り添っていた。本田・岡本・伊藤・片倉・石垣（2006，pp.20-21）は，た。遠隔看護支援では，その場に居合わせ協働するチーム

療養者および家族に対する直接的ケアの提供から，関係構
築を含めた働きかけを開始することが訪問看護の特徴である，と述べている。本研究では，訪問看護師がすでに利用
者および家族と関係構築ができており，遠隔看護支援に対しても円滑に導入できた。今後，遠隔看護支援を導入するが生まれており遠隔看護支援の新たな成果となった。
Ｃ．遠隔看護支援システムによる訪問看護師と WOCN の補完関係
本研究は，専門性の高い看護師である WOCN が訪問看際は，初回訪問ではなく一定期間訪問看護師による直接的

護師の知識・判断・スキルなどを補完する目的で遠隔看護

ケアがなされ，家族と訪問看護師の関係性が構築されたう支援を実施した。訪問看護師と WOCN は，共通の視点で目えで開始することが望ましいことが示唆された。
訪問看護師の支援ニーズ解決度は，維持から改善の結果

標設定を行い，利用者および家族を支援し，彼らに寄り添

い，よりよい暮らしを支えるという目的で ICT を活用していであり，Phase 2の結果からは明らかな解決にはつながった。また，訪問看護師と WOCN は，遠隔看護支援により互

臨床経験および訪問看護経験が十分にあり，相談内容が，方向の補完関係が成立していた。WOCN である認定看護ていなかった。Phase 2の協力者である訪問看護師４名は，いが自身の提供した看護について熟考する時間となり，双ケア方法やアセスメントに限らず目標の共有や判断の後師の役割は「実践・指導・相談」であり，専門看護分野の押し，家族（介護者）への対応であったこともニーズの知識・技術について質の向上に向けた活動を実践している。

明らかな解決にはつながらなかった理由と考える。Phase

今回，その場で直接指導をしないこと，指導・相談の時間

3で訪問看護師らは，《ケアの内容は自分たちがやってい差が生じたが，同行訪問と同様の効果をもたらすことがでることに大きな差はなかった》《やっているケアは間違いきたと考える。さらに，介入の時間差が生じることによってなかったのだなっていう確信を得た》などと語っており，互いの看護の質を深め，WOCM 自身の質の深まりと専門性

WOCN が遠隔で支援することにより「自信」や「安心感」

へとつながっていた。

の高い看護師としての責任感につながっていた。これらは遠隔看護支援の新たな成果となった。

以上より，WOCN による遠隔看護支援は訪問看護師のケアの質を補完することが検証された。また，ケアの質の結補完だけでなく訪問看護師の「自信」や「安心感」につな
がり，ひいては訪問看護の質向上に有用であることが新た

語

訪問看護師の95.3％は直近１年間に実践場面で困難を感な発見となった。遠隔看護支援を実現することにより，専じていたが，自己の経験知を活かし他者と相談しながら門性の高い看護師は活動範囲を拡大し，訪問看護の質向上

看護にあたっていた。遠隔看護支援は，訪問看護師の知に貢献できるといえる。しかし，WOCN 同士の連携の必識・技術・アセスメントの補完だけでなく，訪問看護師の要性や病院内での業務管理などの組織体制の整備，機器代「判断の後押しによる自信」や「安心感」につながり，訪金の課題などいくつかの課題が抽出された。

問看護の質の向上に有用であることが検証された。また，Ｂ．遠隔看護支援によって生まれたチームの構造

WOCN 自身の深いアセスメントや責任感が生まれ一方向Phase 3における訪問看護師の語りからは，利用者ではな

く「奥さん」「お母さん」など，在宅での介護者である家族を表す言葉が多く出現した。今回の事例では，訪問看護師と WOCN は，ストーマ・胃瘻・腸瘻など，皮膚の状態やではない相互補完の関係が成立したこと，訪問看護師・利用者および家族，WOCN は協働するチームとして存在したことが，遠隔看護支援の新たな成果として明らかになった。
遠隔看護支援のシステム構築と運用については，病院や創傷状態について遠隔看護支援を行っていた。このなかで，ステーション等施設の理解と機器に係る資金，専門性の高利用者と同等の存在として妻や母があり，訪問看護師とい看護師が地域活動を行う基準づくりが課題であり，導入

WOCN は利用者の家族とともに目標値の設定を行ったり，にあたっては，訪問看護師と利用者・家族の関係性が構築

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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証できたうえで介入を開始することが望ましいことが示唆さテーションの施設長および訪問看護師の皆さまに感謝しまれた。

す。Phase 2・3では，遠隔看護支援とインタビューにご参加いただいた WOCN と訪問看護師の皆さまと利用者およ
びそのご家族へ深く感謝いたします。

研究の限界
本研究は，専門性の高い看護師として専門看護師や認定看護師のうち，WOCN に限定して研究を実施したため，利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

遠隔看護支援の内容やケアの補完内容が限局していることが考えられる。また，遠隔看護支援の実施にかかる費用と研究助成情報事例確保の面から４事例が限界であり，今後さらに事例数

本研究の一部は，在宅医療助成勇美記念財団2015年（後を増やす必要と他看護分野に遠隔看護支援の範囲を拡大し期）一般公募「在宅医療研究への助成」による研究助成をて検証する必要がある。

受けて実施した。

謝

著者貢献度

辞
本 研 究 の 一 部 を The 2nd Asia-Pacific Nursing Research

Conference，第21回日本看護管理学会，第11回日本看護倫理学会，第20回日本医療マネジメント学会で発表した。

すべての著者は，研究の構造およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

多忙ななか，質問紙調査にご協力いただいた訪問看護ス

要旨【目的】病院勤務の認定看護師が訪問看護師のケアを補完する遠隔看護支援の有用性を検証する。
【方法】訪問看護ステーション500か所（訪問看護師1,500名）を対象に郵送法自記式質問紙調査を実施した。支

援ニーズが高い皮膚・排泄ケア認定看護師（WOCN）による遠隔看護支援を行い，訪問看護師４名の個別イン
タビューと WOCN ３名のフォーカスグループインタビューからテキストマイニングと内容分析法を用いて検証した。

【結果】訪問看護師の95.3％は実践で困難を感じていた。WOCN と訪問看護師の語りから , 遠隔看護支援は訪問看護師の知識・技術の補完だけでなく自信と安心につながっていた。また WOCN の深いアセスメントと責任感を生み相互補完関係が成立していた。さらに，WOCN・訪問看護師・利用者（家族）は協働するチームとして存在した。

【結論】専門性の高い看護師による遠隔看護支援は訪問看護の質の向上に有用である。

Abstract
Purpose: To verify the usefulness of remote nursing support by certified nurses in hospitals that complements the care ofvisiting nurses.
Method: A self-administered mail questionnaire survey of 500 visiting nurse stations was conducted, after which remotenursing support for high support need areas was provided by certified nurses specializing in wound, ostomy and continence
nursing（WOCN）. Individual interviews with 4 visiting nurses and a focus group interview with 3 WOCN nurses were thenevaluated to verify the usefulness of this support.
Results: The questionnaire survey（402 people）showed that 95.3% of visiting nurses had experienced difficulties in practical situations and desired support from highly specialized nurses. The narratives of visiting and WOCN nurses revealed that
remote nursing support not only complemented the knowledge and skill of visiting nurses but also led to feelings of relief
and confidence, and created a deep sense of responsibility in WOCN nurses. As a result, WOCN nurses, visiting nurses,
users and families functioned as cooperating teams.
Conclusion: Remote nursing support by highly specialized（WOCN）nurses is useful in improving the quality of visiting
nursing.

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病院に勤務する認定看護師が訪問看護師のケアの質を補完する遠隔看護支援システムの有用性の検証

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2018年５月19日受付
2018年12月20日採用決定

No. 2

2019

doi:10.15065/jjsnr.20190110049−原著−

看護師再就職者用職場サポート尺度の開発
─ 信頼性・妥当性の検討 ─
Development of Workplace Support Scale for Nurses Re-Employed:
A Study of its Reliability and Validity
小

山

沙都実１）

Satomi Koyama

三

吉

友美子２）

Yumiko Miyoshi

水

野

暢

子２）

Nobuko Mizuno

皆

川

敦

子２）

Atsuko Minagawa

キーワード：再就職，職場サポート，ソーシャルサポート，尺度開発
Key Words：re-employment, workplace support, social support, scale development
することなどが明らかにされている（小杉，2003；中原，はじめに2010）。したがって，職場におけるストレスに対処し，精2012年の看護職員再就業者数は約14万人であり，毎年多神的な健康を維持しながら成長していくためには，職場か

くの看護職員が再就業している（厚生労働省，2014）。しらのソーシャルサポートが重要であるといえる。とくに，

かし一方では，再離職の可能性も指摘されている（日本看組織への新規参入者に対しては，就職する前の段階から

護協会専門職支援・中央ナースセンター事業部，2012）。

ソーシャルサポートを提供することにより，職場への定着

先行研究では，再就職した看護師が新人看護師とは異なが促進できると推察される。

るリアリティショックを経験していることや，高い看護実再就職した看護師や再就職先を検討している段階にある

践能力をもっていても新しい環境では一時的にその能力が看護師（以下，看護師再就職者）の背景はさまざまであ低下するために多くが挫折感や自尊感情の低下を感じていり，求めるソーシャルサポートは一人ひとり異なることがること，早い時期から即戦力を期待されるために負担を推測される。そのため，それぞれが求めるソーシャルサ

感じていることなどが明らかにされている（北浦・渋谷，ポートの内容や程度を把握することが重要であり，それを2008；伊東，2011；京田，2010）。これらの経験は再離職把握するためには尺度を開発する必要があるといえる。先の要因になると考えられるため，職場への定着促進に向け行研究ではこれまでに，再就職した看護師が求めるソーたソーシャルサポートが必要であるといえる。

シャルサポートの内容が明らかになっている（栗原・渡ソーシャルサポートはストレス反応を低下させる要因

辺・田崎・齋藤・關本，2012；岡ら，2009）。しかし，一の一つで，精神的健康の維持に有効とされている（森本，人ひとりが求めるソーシャルサポートを測定する尺度は開2006；Chen, Siu, Lu, Cooper & Phillips, 2009）。ソーシャル

発されていない。そのような尺度があれば，短時間で簡便

Caplan は「家族や友人，隣人など，ある個人を取り巻く率よくソーシャルサポートを提供することができると考えサポートは Caplan（1974/1979）が提唱した概念であり，におのおののニードや傾向を明らかにすることができ，効さまざまな人々からの有形・無形の援助を指すもの」とられる。また，収集したデータから看護師再就職者の一般

定義している。わが国では福岡・内山・中村・安田・加的な傾向を明らかにすることや，背景と尺度得点との関連

藤（1998）が，「持続的な対人関係のなかで，受け手の安を分析することにより，背景に応じたソーシャルサポート

寧（well-being）を意図して行われる，あるいは受け手がのあり方を明確にすることが可能になると推察される。適そのように認知しうる支持的・援助的な行動」と定義して切なソーシャルサポートを行うことが可能になれば，看護いる。その他にもソーシャルサポートの定義は多様である

師再就職者の職場への定着促進が期待できることからも，が，受け手と送り手の関係性のなかで行われる支援である

看護師再就職者が求めるソーシャルサポートを測定する尺ということが共通している。

度を開発する意義は大きいといえる。

職場においては，ソーシャルサポートが労働者のストレス反応の低減に寄与することや，個人を成長させ一人前に

１）桶狭間病院藤田こころケアセンター看護部 Okehazama Hospital
２）藤田医科大学保健衛生学部看護学科 Fujita Health University
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

211

看護師再就職者用職場サポート尺度の開発を判断したうえで就職を決断するという自己選択によるⅠ．研究目的「スクリーニング効果」，組織の誠実さを感じさせ組織に対看護師再就職者が求める職場サポートを測定するためのする愛着や帰属意識を高める「コミットメント効果」，就「看護師再就職者用職場サポート尺度」を構成し，その信職後の役割期待を明確化し新たな組織・仕事への対応を

頼性と妥当性を検討する。

より効率化する「役割明確化効果」がある（堀田，2007，p.62）。さらに，新規参入者が職場へ定着するために行わ

Ⅱ．用語の操作的定義

れることから，RJP は就職先の病院に属する個人や組織が行う職場サポートととらえることができる。

組織社会化は，組織への参入者が組織の一員になるため

１．看護師再就職者
本研究では看護師再就職者を「常勤で勤務していた病院に，組織の規範・価値・行動様式を受け入れ，職務遂行にを退職した後に，前とは異なる病院に再び常勤で勤務して必要な技能を習得し，組織に適応していく過程をいい，職いる看護師，もしくは再就職先を検討している段階にある場からの働きかけによって促進される（高橋，1993）。組

看護師」と定義する。

織社会化に向けた職場からの働きかけは，新規参入者が職場へ定着するために行われることから，RJP と同様に重要な職場サポートととらえることができる。これらの考えの２．職場サポート
職場サポートとは，就職先の病院に属する個人や組織が行うソーシャルサポートをいう。先行研究における定義を

もと，RJP と組織社会化の理論に基づく内容を含めて尺度項目を選定した。

フォーカス・グループによる項目の検討検討した結果，本研究ではソーシャルサポートを，受け手⑴

である個人と，送り手である個人を取り巻くさまざまな病院に再就職した経験を有する看護教員と看護師の計４

人々との関係性のなかで，受け手の安寧（well-being）を名に対してフォーカス・グループを実施し，71項目の表面

意図して行われる支援である，ととらえた。これらをふま

妥当性を検討した。表現の訂正と不足していた内容の追え，職場サポートとは，「就職先の病院に属する個人や組

加，表面妥当性が確保されなかった項目を削除し59項目を織が，看護師再就職者に対して，彼らが職場へ定着するた

選択した。
⑵

めに行う支援である」と定義した。

I-CVI による項目の検討

病院に再就職した経験を有する看護教員７名に対して，59項目の内容妥当性を問う無記名自記式質問紙を用いた郵Ⅲ．研究方法送調査を行った。対象者を看護教員にした理由は，尺度作成の経験のある看護師はまれで，内容妥当性に関する調査

１．尺度項目の作成
再就職した看護師への支援（小林ら，2016；岡ら，2009）について理解を得るのは至難のことである（小笠原・松やソーシャルサポート（小牧，1994；小牧・田中，1993），

木，2012；舟島，2010），とされているためである。調査

Realistic Job Preview（ 勝 原，2007； 堀 田，2007）， 組 織 に票の回答形式は４段階（４：非常に関連がある，３：関連

適応していく過程である組織社会化（高橋，1993；中原，がある，２：わずかに関連がある，１：全く関連がない）2012）などに関する先行研究から，看護師再就職者への職であり，項目の内容妥当性を I-CVI を用いて数量的に検討

場サポートに関する466項目を抽出した。その466項目につした。I-CVI は各項目の妥当性について「３：関連がある」

いて意味内容の重複や妥当性，表現の適切性などを研究

または「４：非常に関連がある」と回答した評定者数の者間で検討し，71項目を選択した。この71項目について割合を示す数値であり，その基準は，Polit, Beck & Owen

フォーカス・グループと Content Validity Index at the Item

Level（I-CVI）による検討を行い，項目の内容妥当性を確（2007）が推奨する .78以上とした。分析の結果54項目を採
択した。

認した。

Realistic Job Preview（RJP）は，就職する前に組織や仕２．尺度を構成するための調査
対 象 者

事の実態について，よい面だけでなく悪い面も含めてリア⑴

リズムに徹した情報を提供することであり，就職する前に愛知県および岐阜県，三重県，静岡県の公式ホームペー

組織と個人のミスマッチによる離職を軽減させうるとされジに2016年に掲載されていたすべての病院706施設に調査ている（Wanous, 1973）。RJP には心理的効果として，過を依頼し，承諾の得られた141施設に勤務する看護師のうクチン効果」や自ら十分な情報をもって組織との適合性

なお，対象を一部の地域に限定した理由は，その地域にあ剰な期待を緩和し，就職後の失望や幻滅感を和らげる「ワ212

ち，再就職の経験のある看護師1,479名を対象者とした。

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2019

看護師再就職者用職場サポート尺度の開発

る全病院を対象にすることでさまざまな規模や特性をもつ病院に再就職した看護師を対象に調査ができることと，求委員会の承認を受けて実施した（受付番号：HM15-523）。

める職場サポートが地域によって異なるとは考えにくいこ

Ⅴ．結とにより，対象が地域限定であったとしても一般化可能な尺度を開発することができると判断したためである。

果

814名から回答を得た（回収率55.0％）。そのうち，尺度調査期間案の54項目に対して欠損値を有するデータと再就職した回

2016年６月～８月。

数が０回または無回答であるデータ，再就職してからの期調査内容・方法

間が11年以上または無回答であるデータ，外れ値を示した⑵⑶

無記名自記式質問紙を用いた郵送調査を行った。協力が得られた病院の看護責任者宛に対象者数分の依頼文書と調査票，返信用封筒をまとめて郵送し，対象者おのおのへの配布を依頼した。対象者が調査への協力を強制されることのないように，自由意思による協力であることを依頼文書に明記した。調査票は対象者に個別でポストに投函するよ
うに依頼し，調査票の返信をもって同意が得られたものとした。
調査内容は尺度案の54項目と属性であった。測定形式はリッカート法とし７件法で回答を求めた。尺度の回答形式と表現を決定するにあたっては，織田（1970）の程度量表
現に関する研究を参考にして「非常に当てはまる」を７

データ，のべ104データを除外したため，有効回答数は710であった（有効回答率48.0％）。
１．対象者の属性と背景
対 象 者の性別は女 性が 623名（87 . 7％），男性が 87名（12.3％），平均年齢は37.7±8.9歳，看護師平均経験年数は12.7±8.1年， 再 就 職 し た 回 数 は 平 均2.0±1.4回， 再 就 職してからの期間は平均2.3±2.2年であった。勤務場所は内科系が170名（23.9％）で最も多く，次いで精神科160名（22.5％），外科系65名（9.1％）と続いた（表１）。
２．項目分析

点，「かなり当てはまる」を６点，「どちらかといえば当て

天井効果およびフロア効果を示す項目はなかった。54項

はまる」を５点，「どちらともいえない」を４点，「どちら目すべての歪度は－１から１以内であった。尖度において

かといえば当てはまらない」を３点，「かなり当てはまらは３項目が尖度１以上または－１以下を示したため，分析ない」を２点，「全く当てはまらない」を１点とした。対から除外した。ヒストグラムにより各項目の得点分布に

象者に，現在勤めている病院に就職しようかどうか思い悩

偏りがないかを確認した後に，修正済み項目合計相関をんでいる段階から現在までのことを思い起こし，当てはま

Pearson の積率相関係数を用いて検討した。修正済み項目

合計相関は .50～ .85の範囲であり，.3未満を示す項目はな

る選択肢の回答を求めた。
⑷

分析方法

かった。他の項目と負の相関関係にある項目はなかった。

下記の基準を用いて項目分析を行った。天井効果・フロ
ア効果では平均値 ± 標準偏差が７以上または１以下を削除基準とした（宮本・宇井，2014，p.156）。尖度・歪度は１以上または－１以下を削除基準とした（成田ら，1995，

p.309）。修正済み項目合計相関は .3未満を削除基準とした項目間相関は最高で .91（p ＜ .01）であり，15項目間で .75以上（p ＜ .01）の相関がみられたため，片方の項目を除外した。さらに .70～ .74（p ＜ .01）の相関がみられた項目を検討し，１項目を削除した（柳井・井部，2012，p.116）。

項目分析の結果，16項目を除いた38項目を用いて探索的因（Polit & Beck, 2008/2010）。項目間相関は .75以上を削除基子分析を行った。

と合計得点分布の正規性を確認し，項目分析を経たデータ

３．探索的因子分析

準とした（柳井・井部，2012，p.116）。各項目の得点分布を用いて探索的因子分析を行い尺度を構成した。その後に尺度全体および各下位尺度の Cronbach の α 係数を算出し，尺度の信頼性を検討した。統計解析には統計ソフト“IBM

SPSS Statistics 23”を使用した。

Kaiser-Meyer-Olkin の標本妥当性は .97であり，基準とされている .50以上であった（対馬，2008，p.145）。また，

Bartlett の球面性検定の p 値は .001未満であり，共分散が０でなく，独立変数間に相関があることを示した（柳井・井部，2012，p.129）。これらの結果から，因子分析をするにあたり問題のないデータであると判断できた。

Ⅳ．倫理的配慮

主因子法，プロマックス回転を行った。因子のスクリー

対象者には，本研究の目的や研究方法，個人情報の保護

プロットおよび因子の解釈の可能性を考慮した結果，初期について文書で説明し，調査票の返送をもって同意が得ら解としては４因子が妥当であると判断した。そこで，再度れたものとした。本研究は藤田医科大学医学研究倫理審査

４因子を仮定して主因子法，プロマックス回転による探索

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213

看護師再就職者用職場サポート尺度の開発
表１

対象者の属性と背景項目
年齢人
20～29歳158

30～39歳263

40～49歳208

50～59歳

66

60歳以上

11

無回答

4
平均

性別
看護師
経験年数（約）

女性

623

男性

87

１年
２年
３年
４年
５～９年
10～19年20年以上
無回答

再就職した回数

１回
２回
３回
４回～９回
10回以上

再就職してからの
期間

１年未満
１年
２年
３年
４年～10年

病床数

100床未満100～299床
300～499床
500床以上
無回答

診療科

内科系
精神科
外科系
リハビリ
救急
療養型
産婦人科
手術室
小児科
泌尿器科
その他
無回答

（n ＝710）％22.3を行ったところ，４因子20項目が抽出された（表２）。第１因子を〔仕事サポート〕，第２因子を〔精神的サポート〕，

37.0

第３因子を〔適応準備サポート〕，第４因子を〔教育的サ9.3

範囲であった。

29.3
1.5

.6

37.7±8.9歳
87.7
12.3

.8
12
1.7
25
3.5
44
6.2
222
31.3
253
35.6
143
20.1
.7
5
平均 12.7±8.1年
328
46.2
204
28.7
111
15.6
63
8.8
4
.5
平均 2.0±1.4回
131
18.5
198
27.9
126
17.7
103
14.5
152
21.5
平均 2.3±2.2年
211
29.7
334
47.0
87
12.3
57
8.0
21
3.0
平均 321.6±240.0床
170
23.9
160
22.5
65
9.1
34
4.8
32
4.5
25
3.5
21
3.0
19
2.7
11
1.5
3
.4
156
22.0
14
2.0
6

る因子構造の変化を確認する作業を繰り返して５回の回転ポート〕と命名した。因子間相関は .49～ .68（p ＜ .01）の

４．信頼性係数
尺度全体（20項目）の Cronbach の α 係数は .94であった。〔仕事サポート〕が .89であり，〔精神的サポート〕が.88，〔適応準備サポート〕が .85，〔教育的サポート〕が.86であった。

Ⅵ．考察

１．信頼性の検討
本尺度の Cronbach の α 係数が .94であったことは，尺度の内的一貫性を根拠づけると考える。〔仕事サポート〕と〔精神的サポート〕〔適応準備サポート〕〔教育的サポート 〕 に お い て も Cronbach の α 係 数 は .85以 上 で あ っ た。

DeVellis（2003）は，尺度を開発する場合の Cronbach の α係数について .65～ .70を最小限許容できる範囲としている（pp.94-96）。このことを考慮すると，本尺度は尺度全体および下位尺度において内的一貫性を保持する尺度であると考えられる。
２．妥当性の検討

探索的因子分析により，〔仕事サポート〕と〔精神的サポート〕〔適応準備サポート〕〔教育的サポート〕の４因子構造を採択した。中原は，個人が組織に定着し，自立するために必要となる職場からのソーシャルサポートが，業務支援と内省支援，精神支援の３因子構造であ（2010，p.47）

る，と述べている。本尺度の〔仕事サポート〕は，業務を円滑に進めるために行われる支援内容で構成されており，中原の業務支援に対応する内容であると考えられた。同様に，本尺度の〔精神的サポート〕は中原の精神支援に対応する内容であった。さらに，本尺度の〔教育的サポート〕は，モデルの提示や振り返りの機会の提供など，中原の内省支援に関連する内容で構成されていた。このように，本尺度の〔仕事サポート〕と〔精神的サポート〕〔教育的サポート〕の３因子は，中原の提唱する業務支援と内省支
援，精神支援と相違がなく，看護師再就職者が，職場へ定的因子分析を行った。回転後の因子負荷量の基準を .40と着するために行われる職場サポートとして因子的妥当性をの因子に対して因子負荷量が .40未満である項目を削除しれた。

し，複数因子で .40以上の因子負荷量を示す項目やすべて保持していると考えられ，構成概念妥当性の一部が確認さた（小塩・西口，2015，p.101）。項目の削除によって生じ本尺度の〔適応準備サポート〕は，就職する前の段階

214

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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看護師再就職者用職場サポート尺度の開発
表２
因子名

仕事
サポート

看護師再就職者用職場サポート尺度の探索的因子分析
因子負荷量

項目

第２因子

第３因子

第４因子

過度な負担がかからないように，あなたの能力に見合った仕事をさせてくれる

.78

－.03

－.01

.14

.72

わからないことをわからないと言える雰囲気をつくってくれる

.77

.25

.04

－.16

.75

初めはあなたに同行して手本を見せてくれる

.75

－.03

.00

.05

.57

.70

－.27

.08

.21

.56

－.11

.80

初めから即戦力としてあなたを扱わないでくれる
これからのあなたの活躍を期待してくれる
これまでのあなたの経験を尊重してくれる
あなたに居場所をつくってくれる.26

あなたに気軽に話をしてくれる
就職前に，不安に思っていることについて相談できる機会をつくってくれる
就職前に，具体的な仕事内容を教えてくれる
就職前に，必要になる技術について研修をしてくれる

.85

－.08

.69

.03

－.08

.01

.24

.04

.69

.03

.03

.58

.05
.03

－.07

.09
.18
.02

－.20

.58
.71
.57

－.07

.63

.03

.79

－.15

.52

.03

.62

.21

.54

－.09

.10

.48

.31

.53

.03

－.05

－.04

.78

.56

.16

－.05

.01

.62

.49

組織がどのような資質をもった看護師を求めているのかをあなたに教えてくれる

.00

.21

.08

.60

.65

看護師として目標となるロールモデルを見せてくれる

.14

.07

.10

.59

.64

.57

.62

就職前に，病院の強みと弱みについて教えててくれる

教育プログラムへ参加するか否かの自由裁量を認めてくれる

あなたが自分自身を振り返る機会をつくってくれる
第１因子

－.10

.21

－.07

－

.49

.14

－

第２因子

.63

第３因子

－

第４因子

.51

.88

.61

.79

.04

.89

.65

.05

.76

Cronbachの α 係数.65－.14

年間を通した教育プログラムを立ててくれる

因子間
相関行列

.24

.10

.05

就職前に，組織がどのような資質をもった看護師を求めているのかを教えてくれる

教育的
サポート

.73
－.21

仕事が上手くいったときにあなたを褒めてくれる

適応準備
サポート

共通性

第１因子

仕事の負担が大きいときに仕事を手伝ってくれる

精神的
サポート

（n ＝710）

.57

.85

.86

.51

.62
.68

－

［注］主因子法によるプロマックス回転（太字の数字は因子負荷量 .40以上）における職場サポートの内容で構成され，Wanous（1973）

ができるよう，再就業する前から情報提供を行うことが必が提唱した RJP の理論に対応する内容であった。具体的に要である，と述べている。本尺度の〔適応準備サポート〕

は，「就職前に，病院の強みと弱みを教えてくれる」は，は就職前の情報提供であり，再就業の満足感を高め，再離病院の弱みを知ることにより過度な期待を防ぐ RJP の「ワ職の防止につながる職場サポートであると推察された。先え聞くことで，組織の誠実さを感じ組織への帰属意識が高ソーシャルサポート尺度は見当たらず，〔適応準備サポー

まる「コミットメント効果」を期待できる内容であると考ト〕が因子として抽出されたことは本研究における独自性えられた。そして，「就職前に，組織がどのような資質をといえる。

クチン効果」と，病院の強みだけでなく弱みも隠さずに伝行研究を俯瞰しても看護の領域において RJP の内容を含む

もった看護師を求めているのかを教えてくれる」は，病院のニードを知ったうえで就職について決断できる「スク３．尺度の活用可能性

リーニング効果」や求められる役割が明らかであることに本尺度は，回答時間が10分程度であり利便性が高い尺度より効率よく仕事ができる「役割明確化効果」を期待できであるといえる。看護師再就職者に尺度を用いることによる職場サポートであると考えられた。さらに，鈴木・水り，職場サポートを提供する側は看護師再就職者個々が野・小澤（2018）は，再就業看護師の再離職を防ぐためにもつニードや個人をとらえる手がかりを得ることができ，は，再就業に対する満足感を高めることが重要であり，満個々に応じた教育・支援計画の立案や職場サポートの提供

足感を高めるには再就業看護師が自分にあった病院を選択が入職前から可能になると考えられる。看護師再就職者側

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215

看護師再就職者用職場サポート尺度の開発の利点としては，尺度を用いることによって，自分のニー上であり，内的一貫性が確認された。

ドにあった職場サポートを受けることや自分のニードを伝えるきっかけを得やすくなると推察される。また，再就職

本研究の限界と今後の課題

先を検討している段階にある看護師に本尺度を用いること
により，再就職にあたっての不安に対処するための職場サ
ポートを検討することができると考えられる。

本研究の限界は，尺度の安定性や併存妥当性の検証ができていないことである。今後は再テスト法による安定性のさらに，本尺度を用いて研究をすることにより，看護師

確認や外的基準との相関関係について検証する必要があ

再就職者の一般的な傾向を明らかにすることや，看護師再る。そして，実際に看護師再就職者を対象に本尺度を使用

就職者の背景と尺度得点との関連を分析することで，背景し，実用性について評価と修正を重ねていく必要がある。

に応じた職場サポートのあり方を明確にすることが可能に謝なると期待できる。

辞本研究の実施にご協力いただきました看護職員の皆さま

結に深く感謝申し上げます。

論

本研究は平成28年度藤田医科大学大学院保健学研究科の看護師再就職者が求める職場サポートを測定する「看護修士論文を一部に加筆修正したものである。

師再就職者用職場サポート尺度」は以下の結果から信頼性
利益相反の開示と妥当性を保持していることが確認された。
１．尺度を構成する20項目は I-CVI が .78以上であり，内本研究における利益相反は存在しない。

容妥当性を保持していると判断できた。

２．探索的因子分析の結果「看護師再就職者用職場サポー

著者貢献度

ト尺度」は，〔仕事サポート〕と〔精神的サポート〕〔適すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収

応準備サポート〕〔教育的サポート〕の４因子20項目で集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終構成され，構成概念妥当性が支持された。

原稿を確認した。

３．尺度全体および４因子間の Cronbach の α 係数は .85以要旨

目的：看護師再就職者が求める職場サポートを測定するための尺度を構成しその信頼性と妥当性を検討する。
方法：141病院に再就職した看護師1,479人を対象に無記名自記式質問紙を用いた郵送調査を実施した。尺度案はフォーカス・グループと Content Validity Index at the Item Level による項目の検討を行い作成した。得られたデー
タについて探索的因子分析と Cronbach の α 係数を算出した。

結果：探索的因子分析を行った結果〔仕事サポート〕と〔精神的サポート〕〔適応準備サポート〕〔教育的サポー
ト〕の４因子20項目からなる「看護師再就職者用職場サポート尺度」を構成した。尺度全体の Cronbach の α 係
数は .94であった。

考察：Cronbach の α 係数と構成概念妥当性の検討から本尺度は一定の信頼性と妥当性を保持していると判断できた。

Abstract
Purpose: The purpose of this study was to assess the reliability and validity of the Workplace Support Scale, which was
designed to measure workplaces support sought by re-employed nurses in hospitals.
Methods: A self-bearer type questionnaire survey was conducted to 1,479 re-employed nurses in 141 hospitals. The originalitems of the scale were created from focus group and assessed by the Content Validity Index at the item level. Thereafter,
factor analysis was performed. And the Cronbach’s α coefficients were calculated.
Results: The following four factors comprising 20 items were identified from the factor analysis: work support, mental support, adaptation preparation support and educational support. The Cronbach’s α coefficient for overall scale was .94.
Discussion: The result of analysis generally supported reliability and validity of the scale, as evidenced by its content andconstruct validity and Cronbach’s α coefficient.
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看護師再就職者用職場サポート尺度の開発

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2017年12月23日受付
2019年１月10日採用決定

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doi:10.15065/jjsnr.20181129045−研究報告−

産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス─ 子ども虐待の発生予防を目指して（第２報）─
Developmental Process of Cooperation with Other Institutions through the Provision of Information“Parents and Children of Concern” by Midwives at Maternity Clinics:
with an Aim to Preventing Infant Abuse（Report 2）
唐

田

順

子１）

Noriko Karata

市

江

和

子２）

Kazuko Ichie

濱

松

加寸子３）

Kazuko Hamamatsu

山

田

和

子４）

Kazuko Yamada

キーワード：児童虐待，発生予防，他機関連携，産科医療機関，修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ
Key Words：child abuse, prevention, cooperation, maternity clinics, modified grounded theory approach（M-GTA）

緒への情報提供ケースとして確定するプロセス─子ども虐待

言の発生予防を目指して（第１報）─』の続報にあたる。前2016年度の児童福祉法の改正では，子ども虐待防止対策

報では，産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親において重要な役割を担っている医療関係職種の例示に，子」に出会ってから，同意を得て情報提供ケースとして確

新たに歯科医師，助産師，看護師が加えられた。これによ定するプロセスを明らかにした。助産師や師長が情報の確り助産師は，子ども虐待発生予防に関して重要な責務があ

認，判断，対応を担っており窓口の一本化ができていた

ると法律上明示されたことになる。児童福祉法の改正に伴が，院長という権限者の影響が大きいことが示され，妊婦う母子保健法の改正では，母子保健施策が児童虐待の発生

健診におけるアセスメントツールの活用，産婦人科病院・予防・早期発見に資するものであることが明記された（厚診療所を巻き込んだ地域の連携システムづくりの必要性が

生労働省雇用均等・児童家庭局，2016）。このように子ど示唆された。本研究では，産婦人科病院・診療所に勤務す

も虐待の予防に向けた取り組みには，産科医療機関の関係る助産師が「気になる親子」を情報提供する段階から他機者の参画，保健・福祉機関との連携の重要性が強調されて関との連携が発展するプロセスを明らかにする。同じ研究きている。

参加者，データ分析方法であるが，上記したように研究の子ども虐待の発生予防における連携に関しては，ハイリ対象となる現象が異なり，得られた結果も異なる。

スク妊産婦を支援するための連絡票の作成（三上・佐賀，

本研究では，産科医療機関のなかでも総合病院を除く分

2013），妊産婦の情報提供システムの構築（宮崎，2013），

娩を取り扱う20床以上の産婦人科を中心とした単科に近い

先駆的な取り組みによる効果（東保，2013）を示した実践病院（以下，産婦人科病院），および19床以下の産婦人科診が報告されている。また，母親の産後うつ傾向の把握と虐療所（以下，診療所）に焦点を当てる。その理由は，総合待予防に向けた育児支援システムの構築に向けた重要な観病院とは多くの相違点がみられるからである。産婦人科病

点やシステム構築の基本構造が示された（上別府・杉下・院・診療所と総合病院の具体的な相違点は以下である。わ栗原・村山・山崎，2010；栗原ら，2010）。しかし，産科が国の分娩の約半数（45.7％）を担うのは診療所である（母医療機関と保健・福祉機関の「連携」という現象がどのような社会的相互作用により発展するのか，専門職者にどの子衛生研究会，2017）。しかし助産師の就業割合は，病院

75.1％，診療所24.9％と，助産師の就労が病院に偏在していような変化をもたらし，どのような効果が得られているのる（厚生労働省，2015）。産婦人科病院・診療所においてかは明らかにされていない。

は，少ない助産師数で出産にかかわる援助を看護師と協働

本研究は，唐田・市江・濱松・山田（2019）による『産で行っている現状にある。また，産婦人科病院・診療所は婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」を他機関

医師が個人で開業している場合が多く，病院経営者である

１）国立看護大学校 National College of Nursing, Japan２）聖隷クリストファー大学 Seirei Christopher University
３）常葉大学 Tokoha University４）和歌山県立医科大学大学院保健看護研究科 Graduate School of Health and Nursing Science, Wakayama Medical University
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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

医師個人の価値観や診療方針により提供される看護も変化する。周産期母子医療センターを含む総合病院では，ハイＣ．データ収集方法

リスク出産を取り扱っており，一方，産婦人科病院・診療

データは2012年２月から2012年７月にかけて収集した。

所はローリスクな出産が中心である。そのため，産婦人科

機縁法により８名の研究参加者を得た。インタビューは半病院・診療所の連携発展プロセスも差異があると考えた。

構造化面接により行った。面接は各施設内でプライバシー

本研究の目的である産婦人科病院・診療所における他機の保たれる個室で実施した。主なインタビュー内容は，①

関との連携が発展するプロセスを明らかにすることで，施「気になる親子」に関しての情報提供はどのような手順を設の特徴にあわせた連携促進のための方略を検討すること経て行われたのか，②連携をとるための行動は経験によりができ，子ども虐待発生予防に寄与できると考える。

どのように変化したのか，③保健機関等との連携はどのよ
うな意味があると考えるか，等である。できるだけ研究参

Ⅰ．目

加者の語りを遮らず，自由に語ってもらえるように配慮し的た。インタビュー内容は研究参加者の許可を得て録音し産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから，他機関との連携がどのように発展してくのか，そのプロセスを明らかにする。

た。
Ｄ．倫理的配慮
インタビュー実施前に，研究参加者に対して協力依頼説
明書を用いて調査の目的，調査方法・所要時間，自由意思

Ⅱ．用語の定義による参加である，途中辞退を含む辞退する権利がある，①気になる親子：現在のところ明らかな虐待の所見はない

得たデータは研究目的以外には使用せず厳重に管理する，が子ども虐待のリスク因子が存在し，親子の様子に違和

プライバシーへの配慮を行う，答えたくない質問には答え感や不自然さをもち他機関へ情報提供したいと感じる親

なくてもよい，研究結果の公表の了解を得ること等の倫理子，とする。

的配慮を説明し，同意書への署名を得た。本研究は聖隷ク②産婦人科病院・診療所：医療法による病床数20以上の病院であり産婦人科を中心とした単科に近い病院，および19床以下の産婦人科診療所，とする。
③連携：支援において，異なる分野の専門職者ないし各機関が共通の目的に向けて活動すること。

リストファー大学研究倫理審査委員会の承認を得て（認証番号：11042）実施された。
Ｅ．分析方法
本研究は，M-GTA を用いて分析を行った。M-GTA は研究対象となる現象が社会的相互作用，プロセス的特性をもち，研究結果が実践的に活用される研究に適していると

Ⅲ．研究方法されている（木下，2003，pp.89-91）。本研究は連携が発展するプロセスを明らかにするものであるが，この現象はＡ．研究デザイン

プロセス的性格をもっており，助産師と他機関の専門職者

修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ（Modified

Grounded Theory Approach: M-GTA）（木下，2003）による
質的記述研究。

との社会的相互作用性の要素が強い。また得られた結果を看護実践に活用できることから，M-GTA が本研究の分析に適していると判断した。

具体的な分析手順は次のとおりである。

Ｂ．研究参加者①インタビュー内容から作成した逐語録を熟読し，分析研究参加者は，産婦人科病院・診療所に勤務する「気にテーマと分析焦点者に照らしてデータを解釈し，概念をなる親子」を支援した経験をもつ，産科経験年数３年以上生成した。概念の生成には，分析ワークシートを使用の助産師である。産科経験３年以上とした根拠は，Benner

し，概念名，定義，具体例，理論的メモを記載した。

（1984/2005）の中堅看護師の定義を参考に，「気になる親②生成した概念の定義に照らし合わせてデータを継続比較子」に気づき，他機関との連携に向けた行動ができるの分析し，類似例だけでなく対極例を探し，解釈が恣意的は，親子の子育てという長期目標をふまえて状況の意味をに進まないよう配慮した。

認識できる中堅看護職者であると考えたからである。

③概念名や定義は，追加される具体例を的確に表現できる
ように見直し修正した。
④概念の生成過程において，その概念と関係する他の概念

220

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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

や，分析により明らかになるプロセスとの関係を推測的に検討し，そのアイディアを理論的メモに記載していっ

Ｂ．分析結果分析の結果，23の概念，５つのサブカテゴリー，８つのた。
⑤理論的メモや分析テーマを参考に，複数の概念の関係をカテゴリーが生成された。図１に結果図を示す。〈

図式化しながらカテゴリーを生成した。なかには複数の概念，《》はサブカテゴリー，【

概念のまとまりを内包するカテゴリーが生成され，そのし，ストーリーラインではゴシック体で表記する。

〉は】はカテゴリーを表場合，カテゴリー内の概念間のまとまりでサブカテゴ
リーを生成した。

１．ストーリーライン（図１）⑥分析テーマを念頭に，プロセスの全体を構成する概念や産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情

サブカテゴリー，カテゴリー相互の関連性を示す結果図報を提供してから他機関との連携が発展するプロセスは，を作成した。その際，プロセスにおける説明力の高い概助産師が，他機関に【やり取りを交えて情報を提供する 】。

念は単独でサブカテゴリー，カテゴリーとした。

そして他機関から情報がフィードバックされ【 親子のな

⑦最後にプロセス全体を，生成した概念，サブカテゴリー，

りゆきを知る】，他機関から【変化の始点となるきっかけをカテゴリーで文章化したストーリーラインを作成した。

得る】ことで，他機関を【頼れる協働機関として認識する】

ストーリーラインは実践する産科医療機関の看護職者に【支援に還元される経験的な学びを得る】という助産師の変理解してもらいやすいよう，データから直接生成した概化を生み，【連携への認識が高まる】。【支援に還元される経念のすべてを含め，具体的に記述した。

験的な学びを得る】【連携への認識が高まる】ことで【連携概念の生成から結果図，ストーリーラインの作成までのが進化する】。そして継続的な【新たな段階の連携が生まれ過程において，M-GTA に精通した質的研究者のスーパーる】ことであった。プロセスの具体的な全容は，以下であビジョンを受けた。また分析過程において，小児・母性看護，母子保健を専門とする研究者と定期的に検討した。

る。
助産師は情報提供ケースの状況から，〈 ケースのリスクレベルを判断する〉。情報提供はまず電話で行われ，〈電話Ⅳ．結での情報提供が相談を兼ねる 〉。今後の支援について相談果

し，〈リスクレベルにあわせた支援を依頼する〉。この【やり取りを交えて情報を提供する 】ことは，《他機関への理解がＡ．研究参加者の概要（表１）深まる》ことを促していた。

産婦人科病院・診療所に勤務する８人の助産師から本研

情報提供後，他機関の専門職者から支援の結果が書面や究への同意が得られ，各人１回のインタビューを行った。

電話で〈情報がフィードバックされる〉。その情報により助インタビューは，データ分析により概念がこれ以上生成で産師は，児の体重が増加していない，児の死亡が確認されきない状況に至ったことを確認し，８人で終了とした。

た等の〈退院後の問題状況を知る〉，あるいは精神状態が安

平均年齢は45.3（±11.7）歳，経験年数は平均16.9（±9.6）年であった。参加者の所属は，診療所が７施設，産婦人科
単科の病院が１施設であった。インタビュー時間は平均91分であった。

定し落ち着いて子育てができている等の〈退院後の安定状
況を知る〉という【親子のなりゆきを知る】。

助産師は他機関から〈合同定例会議に参加する〉ことや，さらなる情報提供の依頼等〈子ども虐待予防の取り組み要請を受ける〉。助産師は，外的な働きかけにより【変化の始表１

研究参加者の概要

事例

年齢（歳）

経験年数（年）

施設の医療法区分

インタビュー
時間（分）１

40歳代前半

12

診療所

106分

２

50歳代前半

26

診療所

107分

３

30歳代前半

10

診療所

73分

４

40歳代後半

15

診療所

101分

５

20歳代後半

6

診療所

60分

６

60歳代前半

36

診療所

86分

７

40歳代前半15

病院（産婦人科単科）

96分

８

60歳代前半

15

診療所

99分

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221

産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス【連携への認識が高まる】【頼れる協働機関として認識する】〈他機関へ支援を委ねる〉【支援に還元される経験的な学びを得る】《認識強化が起きる》

《次の支援
への示唆
を得る》

〈病院・診療所の限界を認識する〉〈つなぐ目的を認識する〉〈他機関へポジティブ
イメージをもつ〉《顔の見える関係ができる》《他機関への理解が深まる》〈他機関の事情を知る〉〈ケースのリスクレベルを判断する〉〈他機関の支援内容を知る〉【新たな段階の連携が生まれる】〈他機関の事情にあわせて支援を依頼する〉〈協働で支援の方針を決める〉〈母親・家族と保健師の橋渡しをする〉〈協働で支援する〉〈協働でシステム
をつくる〉《支援を自己評価する》【やり取りを交えて情報提供する】【連携が進化する】〈保健師のアセスメントと合致する〉〈つないでよかったと実感する〉〈連携のシステムができる〉〈自己の支援を振り返る〉〈電話での情報提供が相談を兼ねる〉〈リスクレベルにあわせた支援を依頼する〉【親子のなりゆきを知る】【変化の始点となるきっかけを得る】〈退院後の安定状況を知る〉〈退院後の問題状況を知る〉〈情報がフィードバックされる〉〈合同定例会議に参加する〉〈子ども虐待予防の取り組み要請を受ける〉

他機関（の専門職者）
〈

〉
：概念

図１

《

》：サブカテゴリー【】：カテゴリー→：変化の方向⇒：影響の方向：相互作用の相手を図にしたもの

産婦人科病院・診療所の助産師が，「気になる親子」を情報提供ケースと確定してから連携が発展するプロセス

点となるきっかけを得る】。〈合同定例会議に参加する〉こと

子ども虐待の対応に関する学びや，認識の変化を起こさせは，連携の進化した〈協働でシステムをつくる 〉ことにつていた。

ながっていた。

他機関を【頼れる協働機関として認識する】【支援に還元

他機関の情報から退院後の親子の様子とともに，〈他機される経験的な学びを得る 】ことはお互いを促進しあい，

関の支援内容を知る〉。そして次第に〈他機関の事情を知る〉

助産師の【連携への認識が高まる】。【支援に還元される経験ようになり《他機関への理解が深まる》。他機関への理解が的な学びを得る】【連携への認識が高まる】ことにより，助深まると他機関へ〈ポジティブイメージをもつ〉ようにな

産師の連携は単なる情報提供から〈他機関の事情にあわせり，助産師は〈他機関に支援を委ねる〉ことができ，他機て支援を依頼する 〉〈 母親・家族と保健師の橋渡しをする 〉

関を【頼れる協働機関として認識する】。

〈 協働でシステムをつくる 〉と，【 連携が進化する 】ことへ

助産師は，他機関からの情報フィードバックをもとにと発展する。他機関と《顔の見える関係ができる》ことで，〈自己の支援を振り返る〉ことで，〈つないでよかったと実感

相談しやすい関係となり連携が発展することを促進していする 〉〈保健師のアセスメントと合致する〉と《支援を自己

た。

評価する》
。そして，「気になる親子」発見のための《次の連携がさらに進化すると，〈協働で支援の方針を決める〉

支援への示唆を得る》。また，〈病院・診療所の限界を認識す〈 協働で支援する 〉，子ども虐待発生予防のための，発見，る〉〈つなぐ目的を認識する〉といった《認識強化が起きる》。

情報提供，協働支援，継続的な情報共有といった〈連携のこのように助産師は，【支援に還元される経験的な学びを得システムができる〉という【新たな段階の連携が生まれる】。

る】。

【支援に還元される経験的な学びを得る】ことは連携への他機関から【変化の始点となるきっかけを得る】ことは，認識を高め，【連携が進化する】【新たな段階の連携が生まれ【頼れる協働機関として認識する】【支援に還元される経験的る】に発展しており，連携の進化の原動力となっていた。

な学びを得る】ことにつながり，助産師の【連携への認識発展した連携の経験は，さらに【 支援に還元される経験的が高まる 】。また変化の始点となるきっかけは，直接【連な学びを得る】【頼れる協働機関として認識する】ことに循

携への認識が高まる】ことへとつながっていた。このよう環され，連携の発展を促していた。

に【 変化の始点となるきっかけを得る 】ことは，助産師の222

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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

ある。〈合同定例会議に参加する〉〈子ども虐待予防への取２．各カテゴリーと概念
以下に各カテゴリーを，サブカテゴリー，概念，研究参

り組み要請を受ける〉の２つの概念からなる。

加者の語りを用いて紹介する。語りは『ゴシック体』で示『（情報が）行ったり来たりできるようになったのは，そうし，（いう（市の連携プロジェクト）会議に参加したからなのかな）は文脈を明確にするために研究者が補った。

ａ．【やり取りを交えて情報を提供する】というのはあります』（事例３）

情報提供ケースを確定後，他機関にケースの状況を情報『（保健センターへよく情報提供するようになったのは）向提供し，やり取りを交え情報を共有し，今後の支援や手こう（保健センター）が児童虐待予防で，すごく（病院・診続等について相談したうえで支援を依頼することである。

療所の）情報を求めているというのがわかってきたからで〈ケースのリスクレベルを判断する〉〈電話での情報提供が

しょうね』
（事例６）

相談を兼ねる〉〈リスクのレベルにあわせた支援を依頼す『 ちょっとした気づきでもいいから，地域に送って（情報る〉の３つの概念からなる。

提供して），早め早めの対処をしてくださいと言われました。

『（母親に）精神疾患があって，だけど自身の親子関係がう

私たちが予防のところにいるって自覚しました』（事例３）

まくいっていなくて，そういったことで，なるべく頻繁に市ｄ．【頼れる協働機関として認識する】のほうから訪問してもらい，子どもがしっかり育っているか

助産師が他機関の理解を深め，他機関に対し肯定的な印

どうかっていうところをみてもらわないといけない（と思い

象をもち，退院後の親子の支援を任せてもいいと考えられ

ました）』
（事例３）

るほど頼れる存在としてとらえることである。１つのサブ『 保健婦さんに，精神疾患の既往のある人だから，そうい

カテゴリー，４つの概念からなる。

う目でみてほしいと，電話で相談しました。そうすると，そサブカテゴリー《他機関への理解が深まる》は，〈他機

ういうケースは，新生児訪問で必ずその地区担当の保健師が〈他機関の事情を知る〉の２つの概関の支援内容を知る〉

行くので，新生児訪問（依頼）のハガキを必ず出してもらう

念からなる。

ようにしてくださいって言われました』（事例１）『 保健師さんは，退院する精神疾患をもつお母さんに，精『（ストレスで悪化する慢性疾患をもつこと）それが虐待に神科の病院の受診をコーディネートしてくれる。ただ，それつながるのかというところを考えると，そうではないかもしれは本当に重症のケースです』（事例１）

ないけれど，いちおう情報として送りますのでと，一言つけ加『 保健師さんたちは，母子健康手帳をもらいに妊婦さんがえながら送る（情報提供する）ようにしています』（事例４）（保健センターに）行きますので，そのときに会ってお話しす

ｂ．【親子のなりゆきを知る】

るじゃないですか』（事例８）

助産師が他機関からの情報のフィードバックにより，情『 早めに訪問してもらいたい場合は，先に（電話）連絡を報提供した親子が退院後どのよう経過をたどり，現在，問しておいてもらったほうが行き（家庭訪問し）やすいと，保題が発生しているのか，順調に子育てできているのか等の健センターの方からの意見があります』（事例３）

状況を知ることである。〈情報がフィードバックされる〉『（同意が得られないケースで保健センターに）訪問してほ〈退院後の問題状況を知る〉〈退院後の安定状況を知る〉のしいって頼んだら，（出生連絡票・新生児訪問依頼）ハガキが３つの概念からなる。

出ないと行く理由がないので，とにかくお母さんにハガキを『 ○○市の保健婦さんに情報提供をしたときは，電話を私出してもらってくれと言われて（ハガキを出してもらいましにかけてきて，あの方は，夜，精神科の救急に行ってもらい

た）』
（事例４）

ましたと，（電話を）くれました』（事例１）

助産師の他機関への理解が深まると，他機関の専門職『（退院後）４か月ぐらいで，虐待みたいな感じで。（赤ちゃ者に対して，「尊敬できる」等の〈他機関へポジティブイんが）病気をもっていることで育児に対して不安をもって。

メージをもつ〉。そして，「気になる親子」の退院後の支援（赤ちゃんは亡くなり）母親も自殺未遂みたいなことがありま

を〈他機関に支援を委ねる〉ことができる。

した』
（事例７）

『地域のことがよくわかっているのです。（〇〇マンション『（入院中）汚くて（不衛生で）心配した人を家庭訪問してに住んでいるなら）「じゃあ経済的には大丈夫ですね，きっ

くれたときは，お風呂場に赤ちゃんをお風呂に入れるようなと」って感じで。私たちがみえない面を，保健婦さんは広い

セットもあって，それなりに片づいていましたという返事で面でみていて，すごいなと感じます』
（事例１）

した』
（事例６）

『ときどき精神疾患を抱えた方で，だけどサポートがない，

ｃ．【変化の始点となるきっかけを得る】

そういったこともあるので，どうしても退院した後は，私た助産師に子ども虐待の対応に関する学びや，認識の変化

ちがかかわれない部分が多いので，そういうところは市のほを起こさせるきっかけとなる外部からの働きかけのことでうに任せているところはありますね』（事例３）

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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

ｅ．【支援に還元される経験的な学びを得る】

体の連携の意識も変わったっていうのもありますかね 』（事

助産師が支援の自己評価を行い次の支援への示唆を得

例３）

たり，連携の目的，病院・診療所の限界に対する認識がｇ．【連携が進化する】

強化されたりと，支援に活かされる学びを得ることであ

産婦人科病院・診療所での支援が単にケースの発見や情る。【支援に還元される経験的な学びを得る】ことで，連報提供を行うだけでなく，一歩進んだ他機関への働きかけ

携が発展しており，このプロセスの中心的なカテゴリーでや親子への支援を行うことである。〈他機関の事情にあわある。《支援を自己評価する》《次の支援への示唆を得る》

せて支援を依頼する〉〈母親・家族と保健師の橋渡しをす《認識強化が起きる》の３つのサブカテゴリー，５つの概る〉〈協働でシステムをつくる〉の３つの概念からなる。

念からなる。

『（親子が）その後（実家から現住所に戻った後）も追って

サブカテゴリー《支援を自己評価する》は，〈自己の支みてもらうために，保健センター同士が動けなければ私たち援を振り返る〉〈つないでよかったと実感する〉〈保健師ののほうからそっち（現住所）の市に連絡します』（事例１）

アセスメントと合致する〉の３つの概念からなる。

『 母親は精神症状のあるときとないときの波が激しかった『 自分の対応はあれでよかったのか，次にあたったときにので，保健婦さんとの時間調整をして，お母さん（の調子）どうすればいいかなと思います』（事例４）

がよさそうなときに（診療所で）面談しました』（事例６）『（精神疾患があっても）入院中，（症状がなく）こんな軽『 ３つの市や町が集まって，医療機関と保健センターの職

いけど，いちおう保健婦さんに言っておこうと思って（情報員，あとは児童相談所の職員も。（アセスメントリストに）ど提供したら）。保健婦さんからそういうふうに（夜間精神科のういった項目をこういうリスクにあげるかっていうこととか救急を受診したと）報告されると，やっぱり言っておいてよを話し合いながら１年かけてやってきたのです』（事例３）

かったと思う』（事例１）

ｈ．《顔の見える関係ができる》『（気になる親子を）私たちのほうで気づいて，保健セン

助産師が連携の体験をとおして他機関の専門職者とお互

ターに情報提供すると，保健センターのほうでも実はその人

いに顔見知りになり，相談しやすい関係ができることであは追っていましたといった場合もあって』（事例３）

る。連携が発展することを促進する。

《次の支援への示唆を得る》は，自己の支援を自己評価『（保健師さんは）いつも話し合い（市の連携プロジェクトすることにより，次の支援への気づきを得ることである。

会議）に参加されているので，電話をしてもスムーズに対応『（保健センターからの返信で親子の様子がわかると）今後，してもらえると，みんな（他医療機関の助産師）の意見でしもうちょっとこういう視点で親子をみたほうがいいという自た。顔が見えて話ができるというのは，全くいままでとは違分の学びに，フィードバックされてくるものなのかなと感じうと言っていました』（事例３）

ｉ．【新たな段階の連携が生まれる】

ます』
（事例３）

サブカテゴリー《認識強化が起きる》は，〈病院・診療協働で支援の方針を決定し，ともに支援を行ったり，子所の限界を認識する〉〈つなぐ目的を認識する〉の２つのども虐待予防のための発見・情報提供・継続的な情報共有概念からなる。

という連携のシステムができる等へと連携が発展すること『 家に帰ってからの（子育て）は，私らはもうみられないである。〈協働で支援の方針を決める〉〈協働で支援する〉

から，ここ（診療所）に診察に来た感じと，生まれたときの〈連携のシステムができる〉の３つの概念からなる。

入院中の育児をみて，できることはするけど』（事例６）『（保健師が母親の退院を不安視したので），院長と主治医『（親子への）サポート体制をそのまま継続していけるようと相談して，心療内科に（退院前に）行ってもらうことにな状況がつくれればというところに関心をもつように，もてなって。それを保健師さんに伝えて。赤ちゃんは病院でしばるようになりましたね』（事例３）

らく預かりますと言ったら，「そうですね」となって。じゃ《支援を自己評価する》ことは，《次の支援の示唆を得

あ，私（保健師）も退院のときに行きますって。保健師さんる》《認識強化が起きる》ことにつながっていた。

が。直接来てくれました』（事例１）

ｆ．【連携への認識が高まる】（児の体重増加が不良で）〇〇『児童相談所から連絡があり，他機関とのやり取りや他機関からの働きかけにより，気病院に管理入院をさせたいので，産科の病院から大きい病院になる親子の発見，情報提供・継続的な情報交換という連で診てもらったほうがいいって，お母さんに言ってくださ携の過程や必要性について，助産師の認識が高くなること

いって（依頼された）。それで医師に，（母親に）上手に説明である。

してくださいと言って。先生（医師）はうまく説明してくれ『（市とやりとりすることで）私たちも産後にかかわっていて，ママは赤ちゃんと一緒に入院しました』（事例１）

くところが多くなったっていうのはありますね。スタッフ全『 市と連携をとることでだいぶこちら（産婦人科病院・診224

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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

療所）にも情報が入るようになってきたので，（親子が）どう

他機関に情報提供するのではなく，自施設で「気になる親しているかを保健センターのほうから随時，継続的に，３か子」に対する退院後の支援を行おうとする〈自施設でフォ

月健診，６か月健診っていうかたちで，こういう状況がありローする〉ことになる。具体的には，電話訪問，家庭訪ましたと送られてくるようになっているので（退院後のこと

問，産後健診・母乳外来での支援，育児相談プログラムのがよくわかります）』（事例３）

活用等を指す。

３．対極概念による連携の発展を阻害する【連携が閉ざさそのときの声の感じで気になる人は，（院長の許可を得て）家『（退院後２・３週間目で）電話訪問は必ずしていたので，れる】プロセスの流れ

庭訪問していました。私は保健センターがどうやって支援す

M-GTA ではデータを概念の定義に照らし合わせ，類似

るのかをわかっていないのですね。だから，私たちの医院で例と対極例を継続比較検討していく。この分析において概念の対極例が意味することは，他機関との連携の発展が阻

何とかしようよと思っているのかもしれない』（事例２）

退院後の親子の様子がわからないと，自己の〈支援への害されることを意味する。具体例の多数存在する対極例を示唆が得られない〉状況となる。

対極概念として扱い，連携を阻害する【連携が閉ざされ『（情報提供の後）何も連絡がないと，（情報提供したこと

る】の結果図（図２）を示し，プロセスの流れを研究参加

は）どうなのだろうで終わっちゃっています』（事例５）

者の語りを用いて説明する。５つの概念，１つのサブカテ『フィードバックがないということは，経過がいいのかなっ

ゴリー，１つのカテゴリーからなる。

て思うようにしている』（事例１）

他機関の専門職者が助産師に対して，退院後の親子の様

他機関からの情報フィードバックがなく，他機関の専門

子や支援の状況の報告がない〈情報がフィードバックされ職者と交流する機会がない場合は，〈顔の見える関係がでない〉ことにより，助産師は退院後の《親子のなりゆきがきない〉ことになる。連携を阻む方向へ影響していた。

わかない》状況となる。

『 保健センターと一緒に交流する場もないし，お話しする『（保健センターに情報提供した後）音沙汰が全然なくて，機会もない。顔もわからない。だから，もっと交流しあえる

最終的に（赤ちゃんが退院後すぐに）亡くなった話を（警察

状況があれば（連絡しやすいかもしれません）』（事例２）から）聞いたのです』（事例４）『（DV の疑いのあるケースを）○○市の保健センターに連Ⅴ．考絡（情報提供）したのです。だけど保健センターから，（家庭）訪問を断られたという報告が来て，（そのケースの退院後の状況は）結局わからずじまいなのです』（事例５）

他機関からの情報のフィードバックがないことで，助産師は他機関が親子に対してどのような支援を行っているのか，〈他機関の支援内容がわからない〉。すると，助産師は察

Ａ．産婦人科病院・診療所における「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセスと産婦科医療機関（全体）としての基本プロセス
産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情

他機関（の専門職者）〈情報がフィードバックされない〉《親子のなりゆきがわからない》〈他機関の支援内容がわからない〉「気になる親子」の発見から情報提供ケースとして確定するプ
ロセスへ負の還元を与える

〈

〉：概念

《

〈支援の示唆が得られない〉〈自施設でフォローする〉【連携が閉ざされる】〈顔の見える関係ができない〉》：サブカテゴリー【】：カテゴリー：負の影響の方向

図２→：変化の方向⇒：影響の方向：相互作用の相手を図にしたもの

対極概念による結果図：連携を阻害する【連携が閉ざされる】

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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

報を提供してから他機関との連携が発展するプロセスは，の活動や専門性に関する理解が形成されることとされてお助産師が，他機関に【やり取りを交えて情報を提供する】。

り（山中，2003，p.10），〈他機関の支援内容を理解する〉

そして他機関から情報がフィードバックされ【親子のなり〈他機関の事情を知る〉〈他機関へ支援を委ねる〉という概ゆきを知る】，他機関から【変化の始点となるきっかけを念が存在する，基本プロセス④「協働機関としての他機関

得る】ことで，他機関を【頼れる協働機関として認識すの認識醸成」にあたると考えられる。

る】【支援に還元される経験的な学びを得る】という助産（３）援助者間の目標の共有は，概念〈つなぐ目的を認師の変化を生み，【連携への認識が高まる】。【支援に還元識する〉が存在する③「支援に還元される経験的な学びのされる経験的な学びを得る】【連携への認識が高まる】こ獲得」のプロセスにあたると考える。

とで【連携が進化する】。そして継続的な【新たな段階の（４）情報や判断の単発的な交換は，相互性は低いが，連携が生まれる】ことであった。

他援助者からクライエントの状態理解が深まり，これまで

唐田・市江・濱松（2015，p.11）が報告した総合病院の得ていなかった情報や判断を得ることができれば，相互利

断したうえでつなぐ】ことで，他機関から情報がフィード

なりゆきを知ることが，《認識強化が起きる》や《次の支バックされ【親子のなりゆきを知る】ことから始まってい援への示唆を得る》ことに向かっていることは，相互利益た。【親子のなりゆきを知る】ことは，【支援に還元される性が生じてきている状況だといえる。基本プロセスの②

経験的な学びを得る】，他機関を【頼れる支援機関として「情報フィードバックによる親子のなりゆきの理解」，③

認識する】という看護職者の変化を生み，連携へのモチ「支援に還元される経験的な学びの獲得」にあたると考え

ベーションが高まり，【連携が進化する】。顔の見える関係られる。

ができ連携の相乗効果が働き【新たな段階の連携が生まれ（５）情報や判断の交換や定着化は，他の援助者を意識る】ことであった。

しながら自分の援助を行うという意識における相互作用性

連携が発展するプロセスは，親子の【リスクのレベルを判

以上の産婦人科病院・診療所と総合病院のプロセスを照益性が生じるとされている（山中，2003，p.12）。親子のを生む段階（山中，2003，p.12），（６）相互性の深化は，らし合わせてみると，共通する要素が多い。この共通する

合同の定期的なカンファレンス，継続性によって相互補完

要素は全部で６つあり，この６つの要素をつなぐプロセス

性，相互作用性が次第に増す段階（山中，2003，p.13）とは，産科医療機関（全体）における「気になる親子」の情されている。本研究の基本プロセスでは，〈母親・家族と報を提供してから他機関との連携が発展する基本プロセス

保健師の橋渡しをする〉といった相互補完性的行動がとれといえるだろう。

ている，〈連携のシステムができる〉という概念が存在す

基本プロセスは，①「情報提供・支援依頼」，②「情報フィードバックによる親子のなりゆきの理解」，③「支援る⑥「新たな相互補完性を発揮した連携・支援の継続」にあたると考える。

に還元される経験的な学びの獲得」，④「協働機関として

以上のように本研究の産科医療機関における基本プロセの他機関の認識醸成」，⑤「連携のモチベーション強化」，

スは，山中（2003，pp.5-13）の連携形成プロセスをふま⑥「新たな相互補完性を発揮した連携・支援の継続」の６

えており，他機関との相互作用により助産師にどのような段階である。

変化がもたらされるのか，その具体的なプロセスを含むも山中（2003，pp.5-13）は連携の形成プロセスを，（１）

援助者自身の限界の認識，（２）他の援助者に関する情報への接触，（３）援助者間の目標の共有，（４）情報や判断のであると考えられる。
Ｂ．連携を発展させるものの単発的な交換，（５）情報や判断の交換や定着化，（６）

本研究のプロセスにおいて連携が発展した状況を示すカ

相互性の深化，としている。山中の連携の形成プロセス

テゴリーは，【連携が進化する】【新たな段階の連携が生まと，産科医療機関における基本プロセスを比較し考察すれる】であった。山中（2003，p.13）は連携の最終プロセる。

スである「相互性の深化」を，連携を構成する各援助者が（１）援助者自身の限界の認識を，山中は連携の前提条

チームのなかで相互的な利益を得，相互的な影響を受ける

件と説明している（2003，p.9）。基本プロセス③「支援にことで，おのおのの援助活動が促進され，その結果クライ還元される経験的な学びの獲得」に〈病院の限界を認識す

エントに対する援助がチーム全体としてより効果的に機能る〉が存在している。連携のスタートの段階ではないが，することである，と述べている。本研究においては，助産

他機からの情報フィードバックという接触により，連携の師は他機関からフィードバックされた情報により，退院後前提条件が強化されていることが示された。

の親子の生活が実感として理解できるという利益，他機関（２）他の援助者に関する情報への接触は，他の援助者の支援の具体的な内容を知るという利益を得ていた。この226

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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

利益から病院の限界，連携の目的の認識を強化するという

１．他機関とやり取りを交えて情報を提供することが他機影響を受け，他機関の事情にあわせて支援を依頼する，他

関理解を促し連携を発展させる

者の受け入れが困難な母親・家族と保健師の橋渡しをする

産婦人科病院・診療所では，ほぼすべてのケースで情報といった援助活動が促進され，結果的に「気になる親子」

提供は電話で行われ，その後で書類を出すという手順がふへの充実した支援が提供されていた。
【連携が進化する】

まれていた。電話でのやり取りによりリスクの明確化，同【新たな段階の連携が生まれる】は，産婦人科病院・診療

意の得られないケースの対応等の相談が行われていた。そ所の助産師と他機関の専門職者の相互性が深化した状況での結果，他機関への理解が深まり，地域の支援を委ねられあり，連携の形成段階の最終段階の状況であると考えられる相手として認識し，連携が進んでいた。連携には連携機る。

関相互の信頼関係が重要であることがいわれており（久

連携を「相互性の進化」まで発展させる力となったプロ

保，2000），電話でのやり取りは，その信頼関係の第一歩

セスは，【支援に還元される経験的な学び】であり，このになっているのではないかと推察する。電話での【やり取プロセス全体の中心となるカテゴリーであるといえる。他りを交えて情報を提供する】は，機関相互の信頼関係の第機関からフィードバックされた情報により自己の支援を振一歩となり，他機関理解を促すことを考えると，産科医療

り返り，連携や支援に還元される学びを得ることは，具体機関にとって最も身近な情報提供先である保健センター

的な経験を内省的に観察し，他の状況でも応用できるようと，日常的に電話での情報提供や相談を行っていく必要が概念化する作業であり，Kolb（1984）の経験学習モデルのあると考えられる。

知識を実践することで，後続する経験や内省が生まれ学習

２．他機関から産科医療機関へ「変化の始点となるきっか

概念化の作業であると考えられる。そこで得た応用可能なが発展していく。本研究で得られた連携の発展プロセスもけ」を与えることの重要性

連携が進化し，継続される新たな段階の連携が生まれ，新本研究では，保健機関から産婦人科病院・診療所に呼びたな段階の連携の体験が学習となり，その学びが循環し，かけられた〈合同定例会議に参加する〉ことが，助産師のさらに連携が発展していた。他機関との接触によってス

連携への認識を高め，他機関との顔の見える関係ができ，タートする連携は，対象親子の理解や他機関専門職の支援

連携を発展させることにつながっていた。このような外的の理解の深まりにより，助産師自身の内省的な学びをもとな働きかけは，非常に効果的な手段であるといえる。宮崎に発展し，相互補完的な実践を継続することで経験的学習（2013，pp.77-79）の保健・福祉機関と産科医療機関の連が進み発展していったと推測する。

携の実践報告でも，プロジェクト会議での事例の検証やリ

Ｃ．産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセスの特徴

スクアセスメントシートの作成を通じ，産科医療機関の組織としての体制整備や職員の意識の向上し，顔の見える関係作りが連携を促進・強化するために効果的であったことが報告されており，本研究での結果が支持されている。

唐田ら（2015）が報告した総合病院のプロセスと比較

他機関からの〈子ども虐待予防の取り組み要請を受けし，産婦人科病院・診療所におけるプロセスで異なっている〉という外的な働きかけは，『ちょっとした気づきでもいたのは，以下の２点である。総合病院での情報提供は，看いから，地域に送って（情報提供して），早目早目の対処をし護職者がケースの対応レベルを判断し，院内の役割分担にてくださいと言われました。私たちが予防のところにいるっより師長や医療ソーシャルワーカー（MSW）が書類で情て自覚しました 』という語りが示すように，助産師の産科報提供していたのに対して，産婦人科病院・診療所におい医療機関の役割の認識強化，連携の目的の認識強化につては，電話で他機関とやり取りを交えた情報提供を行ってながったといえる。連携は共通の目標を達成するためのいた。それにより，他機関の理解が深まり頼れる協働機関プロセスである（Abramson & Rosenthal, 1995；Germain,

としての認識を促していた。もう１点は，産婦人科病院・

1984；前田，1990）とされ，必要不可欠なものである。他

診療所の助産師が，他機関からの働きかけにより，子ども機関からの事例検討等の定例会議への参加の呼びかけや，

虐待発生予防に向けた認識や行動が変化するきっかけを得

他機関連携のシステムづくりへの参画等の働きかけは，他ていたことである。この２点は総合病院にはない，産婦人機関専門職者と助産師の目標の一致につながると考えら

科病院・診療所の特徴であるといえ，この２点について，れ，他機関専門職者から産科医療機関の助産師に，虐待の以下に考察する。

発生予防に向けた期待や取り組み要請を発信されることが重要である。
行政等の他機関から産婦人科病院・診療所に役割期待を日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

伝え，合同会議や協同作業を呼びかけることは，連携を発結展させるために非常に有効であった。このことから，連携論の発展のためには，行政から一定地域内の産科医療機関に

１．産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の対し，子ども虐待予防に向けたシステムづくりや継続的な情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

情報交換の場を提案し，参加を促す等の機会を提供するこは，助産師が他機関に【やり取りを交えて情報を提供すとの必要性が示唆された。

る】。そして他機関から情報がフィードバックされ【親子のなりゆきを知る】，他機関から【変化の始点となる

Ｄ．連携が閉ざされないためにはきっかけを得る】ことで，他機関を【頼れる協働機関と他機関から情報がフィードバックされ，【親子のなりゆ

して認識する】【支援に還元される経験的な学びを得る】

きを知る】ことや〈他機関の支援内容を知る〉ことは，連という助産師の変化を生み，【連携への認識が高まる】。

携発展の基礎となる【支援に還元される経験的な学びを得【支援に還元される経験的な学びを得る】【連携への認識る】ことや，他機関を【頼れる協働機関として認識する】

が高まる】ことで【連携が進化する】。そして継続的なことにつながり，連携を発展させていた。しかし，他機関【新たな段階の連携が生まれる】ことであった。

から情報がフィードバックされない場合，親子のなりゆき

２．【連携が進化する】【新たな段階の連携が生まれる】とや他機関の支援内容がわからず，助産師には内省的な学び連携を発展させるのは，【支援に還元される経験的な学が得られず【連携が閉ざされる】状態になり，連携の発展びを得る】ことで変化した助産師の認識や行動であっを阻害させていた。このことから，他機関からの情報のた。

フィードバックはきわめて重要であるといえる。

３．産婦人科病院・診療所のプロセスの特徴は，①他機関

産科医療機関は外来での妊婦健診，母親学級，分娩およとの電話のやり取りを交えた情報提要が他機関理解を促

び産後の４～６日の入院期間，産後１か月健診等の医療・し，連携を発展させる，②【変化の始点となる気かけを看護を提供している。多くの場合，産後１か月健診で親子得る】ことが助産師の連携の認識を高め，連携の各プロとの関係は終結する。このような環境のなか，長期的な退セスにつながり連携を発展させる，の２点であった。

院後の親子の成長を知る機会はほとんどない。産科医療機

４．他機関からの情報のフィードバックがない場合は，親関の援助は入院中の母子の状況を中心に実施され，子育て

子のなりゆきや他機関の支援内容がわからず，助産師はを見据えた支援とはいいがたいと指摘（唐田，2008）さ

経験的な学びを得ることができず【連携が閉ざされる】

れ，産科医療機関の助産師が親子のなりゆきを知り，支援状況となっていた。

に還元される内省的な学びを得ることは困難な状況である。このような産科医療機関の助産師が【連携が閉ざされ謝辞る】ようにならないためには，他機関からの情報のフィー

本研究を進めるにあたりご協力くださいました助産師のドバックが重要であると考えられる。他機関の専門職者

皆さま，M-GTA 研究会の皆さまに心より感謝申し上げまは，状況提供された親子に対してどのような支援をし，親す。本研究は，2013年度 聖隷クリストファー大学大学院

子がどのように経過しているのか，具体的に情報をフィーの博士論文の一部に加筆・修正したものである。

ドバックする必要性が示唆された。
利益相反の開示

Ⅵ．本研究の限界と課題
本研究で得られた結果は産婦人科病院・診療所に限定されたものであり，２点の総合病院との差異を明確にした。
しかし，基本的なプロセスは総合病院と共通しており，産本研究における利益相反は存在しない。
研究助成情報本研究は，JSPS 科研費 JP24593458の助成を受けたものである。

婦人科病院・診療所の特徴は十分浮かび上がらなかったといわざるを得ない。しかし逆に，産科医療機関の共通プロ

著者貢献度

セスが解明されたとも解釈できる。今後は得られた理論をすべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収もとに，産科医療機関の看護職者に向けた教育プログラム

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終の開発を行いたい。

原稿を確認した。

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要旨

目的：産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから，他機関との連携が発展するプ
ロセスを明らかにする。
方法：助産師８人を対象としたインタビューで得られたデータを M-GTA の手法で分析した。

結果：産婦人科病院・診療所の助産師が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロ
セスは，助産師が他機関に【やり取りを交えた情報提供】を行い，他機関からの情報フィードバックにより【親子のなりゆきを知る】【変化の始点となるきっかけを得る】ことで，【支援に還元される経験的な学びを得る】【頼
れる協働機関として認識する】という助産師の変化を生み，【連携への認識が高まる】ことで【連携が深化する】。
そして継続的な【新たな段階の連携が生まれる】ことであった。
結論：他機関との相互作用は，助産師に支援に還元される経験的な学びをもたらし連携を発展させるため非常に重要である。

Abstract
Purpose: This study aimed to clarify the developmental process of cooperation with other institutions through the provisionof information on “parents and children of concern” by midwives working at maternity clinics.
Methods: Data obtained from interviews of eight midwives were analyzed using the Modified Grounded Theory Approach（M-GTA）.
Results: The process of developing cooperation between institutions following a report by midwifes in a maternity clinicwith respect to “parents and children of concern” is as follows. The midwifes participated in “information provision involving interaction with other institutions”. Then, the midwives could gain an “understanding of the course of events with theparents and child” through this feedback of information from other institutions and “get the opportunity to start change”
from other institutions. Through these two actions, the midwives “gained empirical knowledge that they could then apply
for further” support and “recognized the other institutions as reliable partners” so “awareness for cooperation increased” and“cooperation was enhanced.” Ultimately, it was that a continuous “new stage of cooperation was born”.
Conclusion: Interactions with other institutions provide midwives with empirical knowledge, which further assists parents
and children and promotes cooperation between the institutions.

文

献

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2017年10月24日受付
2018年11月29日採用決定

No. 2

2019

doi:10.15065/jjsnr.20181130043−資料・その他−

わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向
─ 看護関連の文献のエビデンスレベル ─
Trends of Research on Home Sex Education by Japanese Parents:
Evidence Level of Nursing Related Literature
森

本

眞寿代１）

Masuyo Morimoto

前

原

宏

美１）

Hiromi Maehara

佐

藤

繭

子２）

Mayuko Sato

キーワード：家庭，親，性教育
Key Words：home, parents, sex education緒

L, et al., 2005，p.166）。 海 外 の 文 献 は，“PubMed” を 用

言い，キーワードは Home, AND Parents, AND Sex-education,

10代の若者の性の問題は時代とともに変化している。1990

AND Program で 検 索 できるす べ ての 範 囲を 検 索し た 結

年以降に性交相手の多人数化や初交の低年齢化，性感染症

果，76件の文献が見出された（2018年10月24日）。国内のの罹患などの上昇がみられ，2005年以降では，性交経験率

文献は，『医中誌 Web（ver. 5）』を用い，キーワードは家で女子が男子を上まわる結果となっている（日本性教育協会，2013，p.18）。2011年以降，性行動の経験率に関して

庭，AND 親，AND 性教育，AND プログラムで検索できるすべての範囲を検索した結果，５件の文献が見出されたは低下する傾向がみられたが，高校生の男女を比較したと（2018年10月24日）。アメリカやアフリカ等海外の研究と比ころ，女子のほうが，性行動が活発であることには変わり

較（永松・尾崎・武富・佐藤，2007，p.160）すると，わはなかった（日本性教育協会，2013，p.18）。さらに，性が国には親が行う性教育を促進する教育プログラムの研究

行動の不活発な男子が増加する一方，交友関係を促進するはあるが，その効果を検証する研究は少なかった。家庭にといわれる SNS の利用を目的とし，携帯メールを頻繁における性教育は，それぞれの親の裁量権に任されているこ

使う層では性行動は活発化しており，「性行動の分極化」とや，従来よりいまもなおわが国では性はタブー視されてという現象が生じている（日本性教育協会，2013，p.19）。

いる（松田ら，2010，p.27）ことから，海外のように開示

すなわち昨今の青少年の性行動は多様化・分極化し，錯綜

されるものではなかった。「性」という繊細な内容であるしたものになっていると考える。これら青少年の性の現状がゆえに，地域や文化を背景とする対象の理解に努めるこから起こる問題は性感染症や望まぬ妊娠等と将来に対するとが重要であると考える。このような理由から，わが国で影響が大きいため，家庭・学校・社会が連携して対応して親が行う性教育に関する研究がどの程度進み，知識やスキいくことが課題となってくる。昨今のインターネットの普ル獲得において教育的に効果的な内容がどれだけ蓄積され及により性情報は簡単に入手できるようになったが，情報ているかを知ることは，本研究分野の発展のために欠かせの出どころが不明確な場合，その情報の信頼性は低い。家ない。そこで，既存の文献のエビデンスレベルと年次推

庭のイメージや親子関係は性交経験率に影響を及ぼす要因

移・対象となる子どもの年齢・研究目的の動向を明らかにである（日本性教育協会，2013，p.66）ため，このようなすることを本研究の目的とした。現状における文献レベル

社会的状況から子どもの性にまつわる危険性を回避するたや研究目的等を明らかにする意義は，性教育の研究分野のめには，まずは子どもを取り巻く身近な環境である家庭の現状が把握でき今後の研究の方向性を明確に示すことに寄なかを子どもが楽しいと思えるように整え，わが子に対し与できること，さらに親の性教育の支援策を多面的にとらて父親および母親が早期から健康的で性の適切な知識を身える際の基礎資料や指標となることである。

につける教育的なかかわりをもつことが必要である。海外の研究では性教育を家庭が担うための役割機能を促進するプログラムの開発とその効果も検証されている（O’Donnell
１）西九州大学看護学部看護学科 Department of Nursing, Faculty of Nursing, Nishikyushu University
２）福岡県立大学大学院看護学研究科助産学領域 Faculty of Nursing, Fukuoka Prefectural University
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

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わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向

研究対象者が日本人であること，性教育を必要とする子どⅠ．用語の定義

もをもつ親または子あるいは親子を研究対象としているこ

本研究における主要用語を以下のように定義する。

ととした。対象文献で言語が日本語，研究対象者を日本人家庭で親が行う性教育：家庭のなかで父親あるいは母親に限定した理由は，性教育は居住する国や文化の影響を大がわが子との会話を通じ，命の大切さ・第二次性徴・妊きく受けることからである。また，文献検索時は文献のレ

娠・出産・性に関する危険性から自らの身を守るための方

ベルを高めるために原著論文に絞り込んだ。しかし，実際

法を子どもに伝えるために行う教育。

に検出された文献はその条件でないものも含まれていた。
そこで内容を熟読し分析対象としての妥当性の判断に努めた。主題がテーマに合致していること，目的・対象・方Ⅱ．研究目的法・結果が明記されていること，あるいは文献レビューでわが国の家庭で親が行う性教育に関する研究を，研究筆あるが日本における家庭で親の性教育の内容が読み取れる

頭者職種・調査対象者・研究方法で分類し，さらにエビデものを本研究の検討対象とした。除外基準としては，日本

ンスレベルに視点をおき，年次推移・対象となる子どものに住む外国人が対象者に含まれるもの・PTA 活動につい

年齢，研究目的を明らかにし，今後の研究の方向性を検討て述べているもの・自治体の考え方に言及しているもの・する。

若年妊娠へのかかわりを主題とするもの，とした。
なお，倫理的配慮として本研究では，学術誌に投稿され掲載後の著作権が，著者から学会に移譲されたあとの文献

Ⅲ．研究方法のみを検討の対象としている。
⑵

１．対象文献の検索方法
わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の文献レビューを行った。文献検索に用いたデータベースは，保健医療看護領域の文献数が多い『医中誌 Web（ver. 5）』と看護関連の文献を網羅するために『最新看護索引 Web』とエビデンスレベル分類『看護研究：原理と方法』（Polit & Hungler, 1994/2003，

pp.90-140）に記述されている研究レベルの解説をもとにし，小川・恵美須・安達（2005，p.55）の分類を参考にして信頼性の高い順にレベルⅠ・Ⅱ・Ⅲと定義する（表１）。
分析方法した。その理由として，今後の看護の視点での研究，およ⑶

び支援につなげるための基礎資料となるからである。検索

研究方法の信頼性や妥当性の観点から研究筆頭者の職

対象期間は，研究の動向を長期間でとらえることができる

種・調査対象者・研究方法・エビデンスレベルと文献発表

ように，1986～2015年の30年間とした。本研究では家庭での年次推移および対象となる子どもの年齢・年次推移と対親が養育する多様な年代を対象とする性教育と設定した象となる子どもの年齢は，文献に記載されている内容で単ため，検索キーワードは「家庭」「親」「性教育」とした。

純集計を行った。エビデンスレベルに着目したのは，そのキーワードをかけあわせて重複を除いたところ計72件が抽社会独自の対象理解やケア提供の方法を講じるための研究出された。

が重要であるという理由からである。研究目的においてはカテゴリおよびサブカテゴリを見出した。エビデンスレベ
ルにおいては，表１にあてはめて分類を行った。最後に子２．調査方法⑴

対象文献の選定どもたちの現状を知り，親の性教育実施のための意識や態抽出された文献の文献名や抄録を読み，下記の選定基準

度を変容する動機づけとして子どもの性的態度や家庭で親および除外基準に基づいて文献を選択した。結果，32件のが性教育を行うことへの影響要因を記している文献を集め文献が分析の対象となった。選定基準は，言語は日本語，概要を示す。

表１
レベルⅠ

レベルⅡ

レベルⅢ

232

エビデンスレベル分類

ランダム化比較試験

対象を対照群と実験群に無作為に振り分けた介入研究

症例対照研究現象のあり／なしで２群を比較する先行要件を明らかにする後ろ向き研究

コホート研究暴露因子を想定し健康現象のあり／なしで２群を比較する前向き研究

比較研究

現象の有無や暴露因子の有無に含まれない横断的な比較研究

症例集積研究１つの特定群のデータを面接・質問紙・臨床統計で集める研究

総説

研究や調査に関する論文の総括や解説

症例研究

対象となる個人・集団・施設を掘り下げた研究

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向

なお，文献の選定・エビデンスレベルの分類等の分析過た。比較研究と症例集積研究を主とするエビデンスレベル

程では，看護学修士を修了し，教育・研究に携わる３名にⅡが29件（90.6％）と総数の９割を占めていた。エビデン

より，終始確認を行い妥当性の担保に努めた。

スレベルⅡ・Ⅲに着目し年次推移をみると，1986～1990年
は ４ 件（12.5 ％），1991～1995年 は １ 件（3.1 ％），1996～

Ⅳ．結

2000年 は ０ 件，2001～2005年 は ７ 件（21.8 ％），2006～

果

2010年 は10件（31.3 ％），2011～2015年 は10件（31.3 ％）と，2001年以降は増加の傾向を示していた。

１．研究筆頭者職種・調査対象者・研究方法の内訳
研究筆頭者の職種は，看護職21件（65.6％），看護学以外の教員５件（15.6％），保健師２件（6.3％），看護系の学生

３．エビデンスレベルと対象となる子どもの年齢（図１）

看護教員・小学校教員・大学教員をあわせて21件（65.6％）

象年齢は，幼児は１件（3.5％），小～中学生19件（65.5％），

図１に示すとおり，エビデンスレベルⅡの文献の研究対４件（12.5％）であった。教育・研究機関所属の内訳では，と，対象文献の半数以上を占めていた。

高校生２件（6.9％），大学生３件（10.3％），障害児者４件

調査時，人を対象とするものは29件でその内訳は，性教（13.8％）で，小～中学生が全体の約７割を占めていた。

育を受ける対象をもつ親が18件（62.1％），親と子どものペアが６件（20.7％），子どもは５件（17.2％）であった。

４．対象となる子どもの年齢と文献発表の年次推移（表３）
表３に 示 すとおり，1986～1990年は 小 ～中 学 生 が４件

研究方法は，自己記述式質問紙を用いた調査研究が27件（84.3％），面接手法を用いた質的記述研究は２件（6.3％）， （12.5％），1991～1995年は小～中学生１件（3.1％），1996～
文献検討が３件（9.4％）であった。

2000年は０件，2001～2005年は小～中学生が３件，高校生は１件，大学生が１件，障害児者が１件，総説が１件で総数が，2006～2010年は小～中学生が４件，高校生７件（21.8％）

２．エビデンスレベルと文献発表の年次推移（表２）
表２に示すとおり，エビデンスレベルⅠの研究はなかっ
表２は１件，障害児者が３件，総説が２件で総数が10件（31.3％），

エビデンスレベルと文献発表の年次推移
エビデンスレベル

文献発表
（年）

Ⅰ

Ⅱ

ランダム化
比較試験

Ⅲ

症例対照研究 コホート研究

比較研究

症例集積研究1986～1990

1

3

1991～1995

1

総数（％）

総説
4（12.5）1（ 3.1）0（ 0 ）

1996～2000
2001～2005

3

3

1

2006～20103

5

2

2011～2015

4

6

総計（％）

29（90.6）3（9.4）

7（21.8）10（31.3）
10（31.3）
32（ 100 ）エビデンスレベルと対象となる子どもの年齢
20
比較研究

15

症例集積研究

15

10

5
4

1
1

3

1
3

小〜中学生

高校生

大学生

障害児者

19（65．5）2（6．9）

3（10．3）4（13．8）10

幼児
総数（％）1（3．5）

図１

エビデンスレベルと対象となる子どもの年齢（総説３文献を除く）
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

233

わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向
表３
文献発表（年）

幼児対象となる子どもの年齢と文献発表の年次推移

小～中学生

1986～1990

4

1991～1995

1

高校生

大学生

障害児者

総説

総数（％）
4（12.5）1（ 3.1）0（ 0 ）

1996～2000
2001～2005

3

1

2006～201041

2011～2015

1

8

1

総計（％）

1（3.1）

20（62.5）3（9.4）

2011～2015年は幼児が１件，小～中学生は８件，高校生が１件で総数が10件（31.3％）であった。2000年以前は，

小～中学生を対象とする研究のみであったが，2001年以降
研究対象となる子どもの年齢の幅が広がっていた。

５．わが国の家庭で親が行う性教育の研究目的（表４～５）
文献の研究目的をカテゴリ分類したところ，表４に示す

1

1（3.1）

1

1

3

2

4（12.5）3（9.4）

7（21.8）10（31.3）
10（31.3）
32（ 100 ）子関係の研究の課題を見出すことであった。
【子どもの性の実態】は，《性の現状》（田川ら，2001，

p.34；塚田ら，1990，p.153；鈴木ら，2009，p.51；砂川・

田 中・ 福 田・ 江 藤，2014，p.69； 菊 地 ら，2010，p.71），《性の相談への影響要因》（田川ら，2001，p.34；小倉・北川，2010，p.333；安部・兼平・熊崎・近藤・伊藤，1986，p.45），《性の悩みへの支援希望》（塚田ら，1990，p.153）

ように２つのカテゴリと７つのサブカテゴリを見出した。

の３つのサブカテゴリで構成されていた。それぞれの研究

以下，カテゴリを【目的は，《性の現状》は子どもの性の悩み・性意識・性行】，サブカテゴリを《》で示す。

【親の性教育の実態】は，《性教育の現状》（村井・江守，

動・子どもの性的態度とそれらに影響する要因を探索する

2014，p.176；堀部・渡邉，2012，p.549；三浦・嶋田，2010，

こと，《性の相談への影響要因》では親子関係や家族の会

堺・尾上・鹿尾，1994，p.109；松田ら，2010，p.23；岡崎，

支援希望》では子ども側からとらえた家庭の性教育で親の石沢・矢島・佐光・小林・梅林，2004，p. ３；小倉・谷口・

表５に示すようにエビデンスレベルと研究目的の関係を

p.119；稲川，2012，p.66；一ノ瀬・青井・梅野，1987，p.81；

話等を促進する影響要因を抽出すること，《性の悩みへの2014，p.66；野々山，2015，p.117；梅村・杉浦，2009，p.275；

あるべき役割を明らかにすることであった。

箕川・矢島，2013，p.96；高村・鈴木・笠原・堀口，1986，

見たところ，【親の性教育の実態】【子どもの性の実態】とp.76； 本 間，2001，p.91； 木 戸・ 林・ 中 村・ 藤 田・ 芳 原，で構成されていた。そのなかでも，【親の性教育の実態】

p.43；亀崎・田中・岡本・平松，2014，p.73；武富ら，2003，

もにレベルⅡの比較研究と症例集積研究，レベルⅢの総説

2004，p.38；林・荒木田，2008，p.830；菊地・井上・遠藤，の《性教育の現状》の文献が20件（45.5％）と最も多い数

響要因》（鈴木・針ヶ谷・入山，2014，p.44；吉村・松田・

明らかにする目的のものが多いという現状が浮き彫りと2010，p.71；大久保・井上，2008，p.288），《性教育への影を占めていた。内容的に性教育の現状および思春期の性を

中村，2011，p.32；堀部・渡邉，2012，p.549；小倉・北川，なった。

ら，2013，p.96；山地・白谷・松浦，2002，p.549；永松・尾６．子どもの性的態度や家庭で親が性教育を行うことへのら，2011，p.32；野々山：2015，p.117；木戸ら，2004，p.38；

わが子に性教育を実施することに関連していたのは，幼2010，p.333；齋藤・木村・関島・宍戸，2004，p.268；小倉

崎・武富・佐藤，2007，p.158），《性教育の支援希望》（吉村

影響要因を記した文献（表６）林・ 荒 木 田，2008，p.830； 大 久 保・ 井 上，2008，p.288），

児期からの子どもの性に関する夫婦間でのコミュニケー

2001，p.91）の４つのサブカテゴリで構成されていた。そ性の健康問題への危機感を持って思春期から思春期前期の《性教育の課題》（宍戸・齋藤・木村，2007，p.337；本間，れぞれの研究目的は，《性教育の現状》は性教育に対するション（吉村ら，2011，p.32）・子どもの成長に対応し，性教育の大切さと意義を親が認識すること・思春期前から親の姿勢・意識・態度・実施率等を把握すること，《性教繰り返し性教育を行う親の態度・性にまつわる知識や性育への影響要因》では子どもの性に関する夫婦間のコミュ

教育のスキル（堀部・渡邉，2012，p.549）・過去の実践のニケーションと性教育実施との関連・性教育実施への自信の影響要因等を探索すること，《性教育の支援希望》はパートナーや専門家への支援希望およびその内容の抽出，《性教育の課題》では性教育全般における今後の課題や親234

経験・子どもとの会話時間の長さ（小倉ら，2013，p.96）・
ビデオや会報などの利用（永松ら，2007，p.158）等であった。

男女交際について親子の会話を促進する要因は，夫婦

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向
表４
カテゴリ

わが国の家庭で親が行う性教育の研究目的のカテゴリ

サブカテゴリ

コード

性教育の現状親の性教育の実態

性教育への影響要因

性教育の支援希望

性教育の課題

性の現状
子どもの性の実態
性の相談への影響要因
性の悩みへの支援希望

著者名，発行年

性教育のとらえ方と家庭における性教育の取り組み

村井・江守，2014

前思春期から思春期前期の家庭での性教育の実践状況

堀部・渡邉，2012

第二次性徴期の子どもに初めて対応する母親の思い

三浦・嶋田，2010

小学生に対する家庭での性教育の実態

稲川，2012

小学校６年生の母親の性教育に対する姿勢

一ノ瀬ら，1987

小・中学生の父親の家庭における男子への性教育の現状

堺ら，1994

小・中学生をもつ保護者の性教育に関する家庭内の意識

松田ら，2010

小・中学生の親が子どもに性教育を実施していない理由

岡崎，2014

中学生の保護者が子どもに伝えたい内容と会話状況

野々山，2015

中学生女子の月経随伴症状，家庭の月経教育の現状

梅村・杉浦，2009

中学生の保護者の家庭における性教育の現状

石沢ら，2004

中学生の親の家庭で行う性教育の意識

小倉ら，2013

中学１年生の初経・精通にかかわる父親・母親の態度

高村ら，1986

大学生が両親から性教育を受けた時期および内容

亀崎ら，2014

医学部大学生保護者の性の知識・意識・子どもへの対応

武富ら，2003

文献検討からみえてきた父親による性教育の実態

本間，2001

特別支援学校の児童・生徒や知的障害児者への性教育の現状

木戸ら，2004
林・荒木田，2008
菊地ら，2010

自閉症児者の性的問題行動に関する保護者の意識

大久保・井上，2008

性の親子健康教室受講後の性に関する親子の会話

鈴木ら，2014

子どもの性に関する夫婦間のコミュニケーション

吉村ら，2011

前思春期から思春期前期の家庭の性教育の影響要因

堀部・渡邉，2012

親がとらえる中学生への家庭の性教育における親役割

小倉・北川，2010

中学生の親の性意識と子どもの性意識や行動への理解

齋藤ら，2004

中学生の親の家庭での性教育実施への自信の影響要因

小倉ら，2013

女子高生と母親の母娘関係と性に関する会話の関連

山地ら，2002

思春期の子の親に対する HIV と性に関するプログラム

永松ら，2007

パートナーに求める子どもへの性教育の支援

吉村ら，2011

中学生の保護者が伝えてほしいと希望する性教育内容

野々山，2015

知的障害児者の家庭での性教育への支援希望

木戸ら，2004
林・荒木田，2008

自閉症児者の性的問題に関する相談のニーズ

大久保・井上，2008

文献検討からみえてきた性教育における今後の課題

宍戸ら，2007

文献検討からみえてきた親子関係の研究の課題

本間，2001

小学校５～６年生の第二次性徴期の子どもの性の悩み

田川ら，2001

中学生の性意識・性行動，地域特性

塚田ら，1990

高校生の他者との関係性の構築の検証と影響要因

鈴木ら，2009

女子大生の性的態度に影響する親の養育態度・生活環境

砂川ら，2014

特別支援学校の児童・生徒の性行動

菊地ら，2010

小学校５～６年生の子どもの性の相談と親子関係

田川ら，2001

中学生の性意識・性行動と家庭環境や親子関係との関連

小倉・北川，2010

中学生の性徴出現前の性徴に関する家族との会話

安部ら，1986

子どもがとらえる中学生への家庭の性教育への親役割

塚田ら，1990の情緒的親密さ・親の性に関する肯定的イメージ（本間，を円滑にする・親子の関係性を調整するととらえていた。

2001，p.91）・「性の親子健康教室」のようなイベントへの一方子どもは，子どもが望む性教育実現への支援・子どもであった。

ていた（小倉・北川，2010，p.333）。

参加等教育プログラムの取り入れ（鈴木ら，2014，p.44）の求める性問題への介入・家庭環境の調整であるととらえ

性教育における親の役割として，親自身は，夫婦の関係

第二次性徴出現の時期に親に性に関する相談をすること

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

235

わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向
表５

エビデンスレベルと研究目的（目的が複数の場合があるためチェック箇所は重複）
エビデンスレベルカテゴリ

サブカテゴリ

親の性教育
の実態

Ⅰ

Ⅱ

ランダム化
比較試験

症例対照
研究

コホート
研究

Ⅲ
症例集積
研究

総説

性教育の現状9101

性教育への影響要因

3

4

1

性教育の支援希望

8（18.2）4

1
2

2（ 4.5）

性の現状

2

性の相談への影響要因

1

性の悩みへの支援希望
19（43.2）

表６5（11.4）3

3（ 6.8）

2
1

総計（％）

21（47.7）20（45.5）5（11.4）

性教育の課題
子どもの性
の実態

総計（％）

比較研究

4（9.1）

1（ 2.2）44（ 100 ）子どもの性的態度や家庭で親が性教育を行うことへの影響要因を記した文献一覧

レベル

種類

Ⅱ

比較研究

吉村ら，2011

著者名，発行年

夫婦間で子どもの性教育の会話をする場合，子どもとも性の会話をしていた。

子どもの性的態度や家庭で親が性教育を行うことへの影響要因（研究の結果）

Ⅱ

比較研究

堀部・渡邉，2012

性教育の促進要因は，意義に関する認識（個々の成長に対応・性の健康問題への危機感等）と態度（思春期前から繰り返し等）・第１子・実践の資質（知識とスキル）・実践の経験であった。一方，抑制要因は，子どもの反応への不安等であった。

Ⅱ

比較研究

小倉ら，2013

性教育実施の自信への影響要因は親が受けた性教育の時期と内容，さらに子どもとの会話時間の長さであった。親は中学生への性教育に一番自信がもてていなかった。

Ⅲ

総説

永松ら，2007

親の性教育の促進要因は，親が養育態度を明確にもつこと・家庭でビデオや会報を利用することであった。子どもの発達段階に応じた親への介入も効果的である。

Ⅲ

総説

本間，2001

男女交際について親子の会話を促進する要因は，夫婦の情緒的親密さであった。同性の親の考え方が子どもの性的寛容さに，異性の子どもには逆に作用していた。

Ⅱ

症例集積
研究

鈴木ら，2014「性の親子健康教室」への参加で，母親は自尊感情が有意に上昇し，子どもは上昇傾向を示した。さらに親子間の性の会話にポジティブな姿勢がみられた。

Ⅱ

症例集積
研究

小倉・北川，2010

性教育における親の役割で，親自身は【夫婦の関係を円滑にする】【親子の関係性を調整す
る】，一方子ども側は【子どもが望む性教育実現への支援】【子どもの求める性問題へ介入する】【家庭環境を調整する】ととらえていた。

Ⅱ

比較研究

田川ら，2001

第二次性徴出現の時期に親に性に関する相談をすることに関連していたのは，親子関係の母
愛着性・母受容性・父愛着性で，親に相談した者はほぼ満足を示していた。

Ⅱ

比較研究

鈴木ら，2009

高校生で他者と良好な関係形成には，アイデンティティ・愛情・共感の高さが影響し，過保護・過干渉・統制・依存・自己不信・親の愛情不足は負の要因であった。

Ⅱ

症例集積
研究

山地ら，2002

子どもと性や異性関係について話す母親は，話さない母親よりも性に関して肯定的なイメー
ジをもっていた。友だち親子や話しやすさと性の会話は関連がなかった。

Ⅱ

比較研究

砂川ら，2014

女子大生の「性の責任性」の影響要因は，父親の開放的・優しい・感情的・子どもへの信
頼・必要に応じた統制，母親の熱心・にこやか・肯定的・お人よし・平等・子どもへの信
頼・時に口うるさい養育態度・性に関して相談できる環境であった。

Ⅱ

症例集積
研究

塚田ら，1990

子どもの性的態度に影響する要因は，親自身の性的態度であった。親を放任無視タイプととらえる者と子ども自身の性に関する解放的な考え方は関連していた。

Ⅱ

症例集積
研究

松田ら，2010

親の性教育実施を抑制する要因は，タイミング・内容・はずかしさであった。

に関連していたのは，母愛着性（子どもが母親を信頼し好は開放的・優しい・感情的・子どもへの信頼・必要に応じ

意的な感情をもっている）
・母受容性（母親が子どもに温かた統制であった。母親では，性に関する肯定的イメージ

い態度で接している）
・父愛着性（子どもが父親を信頼し好（山地ら，2002，p.549）・熱心・にこやか・肯定的・お人

意的な感情をもっている）であった（田川ら，2001，p.34）。
高校生が他者との良好な関係を形成する要因は，アイデ

ンティティ・愛情・共感の高さであった（鈴木ら，2009，p.51）。

子どもが性に関して相談できる環境であった（砂川ら，2014，p.69）。

子どもの性的態度に影響する要因では，親自身の性的態

女子大生の「性の責任性」に影響していたのは，父親で236

よし・平等・子どもへの信頼・時に口うるさい養育態度・度があげられていた（塚田ら，1990，p.153）。

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わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向

反対に，親の性教育実施を抑制する要因には，タイミン

前で見せる等の非社会的行動が多くなる」と述べている

グ・内容・はずかしさもあげられていた（松田ら，2010，（2008，p.835）。わが子に障害がある場合，その内容やレ

p.23）。

ベルによっては性の発現の仕方が障害のない子と比べて異なることから，性教育の時期や方法には個別性を考えたか

Ⅴ．考

かわりが必要とされる。しかし，障害をもった子どもに対察し親が戸惑わずに性教育をできるほどの文献数は出揃って以上の結果より家庭で親が行う性教育に関する研究の課
題について考察を述べる。

いない現状であった。これらのことからも障害をもった子どもに対する性教育方法の集積は非常に重要であると考える。

１．研究筆頭者職種・調査対象者・研究方法

対象となる子どもの年齢と文献発表年次推移をみたとこ

研究筆頭者は看護職と看護系の学生で８割を，そのうちろ，2000年以前は，小～中学生を対象とする研究のみで教育・研究機関所属の看護教員が半数以上を占めていた。

あったが，2001年以降研究対象となる子どもの年齢の幅が保健師の文献は一部見受けるが，学校現場の養護教員や広がっていた。性教育新・指導要項の刊行の影響もあり，医療機関の医師からの報告はなかった。調査対象者では，性教育を人間教育としてとらえるという観点から性にまつ親・親と子どものペア・子どもとなっており，親と子どもわる問題への予防教育の域を超え，性の健康教育，あるいの両者からの情報により家庭での性教育の状況が読み取れは生きるための教育という意味づけもされたことから文献た。しかし，自己記述式質問紙を用いた調査研究が８割で数の増加につながっていると考える。

あり，研究者の意図的に構造された設問の枠を超えた内容

エビデンスレベルと研究目的をみたところ，実態調査が聞き取れることに利点があるとされる面接調査が少ないが大半で , 性教育の現状や思春期の性の現状把握が多かっことから，実態の詳細が把握できているとは言い難い。山た。性教育を実施するための親への支援希望も見受けら

地らは，「わが国には昔から性に対してのタブー視が存在れた。イギリス・ドイツ・オランダ・フィンランド・ス

し，性を解放的に表現することは避けてきた歴史がある」

ウェーデンのように海外では性教育は家庭で行うことが親と述べている（2002，p.554）。調査にあたり，聞きづらとしての役割遂行とする国もある。「親に対する性教育のい・聞かれても対象が話しづらいことを考慮すると質問紙

教育プログラムは，性の低年齢化や性感染症を問題とする調査を用いることが容易である。しかし，性教育を実施す

アメリカ・アフリカ他各国に存在する」と永松らは述べる過程における親の考え方や態度の変化，子どもが性教育ている（2007，pp.159-162）。しかし，わが国においては，を受けたことで得られた利点や態度の変化等，プロセスが親の教育プログラムは少なかった。最近になり親や子ども

読み取れる内容が不足していた。率直な思いや考え方を知を対象とした性教育の介入プログラムを開発する発表や，るためには，面接やグループミーティング等自由に表現で親子健康教室参加後の効果を検証する文献が見受けられる

きる研究方法の拡大が今後必要になってくると考える。

ようになった。しかし，親の性教育に対する積極的態度の形成や，親子が性について語りあえる環境づくりを目的と

２．分析対象の文献のエビデンスレベルした研究がないことから，現状において親が家庭で性教育

エビデンスレベルⅡが総数の９割を占め，比較研究や症を行うための要素を身につける内容が不足していることは

例集積研究が主であり文献のレベルは担保できていた。そ明白である。親の肯定的な性のとらえ方と性教育に対するのなかで，エビデンスレベルと文献発表の年次推移をみた

積極的な態度の形成，および性教育に必要な知識を補足す

ところ，文献数は2001年以降増加傾向であった。この時

る継続的な介入研究が今後必要と考える。

期，性教育新・指導要項（日本性教育協会，1990，pp.1250）が刊行された。このなかには，人間教育としての性教

３．子どもの性的態度や家庭で親が性教育を行うことへの育の考え方と進め方が詳細に解説されていた。このことが影響

性教育実施への具体性を方向づけ，新規準を検証する動き

吉村らによると，「幼児期からの子どもの性に関する夫から文献数の増加に影響していると考える。
エビデンスレベルと対象となる子どもの年齢をみたとこ

婦間のコミュニケーションは，わが子に性教育を実施する
ことに関連している」としていた（2011，p.34）。このころ，小～中学生を対象とした文献が多い一方，障害児者のとより，幼児期より子どもの性に関して夫婦で会話を行う

研究も微増傾向であった。木戸らは，「知的障害をもつ子ことが性教育を円滑にすると示唆される。しかし，幼児期

どもは第二次性徴が一様ではない」と述べている（2004，の性教育あるいは幼児期からの性の健康への継続教育に関p.46）。また林・荒木田は，「知的障害を持つ者は性器を人する文献数はいまだに少ないのが現状であった。一方，思日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向

春期を対象とした文献数は多く存在し，最近では性教育を結果に偏りが生じた可能性がある。

円滑にするための要因を明示する内容も多く報告され始め

また，本研究の文献は投稿後学会誌に掲載された論文のた。それらによると，性教育の意義に関する親の認識と性みを検討の対象としているため，最新の性教育プログラム

教育に対する親の態度と実践の資質を高める教育は親の子の開発や教育媒体の内容までは網羅できていない。本研究

どもの性に向きあう行動を変容させる，夫婦の情緒的親密からみえてきた課題は，親の子どもの性教育に向きあう知

さ・親の性に関する肯定的イメージは親子の会話を促進す

識や態度等行動変容の動機となるエビデンスレベルⅠの介る，「性の親子健康教室」のようなプログラムに参加する

入研究がない。現状では家庭の性教育の横断的な実態調査

ことは自尊感情を高め，親子間の性の会話を円滑にするが主になっていることであった。今後は幼児期から親への等，があげられていた。

継続的なかかわりや，性に関するプログラム等を活用した

第二次性徴の時期の子どもたちは性に関しても悩みをもっており，親子関係のあり方が性の会話を円滑にする要

性教育に対する親の実践への行動変容を導き，実践を促すための研究が必要となってくる。

因で，親に相談した子どもはほぼ満足を示していた。青年期女性の「性の責任性」には，親の養育態度や家庭環境が結影響していた。性教育における親の役割でも，夫婦の関係

語

性や親子の関係性の良好な調整があげられていた。子ども

１．研究筆頭者は看護職と看護系の学生で８割を，また教側からみたところ，「子どもの性問題への介入・家庭環境

育・研究機関所属の看護教員が半数以上を占めていた。

の調整は，性教育における親の役割」と小倉・北川は述べ

２．人を対象とする調査は29件で，その内訳は性教育を受ている（2010，p.333）。一方，子どもの性的態度に影響すける対象をもつ親が約６割，親と子どものペアが約２割，以上の文献らが示している子どもの性にまつわる考えや

３．自己記述式質問紙を用いた調査研究が８割であり，面る要因は，親自身の性的態度であった ｡

行動に影響を及ぼすものは，親の性的態度・家庭環境・親子どもが約２割あった。
接調査が少なかった。

子関係であることが明らかとなってきた。このことより，

４．2001年以降，発表文献数は増加傾向であるが，比較研

親が家庭において性教育を実施する前に，親が自らと家庭究や症例集積研究等のエビデンスレベルⅡの研究が総数の環境を見つめなおす必要性が示唆された。

の９割を占め，エビデンスレベルⅠの研究はなかった。

性教育は子どもに正しい性の知識を与え，性行動から起５．2000年以前は小～中学生を対象とする研究のみであっ

こりうる問題を予防するための生きるための教育である。

たが，2001年以降研究対象となる子どもの年齢の幅が広そのため性の情報氾濫が著しい現在社会において，親が子がっていた。

どもを守るために必要で重要な教育であると考える。しかし，親の性教育を抑制する要因にはタイミング・内容・はずかしさがあると，松田らは述べている（2010，p.23）よ

６．データベースは，『医中誌 Web（ver. 5）』と『最新看護索引 Web』であり，研究目的が【親の性教育の実態】【子どもの性の実態】と実態調査が主であった。

うに，親の苦手意識の克服にはいまなお時間を要すると考７．親が性教育に積極的になれるような親への教育的介入える。
「中学生の子どもをもつ保護者は医学知識や性行動

や，親子が性について円滑に話し合える環境づくりを目

に関することは医療関係者からの教育を求めている」と，的とした研究が不足していた。

野々山は述べている（2015，p.117）。このように，家庭の８．本研究は限られたデータベース，キーワードを用いて性教育は医療機関はじめ学校や地域とも連携が必要である

いるため，全ての要因が抽出されているわけではないと考える。さらに，親が自信をもって性教育を行えるようが，子どもの性的態度に影響を及ぼす要因は親の性的態に子どもが幼児期のうちから，親が家庭で行う性教育を支度・家庭環境・親子関係であった。

援する必要があり，その支援方法として，子どもが幼児期
から思春期あるいは青年期までを通じ親の性教育実践を継続的に支援するプログラム開発が今後必要であると考える。

Ⅵ．本研究の限界と今後の課題
本研究は看護関連の文献のエビデンスレベルに着目した。そのため検索データベースの幅が狭かったことから，

238

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究の動向

要旨

目的：わが国の家庭で親が行う性教育に関する研究をエビデンスレベルに視点をおき，年次推移，対象となる子どもの年齢，研究目的を明らかにし今後の研究の方向性を検討する。
方法：医中誌 Web 等に1986～2015年に発表された文献を，「家庭」「親」「性教育」で検索し62件抽出され，最終的に32件を分析対象とした。分析方法は，年次推移，対象となる子どもの年齢は単純集計，研究目的はカテゴリ化しエビデンスレベル別に分類した。
結果：2001年以降文献数が増加，また対象となる子どもの年齢に広がりがみられたが，比較研究や症例集積研究のエビデンスレベルⅡが９割を占め，エビデンスレベルⅠの介入研究はなかった。研究目的では【親の性教育の実態】【子どもの性の実態】のカテゴリが抽出された。研究方法では実態調査が主であった。
結論：親が自信をもって性教育が行えるように行動変容を促進するような介入研究が不足していた。

Abstract
Objectives: To examine research on sex education provided at home by Japanese parents, clarifying the annual changes, ageof the target children, research objectives, and level of evidence of the published articles, in order to clarify the direction of
future research.
Methods: We searched articles published in Japan Medical Abstract Society and other resources between 1986 and 2015,
using the key words “home”, “parents”, and “sex education”. As a result, 62 articles were identified, among which 32 articles
were selected for analysis. Tabulation was performed with respect to the annual changes and the age of the target children,
while the research objectives were categorized and classified by the level of evidence.
Results: The number of articles increased after 2001 and the ages of the target children showed a wider range. However,comparative studies or case series（evidence level II）accounted for 90% of the published literature and there were no level
I intervention studies. The chief research objectives were “the status of sex education provided by parents” and “the status ofchildren’s sexual behavior.” Field studies were mainly employed for research.
Conclusion: There was a lack of intervention studies that could promote behavioral change to allow parents to provide sex
education with more confidence.

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

2018年９月11日受付
2018年11月30日採用決定

No. 2

2019

doi:10.15065/jjsnr.20181122048−資料・その他−

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題
The State of Nursing Research Implementation and Support at Hospitals in Chiba Prefecture
路

Lu Lu

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池

正

Tadashi Kitaike

池

崎

澄

江

Sumie Ikezaki

キーワード：看護研究，看護師，看護生涯教育
Key Words：nursing research, nurse, nursing career education

序

平・細野・福島，1998；志賀，2004；高橋ら，2008）とい論

われている。つまり，看護研究を行うにあたって，研究指看護の質の向上および看護実践の改良のために，看護研導を担うことができる人材が不足していると考えられてい究の成果を活用して実践することが必要である。患者のる。臨床における看護研究指導者の現状として，研究に関ベッドサイドで直接に患者ケアを行っている看護師は，根する専門的な研修などを受講した経験が少ないなかで，学拠に基づく実践（evidence-based practice: EBP）をいかに行んだ知識を活用して研究指導に対応している（操，2006）

うことができるかによって，実践の質が左右されると考えということが述べられており，研究指導を行うことができられる。現在，院内で行われている看護研究は，evidence

る指導者の育成について考えていく必要がある。

や知見の産出を目的にする以外にも，研究をとおして研究

実際に臨床で看護研究を行う看護師は，臨床の場で研的な考え方を育み，実践能力を向上させることを目的とし究指導を受けられるような指導者を望んでいる（南沢ら，た研究があると考えられている（西平・宮芝・大塚・坂

2000）ということは明らかになっているものの，現状とし下，2009）。

て研究指導を行う役職は，看護師長や副看護師長などの管また，《看護師等の人材確保の促進に関する法律》では，理者が兼任していた（加藤・沼館・佐藤・佐々木，2011；「病院等の開設者等は，病院等に勤務する看護師等が適切

南沢ら，2000；谷浦・越村・福岡・杉万，2006）。看護師

な処遇の下で，その専門知識と技能を向上させ，かつ，こ長や副看護師長は直接的な指導者として，自分の知識・技

れは看護業務に十分に発揮できるよう，病院等に勤務する術を伝えることは可能であるものの，病棟業務を統括する

看護師等の処遇の改善，新たに業務に従事する看護師等に必要があり，看護研究指導に時間が十分にとれない可能性

対する臨床研修その他の研修の実施，看護師等が自ら研修があり，スタッフのなかで研究指導ができる人材の育成にを受ける機会を確保できるようにするために必要な配慮そついて望んでいるのではないかと予想できる。しかし，実の他の措置を講ずるよう努めなければならない」（第五条）

際に看護管理者に対して研究指導者の育成について調査しと記載されている。つまりこれは，病院に対して，看護師

た研究はみられず，その実態は明らかになっていない現状のケアの質向上や実践能力開発のために，院内で看護研究である。そのため，病院内で研究指導者ができる人材を育が行えるような環境を整えていくことが求められている，成するための方策を考える前に，病院での看護研究支援のといえる。そのため，日本では，多くの病院が積極的に看実態と，看護研究指導者の育成に対するニーズを明らかに

護研究に取り組み，人材育成を目的にした院内継続教育のする必要があると考える。

一環として看護師が看護研究に取り組んでいる（井上・大塚・菰田・望月・牧田，2003；清水，1998）。

Ⅰ．用語の定義

一方，多くの病院が看護研究に積極的に取り組んでいる
ものの，看護研究の支援体制は，時間や指導者，経済面な本研究では用語を以下のように定義した。

どの問題があること（井上ら，2014；宮芝・西平・坂下，

看護研究：菊池（2000）は，看護研究活動とは研究を企

2010；高橋・佐藤・黒澤，2008；落合・交野，1994）や，

画，実施，発表するプロセスとし，研究活動に対する意識

院内の研究指導体制が完全に整えられていないこと，研究はこれらのプロセスに対する看護師の認知や意志を指しての成果を臨床に還元できていないなどの問題がある（下いる。そして，看護研究プロセスは，研究テーマの絞り込

千葉大学大学院看護学研究科

Chiba University Graduate School of Nursing
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

241

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

み，研究計画書の作成，研究計画書の完成，フィールド交４．分析方法

渉，データ収集，分析，論文化という内容を含んでいる（黒各調査項目は，記述統計量を求めた。次に，病院概要，

田，2012），と述べている。これらの文献を参考にし，本看護研究の支援状況と看護研究の実施状況との関連を単変研究では，看護研究は，看護師が文献検索，研究テーマの量解析（χ² 検定，オッズ比の算出）で行い，看護研究の実

絞り込み，計画書の作成，データ収集，データ分析，論文化，公表のプロセスに取り組む活動，と定義した。

施の有無を独立変数として有意な関連のあった項目を強制投入したロジスティック回帰分析を行った。有意水準は両側５％とし，分析は統計ソフト“IBM SPSS Statistics ver. 22”を用いた。

Ⅱ．研究目的
本研究の目的は，千葉県内の病院における看護研究の実
施状況および研究支援の実態を明らかにし，病院内での看護研究を支援する体制の方向性を検討することである。

５．倫理的配慮
本研究は，千葉大学大学院看護学研究科倫理審査委員会の承認を得て（受付番号：28-34）行った。対象病院の看護部長には調査依頼時に，調査研究の趣旨，目的および調査への参加は自由意思により回答すること，回収後の調査

Ⅲ．研究方法

用紙は厳重に管理すること，回答内容・データは統計的に処理し，個人名や施設名が特定されないようなかたちで公１．調査対象選定基準としては，比較的に多くの看護師が看護研究に取り組んでいる病院であることを考慮し，千葉県内の100表することを記載した文書を添付し，質問紙の返送をもって同意を得られたこととした。

床以上の病院184施設を対象とした。

Ⅳ．結

２．データ収集方法

果2016年９月に郵送による自記式質問紙調査を行った。調調査対象の病院184施設に質問紙を郵送し，回収は92施

査用紙は，各病院の看護部長に郵送し，記入後返信用封筒設（回収率50.0％）であった。有効回答は92部（有効回答に入れ厳封して返信するように依頼した。

率100％）であった。

３．調査項目

１．病院概要⑴

看護研究の取り組みの現状

病院概要は，所在地域，設置主体と病床数の３項目を調べた。看護研究の実施状況は，2015年度の看護研究の実施状況の有無，および研究を実施した病院には，研究の実施
件数，実施者の選定基準を尋ねた。
看護研究の支援状況は，研修会開催の有無，経費の予算化の有無，外部研修会の参加状況，研究時間の確保および研究指導者の有無を問う５項目を設定した。
⑵

看護研究実施の課題

所在地域の二次保健医療圏は，千葉が22施設（23.9％），

東葛南部が20施設（21.7％），東葛北部が12施設（13.0％），
他の地域がいずれも９施設以下であった。設置主体は，医療法人は56施設（60.9％）で最も多く，次いで公的医療機
関は18施設（19.6％）であった。病床数は，100床以上200

床未満が38施設（41.3％）で最も多く，次に300床以上が33施設（35.9％）であった。

２．看護研究の実施状況（表１）

先行研究（井上ら，2014；宮芝ら，2010；落合・交野，

2015年 度 に 看 護 研 究 に 取 り 組 ん で い た 病 院 は66施 設

1994；高橋ら，2008）などを参考に，研究の推進に不足し（71.7％）と多く，取り組みたいと考えていた病院は11施ている内容として，看護研究に関する知識，看護研究への意欲，看護研究を行う時間および院内で適切に指導できる人材の４項目を取り上げ，看護部長として不足していると思う程度を１（全く当てはまらない）～４（とても当てはまる）の４件法で尋ねた。

242

2015年度に看護研究に取り組んでいた66施設において，研究の平均実施数は7.8±6.8件（範囲：１件～35件）であった。看護研究の実施者の選定基準について，「自ら申し出た人」が39施設で，「病棟で推薦された人」が32施設，さらに，院内において看護研究の指導ができる人材の育成に関する意見を尋ねた。

設（12.4％）であった。

「決めた順番によって担当する人」が25施設であり，複数の選定基準がある病院もあった。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

看護研究指導者がいる病院は62施設（67.4％）であった。

３．看護研究の支援状況（表２）2015年度に看護研究に関する研修会を開催した病院が41

研究指導者がいると回答した施設に対して，研究指導者の施設（44.6％）であった。研究経費を予算化していた病院

身分を複数回答で尋ねたところ，病院内の看護師が研究指は21施設（22.8％）であり，具体的な予算額は，１研究に導者としている病院が46施設，外部に依頼した指導者がい対して年間１万円から40万円ほどであった。看護師を外部る病院が30施設であった。院内に看護研究指導者がいる病研修会に参加させた病院は49施設（53.3％）であり，具体院が多かったものの，約半数の病院は外部に研究指導者を的な研修会は，千葉県看護協会や日本精神科看護協会が主依頼していた。

催した看護研究研修などであった。研究時間の確保に配慮していた病院は42施設（45.7％）であり，具体的な配慮は，

４．病院概要，看護研究の支援状況と看護研究の実施状況

月に１日勤務として研究を実施したこと，勤務時間内に行との関連

う時間の確保，外部講師による指導は勤務時間内30分程度

病院概要，病院の支援状況と看護研究の実施状況の関連を確保して調整すること，また，看護研究活動の時間を超について単変量解析の結果を表３に示す。

過勤務として認めるという配慮があった。とくに，研究経病院の所在地域を，千葉市および東京都に隣接する地域

費の予算化ができている病院が少なく，その他の支援もでの「中心部」とそれ以外の「周辺部」に分けて看護研究のきている病院は半数程度にとどまっていた。

実施の有無との関連をみた。「中心部」の看護研究実施割表１

2015年度 看護研究の実施状況

看護研究の実施状況

取り組んでいる66

取り組みたいと考えている

11

取り組んでいない15

2015年度 看護研究の実施数＊1

看護研究の実施者＊１（複数回答）［注］＊１

研究経費の予算化
外部研修会の参加状況
研究時間の確保
研究指導者

研究指導者の身分＊１（複数回答）［注］n

自ら申し出た人

39

病棟で推薦された人

32

決めた順番によって担当する人

25

特定の年数や条件に達した人

19

その他

4

：看護研究に「取り組んでいる」と回答した n ＝66を集計

研修会の開催

％

71.7
12.4
16.3

7.8±6.8（範囲：１件～35件）

表２＊１（n ＝92）n

看護研究の支援状況

41

開催しなかった

51

している

21

していない

71

参加させた

49

参加させなかった43

配慮している42

配慮していない

50

いる

62

いない

30

病院内の看護師46

外部に依頼した指導者

30

看護師以外の職員

8

その他

4

：研究指導者が「いる」と回答した n ＝62を集計

No. 2

48.5
37.9
28.8

6.1

（n ＝92）n

開催した

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

％

59.1

2019

％

44.6
55.4

22.8
77.2

53.3
46.7

45.7
54.3

67.4
32.6

74.2
48.4
12.9

6.5

243

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

合は77.8％であり，「周辺部」は63.2％と有意な差はなかっ

究を有意に実施していた。

た。

同様に，
「研究経費の予算化をしている」群（90.5％）は，病院の設置主体を「医療法人」と「医療法人以外」に分「していない」群（66.2％）と比べて有意に研究を実施してけて関連をみたところ，「医療法人以外」の看護研究実施

おり，「外部研修会に参加させた」群（87.8％）は「参加さ割合は94.4％であり，「医療法人」の57.1％に比べて有意にせなかった」群（53.5％）と比べ有意に多かった。

多かった。

さらに，「研究時間の確保を配慮している」群（90.5％）は，「配慮していない」群（56.0％）と比べて有意に研究

病床数を「200床未満」と「200床以上」に分けて関連をみたところ，「200床以上」の看護研究実施割合は81.5％でを実施しており，「研究指導者がいる」群（85.5％）が「い看護研究の支援状況５項目と看護研究の実施状況は，い次に，看護研究の実施における要因を探るため，病院概あり，「200床未満」の57.9％に比べて有意に多かった。

ない」群（43.3％）と比べ有意に多かった。

ずれも有意な関連が認められた。

要で関連のみられた設置主体と病床数を調整し，看護研究「研修会を開催した」群の看護研究実施割合は97.6％での支援状況との関連を調べるために行ったロジスティックあり，「研修会を開催しなかった」群の51.0％と比べて研表３

病院概要，支援状況と看護研究の実施状況との関連（単変量解析）
看護研究の実施状況

項目
中心部

所在地域

医療法人以外200床未満
開催した
開催しなかった
している

研究経費の予算化

参加させた
参加させなかった
配慮している

研究時間の確保配慮していない
いる

研究指導者

いない

14（36.8）22（57.9）16（42.1）

10（18.5）1（ 2.4）26（51.0）25（49.0）47（66.2）

24（33.8）23（53.5）20（46.5）28（56.0）22（44.0）13（43.3）

17（56.7）

43（87.8）38（90.5）
53（85.5）［注］＊：p ＜ .05，＊＊＊：p ＜ .001，検定方法：χ2検定

表４

2（ 5.6）24（42.9）40（97.6）

χ2検定のp値

12（22.2）

32（57.1）

19（90.5）

していない

外部研修会の参加状況

24（63.2）

44（81.5）

200床以上研修会の開催実施しなかったn（％）

34（94.4）

医療法人

病床数

実施した
n（％）

42（77.8）

周辺部

設置主体

回帰分析の結果を表４に示す。

2（ 9.5）6（12.2）4（ 9.5）9（14.5）（n ＝92）

オッズ比（95％信頼区間）.160

2.04（0.81－.000＊＊＊

12.75（2.79－ 58.36）.019＊

3.20（1.25－.000＊＊＊

38.46（4.91－301.42）.031＊

4.85（1.04－ 22.58）.000＊＊＊

6.23（2.20－ 17.69）.000＊＊＊

7.46（2.31－ 24.10）.000＊＊＊

7.70（2.80－ 21.15）

病院概要，支援状況と看護研究の実施状況との関連（多重ロジスティック回帰）
項目

偏回帰係数

オッズ比（95％信頼区間）

医療法人以外病床数

1.692

5.43（0.85－34.59）.073

200床以上8.96（0.91－87.86）.060

研究経費の予算化している
外部研修会に参加させた
研究時間の確保を配慮している
研究指導者がいる
定数.507

1.66（0.47－ 5.91）－.537

0.59（0.06－11.96）

2.192
1.151
1.752

.818

－1.7133.16（0.84－11.96）
5.76（1.31－25.33）

2.27（0.63－ 8.15）
0.18

p値

.434
.641
.090

.020＊
.211
.006

［注］＊：p ＜ .05，従属変数：看護研究を実施「した」＝１，「しなかった」＝０，Hosmer-Lemeshow の適合度
χ２＝3.770（p ＝ .877），判別的中率は87.0％244

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

8.20）

（n ＝92）

設置主体

院内で研修会を開催した

5.12）

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

その結果，看護研究の実施と関連がみられたのは，支援Ⅴ．考状況５項目の中で研究時間の確保であり，「研究時間の確保を配慮している」群の調整済オッズ比は5.76（95％信頼区間：1.31-25.33，p ＝ .020）であった。

察

１．看護研究の実施状況
本研究の回収率は50.0％であった。これは，研究対象病院のうち，看護研究に取り組むことに興味がある病院のみ

５．看護研究実施の課題と院内で研究指導できる人材の育成

が回答している可能性を示唆した。しかし，本研究の分析

看護研究を実施するにあたっての課題を表５に示す。

対象となった病院92施設の設置主体をみると，医療法人でそれぞれの項目に対して「とても当てはまる」「やや60.9％，公的医療機関で19.6％を占めた。調査対象とした当てはまる」を合計し，「当てはまる」とした結果をみ

千葉県内100床以上の病院184施設の設置主体の内訳は，医てみると，看護師の看護研究に関する知識の不足は90名

療法人で60％，公的医療機関で20％程度であったことか（97.8％）が当てはまると感じていた。看護師の看護研究

ら，分析対象病院の設置主体に著しい偏りはなかったことへの意欲の不足，看護研究を行う時間の不足，院内で適切を示し，千葉県内100床以上の病院における看護研究の実に指導できる人材の不足の項目も80％以上が「当てはま態と支援体制をある程度把握できると考えられる。

る」と回答していた。とくに，「とても当てはまる」は，2015年度に病院内で看護研究に取り組んでいる病院は院内で適切に指導できる人材の不足が51名（55.4％）と最70％以上と多かったが，坂下ら（2013）は全国100床以上も多かった。

の1,116病院を対象とし，看護研究の実施状況を調査した

院内で看護研究の指導ができる人材育成に対する看護部

結果は，80％以上の病院が看護研究に取り組んでいたとい長の考えを表６に示す。「育成したほうがいいと思う」がうことであった。また，谷浦・越村（2001）は病院の看護45名（48.9％）で，「できれば育成したほうがいいと思う」

研究の現状について調査した結果は，看護研究の実施経験が36名（39.1％）であった。この回答に対して，研究指導がある看護師は70％を占めており，そのうちの80％の看護者の適任者が誰かを複数回答で尋ねたところ，「教育担当師が臨床経験４年以上であったという結果が報告されていの看護師」が59名，「看護研究の経験がある看護師」が48る。これらより今回の分析対象となった病院は，積極的に名，「看護師長」が36名であった。

看護研究に取り組んでいたものの，先行研究と比較すると少し低い値であった。それは，坂下ら（2013）の研究で

表５

看護研究を実施するにあたっての課題（n ＝92）

とても当てはまるn（％）

やや当てはまるn（％）

あまり当てはまらないn（％）

全く当てはまらないn（％）

42（45.7）48（52.2）１（1.1）

１（1.1）

看護師は看護研究への意欲が不足している

41（44.6）45（48.9）６（6.5）

０（0 ）看護研究を行う時間が不足している

47（51.1）

35（38.0）９（9.8）

１（1.1）

51（55.4）30（32.6）９（9.8）

２（2.2）

項目
看護師は看護研究に関する知識が不足している

院内で適切に指導できる人材が不足
している

表６

院内において看護研究の指導ができる人材育成
項目（n ＝92）n％

育成したほうがいいと思う

45

できれば育成したほうがいいと思う

36

現時点では考えていない

11

育成する必要がないと思う0

0

教育担当の看護師

59

看護研究の経験がある看護師

72.8

48

看護師長

36

その他

14

研究指導者の適任者＊１（複数回答）＊１［注］：「育成したほうがいい」または「できれば育成」と回答した n ＝81を集計
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

48.9
39.1
12.0

59.3
44.4
17.3

245

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

は，看護研究の実施はこれまでの研究の経験を質問していは，現在の看護業務を整えたり，研究者が支援を受けやす

たが，本研究は2015年度の単年度の研究実施の経験を質問

いように勤務時間内で看護研究をする時間の確保をした

したため，実施数が低くなった可能性があると考えられ

り，研究活動を業績として評価することなどによって，研る。

究者の実質的・心理的な負担感を軽減することができると次に，研究を実施する者をどのように選出しているかと考えられる。

いう質問で，「自ら申し出た人」と「病棟で推薦された人」が多かった結果について考察する。看護研究についての調

３．看護研究実施の課題と院内で研究指導できる人材の育成

査（佐々木・田邊・木下，2000）では，看護研究を行う目看護部長は，看護研究をするにあたっての課題につい的を自己成長の機会ととらえ，充実感や満足感があると答て，看護師の研究に関する知識，研究への意欲，研究を行えていた。しかし，研究を行うスタッフは当番制であるこう時間と院内で指導できる人材のいずれも不足を強く感じとが多く，自ら申し出て研究を行う人は少なかったことかていた。このうち，院内で適切に指導できる人材の不足

ら，研究を実施するスタッフの決定についてはそれぞれのは，「とても当てはまる」の回答が最も多かった。先行研

病院で異なっており，自ら申し出る人がいない場合，病棟究でも，研究過程で感じた負担について，「指導者不足」

での推薦や順番で研究を実施するスタッフを決めるというという問題も指摘されており（池松，2014），本研究も同方法をとっていることが推測される。

様の結果が得られた。
最後に，院内で看護研究の指導ができる人材の育成について調査した結果，多くの看護部長が「育成したほうが２．看護研究の支援状況
看護研究の支援状況で最も多くの病院が取り入れていた

いいと思う」と回答していた。現在，看護研究指導者が支援方法は，研究指導者を配置することであり，次に看護67 .4％の施設にいるにもかかわらず，指導者の不足を感じ，師を外部の研修会に参加させることであった。これは，先指導者の育成を望んでいることは，量的にも質的にも人材行研究の結果と同様であり，坂下ら（2013）の全国調査でを育成する必要性を認識していると考えられる。また，研は，研究の支援として，研修会の開催や看護師長・主任・究指導者のいる施設の半数は外部に指導者を依頼している

先輩看護師の指導が多く，組織的な研究支援が行われてい現状である。先行研究では，今後，看護研究を行うにあたることが明らかになった。研究支援の方法として，多くのり必要と思われることとして，看護師の要望では身近にい病院が指導者の配置を選んだ理由としては，院内の看護研てデータ分析のための助言・指導を行ってくれる人材の必究の特徴として，多くの研究の目的が，川村（1994）が述

要性が述べられており（加藤ら，2011），継続性，個別性

べているように，現在，行っている臨床看護の質向上のたを考慮した指導体制の構築に向けては，自施設内に研究指めである，ということが考えられる。

導者を確保することも重要であると指摘されている（宮芝また，看護研究の支援状況と実施状況との関連をみる

ら，2010）。今後は，院内の研究支援環境を整えることにと，看護研究の支援の５項目は，いずれも研究の実施とは加えて，院内で研究指導者を育成する必要があると考えら

有意な関連がみられた。したがって，病院内の支援が看護れる。

研究には重要であると考えられ，看護研究を促進するために，看護師の知識の補足，時間や経費の配慮，そして指導

４．本研究の限界と課題者の育成などさまざまな支援が必要と考えられる。加え本研究は，100床以上の病院を対象として看護研究と支て，研修会の開催が研究の実施に対し最も大きな影響が援環境の実態に焦点を当てた研究であったが，100床未満あったが，研修会は担当する講師が必要となってくるたの病院の現状とは差がある可能性が否定できない。また，め，研修会を運営できるような看護研究を指導できる人材

本研究の研究活動の調査時期が2015年度のみという横断調の育成も重要になると考えられる。

査であるため，千葉県内の病院における看護研究の実態がそして，ロジスティック回帰分析の結果では，看護研究

わかったわけではない。また，本研究は看護部長を対象とを行う時間の確保が看護研究の実施に必要な要因となっした調査であるため，今後は，実際に研究指導を担う看護ていた。先行研究でも看護師は日常業務で多忙であるた師を対象にして実態調査を行っていく必要がある。

め，研究の過程で感じる負担について，時間の確保が最も多かったという調査結果（池松，2014）があった。そのた結

め，環境面における整備については，看護師のスキルの向論上も重要であるが，それだけでなく，管理者の立場からも

千葉県内100床以上の病院の看護部長を対象に，看護研環境を整えていくことが必要であると考えられる。それ究の実施状況および支援状況の実態を調査し，病院内での246

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

謝看護研究を支援する体制の方向性を検討した。

辞本研究にご協力いただきました千葉県内病院の看護部長

１．2015年度に看護研究に取り組んだ病院は71.7％と多く，研究の実施も看護師自らが申し出た人が多いという，看
護研究に積極的に取り組む姿勢がみられた。

の皆さまに，心よりお礼申し上げます。
本研究の共同研究者として，ご指導ご助言をいただきました千葉県看護協会の星野惠美子会長，寺口惠子常任理事

２．看護研究の支援環境を整えている病院は半数程度にとに深謝いたします。

どまり，研究経費の予算化や研修会の開催，研究時間の確保など，さらなる支援が必要といえる。

本研究は，日本看護研究学会第43回学術集会で発表したものである。

３．看護研究の支援ができている病院は，看護研究の実施が有意にできていた。とくに，研究時間の確保に配慮す

利益相反の開示ることが研究実施に強い関連があった。

本研究における利益相反は存在しない。

４．看護部長は，看護研究を実施する課題として，看護師の知識・意欲・研究時間や指導できる人材の不足を認識

著者貢献度し，今後は院内で看護研究の指導ができる人材の育成に

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収対する要望が多かった。
看護研究を実施する基盤はできているものの，院内で看護師の身近にいて助言や指導ができる人材の育成を早急に集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

取り組む必要性があると考えられる。

要旨

目的：千葉県内の病院における看護研究の実施状況及び支援状況の実態を明らかにし，支援体制の方向性を検討する。
方法：千葉県内100床以上の病院184施設の看護部長を対象に，質問紙調査を2016年９月に実施した。調査項目は看護研究の取り組みの現状と看護研究実施の課題である。
結果：回収数は92部（有効回答率100％）で，2015年度に看護研究に取り組んだ病院は71.7％と多かったが，研究支援環境を整えている病院は半数程度であった。支援ができた病院は，看護研究の実施が有意にできていた。
とくに，研究時間の確保が研究実施に強い関連があった。看護部長は，看護師の知識・意欲・研究時間や指導できる人材の不足を認識し，院内で研究指導ができる人材の育成への要望が多かった。
結論：看護研究を実施する基盤はできているものの，院内で看護師の身近にいて助言や指導ができる人材の育成
を早急に取り組む必要性がある。

Abstract
Purpose: To clarify the state of nursing research implementation and support at hospitals in Chiba Prefecture and to examine support system mechanisms.
Methods: We conducted a questionnaire（survey）of the head nurses from 184 hospitals with 100 or more beds in Chiba
Prefecture in September 2016. The items included the current state of nursing research projects and issues in nursing
research implementation.
Results: Responses were obtained from 92 hospitals（valid response rate of 100%）. In 2015, 71.7% of hospitals performed
nursing research. However, only half of the hospitals reportedly provided a supportive environment for nursing research.
Hospitals that were more supportive conducted significantly more nursing research. We found an obvious relation between
consideration for ensuring research time and research implementation. Many head nurses were aware of insufficiencies innurses ’ knowledge, attitude, and research time, as well as shortages in staff capable of guidance and fur ther nore, requested
staff training to be able to provide research guidance within the hospital.
Conclusion: While there was a basis for implementing nursing research, there is an urgent requirement for on-site staff tobe trained to provide advice and guidance for nurses within the hospital.

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千葉県内の病院における看護研究の支援状況の実態と課題

文献

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2018年８月23日受付
2018年12月19日採用決定

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一般社団法人日本看護研究学会々報

目

1

次

一般社団法人日本看護研究学会
平成30年度第４回理事会

第議事録……………… 1号

112（2019年６月20日発行）
一 般 社 団 法 人 日本看護研究学会事務局

一般社団法人日本看護研究学会
平成30年度第４回理事会 議事録
日時：平成31年３月２日（土） 13：00〜16：30

会

場：東京八重洲ホール

出席：宮腰由紀子，安藤詳子，深井喜代子，阿部幸恵，石川ふみよ，神田清子，工藤せい子，

611会議室工藤美子，国府浩子，佐藤洋子，任和子，吉田澄恵，良村貞子（以上，理事13名）
塩飽仁（総務協力委員）
泊祐子（第45回学術集会会長）
欠

席：宇佐美しおり，岡美智代，岡田由香，鈴木みずえ，祖父江育子，高見沢恵美子，山口桂子，
山勢博彰，吉沢豊予子，西田真寿美，渡邉順子

陪

席：竹下清日

議事進行：理事長
書宮腰由紀子

記：石川ふみよ

配布資料：
１．会員動向報告
２．編集委員会資料
３．奨学会委員会報告資料
４．国際活動推進委員会報告資料
５．第２回看保連診療報酬あり方検討委員会報告
６．日本学術会議健康生活科学委員会・看護学分科会を中心とした活動報告
７．中国・四国地方会

次期運営委員選挙実施報告

８．2019年度奨学研究選考経過及び授与候補者について
９．2018年度学会賞・奨励賞の推薦について

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一般社団法人日本看護研究学会々報210．奨学会研究辞退について（通知）（案）11．奨学会規定改定（案），申し合わせ（案），中断・中止願（案）12．謝金および講師等の旅費に関する申し合わせ（案）13．各委員会

2018年度事業報告・2019年度事業計画・2019年度予算案

14．2018年度事業報告（案）15．2019年度事業計画（案）
16，2019年度予算（案）17．入会申込理事会承認一覧
18．大規模災害支援事業
番号なし

平成30年度支援額（案） 第３回締切分

平成30年度第３回理事会議事録（案）平成30年度第５回

臨時（書面）理事会議事録

議題
１．議事録の確認
１）平成30年度第３回理事会議事録の確認を行った。
２）平成30年度第５回

臨時（書面）理事会議事録の確認を行った。

２．審議事項
１）学会誌編集業務について（資料２）委員長

高見沢恵美子理事に代わり，吉田澄恵理事より資料に基づき説明された。

エディター作業を外部委託する件について，相見積をとった結果，「ぷれす」社の方が安価であり，「ぷれす」社への依頼を考えていることが報告された。「ぷれす」社に依頼することで承認された。
２）2019年度奨学会奨学金授与者について（資料８）委員長

神田清子理事より資料に基づき説明された。

応募者３名中１名は規定を満たさなかった（会員歴３年未満）ため，２名について審査した結果であること，どのような現象学を用いるのか明確にするよう進言する予定であることが報告された。審議の結果，案の通り承認された。
３）平成30年度学会賞・奨励賞推薦について（資料９）委員長

工藤せい子理事より資料に基づき説明された。審議の結果，案の通り承認された。

４）奨学会研究中止への対応について（資料10）（資料11）⑴

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程の改正案について
委員長

神田清子理事より資料11について説明された。

・第５条３項の取り扱いについて，３項を第５条に入れることについて１項・２項に相反するのではないかとの異議が出されたが，３項は義務を負うことの例外を示すものであることを確認し，原案の通りで承認された。
・返金の件については，申し合わせ２ - ２）に含まれることを確認した。

・「中断・中止願」については，以下の３点の修正を行う案で承認された。
・性別，所属機関長の承認の欄は削除する。

2

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3

・本人が記載できない場合は特記事項に関係者が記載したことと関係者の署名をする。
⑵

通知文
委員長

神田清子理事より資料11について説明され，以下の２点について修正する案で承認された。
・委員長からの文書については，貴職→貴殿とする。
・「通知」に関しては，「一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程

第５条３項に則り」という表現にする。
５）平成30年度大規模災害支援事業支援金支給について（資料18）
委員長

山口桂子理事に代わり宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明され，整理番号６・７については以下の修正案，他は原案通りで承認された。
・整理番号６は３万円→５万円，整理番号７は１万円→３万円に増額する。
第２回締め切り分について，推薦者からお礼のメールが届いているとの報告があった。
６）講師謝金等に関する申し合わせについて（資料12）
宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明された。
以下の点は前回会議の結果が反映されていないことが報告され，以下の修正案で承認された。
・講師の単位・欄外 ※１時間→１回削除７）2018年度事業報告・2019年度事業案について（資料13）（資料14）（資料15）⑴

資料13について以下の通り説明され，討議された。
①

編集委員会
委員長

高見沢恵美子理事に代わり，吉田澄恵理事より資料に基づき説明され，以下について修正することを確認した。
・2018年度事業報告
日本看護研究学会誌42巻１号〜５号
投稿規程の改訂→→

日本看護研究学会誌41巻１号〜５号

投稿規程の改訂の検討

COI に関する原稿執筆要領の変更 → COI に関する原稿執筆要領の変更の検討

・2019年度事業計画

投稿規程の改訂，COI に関する原稿執筆要領の変更を追加

奨学金研究について，学会誌への掲載を促進する方法を検討して欲しいことが理事長から依頼された。これに対し，吉田澄恵理事より，編集委員会の検討で解決することなのか，奨学会委員
会の規程の変更を必要とすることなのかも含めて検討するとの返答があった。
②

奨学会委員会委員長

神田清子理事より資料に基づき説明され，以下について修正することを確認した。

・2018年度事業報告
５）2019年度奨学金授与者の検討→

2019年度奨学金授与候補者の選考と推薦→

2020年度奨学金授与候補者の選考と推薦

・2019年度事業計画
３）2020年度奨学金授与者の検討
４）奨学金規程の検討を追加

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4③

学会賞・奨励賞委員会
委員長

工藤せい子理事より資料に基づき説明され，以下について修正することを確認した。

・2019年度事業計画１）2018年度学会賞授与→

2018年度学会賞・奨励賞候補者の選考と推薦

２）削除④

研究倫理委員会委員長

山勢博彰理事に代わり宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明され，以下について追加することを確認した。
・2019年度事業計画
２．会員に対する研究倫理に関する情報提供⑤

将来構想検討委員会

看保連ワーキング

宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明された。
⑥

国際活動推進委員会
委員長

吉沢豊予子理事に代わり，宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明され，以下について追加することを確認した。
・2019年度事業計画
在留・訪日外国人の保健医療福祉における問題，それに伴う医療者・看護者の教育，看護における国際協働の在り方に関する調査，英語による発信⑦

大規模災害支援事業委員会
委員長⑧

山口桂子理事に代わり，宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明された。

将来構想検討委員会
宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明され，以下について追加することを確認した。
・2019年度事業計画
ニュースレターの発行，広報委員会の立ち上げ，学術振興会賞への論文の推薦⑵

資料14
宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明された。

⑶

資料15
宮腰由紀子理事長より資料に基づき説明され，以下について修正することを確認した。
２．編集委員会
日本看護研究学会誌42巻１号〜５号の編集と発行・J-STAGE 搭載→

登載

７．研究倫理に関する啓発事業
研究倫理に関する情報提供を行っていくを追加

８．国際活動推進事業
英語による発信を追加

９．将来構想に関する組織・整備事業
ニュースレターの発行，広報委員会の立ち上げ，学術振興会賞への推薦

4

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を追加

一般社団法人日本看護研究学会々報5８）2019年度予算案について（資料13）（資料16）⑴一般会計予算案
任

和子理事より資料に基づき，予算の増減について説明され，承認された。

150名の退会，325名の未納による自動退会が予定され，会員数の減少が見込まれるため，年会費収入を少なく見積もっている。
将来構想検討事業の予算増については，ニュースレターの発行を予定している。
関連学術団体との連絡・提携事業の予算増については，会費増額に対応する。
⑵

第45回学術集会特別会計収支予算書（案）泊

祐子学術集会会長より資料に基づき説明があり，承認された。

９）第48回（2022年），第49回（2023年）学術集会会長推薦について
宮腰由紀子理事長より，第47回学術集会までの開催地をふまえ，以下の案が提案され，依頼することとなった。
・第48回（2022年）：四国

中西純子氏

・第49回（2023年）：関東

叶谷由佳氏

10）名誉会員の推薦について
宮腰由紀子理事長より，現行の名誉会員推薦内規の推薦条件「本会の役員（世話人経験者及び現職者も含む。
）として８年以上就任した者」について，「原則として」を追加することが提案され，承認された。
中木高夫氏が年齢・役員歴ともに条件を満たしており，学会への貢献度が高いことから推薦したい
旨説明があり，承認された。
11）選挙管理委員会委員の選出について
宮腰由紀子理事長より，前回の選挙管理委員である村井文江氏に再度就任してもらい，あとの２名を学会事務局に近いエリアの会員から選出したいとの説明があり，以下の２名に依頼することとなった。
・小長谷百絵氏（上智大学）
・北川公子氏（共立女子大学）
３．報告事項
１）会員の動向（資料１）宮腰由紀子理事長より，資料に基づき報告があった。
２）委員会報告⑴

編集委員会（資料２）委員長

高見沢恵美子理事に代わり吉田澄恵理事より，資料に基づき報告があった。

⑵ 奨学会委員会（資料３）
委員長⑶

神田清子理事より資料に基づき報告された。

国際活動推進委員会（資料４）委員長

吉沢豊予子理事に代わり，宮腰由紀子理事長より資料に基づき報告があった。

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一般社団法人日本看護研究学会々報6⑷

渉外・広報（ホームページ）①

ホームページについて
塩飽仁総務協力委員より，以下について報告があった。

・学会サーバのレンタル会社を変更した
・web サイトを作り直した・スマートフォンに対応するようにした・ドメインを変更した
・入会手続きはガリレオ社のオンライン入会システムを利用することとなった
４月１日から公開予定であるため，理事は事前に使用・閲覧し，意見があったら塩飽委員まで寄せてほしい旨，依頼があった。
②

広報委員会の立ち上げについて
宮腰由紀子理事長より，以下の報告があった。
・2019年度は，将来構想検討委員会の中に広報 WG を作り，ニュースレターを発行する。予算は将来構想検討委員会で計上する。

・総会で広報委員会の立ち上げが認められたら（2020年度〜），総務担当副理事長，理事，塩飽委員でホームページの管理とニュースレターの発行を担当する。ホームページの管理については，点検のアルバイトの雇用も検討する。2019年度の予算は将来構想検討委員会で計上する。
⑸

看保連ワーキング（資料５）泊祐子氏より資料の補足説明があり，以下，修正が示された。

・要望２：「受動特別管理加算」 →要望２：「児童特別管理加算」

３）関連会議⑴

日本看護系学会協議会
安藤詳子副理事長より，会費はまだ検討中であること，事業計画が承認されたことが報告された。

⑵

日本看護系学会協議会

災害看護連携会議

宮腰由紀子理事長より，ニュースをメールで配信している通りであることが報告された。
⑶

日本学術会議（資料６）
安藤詳子副理事長より，資料に基づき報告があった。

４）第45回学術集会について
泊

祐子学術集会会長より，以下の報告および依頼があった。

・委員会・地方会で会議等のために会場の使用を希望する場合は，５月15日までに申し出てほしい。
・440題の演題を予定しているが，現在エントリーされているのは60題程度である。応募をお願いしたい。
・リーガーロイヤルホテルの宿泊費が１泊朝食付きで35,000円と高価格である。手ごろな料金のホテルを早めに確保することをお勧めする。

6

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一般社団法人日本看護研究学会々報

7５）第47回学術集会について
塩飽

仁学術集会会長より，テーマは「脳と心」を予定していることが報告された。

６）地方会の活動について（資料７）宮腰由紀子理事長より，資料に基づき中国・四国地方会の次期運営委員選挙の実施について報告さ
れた。
７）その他
事務局竹下氏より，３月末での決算については，４月に理事会（書面）となることが伝えられた。
以上

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一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」の詳細を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。
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編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2017）等にかなっていなけ
ればならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。投稿する際には，研究倫理審査委員会の承認書を電子投稿システムに登録する。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で，捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。
■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正258

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当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェックリストにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック
英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「雑誌投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のう
え署名し，電子投稿システムに登録する。
8 ．利益相反自己申告書
利益相反自己申告書で，著者全員が研究内容に関係する企業・組織または団体との利益相反状態を記載し，pdf ファイル（もしくは jpeg ファイル）に変換後，電子投稿システムのファイルアップロードの画面で登録する。
９．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
10．投稿論文の採否

投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」と通知された場合で，その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には，不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てを１回に限りすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

性

○

○

性

○

○

○

○

○

独

創

性

萌

芽

発

展

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

総

説

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。

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No. 2

2019

259

11．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
12．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。
10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
13．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
14．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

14）平成29年８月28日

一部改正実施する。

15）平成30年１月21日

一部改正実施する。

16）平成30年11月23日

一部改正実施する。

260

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原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication Manual of the American Psychological Association, 6th ed.』（2010）／『APA 論文作成マニュアル第２版』〔2011，医学書院〕に準拠する。

１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。
２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。

なお，図表については以下の点に留意されたい。論文に必要不可欠な場合は，カラーの写真や図の掲載が認められる場合がある。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
６）数式については，Microsoft 数式を使用する。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本
とする。
」とし，
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）
句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach s αでは「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

261

３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
262

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication Manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの
限りではない。
─例─ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─
ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

（欧文の場合は「et al.」）を付す。
４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
* 引用に際しての「正当な範囲内」とは，①主従関係：引用する側とされる側は，質的量的に主従の関係が明確である，②明瞭区分性：
本分と引用文は明確に区分されている，③必然性：それを引用するのか必然性が存在している，④引用された著作物の出典が明示されている，など条件をクリアしていることである。
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2019

263

─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。

７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─

中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用し，雑誌名および書籍名をイタリックで表示する（注意：和文の場合は斜字体にしない）。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。

①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．

─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

264

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No. 2

2019

⑤

電子文献の場合：◆電子雑誌
・DOI がある学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍−著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ−著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号，E-mail アドレス）を入力する。

３）初稿受付後の筆頭著者と共著者の変更は認めない。
９．抄録について
１）英文抄録は200語以内とし，原則として Times New Roman の12ポイントを用いる。すべての論文に英文抄録を必要とする。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。

２）和文抄録は400字以内とする。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

265

10．利益相反
著者全員について，研究内容と関係がある利益相反状態を「利益相反の開示」として明記する。利益相反状態がない場
合は，｢ 本研究における利益相反は存在しない。｣ と記載する。
国や自治体から受けた研究費（科学研究費補助金，厚生労働科学研究費補助金など）は，利益相反自己申告の対象には該当しない。これらの研究費を受けた場合は，「研究助成情報」として記載する。
11．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
12．原稿用紙および原稿の長さ
800字詰用紙３枚が刷り上がり１ページに相当する（2,400字）。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

説

４．総

５．資料・その他

10ページ
10ページ

13．電子付録について
付録文書，音声，高解像度画像，動画などのファイルで，著作権の侵害とならないものを論文の付録として公開できる。
例えば，開発した尺度の pdf ファイル，データ解析するための Microsoft Excel のファイルなどを J-STAGE の電子付録として公開できる。なお，これらのファイルには，コピーライトを付記しておく。

電子投稿システムのファイルアップロードのステップにおいて，ファイルの内容を「サプリメンタリーファイル（Supplementary Files）」としてこれらのファイルをアップロードする。ファイル容量の上限は，合計10MB を推奨する。
14．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文も受理する。原則，「論文投稿規程」と上記の「原稿執筆要項」にしたがって原稿を作成する。本文が英語になることにより，下記のように対応する。
１）本文の文字の大きさは，Times New Roman の12ポイントを使用する。書式は左右余白30mm，上下余白50mm とし，20行となるように設定する。
２）原稿が刷り上がりで，１頁は5,700 words に相当する。

３）英文抄録と本文は，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。なお，英文抄録に加えて，和文抄録も必要である。
この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
附

266

則

１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

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2019

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

13）平成29年８月28日

一部改正実施する。

14）平成30年１月21日

一部改正実施する。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

No. 2

2019

267

事

務

局

便

り

１．2019年度会費納入のお願い
2019年度会費納入のお願いをお送りいたしました。ご確認の上お早目のご納入をお願いいたします。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。
また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
年会費納入口座記
8 , 0 0 0円
00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

年 会 費
郵便振替口座加入者名

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先や所属等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（https://www.jsnr.or.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会誌の公開について
現在，学会誌『日本看護研究学会雑誌』はオンラインジャーナルであり，すべての掲載論文は，J-STAGE（科学技術情報発信・

流通総合システム）にて公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。また，雑誌は，学会の Web サイトで全号を公開しております。

〈事 務 局〉〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１ ４Ｆ㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3944－8236
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 42 巻

編集委員
委 員 長
委
員

高見沢恵美子（理吾郷美奈恵（会
池内 和代（会岩佐 幸恵（会上野 栄一（会岡田 淳子（会勝山貴美子（会木立るり子（会工藤 美子（理國方 弘子（会古賀 明美（会清水 安子（会出口 禎子（会藤田 君支（会法橋 尚宏（会本田 育美（会前田 樹海（会
道重 文子（会吉田 澄恵（理２号

2019年６月20日

印刷

2019年６月20日

発行事）関西国際大学看護学研究科員）島根県立大学大学院看護学研究科員）四国大学看護学部
員）徳島大学大学院医歯薬学研究部員）福井大学学術研究院医学系部門員）県立広島大学保健福祉学部
員）横浜市立大学医学部員）弘前大学大学院保健学研究科
事）兵庫県立大学看護学部
員）香川県立保健医療大学保健医療学研究科員）佐賀大学医学部員）大阪大学大学院医学系研究科員）北里大学看護学部員）九州大学大学院医学研究院保健学部門員）神戸大学大学院保健学研究科員）名古屋大学大学院医学系研究科員）東京有明医療大学看護学部員）大阪医科大学看護学部
事）東京医療保健大学千葉看護学部（五十音順）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 42

発行所

発 行
責任者
印刷所

No. 2

無 料 配 布一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１ ４Ｆ
株式会社ガリレオ学会業務情報化センター内☎
03－3944－8236（直通）FAX
03－5981－9852
ホームページアドレス
https://www.jsnr.or.jp/
E-mail: g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

宮

腰

由紀子

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６
2019