（別紙様式４）
令和5年7月31日

職業実践専門課程等の基本情報について

学校名

設置認可年月日

校長名

国際ビジネス公務員大学校

昭和59年3月1日

増子 卓矢

設置者名

設立認可年月日

代表者名

学校法人
国際総合学園昭和32年10月22日

池田 祥護

分野
商業実務認定課程名
商業実務専門課程

所在地
963-8002 963-8871
福島県郡山市駅前一丁目12番２号および福島県郡山市本町一丁目16番18号
024-923-4665 024-925-1001
所在地
951-8063〒（住所） 新潟県新潟市中央区古町通二番町541番地（電話） 025-210-8565
専門士認定年度
高度専門士認定年度
職業実践専門課程認定年度
平成25(2013)年度
平成29(2017)年度
〒
（住所）
（電話）

認定学科名
スポーツビジネス科

本校は、商業実務関係の専門課程を設置し、社会に貢献しうる人材を育成することを目的とし、推薦学科であるスポーツビジネス科においては、日々変化するスポーツ業界に柔軟に対応し、最新の業界動向を教育課程に取り入れるとともに、企業等との連携により、より実践的な人材の育成を目的とする。

学科の目的

学科の特徴（取得取得可能な資格：フィットネスクラブ・マネジメント技能検定、スポーツシューフィッター
可能な資格、中退 中途退学率：3.2%
率 等）
修業年限

昼夜

2

昼間
年

生徒総定員20 人

就職等の状況

全課程の修了に必要な総授業時数又は総単位数※単位時間、単位いずれかに記入

生徒実員(A)

1,712 単位時間

演習

実習

実験

実技

144 単位時間

650 単位時間

0 単位時間0 単位時間単位単位単位単位単位単位

留学生数（生徒実員の内数）(B)

留学生割合(B/A)

0人
14 人■卒業者数 (C)：16
■就職希望者数 (D)：15■就職者数 (E)：15
■地元就職者数 (F)14■就職率 (E/D)：
100■就職者に占める地元就職者の割合 (F/E)
93■卒業者に占める就職者の割合 (E/C)
100■進学者数0■その他（令和講義
918 単位時間

0%
人人
人人％％％
人

4 年度卒業者に関する令和４年５月１日時点の情報）■主な就職先、業界等（令和4年度卒業生）

スポーツクラブ、スポーツ施設、スポーツ用品店、プロスポーツ運営会社■民間の評価機関等から第三者評価：
第三者による
学校評価
当該学科のホームページ
URL

無※有の場合、例えば以下について任意記載
評価団体：

受審年月：

評価結果を掲載した
ホームページＵＲＬ

https://jo-bi.jp/（Ａ：単位時間による算定）
総授業時数

1,752 単位時間

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数
うち企業等と連携した演習の授業時数
うち必修授業時数

650 単位時間
144 単位時間
1,712 単位時間

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

650 単位時間

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

144 単位時間（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）

0 単位時間企業等と連携した実習等の実施状況（Ａ、Ｂいずれか（Ｂ：単位数による算定）に記入）
総授業時数

単位

うち企業等と連携した実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した演習の授業時数

単位

うち必修授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の実験・実習・実技の授業時数

単位

うち企業等と連携した必修の演習の授業時数

単位（うち企業等と連携したインターンシップの授業時数）単位教員の属性（専任教員について記入）① 専修学校の専門課程を修了した後、学校等においてその担当する教育等に従事した者であって、当該専門課程の修業年限と当該業務に従事した期間とを通算して六年以上となる者（専修学校設置基準第41条第1項第1号）

0人② 学士の学位を有する者等（専修学校設置基準第41条第1項第2号）

0人③ 高等学校教諭等経験者（専修学校設置基準第41条第1項第3号）

0人④ 修士の学位又は専門職学位（専修学校設置基準第41条第1項第4号）

0人

⑤ その他

（専修学校設置基準第41条第1項第5号）

1人

計

1人

上記①～⑤のうち、実務家教員（分野におけるおおむね５年以上の実務の経験を有し、かつ、高度の実務の能力を有する者を想定）の数0人

１．「専攻分野に関する企業、団体等（以下「企業等」という。）との連携体制を確保して、授業科目の開設その他の教育課程の編成を行っていること。」関係（１）教育課程の編成（授業科目の開設や授業内容・方法の改善・工夫等を含む。）における企業等との連携に関する基本方針①実践的な職業能力をもつ人材を育成し、長く専攻分野の現場で活躍できる人材を社会へ輩出することが専門課程の責務である。そのため実務で活かせる技術・資格の取得と同時に社会人として兼ね 備えておくべきマナー等の能力育成を目指す。
②専攻分野における研修に積極的に参加し求められる人材や能力について情報を収集する。さらに教育課程編成委員会での意見交換等を通じて、時代や環境によって変化する「現場で求められる力」を育むために必要な要素を集約する。
③本校の教育方針と意見集約した企業からの意見を勘案し、授業科目の開設、授業内容や方法の改善をおこない、実践的な職業能力をもつ人材を育成する。
（２）教育課程編成委員会等の位置付け※教育課程の編成に関する意思決定の過程を明記

委員会の目的として「教育課程編成の改善」を主とするため、教務部の指導・助言機関として位置づけ、委員会での協議事項を学校管理者で検討し、さらに本校及びグループ校の意見等を取り入れながら教育課程へ反映する。
（３）教育課程編成委員会等の全委員の名簿
令和5年9月22日現在

名 前
佐藤 靖弘

所

属

かがみいしスポーツクラブ 理事長

加藤 大樹

一般社団法人福島スポーツアカデミー

遠藤 紀子

国際ビジネス公務員大学校 学科長

根本 真紀

国際ビジネス公務員大学校 教員

任期
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（２年）
令和5年4月1日～
令和7年3月31日（２年）

種別
①
③－－

※委員の種別の欄には、企業等委員の場合には、委員の種別のうち以下の①～③のいずれに該当するか記載すること。
（当該学校の教職員が学校側の委員として参画する場合、種別の欄は「－」を記載してください。）①業界全体の動向や地域の産業振興に関する知見を有する業界団体、職能団体、地方公共団体等の役職員（１企業や関係施設の役職員は該当しません。）②学会や学術機関等の有識者③実務に関する知識、技術、技能について知見を有する企業や関係施設の役職員（４）教育課程編成委員会等の年間開催数及び開催時期（年間の開催数及び開催時期）
委員会は、原則として8月及び12月の年2回は、必ず開催する。
（開催日時（実績））
第１回 令和4年10月14日 15：30～17：00 開催
第２回 令和5年3月8日 14：00～15：00 開催0（５）教育課程の編成への教育課程編成委員会等の意見の活用状況※カリキュラムの改善案や今後の検討課題等を具体的に明記。

【議題】「リテールマーケティング検定」「フィットネスクラブ・マネジメント技能検定（国家資格）」「AFAA RT」や各種トレーニング、テーピングに関する資格取得を目指す。外部での実習を通して、スポーツ・フィットネス業界に対応できる素養と実践力を身に付
けスポーツに関するあらゆる現場で活躍できる人材を育成している。募集停止に伴い、来年度はグループ校の国際医療看護福祉大学校のメディカルスポーツ学科として運営。議題として、体力トレーニング検定2級の必要性、スポーツイベント運営実習としてバスケットボール以外のプロチームとの連携は可能か等、業界の動向を踏まえてご意見をいただきたい。
【意見】・体力トレーニング検定2級の取得状況が良くない。
→どのような学習方法をしていたのか。問題集のみの学習では難しい。ＪＡＴＩの学習をすることで体力トレーニング検定は取得することが可能であるので検定受験について検討が必要である。
・スポーツイベント運営実習でのバスケットボール以外のプロチーム連携。
→野球の福島ホープスやサッカーのユナイテッドFCも可能か。また、自分たちで大会を企画し運営することで、準備から当日運営まで裏方の仕事が経験できるためイベント全体を網羅することが出来る。表舞台の華やかなものとは違い、裏の部分を理解することで影の努力がイベントの成功に繋がることを改めて認識できると思う。
【活用】・JATIを必須受験として体力トレーニング検定2級は任意受験に変更した。
・スポーツイベント運営実習として、プロバスケットボールチームとの連携を継続。
・少年少女ソフトボール大会「JO-BI杯」を企画。大会準備、ソフトボールチームの練習参加、大会当日の運営等イベントの始まりから終わりまでを経験することが出来た。

２．「企業等と連携して、実習、実技、実験又は演習（以下「実習・演習等」という。）の授業を行っていること。」関係（１）実習・演習等における企業等との連携に関する基本方針
卒業後の即戦力を目指すため、より実践的な授業やインターンシップ実習を強化し、連携企業および受入れ企業に対しては、社会のニーズに沿った指導を要請する。
（２）実習・演習等における企業等との連携内容※授業内容や方法、実習・演習等の実施、及び生徒の学修成果の評価における連携内容を明記

実習および演習において、学生個々の課題・目標を明確にし、科目指導者および連携企業側により評価項目に沿って学生個々の到達度、理解度を点数化しながら総合的に評価する。
（３）具体的な連携の例※科目数については代表的な５科目について記載。
科 目 名
科 目 概 要連 携 企 業 等
マーケティングや消費者行動を学ぶことで、ビジネスユースにあたったモノの考え方、捉え方、お客様の行動に関しDSMダイヤモンド スターズ マネ
マーケティング概論Ⅰ て仮説を立て活用できるようにする。アクティブラーニング
ジメントを中心としグループ内で意見を出し合い、まとめて自分なりのプレゼンテーションができるようにする。

３．「企業等と連携して、教員に対し、専攻分野における実務に関する研修を組織的に行っていること。」関係（１）推薦学科の教員に対する研修・研究（以下「研修等」という。）の基本方針※研修等を教員に受講させることについて諸規程に定められていることを明記

就業規則第５６条（教養研鑚）、第57条（養育）等による教育・研修体制、特に外部研修を充実させ、日々の研鑽とスキルアップを図る方針とする。専攻分野の専門的知識や技術、さらに質の高い授業、教育力を向上させるため研修の充実を組織的に実施する。また、この基本方針を達成するために、研修計画を作成し実施する。
（２）研修等の実績①専攻分野における実務に関する研修等
研修名：

健康運動実践指導者養成校養成講座主任教員研修会プ
ログラム

期間：

令和5年3月20日

連携企業等： 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団
対象： 養成講座主任教員養成校の事例報告、認定試験評価の総括
内容②指導力の修得・向上のための研修等「学びを辞めさせない」本質的な教育力の向上
研修名： ～教育力を向上する起点となる退学抑止～

連携企業等： 株式会社学び

期間：

令和4年4月5日

対象： 全教職員

内容

退学の要因と退学抑止の全体構造、退学抑止の具体的な対応策、教員としてのマインドセットについて学ぶ。

研修名：

Ed-Tech による教育の未来

期間：

令和4年9月6日

内容

教育現場にテクノロジーを駆使した学びをもたらす「EdTech」の第一人者から、海外や日本の教育事情、今後予測される教育の在り方について講演いただき、ＩＴ技術の進歩による授業の進め方や指導の仕方を考える。

研修名：

インストラクショナルデザインの考え方

期間：

令和4年9月13日

内容

インストラクショナルデザインの理論を用いて、授業の設計、評価のプロセスを集中的に学び、教育で何を準備し実施すれば、効果的かつ効率的で、さらに魅力的な授業の展開ができるかを学ぶ。

連携企業等： デジタルハリウッド大学
対象： 全教員連携企業等： 株式会社学び
対象： 全教員（３）研修等の計画①専攻分野における実務に関する研修等
研修名： 基礎から学ぶ「Canva」教員向けデザインツール活用術
45039

期間：

連携企業等： 寺子屋朝日 for Teachers
対象： 教員

内容「Canva認定教育アンバサダー」の現役教員から生徒や保護者に向けた「お便り作成のコツ」や「Canvaの使い方基礎」「Canvaのライブ作成」を実施。

研修名：

健康運動実践指導者養成講習会

期間：①令和 6年 2月 17日（土） ～ 令和 6年 2月 19日（月）②令和 6年 3月 2日（土） ～ 令和 6年 3月 4日（月）③令和 6年 3月 23日（土） ～ 令和 6年 3月 25日（月）健康運動実践指導者の養成を目的とする内容
内容②指導力の修得・向上のための研修等
研修名： ICTを活用した効果的な指導・これからの教育のあり方

連携企業等： 公益財団法人 健康・体力づくり事業財団
対象：

健康運動実践指導者
希望者

連携企業等： 合同会社未来教育デザイン

期間：

令和5年4月14日対象： 全教員

内容

ICTを活用した効果的な指導法について学ぶ。また、これからのICTを活用した教育のあり方と心構えについて学ぶ。

研修名：

DX推進研修 (実践編)期間：

令和5年7月4日

内容

DXを推進するための知識、発想力を身に付け、DX人材を育成するとともにDXを実践するにあたって、アイデアを実現するためのビジョンやロードマップを考える。

研修名：

ハラスメント（アンガーマネジメント）研修期間：

令和5年7月26日

内容

アンガーマネジメントについて学び、ハラスメントや行き過ぎた指導を防止するために知識と理解を深める。

連携企業等： 株式会社TOASU
対象： 全教職員

連携企業等： 社会保険労務士法人こじま事務所
対象： 全教職員

４．「学校教育法施行規則第１８９条において準用する同規則第６７条に定める評価を行い、その結果を公表していること。
また、評価を行うに当たっては、当該専修学校の関係者として企業等の役員又は職員を参画させていること。」関係（１）学校関係者評価の基本方針
当校の教育内容、内部活動、外部活動、資格・コンペ・表彰、また学校経営に係る事項等の実績については、公益法人として、関連団体・関連業界・学生就職先のほか、ホームページやＳＮＳを通じて広く万人に発信する。
（２）「専修学校における学校評価ガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの評価項目
学校が設定する評価項目（１）教育理念・目標
建学の精神 教育理念 教育目的 教育目標
（２）学校運営
教育の内容（３）教育活動教育の実施体制（４）学修成果
教育目標の達成度と教育効果（５）学生支援
学生支援（６）教育環境
社会的活動（７）学生の受入れ募集
学生支援
（８）財務
財務運営
（９）法令等の遵守
管理運営（１０）社会貢献・地域貢献（１１）国際交流※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）学校関係者評価結果の活用状況
学校・評価委員会・本部による点検後の自己点検評価に基づき、不備な点の改善、方向性の決定、優良な点の継続、及び次年度以降の解決・取組課題を具体化し、学校の質保証・向上に努めていく。
また、令和４年度の学校関係者評価において、国会図書館等のデジタルコンテンツの活用が挙げられた。参考図書としての活用が広がるよう教職員および学生へ周知していく。
（４）学校関係者評価委員会の全委員の名簿
名 前

所

属

任期

種別

令和5年4月1日～令和7年3月
所長 31日（2年）③

郡山商工会議所 開発事業部 部長

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）①

福島交通観光株式会社 郡山支店 支店長

令和5年4月1日～令和7年3月
31日（2年）③

道下 和幸

ハマツ観光株式会社 総支配人

令和5年4月1日～令和7年3月31日（2年）

③

佐藤 靖弘

令和5年4月1日～令和7年3月
特定非営利法人かがみいしスポーツクラブ 理事長 31日（2年）

③

山﨑 督

城西国際大学 経営情報学部 総合経営学科 准教授 31日（2年）

三部 吉久
山田 剛
影山 幸一

税理士法人三部会計事務所 代表社員

令和5年4月1日～令和7年3月※委員の種別の欄には、学校関係者評価委員として選出された理由となる属性を記載すること。
（例）企業等委員、PTA、卒業生等（５）学校関係者評価結果の公表方法・公表時期（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://fsg-college.jp/jyouhoukoukai-jb.html
公表時期：
令和5年9月29日②

５．「企業等との連携及び協力の推進に資するため、企業等に対し、当該専修学校の教育活動その他の学校運営の状況に関する情報を提供していること。」関係（１）企業等の学校関係者に対する情報提供の基本方針
学校関係者評価の結果については学校関係者評価報告書としてまとめ、ホームページ等で公表する。報告書の内容については教職員会において周知するとともに、教育課程編成委員会においても説明することで学校としての課題と改善の取り組みを共有し、教育活動や学校運営の改善等に活用する。
（２）「専門学校における情報提供等への取組に関するガイドライン」の項目との対応
ガイドラインの項目
学校が設定する項目（１）学校の概要、目標及び計画
建学の精神 校訓 教育方針
（２）各学科等の教育資格 就職実績 各学科別カリキュラム（３）教職員
専任教員（４）キャリア教育・実践的職業教育
就職サポート（５）様々な教育活動・教育環境
学校行事 施設・設備（６）学生の生活支援
学生寮（７）学生納付金・修学支援
学費サポート 特待生制度（８）学校の財務
事業活動収支計画書（９）学校評価
学校関係者評価報告書 自己点検評価結果（１０）国際連携の状況（１１）その他※（１０）及び（１１）については任意記載。
（３）情報提供方法（ホームページ ・ 広報誌等の刊行物 ・ その他（））
URL：
https://fsg-college.jp/jyouhoukoukai-jb.html
公表時期：
令和5年9月29日

授業科目等の概要#REF!
分類

必 選 自択 由
必 選
修 修 択

授業科目名

授業科目概要

授業方法
配 授
実
当単験
年 業
講 演 ・次位
実・ 時習
学
数 義 習 ・期 数実
技

場所 ######
企業
校 校 専 兼 等との内 外 任 任 連
携1 ○コミュニケー 情報を的確に評価・判断して取捨選択してション論Ⅰ いく「状況判断力」の取得

１32 1 ○
通

○

○

2 ○

キャリアプラ 就職活動に向けての事前準備（ビジネスマ １64 2 ○ンⅠナー、書類作成、報告連絡相談の徹底）
通

○

○

3 ○

一般教養演習○○4 ○レ ク リ エ ー バスハイクと球技大会を通して集団内での １
16 1
ション実習Ⅰ 協調性を身に付ける
通

○

○

5 ○

就職研修

就職に対する心構えと挨拶や電話対応の具 １
16 1 ○
体的な技術を培う
通

6 ○

販売実務A

仕入計画や商品知識の活用方法から販売計 １
36 2 ○
画までを学ぶ
前

○

○

7 ○

販売実務B

マーケティング戦略の方法やマーケットリ １36 2 ○サーチの方法等を学ぶ
前

○

○

8 ○

販売実務C

戦略的購買促進のあり方や戦略的ディスプ １
16 1 ○
レイの実施方法等を学ぶ
前

○

○

9 ○

フィットネス AFAA IGFI 実技・筆記試験合格に目的に １48 1
実習ⅠA
向けて基礎知識を習得する
前

○

○

○

10 ○

フィットネス AFAA IGFI 実技・筆記試験合格に向けて １48 1
実習ⅠB
実技指導能力を習得する
後

○

○

○

11 ○

トレーニング
目標別、部分別トレーニングの習得
実習Ⅰ

○

○

12 ○

栄養学や身体のしくみについて学び、アス
スポーツ栄養１
リートに対する栄養・食事管理や指導に関
32 2 ○
学後する基礎知識を身に付ける。

就職採用試験に向けての準備（一般教養、 １32 1
SPI）
通

１66 3
後

○

○

○

○

○

○

○

○

13 ○

フィットネス フィットネスクラブ・マネジメント技能検
１
マネジメント 定（国家資格）3級取得に向けてクラブの経64 4 ○前概論A
営管理について学ぶ

○

○

14 ○

フィットネス フィットネスクラブ・マネジメント技能検
１
マネジメント 定（国家資格）3級取得に向けてクラブの経
50 3 ○
後概論B
営管理について学ぶ

○

○

15 ○

ビジネスの場でのサービス接遇というもの
１
サービス接遇 の、偽具体的な考え方、行動の仕方、話し
26 ○ ○
後方などについて学ぶ

○

○

16 ○

スポーツイベ
産学官連携実習としてのイベント企画を行 １
ント運営企画96 3 ○
う通
Ⅰ

○

○

17 ○

スポーツイベ
産学官連携実習としてのイベント企画を運 １
ント運営実習32 1
営、実践する
通
Ⅰ

○

○

18 ○

集客補法として主になりつつあるSNSマーケ
マーケティン
１
ティングについて学び、自発的、能動的に32 1 ○
グ概論Ⅰ
通発信を行えるようになる

○

○ ○

19 ○

Word実習文書作成の基本的な編集機能、罫線機能、
１
図形機能を中心に詳細な操作方法を学習し
48 1
前ます

○

○

○

20 ○

PowerPoint 実 マイクロソフトPowerPoint操作方法及び、 １
32 1
習
プレゼンテーション技法を学ぶ
後○○○21 ○

テーピング＆スポーツテーピングにおける基礎及びスト １
ストレッチン
20 1
レッチング技法について学ぶ
通
グⅠ

22 ○

コミュニケー 情報を的確に評価・判断して取捨選択して ２
32 1 ○
ション論Ⅱ いく「状況判断力」の取得
通

○

○

23 ○

キャリアプラ キャリア（自分の生き方や働き方）につい ２
48 1 ○
ンⅡて考え、計画することを学ぶ
通

○

○

24 ○

卒業研究

専門学校２年間の学びの集大成として、各２
自学科の授業内容からテーマを見つけて研48 1 ○
後究発表をする○○25 ○レ ク リ エ ー バスハイクと球技大会を通して集団内での ２
15 1
ション実習Ⅱ 協調性を身に付ける
通

○

○

○

26 ○

トレーニングトレーニングマシンの使用方法の習得
実習ⅡA

２96 3
前

○

○

○

○

27 ○

トレーニングトレーニングメニューの組み立てを学ぶ
実習ⅡB

２
96 3
後

○

○

○

○

○

○

○

○

28 ○

フィットネス AFAA RT取得に向けて解剖学等身体の知識 ２48 1
実習ⅡAを身に付ける
前

○

○

○

29 ○

フィットネス AFAA RT取得に向けてトレーニングメソッド ２48 1
実習ⅡBの作成ができるようになる
後

○

○

○

30 ○

広範囲から出題される食に関する正しい知
スポーツ栄養２
識を身に付け、食生活アドバイザー３級検
56 4 ○
演習通定の合格を目指す

○

○

31 ○

スポーツイベ
産学官連携実習としてのイベント企画を行 ２ント運営企画96 3 ○
う通Ⅱ

○

○

32 ○

スポーツイベ
産学官連携実習としてのイベント企画を運 ２
ント運営実習32 1
営、実践する通Ⅱ

○

○

33 ○

トレーニング トレーニングにおいての知識及びプログラ ２
64 4 ○
概論A
ム作成についてを学ぶ
前

○

○

34 ○

NSCA 体力トレーニング検定® 2級取得を目トレーニング
２
指 し 、 各 種 ト レ ー ニ ン グに つい ての 主動
58 3 ○概論B
後筋、連動筋を覚える

○

○

35 ○

集客補法として主になりつつあるSNSマーケ
マーケティン
２
ティングについて学び、自発的、能動的に16 1 ○
グ概論Ⅱ
通発信を行えるようになる

○

○

36 ○

Excel実習

Excelの基本操作を学び、問題演習を解ける ２
32 1
ようにする
前

○

## ○

37 ○

スポーツ実習各種スポーツの知識及びスポーツ指導者と ２
64 1しての技法を学ぶ
通

○

○

○

38 ○

テーピング＆スポーツテーピングにおける基礎及びスト ２
ストレッチン
20 1
レッチング技法について学ぶ
通
グⅡ

○

○

異文化体験を通して、グローバル社会に対 ２
40 1
応できる国際感覚を養う
通

○

39

○ 国際文化研修
合計

38 科目
卒業要件及び履修方法

○

○

○

○ ○

64 単位（単位時間）
授業期間等

卒業要件： 90％以上の出席率と科目履修修了により卒業

１学年の学期区分

2期

履修方法： 科目の特性に合わせ講義・演習・実習形式をとる

１学期の授業期間16 週（留意事項）
１ 一の授業科目について、講義、演習、実験、実習又は実技のうち二以上の方法の併用により行う場合については、主たる方法について○を付し、その他の方法について△を付すこと。
２

企業等との連携については、実施要項の３（３）の要件に該当する授業科目について○を付すこと。