平成 25 年度に終了した研究開発【運営費交付金による研究開発】

６）－３

アジアの蒸暑地域に対応した低炭素型戸建住宅設計技術に関する研究【個別重点】
Study on low-carbon housing design technique for detached housein Asian hot & humid area
（研究期間平成 23～25 年度）

住宅・都市研究グループ

岩田司

加藤真司

内田晃

Dept. of Housing and Urban Planning

IWATA Tsukasa

KATO Shinji

UCHIDA Akira

環境研究グループ

桑澤保夫

宮田征門

Dept. of Environmental Engineering

KUWASAWA Yasuo

MIYATA Seimon

Approximately 2 billion people equal to 1/3 of the world population live in Asian hot & humid area. In this area up torapid economic development, rapid increase of the energy consumption and the increase of the greenhouse gas will be unavoidable
in future and the influence on global environment is concerned about. Therefore this research task is intended to make theguidelines about the energy saving housing construction technology for a detached house in hot & humid area to investigate theresidential environment performance of the houses and the residential area and to develop the energy-saving technology based on it
in Okinawa where is hot & humid area in Japan. In addition, for the future spread to Asian hot & humid area, the basic information
about the house of each country is collected through the foreign students in JICA training course and University.
結果に基づき、日射遮蔽手法、換気通風手法、湿気対策［研究目的及び経過］手法に関する戸建て住宅技術の開発を行う。

アジアの蒸暑地域には世界人口の 1/3 にあたる約 20（２）住宅市街地に関する技術開発

億人の人々が暮らしている。この地域においては、今後急速な経済発展が見込まれており、エネルギー消費の急航空測量技術を活用し、沖縄の住宅市街地の成立過速な増大と、それに伴う温室効果ガス排出量の増加が不程、都市計画、土地・建物利用、地形・建物の 3 次元デ可避であり、地球環境への影響が懸念されている。

ータから現状分析を行い、住宅市街地の類型化を行う。

そこで当研究では、アジアの蒸暑地域における低炭

その市街地類型毎に地表面温度、建物表面温度、緑陰効

素型住宅技術を確立するために、沖縄における戸建て住果、風速の調査・分析を行うとともに、各建物、敷地、宅、およびその周辺市街地を対象として、戸建て住宅、道路等の地表面が受ける太陽からのエネルギーのシミュおよび戸建て住宅を含む市街地を類型化し、その類型ごレーションを行い、その結果を分析する。また住宅市街とに戸建て住宅に関する技術開発（日射遮蔽手法、換気地の類型化毎に市街地環境調査を行い、住宅地密度や、通風手法、湿気対策手法）と戸建て住宅を含む市街地に緑地や緑陰による温度低減効果を調査する。以上の分析おける相隣環境に関する技術開発（太陽エネルギー活用から、低炭素型住宅市街地実現のため相隣環境に関するのための手法、緑化手法等）を行い、相隣環境も見据え技術の開発を行う。

た蒸暑地域戸建て住宅設計ガイドラインを作成する。ま（３）蒸暑地域戸建て住宅設計ガイドラインの作成
上記（１）、（２）の結果を戸建て住宅の設計手法、たアジア蒸暑地域への将来的な普及のため、JICA 地域別研修等を通じ、各国の住宅に関する情報を収集する等、住宅市街地の整備、規制、誘導手法を見据えて整理し、基礎的な研究も併せて行う。

「蒸暑地域戸建て住宅設計ガイドライン」を作成する。

［研究内容］（４）アジアの蒸暑地域への低炭素型住宅技術の普及のための調査・研究（１）住宅単体に関する技術開発
沖縄の戸建て住宅のプランを構造別に調査し、そのJICA 地域別研修、筑波大学等の留学生を通じ、アジ類型化を行った上で、室内温湿度、室内側壁・天井表面

ア蒸暑地域各国の住宅類型、住宅建設材料、住宅建設技

温度、窓の開閉、床下・天井裏等の温湿度、床下・天井術、住宅生産に関する情報収集を行い、その結果をその裏等の木部の含水率、室内結露、エネルギー消費量、住地域の気象条件等とともにデータシート化し、各国の低まい方、室内外の風速に関して調査・分析を行う。その炭素型住宅のあり方の整理を行う。

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平成 25 年度に終了した研究開発【運営費交付金による研究開発】［研究結果］

地）、3.新市街地（戦災復興区画整理地区）、4.新市街（１）住宅単体に関する技術開発地（土地区画整理事業地区）に大別される。

調査から沖縄の那覇市周辺の戸建て住宅の年間の家

また日射シミュレーションによると密集市街地の方庭におけるエネルギー使用量は、平均 70GJ であるが、が、また南斜面より、北斜面の住宅地の方が日射量が少省エネに意識の高い家庭、及び伝統的木造家屋では 30なく、さらに現地調査より緑による効果が確認された。

～40GJ と低く、常時エアコンを使用している住宅では、（３）蒸暑地域戸建て住宅設計ガイドラインの作成
以上の調査・分析結果により、その対策技術を密集100GJ を超える（調査数の 3 割の住宅）。
住宅内部での結露は、RC 住宅に見られ、冬季冷えた

市街地と郊外地、RC 造と木造別に開発し、それらを遮躯体に、春風向が南風に変わり、その風が湿った暖かい

熱対策、通風対策、光のコントロール、シロアリ対策、空気を運んできた場合に床面等に結露する場合、夏季に腐朽菌対策、結露対策、自然エネルギー活用の手法別に昼間エアコンを使用した後、窓を開けた場合、湿度の高整理し「蒸暑地域戸建て住宅設計ガイドライン」を作成

い高温（夕方でも 30℃程度）高湿の空気がエアコンでした。今後、建築研究資料として出版する。

冷えた躯体に触れ結露する場合、冬季に雨の気温が低い（４）アジアの蒸暑地域への低炭素型住宅技術の普及のための調査・研究（20～25℃）日に窓を閉めて、家族で鍋を囲んでの夕食

中国、ベトナム、フィリピン、インドネシア、タイ、時に結露する場合がある。
シミュレーション結果では木造の方が RC 造住宅よりサモア、インドにおける都市住宅の情報を収集し、気象も単位面積あたりの空調負荷が低い。RC 造住宅では屋条件等とともに整理した。またアジアの蒸暑地域におけ

根に断熱・遮熱すると負荷が低下する（図 1）が、木造る低炭素型戸建て住宅のあり方の整理を行う為に、ベト住宅では逆に高く（図 2）なる。これは木造では断熱にナムダナン市の都市住宅（チューブハウス：写真 1 左）より、昼間の部屋の熱が外へ逃げるのが妨げられた結果において、改善案（遮熱手法として：外壁に白い塗料＋と考えられる。

屋根に通気ブロック＋断熱材、通風採光手法として：１（２）住宅市街地に関する技術開発

部屋に２方向に窓を確保＋中庭＋傾斜屋根に側頂窓：写那覇市の住宅市街地は 1.旧集落、または基盤未整備地真 1 右）を提案し、その省エネルギー効果（冷房、及び区（密集市街地）、2.基盤未整備地区（スプロール市街照明の低減効果）のシミュレーションを行った。その結果年間冷房負荷を 43％、年間照明設備負荷を 31％下げることが可能であるという結果を得た。

図 1

写真 1

市街地に建つ 3 階建ての RC 造住宅屋根断ス、右：改善案の断面模型

熱・遮熱の効果：3 階子供部屋月別空調負荷

図 3
図 2

左：ダナンの市街地に建つチューブハウ

ベトナムダナン市に建つチューブハウスに対

伝統的な平屋の木造住宅の屋根断熱・遮熱のする、遮熱・通風に関する改善策を行った提効果：1 階寝室の月別空調負荷

案住宅の冷房負荷低減効果- 38 -