Volume 46 Number 1 April 2023

［第46巻 第 1 号］

ISSN 2189-6100

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）目

次

第48回一般社団法人日本看護研究学会学術集会講演記事
会長講演
実践と研究の往還で紡ぐ─看護の知3
愛媛県立医療技術大学

中

西

純

子

《研究論文》－研究報告－
末期心不全の後期高齢患者に対する認定看護師の緩和ケア実践

9
大田市立病院岡田

紗羅

島根大学医学部看護学科

加

藤

真

紀

島根大学医学部看護学科

竹

田

裕

子

島根大学医学部看護学科

原

祥

子

病院に勤務する助産師のキャリアデザインとその影響要因

21

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

菊地

秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻

佐々木

麻

里

真紀子

統合失調症者の地域生活支援として訪問看護師が行う休息入院へのかかわり

33

純真学園大学保健医療学部看護学科

岩

崎

優

子

福岡女学院看護大学看護学部看護学科

山

崎

不二子

在宅療養中の認知症高齢者の主介護者に対する呼吸法による睡眠の質改善の基礎的評価－総43

群馬大学大学院保健学研究科

近

藤

由

香

群馬県立県民健康科学大学

上

山

真

美

群馬大学大学院保健学研究科

塚

越

徳

子

群馬県看護協会訪問看護ステーション前橋南

堀

美佐子

説－

日本の出生前診断における胎児異常の障がい受容過程での思いと支援に関する文献検討
山陽学園大学看護学部

55
那

須

明

美

看護学教師の病態教授活動に関する海外文献レビュー

63

埼玉医科大学保健医療学部看護学科
川崎市立看護大学看護学部

本

谷

久美子

荒木田

美香子

－資料・その他－
学士課程卒業時に求められる感染看護に関するコンピテンシーの抽出：
看護系大学の感染看護に関する教育の現状に焦点をあてた全国調査
宮崎県立看護大学看護学部看護学科

73
勝

野

絵梨奈

i

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

対人支援領域における「ダイアローグ」の成果と課題：
国内文献の推移と概要の検討

83
金城学院大学看護学部
名古屋市立大学大学院看護学研究科

加

藤

ま

り

名古屋市立大学大学院看護学研究科

門

間

晶

子

看護師の腰痛に関する文献検討と腰痛予防・改善に向けた今後の課題

ii

99

滋賀県立大学人間看護学部

関

滋賀県立大学人間看護学部

伊滋賀県立大学人間看護学部

米

恵

子

丹

君

和

田

照

美

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）CONTENTS《Research papers》

Research Report
Certified Nurses’Practice of Palliative Care for Later-Stage Elderly Patients with End-Stage Heart Failure

9

Ota City Hospital, Shimane, Japan：Sara Okada, MSN

Shimane University Faculty of Medicine School of Nursing, Shimane, Japan：Maki Kato, PhD

Shimane University Faculty of Medicine School of Nursing, Shimane, Japan：Yuko Takeda, PhD

Shimane University Faculty of Medicine School of Nursing, Shimane, Japan：Sachiko Hara, PhD
Career Design of Midwives and the Relationship between Factors Affecting This in Hospitals

21

Akita University, Akita, Japan：Mari Kikuchi, MSN, RN, PHN, MW
Akita University, Akita, Japan：Makiko Sasaki, PhD, RN, PHN
Involvement of Home Healthcare Nurses in Respite Hospitalization as a Form ofCommunity Living Support for Clients with Schizophrenia

33

Junshin Gakuen University, Fukuoka, Japan：Yuko Iwasaki, MSN, RN

Fukuoka Jo Gakuin Nursing University, Fukuoka, Japan：Fujiko Yamasaki, ML, RN
Evaluation of sleep quality improvement using breathing technique for primary caregivers ofolder adults with dementia who are undergoing home care

43

Gunma University Graduate School of Health Sciences, Gunma, Japan：Yuka Kondo, PhD, RN, PHN

Gunma Prefectural College of Health Sciences, Gunma, Japan：Manami Kamiyama, PhD, RN

Gunma University Graduate School of Health Sciences, Gunma, Japan：Noriko Tsukagoshi, MHSc, RN, PHN

Gunma Nursing Association, Visiting Nursing Station, Maebashi Minami, Gunma, Japan：Misako Hori, MHSc, RN

General Remark
Literature Review on the Thoughts and Concepts of Support in Japan Regarding
the Acceptance of Fetal Abnormality Found in Prenatal Diagnosis

55

Faculty of Nursing Department of Nursing, Sanyo Gakuen University, Okayama, Japan：Akemi Nasu, MW, RN, MA
Review of International Literature on Pathophysiology Teaching Activities Among Nursing Faculty

63

Saitama Medical University school of Nursing, Saitama, Japan：Kumiko Motoya, PhD, RN

Kawasaki City College of Nursing, Kanagawa, Japan：Mikako Arakida, PhD, RN, PHN

Material and Others
Competencies for Infection Nursing in Undergraduate Studies:
A Survey on Infection Education in Nursing Programs in Japan73

Miyazaki Prefectural Nursing University, Miyazaki, Japan：Erina Katsuno, MSN, RN

iii

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Achievements and Challenges of“Dialogue”in the Field of Interpersonal Support:
A Review of Domestic Literature and Overview

83

Kinjo Gakuin University Faculty of Nursing, Aichi, Japan：

Nagoya City University Graduate School of Nursing, Aichi, Japan：Mari Kato, MD

Nagoya City University Graduate School of Nursing, Aichi, Japan：Akiko Kadoma, PhD
Literature Review on Lower Back Pain Among Nurses and Future Issues for Prevention and Relief
The University of Shiga Prefecture, Shiga, Japan：Keiko Seki, MS, RN, MW

The University of Shiga Prefecture, Shiga, Japan：Kimiwa Itami, PhD, RN

The University of Shiga Prefecture, Shiga, Japan：Terumi Yoneda, PhD, RN

iv

99

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）●●●●，ほか

第回

48

一般社団法人日本看護研究学会学術集会

講

演

記

事

2022年８月27日（土），28日（日）学術集会会長

於

中

西

純

子

松山市総合コミュニティセンター
ハイブリッド開催

注）掲載に賛同し，入稿された原稿に限定して掲載しています。

1

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）中西純子◆会長講演◆

実践と研究の往還で紡ぐ─看護の知
愛媛県立医療技術大学

Ⅰ．学術集会メインテーマの着想の背景
私たち看護職の基盤は対象者に「より良いケアを届けた

中

西

純

子

に，研究の成果が実践の向上にまでつながっているのだろうかという疑問に対して，方向を同じくしているものと考い」という思いで一致していると思います。では，良いケ

えています。

アとはどのようなケアと捉えているかというと，「根拠に「保健医療福祉における普及と実装科学研究会」によっ

もとづき，対象のニーズに応えるケア」ではないでしょうて翻訳された「実装研究のための統合フレームワーク─

か。

CFIR」があります。このフレームが掲載されている書籍

根拠にもとづいた実践を EBP（Evidence-based Practice） （内富・今村・島津ほか，2021）は，WEB 上で無料公開さと言いますが，日本の看護領域では EBP は十分に普及れており，本学会の HP でも2021年４月にアナウンスされEBP が行われるためには，ケアの根拠となるエビデンス

フレームワークは，エビデンスが実装されるために影響すを明らかにし，これをつたえ，普及させることで，実践者る５つ領域と39の構成概念から構成されています。これらがその内容と使い方を理解し，対象のニーズに合わせて適の構成概念を考慮して実装を進めていく，または，実装後用する，というプロセスが必要になります。根拠に基づいに成果に関連した構成概念を評価する，等の使い方ができた実践が普及していないとしたら，どこに課題があるのでるとされています。優れた研究成果が宝の持ち腐れにならしょうか。

ず，実践に還元されるためにはこのようなフレームワーク

しているとは言えないとされています（比佐他，2018）。

因みに，本学会が設立された1975年当時に比べると，看ているので，すでにご存知の方も多いことでしょう。このは重要な示唆を提供してくれると言えます。

護系学会の数は各段に増え，研究成果を公表する機会は数多くあります。本学会でも，第１回1978年の一般演題12題

Ⅲ．自らの研究を振り返るから始まって，2000年代には300～500近くの一般演題が発では，ここからは，筆者自身が辿ってきた実践・研究・

表されています。これだけ多くの研究が実施されていると教育における経験を素材にして，研究と実践の往還といういうことになりますが，それに比例して，根拠に基づいた視点から，どこに課題があったのか，さきほどの CFIR も

実践は実行されているのだろうか，という疑問が，本第48参考にしながら省察していきたいと思います。筆者自身の回学術集会メインテーマの着想に至った背景です。

研究を素材にするのは，けっして人に誇れる研究ではないことを承知しつつ，一方で，筆者と同じような状況にある

Ⅱ．実装への注目
ところで，研究によるエビデンスが，必ずしも臨床現場で実践されていない状態を，「エビデンス・プラクティス方も多いのではないかと思うからです。また，この機会に自分自身が一歩先へ進むための手がかりを見つけるためでもあります。

ギャップ」と言います（仲上，2021）。そして，最近，「実さて，就職して，臨床現場で抱いた疑問は，例えば，装」という言葉をよく耳にするようになりました。「実装」

日々の看護実践のなかでいい看護ができたという手ごたえとは，装置などを構成する部品を実際に取り付けること，を感じることはあっても，何が良かったのかはわからなと広辞苑には説明されています。この実装を阻害するあるい。あるいは，こんな用具があればもっと患者さんも助か

いは促進する要因は何かを明らかにし，研究から得られたるだろうに……，この方法で本当に効果があるだろうか

知見やエビデンスを，保健医療分野における政策や公衆衛等，実際にやっていることへの素朴な疑問でした。これら

生，臨床活動に取り入れる研究をする学問領域を「実装科に対して，自分なりに省察し，事例報告したり，まずは自学」と言い，20年くらい前から注目され出した新しい学問

分で用具を作って使ってみたり，方法の効果については文分野です（島津ほか，2021）。本講演は，この実装科学や献検索したり，専門家に聞いたりすることで，一定の納得実装研究について紹介することが主たる内容ではなく，まに辿りつき，自分自身の看護や職場内の業務改善につなげた，筆者が詳しく説明できるものでもありません。しかしることはできました。“research”とは言えないまでも，現ながら，この実装科学の考え方は，先ほど，述べたよう場に身をおく強みから，“study”と実践の往還は成り立っ

3

Nakanishi

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）ていたのではないかと思います。しかしながら，そこから体制の必要性について提言を行いました。扱った治療法がさらに確かなエビデンスに発展させるまでには至っていま

当時始まったばかりの治療だったこともあり，臨床現場かせんでした。

ら高い関心をよせていただき，この研究結果は某商業雑誌

６年間臨床看護師を経験した後，基礎教育に身を転じ，に掲載されました。しかし，恥ずかしながら，それ以外にほどなくして，２週間ほどアメリカの大学で開催された看は，修士論文として大学に提出するだけに終わっていま

護セミナーに参加しました。その時に見学したナーシング

す。今では，慢性 C 型肝炎に対する治療法や治療費助成制

ホームで，どの利用者さんもたくさんの写真に囲まれて過度等は当時に比べて格段に整備され，全国の拠点病院や保ごされている光景を目にし，これにはどのような意味や効健所等に肝炎医療コーディネーターも養成されています

果があるのだろうかと興味を惹かれました。当時，日本でが，当時，この治療に挑んでいた全国の人たちに対して，は職場や病室など，人目のある場ではあまり見かけない光研究結果をもっと還元できる術があったのではないかと，景でした。文化の違いがあるだろうことは想像がつきまし今さらながら悔やまれます。

たが，だからこそ，日本でも，もし入院という環境におい

その後，８年経過し大学院博士課程に席を置いた頃にて，秘かにでも写真をもってきている人がいるなら，そこは，脳神経外科病棟の実習指導を担当しており，脳損傷をにはどんな意味や効果があるのか，回復や癒しにプラスに負った人の問題行動と認識される行動に，私自身も看護師なっているのではないか，意図的にケアとして環境づくり

たちも悩まされていました。まだ，高次脳機能障害そのもに活かせないだろうか，と考えました。

のが十分理解されていない頃で，そうした行動は，むし

そこで，大規模一般病院の協力を得て，入院患者さんにろ，障害に対するこちらの理解不足や障害の特性にあった写真に関する実態調査を行い，もってきていると回答した

対応ができていないために，助長されてしまっているので18％ 75名の人のうち，了解の得られた方（14名）に面接はないだろうか，との疑問を抱き，これが博士論文のテーを行いました。その結果，「病気からの開放」「入院生活のマにつながりました。そして，「高次脳機能障害を有する

楽しみ・刺激，癒し」「回復意欲の換気」「自己有用感の知

脳卒中患者の生活行動を支援する看護ケアプログラムの開覚」というプラスの側面と，「悲嘆の助長」というマイナ発」に，科研費の助成を受けて取り組みました。プログラ

スの側面があることを明らかにしました。この結果についムの開発過程は，文献調査，面接，観察の３種類の方法にては，学会で発表しましたが，提言した癒しの環境設定を

よりデータ収集し，そこから理論づけを行って，ケアプロ

実装し，効果を検証するまでには至りませんでした。

グラムを作成。これを，専門家の意見により洗練化させた次の研究は，教育方法に関するもので，実習中に遭遇しのち，現場の看護師たちにプログラムを使用してもらい，た事例の振り返りから，患者さんの本来のその人らしさの有用性，実践適用可能性について質問紙調査により評価を把握を助ける手段として，意図的に入院前の写真を見せて受けたという研究です。結果は良い評価を得ることができいただく，という方法を導入し，その教育効果を確かめた

ましたが，実施施設が１施設であったことや適用期間の妥ものです。この教育実践は学生の反応を確かめながら，ま当性，ケアプログラムの実施の正確さの保証，効果をはかた，学生に変化をもたらす写真はどのような写真か，要因る方法等の点から，有効性についての検証レベルについての分析を行い，教育方法としてアップデートを図りながは課題を残していました。

ら，約10年間継続しました。この研究は，自らが実践者でこの研究をきっかけに，高次脳機能障がい者と家族の会

ある教育への還元であったため，実践と研究の往還を行いに支援者として参加するようになり，当事者・家族の立場ながら実装に至ったと言えますが，評価方法のデザインにからみた支援の必要性や方法を模索する活動を今も続けては課題があり，教育方法として広く普及するまでには至っいます。そして，この研究は，次に，「高次脳機能障がいていません。

者の退院後の適応を促進するための支援システムの構築」

次に，大学院修士課程では，当時，慢性 C 型肝炎に対すにつながり，科研費の採択を受けました。前者の研究が入るインターフェロン療法が保険適用され始めたばかりのタ

院中のケアに焦点が当てられていたのに対し，当事者・家

イミングで，こうした新しい治療に取り組む人のストレ族の会に参加するなかで，退院後の生活にこそ，真の支援

ス・コーピングを，治療開始前から入院治療，退院後まで

ニーズがあり，特に，病院から家庭や社会生活への移行期追跡する研究を行いました。結果からは，不確かさ要素のの支援が重要との認識から，支援モデルを構築したもので多い新しい治療に挑戦するこの方たちは，覚悟を決めて，す。しかし，その次の段階のモデルの検証については，現

積極的・自律的に対処したものの，退院後には不安が増大

在，未検証のままです。

し，これらのコーピングが有効に機能しているとは言えないことが明らかになりました。そのため，フォローアップ
4日本看護研究学会雑誌 ，46（1）Ⅳ．研究成果が実践につながらない原因
ここまで，自分の研究を振り返ってみると，改めて，課

中西純子

ければ意味がありません。そういう意味では，使う能力を育成する教育の役割も重要と言えます。

題ばかりを残しており，こんなことをここで紹介すること

そこで，ここからはこの観点，つまり，実践と研究を自体，恥じ入るばかりですが，少し，自分のことから距離“つなぐ”教育の役割に焦点をあてて述べたいと思います。

をおいて，研究と実践の往還という視点から，研究成果がある病院で研修の講師を約８年にわたって務めたことがあ

実践につながらない原因を俯瞰してみます。

ります。この研修の目的は，看護診断能力を高める，すな

原因のひとつに，“研究成果の根拠レベルの問題”があわち，アセスメント力を高める，看護診断用語を理解す

ると言えます。つまり，一般化，信頼性，質的研究であれる，というものでした。当時，まだ，看護診断用語の臨床ば，転用可能性に課題があり，広く実践に適用されるには現場への導入は手探りの頃でした。講師である筆者の役割至らない，という問題です。多くの研究が，「研究の限界」

は，グループで検討したアセスメント・診断の発表を聞いとして，対象数の少なさや地域等が限局している事などをて，見解を述べること，毎回１つずつ，その事例に関係す

理由に，一般化には限界があることを述べています。一度る診断用語の講義を行うことでした。このときに，筆者がの研究でこれらの限界をクリアすることは難しいので，こ心掛けたのは，正解を提示することではなく，ひとつひとの問題の解決には，質的研究・量的研究とも，システマ

つの情報を全体像に統合させて解釈する思考をつたえるこ

ティック・レビューによる既知の研究成果をよりエビデンと，固定的に捉えず，蓋然性をもたせ，多様な見方をつた

ス性の高い結果に統合していく取り組みが期待されます。

えること，診断用語を学修していくときの学修の仕方をつ二つ目に，“研究に取り組む側の問題”があります。研たえることでした。参加者たちは，始めはアセスメントや究すること自体が目的になってしまって，誰のための探究

看護診断に苦手意識があり，講師が最後に伝えるコメント

かという根っこの部分が迷走していないかという問題でを正解と位置付けて，自分たちの考えが合っているかどうす。看護学は実践科学であることから，ひとつひとつの研かを気にしていました。しかし，少しずつ，多様な見方を究の段階には基礎研究から臨床応用研究まで様様な段階の受け入れ，それを臨床経験と結び付けて“なるほど”と研究があります。いずれも，その先には対象に還元すると“わかる”と，“もっとわかりたい”と意欲を向上させていいう目的があります。しかし，研究のプロセスではなかなきました。そこで，次のステップとして，自分たちが講師

かうまくゆかず，いつのまにか，何のための，誰のための役となる，という提案をしたところ，最初は，この役割に研究かを見失ってしまうこともあります。

緊張していたようでしたが，事前に打ち合わせをし，背中また，臨床・教育・研究とそれぞれ軸足をおく立場や環を押すことで，自信をもって人に伝えられるようになり，境の違いによって，求める，あるいは，求められる研究の病院内の看護診断を牽引していくファシリテーターとしてレベルは異なります。筆者が臨床で看護師をしていた頃の活躍する力をつけていかれました。この約８年のプロセス

取り組みは，普遍的な知の構築にはほど遠いものでした

においては，知識を使うための橋渡しとともに，院内全体

が，目の前の小さな範囲には還元することができていましで看護診断を実装していくための人材育成に，多少なりとた。研究を業とする者には，より普遍的で世界に通用するも貢献できたのではないかと考えています。

精度の高いエビデンスの創発が期待されることは間違いないでしょう。

この経験のなかで，知識と実践の統合，すなわち“つなぎ方”がわかると，経験豊富なナースたちはみるみる変化

三つ目に，“実装する場の組織との連携・共同の問題”

していくことを目の当たりにしました。それをどのようにがあると言えます。臨床看護師時代の取り組みは，実践現説明づけられるか，野島良子先生編集の「エキスパート

場に身をおく強みがあったが故に，チームの協力を得るこ

ナースとや，ひとまず“やってみる”ことができました。実装のていくナースたち」（2003）として書かせていただきまし段階は協力者無しでは成しえません。臨床と教育・研究組

た。また，人材の育成という観点からは，第13回看護診断

織との有機的な連携や共同研究が必要ですが，この点につ学会の交流セッションで紹介させていただきました。

その力と魅力の構造」第５章に「看護を再発見し

いては実践と研究の往還が双方にとってメリットがあり，それぞれの立場で看護の知の構築や対象者への還元に寄与しているという意識の醸成，また，日頃からの関係づくりが重要と言えるでしょう。
四つ目に，“実践する側へ研究成果をつなぐ問題”です。
いくらエビデンスレベルの高い研究成果が生み出されても，実践する側の人がそれを知り，正しく理解し，使えなⅤ．実践と研究をつなぎ，一歩先へ進むために
今回，こうして会長講演の機会を頂いたことで，実践と研究をつなぎ，一歩先へ進むためのいくつかの示唆を得ることができました。最後に，このことについて筆者なりの考えをまとめたいと思います。
まず，わからないことをわかっていくための学修の仕5

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Nakanishi

方，そのための情報収集能力，なかでも研究成果が公表さを，どのようにして育てていくか，という課題を抱えていれている文献検索力を獲得していることが，基盤になるとます。

言えるでしょう。そして，これを育てるのは基礎教育の役割だと考えます。

“研究成果をつくること”，と，“実践に適用すること”の間には，必ず，“つなぐ”役割が必要です。この役割を二つ目に，研究により生み出された知識を実践へ統合す果たしていくのは，研究者自身であったり，その成果を理る力の獲得が最も重要といえますが，これを育てるために解した教育関係者あるいは看護管理者，専門看護師や認定は，臨床経験を積んだ卒後教育においてこそ，高い効果を看護師等の教育を受けた高度実践看護師であると思いま生むと考えられます。学生のときには，今学んでいることす。研究成果，すなわち，エビデンスの開発にもまだまが看護の実際にどうつながるのか，実感できないまま，知だ，課題はありますが，すでにある研究成果については，識を学んでいく。しかし，卒業後には，リアルな現象が先そのまま眠らせることのないように，“つなぐ・つたえる”にあって，なぜ？，どうして？どうしたら……，という役割を積極的に果たしていくことで，看護の知の構築・発“わかりたい”動機付けが生まれており，知識と実践を結展に向けて一歩先に進めるのではないかと改めて思いまび付けるための“橋渡し”のような存在があることで，知す。

識と実践の統合は容易になることを研修講師の経験からもご清聴ありがとうございました。

実感しています。さらに，“わかったこと”を“次の人に伝える”機会があれば，知識と実践を統合する力は定着し文献ていくと考えます。

・内富庸介（監修）, 今村晴彦 , 島津太一（監訳）, 保健医療福祉における普及と実装科学研究会（2021）：『実装研究のための
統合フレームワーク─CFIR─』, https://www.radish-japan.org/
resource/cfirguide/index.html（参照2022.8.27）
・仲上豪二郎（2021）：看護学研究の社会実装をめざして , 看護研究 , 54（6）, 464-466.
・中西純子（2003）：第５章 看護を再発見していくナースた
ち , 野島良子編 エキスパートナース その力と魅力の構造（p.135-156）, 東京：へるす出版 .
・比佐加奈子 , 角川綾菜 , 中西愛海 , 廣山奈津子 , 岩崎弓子 , 山縣
千尋 , 小笹由香 , 深堀弘樹（2018）：調査報告 分娩後出血のリスク因子のエビデンスの提示に対する臨床看護職の評価
Evidence Based Practice の促進を目指した調査 , 看護管理 , 28
巻８号 , 694-701.
・島津太一 , 小田原幸 , 梶 有貴 , 深井舵太 , 今村晴彦 , 齋藤順子 , 湯脇恵一 , 立道昌幸（2021）：産業保健における実装科学 ,産業医学レビュー , 34（2）, 117-153.

三つ目に，わかりたい欲求の高まった人は，それを自分で明らかにしたいという動機をもって大学院に進学してきます。大学院修士課程においては，海外の文献を含め，広く，知見に触れ，それらを批判的に読むことで，実践適用への利点・限界を吟味する力を育成します。その力を獲得した人が臨床現場に返ることで，EBP は促進されるでしょう。わかることが楽しいと感じられるのは大学院の魅力です。
そして，最後に，博士課程ではガイドラインや政策決定の根拠となるエビデンスを創発し，その成果を普及・実装
していく力の獲得が求められます。このように，教育にある立場の者は，エビデンスにもとづく実践，知識を実践に統合する力の育成において，どの段階で，どのような能力

6

研 究 論 文
・研究報告
・総説・資料・その他

研究報告末期心不全の後期高齢患者に対する
認定看護師の緩和ケア実践岡田紗羅１，加藤真紀２，竹田裕子２，原日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 9-19
©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220413193

祥子２

大田市立病院，２島根大学医学部看護学科

１

要

旨

目的：末期心不全のため入院している後期高齢患者に対する緩和ケアおよび慢性心不全看護認定看護師の緩和ケア実践を明らかにする。方法：4名の認定看護師を対象に半構造化面接を実施し，データを質的に分析した。
結果：【療養生活に伴う酸素消費量を調整する】，【呼吸苦を和らげるために非薬物的アプローチを取り入れる】，【持続する苦痛から心地よいひとときを創り出す】，【苦痛緩和のために周囲を巻き込むという策を講じる】，【過負荷がかからない療養生活を継続できるように周囲の支援を得ていく】，【制限ある療養生活に心がおれそうな患者の頑張りを承認する】，【長きに渡った療養生活の制限を少しずつ緩める】，【残りの時間を意識しながら本人の望みの実現をサポートする】という8つのカテゴリーに集約された。結論：人生の最期に近づくなかで，心負荷の程度と療養生活の制限のバランスを図りながらケアを行っていく必要性が示唆された。
キーワード
末期心不全，後期高齢患者，認定看護師，緩和ケア実践
責任著者： 岡田紗羅．Email: chu_ah3927@yahoo.co.jp

緒言た。近年になり急性・慢性心不全診療ガイドラインの改訂（日本循環器学会，2017）や診療報酬改定による緩和ケ

我が国における平成26年度の心不全患者数は33万６千人

ア診療加算等の要件の見直し（厚生労働省保険局医療課，で，心不全患者の73％が75歳以上の後期高齢者である（厚2018）が行われたことにより，心不全患者に対する緩和ケ

生労働省，2014）。高齢化に伴い今後も患者数が増加してアが着目されるようになってきた。しかし，心不全患者にいくことが予測される。心不全は心不全増悪による再入

対する緩和ケアの提供内容については確立されたものがな

院を繰り返しながら身体機能が悪化する悪循環が特徴でく，具体的な提供内容は医療従事者に委ねられている（佐あり，心不全増悪による再入院率は退院後６カ月以内で

藤・坂田，2017，pp.2-3）。医療従事者は，心不全を含む

27％，１年後は35％であった（眞茅・筒井，2011）。身体非がん疾患に対する緩和ケアを取り入れる際に「生命予後機能が悪化し末期心不全に至ると呼吸困難，疼痛，倦怠

の予測ができない」「ガイドラインなどの基準がない」「回感，不安がみられ，１人当たり６，７種類の症状を有し復可能な状態かどうかの判断が難しい」ことなどから困難ていたことが明らかになっている（Nordgren ＆ Sörensen,

感を抱いている（松岡ほか，2011，pp.115-121；大坂・坂面に出てきやすい身体的苦痛だけでなく，不安やいらだち者は心不全患者への緩和ケアに苦慮し，末期心不全患者は

2003, pp.213-217）。呼吸困難や痛み，食欲不振といった表

下・木澤・細川，2018，pp.31-37）。そのため，医療従事などの精神的苦痛，そして生きる意味への問いや死の恐怖

苦痛が十分に緩和されないまま最期を迎えている現状があといったスピリチュアルな苦痛，これらの苦痛が同時に出るのではないかと考えられる。特に末期心不全の後期高齢てくるとされている（菅野，2017）。末期心不全患者は安患者においては，心疾患以外の併存症をもっていることが静時においても数多くの症状が出現するため，通常の日常

多く，多面的，複合的な苦痛を有しているため，どのよう生活動作が心不全症状のためできなくなり，患者は耐え難に緩和ケアを提供すれば良いのかについて，より医療従事

い苦痛を感じていると考えられる。

者は苦慮しているのではないかと考えられる。このような一方で，我が国における緩和ケアは，終末期がん患者を状況において，心不全患者に対する緩和ケアを推進するに対象として導入され，その後もがん患者を中心とされてきあたり「既存の緩和ケアチームと心不全多職種チームが連9

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Okada, et al.

携し，心不全多職種緩和ケアチームとして協働する」必要ており，熟練した看護技術を用いて水準の高い看護を実性を指摘しており（厚生労働省，2018），緩和ケアや慢性践することが役割として挙げられている（日本看護協会，

心不全の看護認定看護師に期待される役割は大きい。

2020）。2020年６月現在，日本看護協会ホームページの認

そこで，本研究では，緩和ケア認定看護師および慢性心定看護師名簿を使用し，島根県内および鳥取県内の緩和ケ

不全看護認定看護師が，末期心不全のため入院している後ア認定看護師および慢性心不全看護認定看護師の両者が所期高齢患者に対して実践している緩和ケアを明らかにする属する病院に研究協力を依頼した。研究対象病院の病院長ことを目的とする。それによって，心不全患者に対して緩または看護部長に対して研究実施に関して協力を依頼し，

和ケアを取り入れることに困難感を抱いている看護師が効研究協力の同意が得られた病院に所属する緩和ケア認定看

果的な緩和ケアを検討することが可能となり，苦痛緩和に護師および慢性心不全看護認定看護師に対して研究協力の寄与することができると考える。また，過渡期にある末期依頼文を管理者より手渡した。本研究への協力を検討して心不全の後期高齢患者への緩和ケアについて認定看護師のいるとの返信が得られた認定看護師のもとへ出向き，文書実践を明らかにすることによって，今後の課題についてもと口頭で研究の趣旨と内容等の説明を行い，同意書への署検討することができるのではないかと考える。

名にて同意を得ることができた４名を研究対象者とした。
Ｃ．データ収集方法

Ⅰ．研究目的研究対象者に対して，個別にインタビューガイドを用い本研究の目的は，末期心不全のため入院している後期高た半構造化面接を行った。１回のインタビューは60分以内

齢患者に対する緩和ケア認定看護師および慢性心不全看護とし，末期心不全に至った後期高齢患者のどのような苦痛

認定看護師の緩和ケア実践を明らかにすることである。

を捉え，その苦痛に対して緩和ケアを具体的にどのように行っているかを中心に尋ねた。データ収集期間は，2020年

Ⅱ．用語の操作的定義
本研究における「末期心不全」とは，日本循環器学会と10月であった。
Ｄ．分析方法日本心不全学会によって作成された急性・慢性心不全診療

面接内容を逐語録に起こし，データを繰り返し読むことガイドライン（日本循環器学会，2017）を参考に，心不で語りの全体を把握した。末期心不全の後期高齢患者に対全に対して適切な治療が実施されているにもかかわらず，する緩和ケア実践について語られている箇所を文脈単位

NYHA 重症度分類Ⅳ度の症状を訴え，頻回または持続的で抜き出し，簡潔な表現にまとめることでコード化した。

に点滴薬物療法を必要とする状態であり，かつ６か月に１

コード間の意味の相違性と類似性を比較検討しながらま回以上の入院歴があることとする。

とめ，サブカテゴリー，カテゴリーへと抽象化を進めた。

本研究における「緩和ケア実践」とは，世界保健機関

データおよび分析結果の妥当性を確保するために，分析の（WHO）による緩和ケアの定義（WHO，2002）を参考

全過程を通して老年看護学の研究者や実践者で討議をしなに，看護師が末期心不全患者の身体的問題，心理社会的問

がらデータの解釈，高次化する作業を繰り返していくこと

題，スピリチュアルな問題を早期に発見し，的確なアセスで研究の厳密さを確保した。

メントを行うことによって，苦痛の予防と軽減を図り，生活の質（QOL）を向上させるために行っている，熟練した看護技術及び知識を用いて行う看護実践とする。

Ｅ．倫理的配慮
本研究は，島根大学医学部看護研究倫理委員会において承認を得て実施した（2020年７月９日第347- ２号）。研究

Ⅲ．研究方法
Ａ．研究デザイン
研究デザインは，質的記述的研究とした。
Ｂ．研究対象者
日本看護協会の資格である認定看護師は，看護現場における看護ケアの広がりと質の向上を図ることを目的とし
10

対象者には，研究目的および内容を示し，研究協力は自由意思によること，研究協力の拒否や途中辞退も可能であり，そのような場合であっても職務上の不利益は一切生じないことを説明し，同意書への署名により同意を得た。研
究対象者へ行う面接は，業務の妨げとならないように，研究対象者の希望する日程，時間帯に行った。面接は，プラ
イバシーが守られる研究対象者の希望する個室などで実施
し，面接内容は承諾を得て録音した。

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）Ⅳ．結岡田紗羅，ほか

会話ひとつでも労作であり酸素が消費され呼吸苦が増強す

果ることを考え，話をするなかで会話の量を調整するという緩和ケアを実践していた。

Ａ．対象者の概要

ｂ．〈食事が呼吸苦につながらないように形態や時間を調整する〉

対象者の概要を表１に示す。面接時間は49～59分であり
平均53分であった。対象者は全員女性で看護師経験年数は「なかなか呼吸苦があって，飲んだり，噛んだりが難し

19～25年，認定看護師経験年数は３～11年であった。緩和くなれば（食事を）少し柔らかくする〔Ｄ〕」，「（呼吸苦がケア認定看護師が１名，慢性心不全看護認定看護師が３名出ないように食事の）時間も（病院の）３食の時間に合わであった。

せなくていいように工夫はする〔Ｂ〕」と，食事形態を調整することで咀嚼に伴う酸素消費を抑えたり，呼吸状態をＢ．末期心不全の後期高齢患者に対する認定看護師の緩和

見極め少しでも呼吸苦が増強しないときを見計らったりとケア実践

食事が呼吸苦につながらないようにするという緩和ケアを

末期心不全の後期高齢患者に対する認定看護師の緩和ケ実践していた。
ｃ．〈労作に伴う呼吸苦を最小限に抑えられるようにケ

ア実践のカテゴリーおよびサブカテゴリー，コードを表２アの効率性を図る〉に示す。認定看護師の緩和ケア実践として，56のコード（Ａ氏：13，Ｂ氏：13，Ｃ氏：17，Ｄ氏：13）が抽出され，「（トイレの）後に，すごく息が上がるので。できるだけ22のサブカテゴリー，さらに８のカテゴリーに集約され短時間で簡単に動けるように２人で行こうかとか，身体拭た。

きも２人でやろうかとか，（看護師）１人ではいかないよ

以下，カテゴリーを【】，サブカテゴリーを〈に示す。また，代表的な対象者の語りを「〔〉内

うにとか，そういうところは気を付けている〔Ａ〕」と，」で記載し，

日常生活動作による心負荷を考え，ケアの効率性を図ると〕内のアルファベットは対象者を表す。前後の文脈で理解しにくい箇所は（いう緩和ケアを実践していた。

）内に言葉を補って示した。
２．【呼吸苦を和らげるために非薬物的アプローチを取り

１．【療養生活に伴う酸素消費量を調整する】

入れる】

認定看護師は，心不全の増悪によって入院した末期心不認定看護師は，心不全症状の代表的な症状である呼吸苦

全の後期高齢患者がわずかな労作でも呼吸苦が出現していを，いかに和らげるかを考え，〈胸郭の動きが制限されなる姿を捉えていた。そして，日常生活動作に伴う酸素消費

い体位に整える〉や〈風の流れで呼吸苦を和らげる〉と量をどのようにすれば抑えることができ，呼吸苦を緩和す

いった非薬物的アプローチを緩和ケア実践として行っていることができるのかを常に考えながら関わり，〈話すことた。

が呼吸苦につながらないように会話の量を調整する〉や

ａ．〈胸郭の動きが制限されない体位に整える〉〈食事が呼吸苦につながらないように形態や時間を調整す「（認知症のために呼吸苦が和らぐ姿勢が患者自身で分かる〉，〈労作に伴う呼吸苦を最小限に抑えられるようにケアらなくなっているときには）ポジショニングを（チームの効率性を図る〉という緩和ケアを実践していた。

の）みんなで共有したり，（患者が）動いた時には，（患者ａ．〈話すことが呼吸苦につながらないように会話の量に）声をかけながら，（酸素飽和度などの）値をみながら，を調整する〉（呼吸を）整える〔Ｃ〕」，と，呼吸がしやすいように患者「お喋りも極力，呼吸が苦しいときはもう喋るのも大変に合わせて体位を整えるという緩和ケアを実践していた。

なので，会話もあえて制限，こっち（看護師である自分）

ｂ．〈風の流れで呼吸苦を和らげる〉

があまり本人（患者）に喋らせないようにする〔Ｂ〕」と，「息切れが強い方って，ちょっと（窓を開けて）換気す

表１

対象者の概要

対象者

看護師
経験年数

資格分野

認定看護師
経験年数

所属部署

インタビュー
時間

Ａ

25年

緩和ケア

11年

療養病棟

50分
59分

Ｂ

23年

慢性心不全看護８年

混合病棟（循環器病棟含む）

Ｃ

20年

慢性心不全看護

７年

地域包括ケア病棟

49分

Ｄ

19年

慢性心不全看護３年

看護専門外来55分

11

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Okada, et al.
表２
カテゴリー（８）

療養生活に伴う酸素消費量を調整する

呼吸苦を和らげる
ために非薬物的アプローチを取り入れる

持続する苦痛から
心地よいひとときを創り出す

苦痛緩和のために周囲を巻き込むという策を講じる

過負荷がかからない
療養生活を継続できるように周囲の支援を得ていく

制限ある療養生活に心がおれそうな
患者の頑張りを承認する

末期心不全の後期高齢患者に対する認定看護師の緩和ケア実践

サブカテゴリー（22）〕内は対象者

食事が呼吸苦につながらないように
形態や時間を調整する

・呼吸苦があって飲んだり噛んだりが難しくなれば食事形態を柔らかくする〔Ｄ〕
・呼吸状態が落ち着いているときに食べられるように絶対３食の時間に合わせなくてもいいように工夫する〔Ｂ〕

労作に伴う呼吸苦を最小限に抑えられるようにケアの効率性を図る

・トイレ動作やケアは心臓に負荷がかかり苦痛につながるのでできるだけ短時間でできるように２人でする〔Ａ〕

胸郭の動きが制限されない体位に整える

・呼吸苦をできる限り早く抑えられるように個々に合わせたポジ
ショニングをする〔Ｃ〕

風の流れで呼吸苦を和らげる

・息切れがちょっとでも楽になるように窓を開けて空気の流れを変える〔Ｃ〕

持続点滴による拘束感を和らげる
時間を作る

・点滴に繋がれている拘束感から一時的にでも開放できるように自己抜針されたときに点滴をしない時間を作る〔Ａ〕

浮腫が少しでも軽減できるように負荷を見極めながらさする・リンパマッサージは心臓に負荷がかかるためできないが何とか浮腫による苦痛が緩和できないかと考え丁寧に撫でさする〔Ａ〕

タッチングして精神的苦痛を和らげる

・不安が強くみられているときには時間がある限りボディタッチしながら話を聞く〔Ｃ〕

取りきれなくなった症状を和らげる
ケアを探る

・浮腫による苦痛が少しでも緩和できないか足浴したり散歩したり色々と探ってみてその人に合ったものを取り入れていく〔Ａ〕

しんどさが紛れる時間を作る

・何がしんどいのか掴もうとするのではなく気分転換とか快と感じることをしていく〔Ａ〕

食が向くときに食べたい気持ちを満たす

・少しでも食べたい気持ちがあれば３食にこだわらず食べられる
ときに食べてもらう〔Ｃ〕

苦痛が増していくなかで鎮痛剤の使用を医師に図っていく

・苦痛を訴えられず身の置き所がない様子があれば察して先生にモルヒネの使用を相談していく〔Ｂ〕
・毎日ベッドサイドに行って足をマッサージしながら痛みの具合を見て医師に鎮痛剤を提案する〔Ｄ〕

終末期に起こるせん妄の苦痛に対して家族の協力を求める

・終末期に起きるせん妄に対しては家族からどのような方だったのか聞きながら穏やかに過ごせるように時間をかけて関わっていく〔Ａ〕

過負荷が生じない療養生活を送るためのサポートが受けられるように発信していく

・入院前の生活に過負荷があれば家族にも伝えサポートを依頼す
る〔Ｄ〕

理解されにくい苦痛を周囲に伝えていく

・見た目が元気で身近な人に病気を理解してもらえない苦痛を捉え理解してもらえるように苦痛を代弁していく〔Ｂ〕

療養生活の制限に対し頑張れそうなのか
ひたすら話を聞いていく

・周りとの関係性の変化を考え日常生活を制限するのかしないのか迷う気持ちをひたすら聞いたり寄り添ったり何度でも付き添う〔Ｂ〕

頑張りを実感できる場を設ける

・自分はもうダメ，できないという気持ちが上向くように自らの頑張りを話す機会を設ける〔Ｄ〕
・今までの生活を振り返り頑張ってきたんだよねと認められるところは本人との話のなかで伝えていく〔Ｄ〕

長きに渡った
療養生活の制限を少しずつ緩める

12〔

・呼吸が苦しいときには喋るのも大変なので，それを察してあえて本人に喋らせないようにする〔Ｂ〕

最期に向け少しずつ療養生活の制限を緩める

残りの時間を意識しながら
本人の望みの実現をサポートする代表的なコード

話すことが呼吸苦につながらないように会話の量を調整する・最期だからと制限を緩めると心不全が悪くなるため本人が役割としていたこと，やりたかったことを一段階ずつ試していく〔Ｂ〕
・塩分制限で漬物とかすごい我慢してきたと思うから主治医に相談しながら最期ぐらい我慢してきたことから少しずつ解放してあげる〔Ａ〕

実際の生活状況に合わせた薬剤調整を医師に働きかけ制限を少し緩める

・後期高齢で，認知症で，末期となり食事や飲水制限を守ることが難しいと考えれば少し制限を緩め薬剤調整でなんとかできな
いか医師に働きかける〔Ｄ〕

先を見越して今後の療養生活を考える
機会を設ける・末期であることを患者とともに確認しながら今後の活動をどうしていくのか１つ１つ具体的に話し合っていく〔Ｂ〕

残された身体機能のなかで本人の望みが叶う方法を一緒に探す

・本人がせめてこれだけはしたいと願うことを何とかサポートしてできる着地点みたいなものを一緒に探す〔Ｄ〕

身体に負荷がかかっても本人の望みを叶えられるように手伝う・倦怠感が強いなかでも本人が希望すればリスク承知で好きだったことを最期までやり通すことができるように手伝う〔Ｂ〕

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）岡田紗羅，ほか

る，空気の流れが変わるだけでも，ちょっと楽になったり方法を探り，個別性のあるケアを取り入れていくという緩する〔Ｃ〕」と，送風療法に関する知識を用いて，息切れ

和ケアを実践していた。

が少しでも楽になるように窓を開けて空気の流れを変える

ｅ．〈しんどさが紛れる時間を作る〉という緩和ケアを実践していた。

「（何がしんどいのか）それはね，分からないですよね。
ただ，気分転換とかそういった，その人（患者）が快って３．【持続する苦痛から心地よいひとときを創り出す】

思うことをしてあげる〔Ａ〕」と，認定看護師は，何を苦認定看護師は，末期心不全の後期高齢患者に対して，な痛としているのか掴みづらい末期心不全の後期高齢患者にんとか心地よいひとときを作り出そうと，〈持続点滴によ

対して，どのようにすれば快と感じる時間を作ることがでる拘束感を和らげる時間を作る〉や〈浮腫が少しでも軽減

きるのかを考え，気分転換などによって快と感じることをできるように負荷を見極めながらさする〉，〈タッチングし取り入れていくという緩和ケアを実践していた。

て精神的苦痛を和らげる〉，〈取りきれなくなった症状を和ｆ．〈食が向くときに食べたい気持ちを満たす〉

らげるケアを探る〉，〈しんどさが紛れる時間を作る〉，〈食「（食欲不振があるときには）３食にこだわらず，合間合が向くときに食べたい気持ちを満たす〉という緩和ケアを間で食べられるものを食べてもらう〔Ｃ〕」と，少しでも実践していた。

食べたい気持ちがあれば，その気持ちを満たすことができ

ａ．〈持続点滴による拘束感を和らげる時間を作る〉

るように３食にこだわらず，食べられるときに食べてもら

認定看護師は，持続点滴による薬物療法が末期心不全のうという緩和ケアを実践していた。

後期高齢患者にとって症状緩和につながることを理解しつ
つ，点滴による拘束感に対して，「せん妄で，点滴自己抜

４．【苦痛緩和のために周囲を巻き込むという策を講じる】

針とかも結構あるので，その時は半分ラッキーじゃないで

認定看護師は，呼吸苦や疼痛の増強といった身の置きど

すけど，１時間ぐらい点滴をしない時間を作る〔Ａ〕」と，ころのない苦痛やせん妄といった苦痛が生じる末期心不全

治療と苦痛緩和の両者を考えながら，拘束感を一時的にでの後期高齢患者に対して，〈苦痛が増していくなかで鎮痛も和らげる時間を作るという緩和ケアを実践していた。

剤の使用を医師に図っていく〉，〈終末期に起こるせん妄のｂ．〈浮腫が少しでも軽減できるように負荷を見極めながらさする〉「（浮腫に対する介入は）難しいですね。本当に撫でさする。あの緩和の技術であるリンパドレナージをしてしまう

苦痛に対して家族の協力を求める〉という，周囲を巻き込
みながら苦痛緩和を図る緩和ケアを実践していた。
ａ．〈苦痛が増していくなかで鎮痛剤の使用を医師に図っていく〉と，今度心臓に負担がかかってしまうので，それもできな「もう末期で，後期高齢者の人で苦しいときって，身のいですし，やっぱり触ってると気持ちいいって言われる方

置き所がなかったり。それこそ，認知症とか認知機能の障おられるので，それぐらい（撫でさするぐらい）しか本当

害があると，自分が今どんな状況かも上手く説明できなくにできないですね〔Ａ〕」と，末期心不全に伴う浮腫に対なったりされるので，それはこっち（看護師）が察して先してのマッサージは心負荷がかかるため積極的には用いら

生（主治医）に，モルヒネとかが使えるように相談しまれないというなかでも，何とか苦痛緩和が図れないか考す〔Ｂ〕」，「末期の心不全で結構痛みがある，鎮痛剤の何え，浮腫が少しでも軽減できるように負荷を見極めながらを使ったらいいかみたいなのを，毎日ベッドサイドに行っ

さするという緩和ケアを実践していた。

て，足をマッサージしてあげながら，具合を見て，もうｃ．〈タッチングして精神的苦痛を和らげる〉

ちょっと痛みをとったほうがいいんじゃないかって思え「結構不安も強かったりするので，時間がある限りそばば，鎮痛剤を提案したり〔Ｄ〕」と，認定看護師は，末期でボディタッチしながらゆっくり話をする〔Ｃ〕」と，不心不全の後期高齢患者の苦痛が増していく状況を見極め，安が強くみられているときには時間がある限りボディタッ

鎮痛剤の使用を医師に図っていくという緩和ケアを実践しチしながら話を聞くという緩和ケアを実践していた。

ていた。

ｄ．〈取りきれなくなった症状を和らげるケアを探る〉「（浮腫による苦痛を少しでも和らげようと考え）車椅子

ｂ．〈終末期に起こるせん妄の苦痛に対して家族の協力を求める〉の方は足浴もしたのですけど，そんなに効果がなかった。

認定看護師は，末期心不全では高い頻度でせん妄がみら

やっぱりこの人にとっては散歩だと。誰もかれも足浴が気れ，特に終末期に発症することが多いことを捉え，「心不持ちいいわけではないと思いましたね。いろいろやってみ

全の終末期のときには，せん妄を起こしている方っていうて探っています〔Ａ〕」と，症状緩和が図りづらい末期心のも多いですよ。だから本心が分からなかったりするの不全では，後期高齢患者一人ひとりの反応を見ながらケア

で，そこは家族さんからどういった方だったのかっていう13

Okada, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

情報をとったりする〔Ａ〕」と，認定看護師は末期心不全

な末期心不全の後期高齢患者の頑張りを承認することで支の後期高齢患者がせん妄を発症したことによる苦痛を考えようと〈療養生活の制限に対し頑張れそうなのかひたす

え，これまでの自宅での生活の様子や高齢患者にとってなら話を聞いていく〉，〈頑張りを実感できる場を設ける〉とじみのあるものや人についてベッドサイドの環境に取り入いう緩和ケアを実践していた。

れていくために，家族の協力を得ていくという緩和ケアを実践していた。

ａ．〈療養生活の制限に対し頑張れそうなのかひたすら話を聞いていく〉「（療養生活をどこまで制限するかの）基準も，経験と実５．【過負荷がかからない療養生活を継続できるように周際のデータのなかでアセスメントするしかないので，それ囲の支援を得ていく】

をやってみて，本人やご家族が頑張れそうなのか，もう嫌認定看護師は，心不全の増悪と緩解を繰り返しながらなのか，どうしたいかなっていうのは常に話す〔Ｂ〕」と，徐々に病状悪化し，末期心不全に至り後期高齢患者の日常制限された療養生活を本人や家族が頑張って続けていけそ

生活動作が低下していくなかでも，家族など身近な人にはうなのか，どうしたいのかを気にかけながら話をするとい伝わりにくい苦痛があると捉えていた。特に，心不全が一う緩和ケアを実践していた。

時期緩解状態となると制限のある療養生活を送るなかでもｂ．〈頑張りを実感できる場を設ける〉

協力が得られにくいため，過負荷がかからない療養生活を「30分でも１時間でもちょっと時間をとって（毎日話を送れるように〈過負荷が生じない療養生活を送るためのサ聞くことで），（療養生活の制限を守ることが）できない，ポートが受けられるように発信していく〉，〈理解されにく

もうダメだっていうところから，自分はこうだった（やっい苦痛を周囲に伝えていく〉という緩和ケアを実践していてきたんだな）と，誇りを取り戻す〔Ｄ〕」と，認定看護た。

師は，末期心不全の後期高齢患者が自分はもうできないと

ａ．〈過負荷が生じない療養生活を送るためのサポートが受けられるように発信していく〉

いう下向きの気持ちが少しでも変化し上向くように，患者自身がこれまでの療養生活のなかで頑張ってきたこと実感「本人がこういうところを助けてもらいたいっていうのできるような機会を設けるという緩和ケアを実践していがあれば，それをカンファレンスの場で（共有したり），た。また，認定看護師は，「話を聞いて少しでも，今まで１日にどれだけ何をしているか本人と一緒に（書き出し

頑張ってきたよねって認められるところがあれば，認めてて）作ったものを家族にも渡して，やっぱり手伝ってもら伝える〔Ｄ〕」と，末期心不全の後期高齢患者と今までのいたいっていうところをお話ししたし，こういう視点でこ療養生活を一緒に振り返り，頑張ってきたことを認めて伝の人を看てあげて欲しいなっていうのは，（退院後に関わえていくという緩和ケアを実践していた。

る訪問看護師にも）伝えたりした〔Ｄ〕」と，過負荷が生じない療養生活を送るためのサポートが受けられるように発信していくという緩和ケアを実践していた。

７．【長きに渡った療養生活の制限を少しずつ緩める】
認定看護師は，長きに渡った末期心不全の後期高齢患者

ｂ．〈理解されにくい苦痛を周囲に伝えていく〉の療養生活の制限による苦痛を捉え，〈最期に向け少しず「見た目が元気というか，骨でも折れてたりとか，麻痺つ療養生活の制限を緩める〉，〈実際の生活状況に合わせたでもあると，たぶん周りの人は（苦痛が）分かりやすいけ

薬剤調整を医師に働きかけ制限を少し緩める〉という緩和

ど，（末期心不全の場合は）できないようにはみえないとケアを実践していた。

いうところで，分かってもらえない苦痛に対して，もちろ

ａ．〈最期に向け少しずつ療養生活の制限を緩める〉

ん家族にも説明する〔Ｂ〕」と，身近な人にとっては，見「本人のやりたかったことを少しずつ（やってみる）。悪た目が元気そうである末期心不全の後期高齢患者の感じてくなってないから，今度はここまでってやってみて，次悪いる苦痛を理解してもらえないつらさを受け止め，実際のくなっていないか，みましょうねという感じ〔Ｂ〕」と，心身への負荷を捉えて，家族などの身近な人に対して患者制限を一気に緩めるのではなく，本人が役割としていたこが置かれている状況を理解してもらえるように代弁していとややりたかったことを一段階ずつ試していくという緩和

くという緩和ケアを実践していた。

ケアを実践していた。また，「頑張ってきたから最期ぐら
い好きなものを食べさせてあげたいなっていうところは話

６．【制限ある療養生活に心がおれそうな患者の頑張りををして，家族も賛同してもらえるのであれば，漬物とかた

承認する】

ぶん今まで，すごい我慢してこられたと思うので，塩分制認定看護師は，退院後も療養生活の制限を継続していか限で。主治医に許可を貰いながら，そんなに（量は）食べなければならないことに対する苦痛を捉え，心がおれそうられないので。我慢してきたことを解放してあげる〔Ａ〕」

14日本看護研究学会雑誌 ，46（1）岡田紗羅，ほかと，これまで長く我慢してきたことから少しずつ解放してⅤ．考あげるという緩和ケアを実践していた。
ｂ．〈実際の生活状況に合わせた薬剤調整を医師に働きかけ制限を少し緩める〉「（医師に指示された）制限を守ることができないと思え察

Ａ．末期心不全の後期高齢患者に対する認定看護師の緩和ケア実践の特徴

ば，水分制限をもっと緩くして。そのうえで薬剤調整がで心不全の急性増悪は発症する度に心機能が低下し生命予きるように先生（主治医）に働きかける〔Ｄ〕」と，認定後を悪化させる（Gheorghiade et al.，2005，pp.11-17）。末

看護師は，薬剤調整を医師に働きかけることで，少しでも期心不全の後期高齢患者は，呼吸困難を主とする症状を抱制限を緩めることができるように緩和ケアを実践していえながら療養生活を送っており，認定看護師は，末期心不た。

全の後期高齢患者が入院し療養生活を送るなかで，【療養生活に伴う酸素消費量を調整する】，【呼吸苦を和らげるた

８．【残りの時間を意識しながら本人の望みの実現をサめに非薬物的アプローチを取り入れる】ケアを行っていポートする】た。末期心不全では，酸素消費量がわずかでも呼吸苦が生

認定看護師は，患者の人生の残りの時間を意識しながじる。呼吸困難は，患者の活動性を大きく制限する因子のら，〈先を見越して今後の療養生活を考える機会を設け１つであり，息苦しさや息切れなどによって動きを制限する〉，〈残された身体機能のなかで本人の望みが叶う方法をるだけでなく，患者の心理的な不安を助長するなど精神心一緒に探す〉，〈身体に負荷がかかっても本人の望みを叶え

理的にも制限となるといわれており（島崎，2020，pp.43-

られるように手伝う〉という緩和ケアを実践していた。
ａ．〈先を見越して今後の療養生活を考える機会を設ける〉

49），呼吸苦は生活の質に大きな影響を与えるものと推察される。また，心疾患患者は闘病生活が長く，日常生活の活動性は徐々に低下し，クオリティ・オブ・ライフが低下す「（患者と）一緒に病状を理解しながら，活動量はどうしる傾向にあるといわれており（稲垣・土居・西上，2009，ていくのか，家事や掃除はどうしていくのかっていうとこ

pp.863-870），末期心不全の後期高齢患者は療養生活の過ろを１個１個話し合っていく〔Ｂ〕」と，残された時間を程で生活の質が低下しやすい状況におかれていると考えら

後期高齢患者とともに確認しながら，今後の活動をどうしれる。そのため，認定看護師は，末期心不全の後期高齢患ていくのかについて一つひとつ具体的に話し合っていくと者が日常生活動作によるわずかな労作でも呼吸苦が生じる

いう緩和ケアを実践していた。

苦痛を捉え，常にどのような労作が呼吸苦につながるのか

ｂ．〈残された身体機能のなかで本人の望みが叶う方法を一緒に探す〉を細やかに療養生活を観察したうえで判断し，生活の質が低下しないように緩和ケアにつなげていたと考えられる。

「本人がやりたいけどできない，けどせめてこれはみた

また，認定看護師は，【持続する苦痛から心地よいひと

いなもの，まあこれだったらなんとかサポートがあればでときを創り出す】関わりをしていた。これは，認定看護師

きる（叶えられる）という着地点みたいなものを探すことが末期心不全の後期高齢患者の療養生活から，取り切れながある〔Ｄ〕」と，本人がせめてこれだけはしたいと願う

い持続する苦痛を抱えていることを捉え，末期心不全の後ことを何とかサポートしてできる着地点を一緒に探すとい期高齢患者が苦痛を一時的にでも忘れ，心地よいひとときう緩和ケアを実践していた。

を過ごせるような時間を創り出すことで，療養生活を支え

ｃ．〈身体に負荷がかかっても本人の望みを叶えられる
ように手伝う〉ていたと考えられる。どのようなケアによって心地よいと感じるかは個々によって異なるため，日常生活援助を丁寧「その人が好きだったことを最期までやり通せるようにに提供しながら末期心不全の後期高齢患者一人ひとりに手伝ったりしたことはあって，もう本当に亡くなられそう合った心地よいと感じるケアを見つけていく必要があるこな人をシャワーに入れるのは，ハイリスクだからやめよとが示唆された。さらに，認定看護師は，末期心不全の後うって思うような人（患者）でも，その人はきれい好き

期高齢患者が心不全の増悪を繰り返しながら，苦痛が増しで，入りたいっていうのであれば，介助する〔Ｂ〕」と，ていく状況であることを見極め，何とか緩和できるよう本人が好きだったことはリスクを勘案したうえで最期までに，【苦痛緩和のために周囲を巻き込むという策を講じる】

やり通すことができるように手伝うという緩和ケアを実践

ケアを行っていた。看護師だけでなく，医師や家族を巻きしていた。

込み苦痛緩和のための最善の策を取り入れていくことで，徐々に苦痛が増していく末期心不全の後期高齢患者の療養生活を支えていたと考えられる。末期心不全の後期高齢患
15Okada, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）者は，心不全の増悪と緩解を繰り返しながら療養生活をいた。慢性心不全患者には，たとえ心負荷になったとし送っており，人生の最終段階は年単位であることが多い。

ても優先したい価値観や信条を持つ者がいる（山下・増病状が悪化するうちに，効果的な薬物療法・非薬物療法を島・眞嶋，2011，p.50）。認定看護師は，制限ある療養生

施行しても自覚症状を改善できず，QOL の著しい低下を活が継続できるように働きかけつつも，一方で末期心不全

招く病態が存在する。末期心不全の後期高齢患者は，心不の後期高齢患者の病期や年齢から残された時間がわずかに全が進行する経過のなかで，病状の悪化だけではなく，加なってきていることを捉え，制限ある療養生活を少しずつ齢に伴う身体機能の低下が加わり，療養生活の一つひとつ

緩め，後期高齢患者の価値観や望みを叶えることができなの動作で呼吸苦が出現しやすい。認定看護師は，容易に取いか模索していたと考えられる。認定看護師は，末期心不り除くことができない苦痛が生じているという状況におい

全の後期高齢患者のこれまで入退院を繰り返してきた長いても，可能な限り苦痛を取り除いた日常が過ごせるように経過を踏まえ，患者の意向を確認し，療養生活を送るなか繰り返しケア方法を変更しながら介入したり，心地よさをで我慢していたことから少しずつ解放し，なおかつ身体的取り入れたりすることで，長きに渡る療養生活を支え続け苦痛が生じないように状態を注意深く観察していたことがていたと考えられる。

窺えた。病気と長く付き合ってきた高齢の慢性心不全患者

慢性心不全を抱える高齢者の入退院を繰り返す過程におだからこそ，何に価値を置いてこれまで生活をしてきたのける体験として，入退院を繰り返すごとに内省し自己管理か，それらがどのような生活動作に結びついているかを考や制限を受け入れつつも，嫌，面倒，好きにしたいと実生

え，情報収集をし，看護チームで共有することで，望む生

活ではやりきれない感情があったこと，また入退院を繰活を実現するためのケアにつながる（浅井・梅津，2019，

り返すごとに日常の活動の幅が狭まっていくことを実感

p.23）と言われている。心不全症状の悪化を防ぐための療していたことが明らかになっている（蛯名・小山，2017，

養生活の制限と本人が望む療養生活のバランスを見極め，

pp.28-36）。療養生活の制限の必要性を理解していたとし症状が悪化しないぎりぎりのところを探っていくことは難ても，制限ある療養生活が長年に渡り，また入退院を繰りしい点でもあるが，看護チームや他職種ともカンファレン

返すごとに制限が厳しくなっていく苦痛は大きいと考えらスを行いながら関わっていくことで，末期心不全の後期高れる。しかし，末期心不全では，制限を緩めることで心負齢患者の望む生活を支えることにつながると考えられる。

荷がかかり，心不全が増悪し身体的苦痛が増強する可能性

また，認定看護師は，〈残された身体機能のなかで本人もあるため，療養生活の制限にやりきれなさを抱えながらの望みが叶う方法を一緒に探す〉，〈身体に負荷がかかっても，その制限の継続が余儀なくされる。一方，認定看護師

も本人の望みを叶えられるように手伝う〉という実践をしは，末期心不全の後期高齢患者のそのやりきれなさや徐々ており，末期心不全の後期高齢患者の最期に至るまでの経に心機能の低下が日常生活動作に影響していく状況におい過が予測しづらい状況においても意向を確認し，身体的苦て，家族など身近な人には理解してもらいづらいという苦痛を見極めながら意向の実現に向けた関わりを取り入れ実痛があることを捉えていた。そのため，認定看護師は【過践していた。慢性心不全を抱える高齢者は入退院を繰り返

負荷がかからない療養生活を継続できるように周囲の支援しながら，病気のことも年齢のことも含めて，医療者の予を得ていく】，【制限ある療養生活に心がおれそうな患者の後告知がなくとも自ら残された時間が限られていることを頑張りを承認する】関わりをしていた。認定看護師は，末認識していた（蛯名・小山，2017，pp.28-36）ことが明ら

期心不全の後期高齢患者の身体機能を見極め，家族など周かになっている。末期心不全の後期高齢患者に対しては，

囲の人に働きかけ，療養生活を継続していくためのサポー

残された時間がどのくらいなのかを意識しながら，人生のトが得られやすいように調整したり，末期心不全の後期高最期に向けてどのような療養生活を送りたいのか話をする

齢患者の思いに寄り添いながら関わっていたと考えられ機会を設ける必要があると考えられる。そのうえで，末期る。末期心不全の後期高齢患者に寄り添い話をするなか心不全の後期高齢患者の望みを残された身体機能と療養生で，今まで制限ある療養生活を継続してきた頑張りを承認

活の制限のなかでどのような方法で叶えるのかを考えた

し，制限ある療養生活を継続できるように精神的側面からり，本人が望むことを身体への負荷がかかると分かってい支えていくことも緩和ケアとして必要であることが示唆さても望み通りに叶えられるようにサポートすることを考えれた。

たりしていくことが必要であると考えられる。末期心不全

一方で，認定看護師は，療養生活の制限から完全には解の後期高齢患者への緩和ケアとして，心負荷の程度と療養放することができない状況において，【長きに渡った療養生活の制限をどの程度まで求めるのかバランスを図りなが生活の制限を少しずつ緩める】，【残りの時間を意識しながらケアをしていたことが示唆された。

ら本人の望みの実現をサポートする】というケアを行って16

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）岡田紗羅，ほか

Ｂ．看護への示唆

結論

認定看護師は，末期心不全の後期高齢患者の日常生活動

末期心不全の後期高齢患者に対する認定看護師の緩和ケ

作一つひとつの場面に対して，【療養生活に伴う酸素消費

ア実践として，８つのカテゴリー【療養生活に伴う酸素消量を調整する】という緩和ケアを行っていたことが明らか

費量を調整する】，【呼吸苦を和らげるために非薬物的アプになった。看護師は，末期心不全の後期高齢患者と日常的ローチを取り入れる】，【持続する苦痛から心地よいひととに関わりながら，何らかの苦痛を抱えている状況にあるこきを創り出す】，【苦痛緩和のために周囲を巻き込むというとを常に意識しながら，患者の状態に合わせ苦痛が生じな策を講じる】，【過負荷がかからない療養生活を継続できる

いように日常生活動作を丁寧に援助していく必要があるとように周囲の支援を得ていく】，【制限ある療養生活に心が考える。そして，看護師が把握した患者の苦痛を可能な限おれそうな患者の頑張りを承認する】，【長きに渡った療養り緩和できるように，医師や薬剤師，セラピスト，栄養士

生活の制限から少しずつ緩める】，【残りの時間を意識しなといった多職種に対して発信したり，多職種カンファレン

がら本人の望みの実現をサポートする】が抽出された。

スを調整したりを行っていくことが必要と考える。
末期心不全の後期高齢患者は，人生の最期がみえてきつ謝

辞つも，制限から解放されない苦痛を抱えている。医師と看本研究を行うにあたり，快く面接に応じてくださいまし護師で患者の病期と患者の価値観や望みを確認し，残された対象者の皆さま，また研究にご協力くださいました病院

た時間のなかで緩めることができる療養生活の制限はないの皆さまに深く感謝いたします。本研究は2020年度島根大のかという視点で話ができる場づくりが必要であると考え

学医学部大学院医学系研究科看護学専攻に提出した修士論る。療養生活の制限から段階を踏みながら制限を緩めるこ

文の一部を加筆・修正したものであり，結果の一部を日本とによって，過負荷となり身体的苦痛が増強する可能性も老年看護学会第26回学術集会で発表した。

ある。末期心不全の後期高齢患者の状態を見極めながら慎重に制限を緩めていく必要があることが窺える。また，そのためにも，看護師は，末期心不全の後期高齢患者がどの利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

ような人生を送ってきたのかを理解するとともに，今後どのように在りたいのかという患者の価値観や望みを意識し著者貢献度ながら，患者本人を含めたチームで話し合いを重ねていく

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収ことで，患者が望む人生に少しでも近づけることができる

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終のではないかと考える。

原稿を確認した。

Ⅵ．研究の限界と今後の課題
本研究は，入院している末期心不全の後期高齢患者に対する緩和ケアを実践している緩和ケア認定看護師１名，慢性心不全看護認定看護師３名から得られたデータであった。緩和ケア認定看護師および慢性心不全看護認定看護師が実践している緩和ケアを網羅したとは言い難い。また，緩和ケアの実践内容は提供される場所によって違いが生じてくることも考えられる。今後，フィールドを広げ，事例数を増やしてデータを積み重ね，具体的なケア方法の検討を進めていく必要がある。また，本研究では，認定看護師の専門性の違いによる緩和ケア実践の特性を明らかにすることを目的としていないため，その点からの記述はしていない。緩和ケア認定看護師および慢性心不全看護認定看護師の緩和ケア実践の特徴が明らかになることで，ケアのあり方や協働の必要性についても検討していくことが可能になると考えられ，今後の研究課題である。

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2021年８月６日受付
2022年４月13日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）岡田紗羅，ほか

Research Report

Certified Nurses’ Practice ofPalliative Care for Later-Stage
Elderly Patients with
End-Stage Heart Failure

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 9-19
©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220413193

Sara Okada, MSN1, Maki Kato, PhD2,

Yuko Takeda, PhD2, Sachiko Hara, PhD2

1

Ota City Hospital, Shimane, Japan, 2Shimane University Faculty of Medicine School of Nursing, Shimane, Japan
Abstract

Objective: This study aimed to clarify palliative care practiced by certified nurses in palliative care and certified
nurses in chronic heart failure nursing for later-stage elderly patients hospitalized for end-stage heart failure.
Methods: Semi-structured interviews were conducted with four certified nurses, and the interview data wereanalyzed qualitatively. Results: Regarding care provided by certified nurses, eight categories were extracted:［adjust patients’ oxygen consumption in daily activities］,［use a non-pharmacological approach to easepatients’ difficulty in breathing］,［create a time that allows patients to get relief from their chronic pain and feel
comfortable］,［involve other people to mitigate patients’ pain］,［get support from people around the patient
so that he/she can lead his/her daily life without excess treatment burden］,［recognize patients who keep
fighting despite feeling depressed due to prolonged restrictions on daily life］,［relax prolonged restrictions on
daily life little by little］, and［provide support to make patients’ wishes come true while taking into account theirremaining lifetime］. Conclusions: It was suggested that in caring for patients approaching the end of life, it isnecessary to provide care while striking a balance between the degree of psychological burden and restrictions
on daily life.
Key words
End-stage heart failure, later-stage elderly patients, certified nurses, palliative care practiceCorrespondence: S. Okada. Email: chu_ah3927@yahoo.co.jp19

研究報告病院に勤務する助産師のキャリアデザインとその影響要因

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 21-31©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220521189

菊地麻里，佐々木真紀子
秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻
要旨

目的：産科を含む複数の診療科を有する病院に勤務する助産師のキャリアデザインの実態と影響を及ぼす要因を明らかにする。方法：63施設の助産師844人を対象に，質問紙調査を行った。キャリアデザインの影響要因を検討するために順序ロジスティック回帰分析を行った。結果：回答は436人から得られた。約９割の助産師がキャリアデザインをしていた。順序ロジスティック回帰分析の結果，キャリアデザインには仕事満足感，仕事意欲，
過去受容，目標指向性が正に関連していた。結論：助産師のキャリアデザインには，仕事満足感と仕事意欲，自分の過去を受容すること，目標を定めて将来を計画することが重要であると考えられた。
キーワード
キャリアデザイン，助産師，仕事満足感，仕事意欲，順序ロジスティック回帰分析
責任著者： 菊地麻里．Email: mkiku10@hs.akita-u.ac.jp

序論

近年，日本の分娩件数は減少し続けており，日本看護協会（2014）の報告では，76.1％が産科混合病棟であり，助アは常に考えるものではなく，変化を感じた節目の時に少し立ち止まって，過去を振り返り，将来を展望してキャリ
アデザインをすることが重要であると言える。
以上のことから，変化する職場環境やライフイベントな

産師が看護業務を行いながら分娩を担当するという複雑などに適応し，助産師として働き続けるためには，助産師自状況が発生している。また，産科医不足に伴い分娩取り扱

身が長期的な時間的展望に立ち，キャリアデザインするこいを中止する施設も増えていることなどからも，助産師のとが役立つのではないかと考える。

働く環境は時代とともに急速に変わってきている。

わが国における助産師のキャリアデザインに関する研究

そのような助産師を取り巻く環境の変化の中で，助産師は見当たらないが，竹内・野口・宮本（2008）の助産専攻

が実践能力を積み重ねていくことが難しいこと（豊田・安の学生の卒業時にキャリアデザインを調査した結果が報告

田，2018）や，助産師としてのモチベーションを維持しにされており，卒業生の約半数は自己のキャリア目標が不明

くい（小柳，2017）ことが指摘されている。

瞭な段階で卒業している状況が明らかになったと報告して松岡（2013）は，助産師を取り巻く環境の変化は，日本いる。また，猿田・佐々木（2011）の調査では，助産師がの助産師には避けられないことであり，助産師は自分がど

個人のキャリアを開発していくためには，助産師自身が主のような助産師になりたいか，そのために今ここで何を学体的にキャリア意識を高めていくことが重要であり，そのび，次にどこで何を学ぶか，明確なビジョンを持つことがためには助産師の基礎教育の時期から，将来像を描くこと重要であり，専門職業人としてのビジョンだけでなく，自ができるような教育が必要であると述べられており，キャ分自身の人生プランを含めて考えることがとても重要であ

リアデザインを支援することの必要性を示唆している。

ると述べている。つまり，助産師がこの環境の変化に適応

キャリアデザインは，基礎教育に限らず，働き方が多様して働き続けるためには，今後の働き方を自分の人生計画化している助産師において自身のキャリアについて主体的を含めて考えるキャリアデザインが重要であると考える。

に考え，質の高い職業生活を継続していくためにも重要でまた金井（2003）は，節目節目で来し方を振り返り，将ある。しかし助産師が実際にキャリアデザインをしている

来を長期的に展望することが，自己イメージとしての主観のか，キャリアデザインにはどのような個人・組織の要因

的キャリアを知ることにもつながると述べている。キャリが影響しているのかは明らかになっていない。そこで本研
21

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kikuchi, et al.

究は，助産師のキャリアデザインの実態とキャリアデザイ

般に携わりたい，その他）

ンに影響を及ぼす要因を明らかにしたいと考えた。助産師

ｃ．目指すキャリアの方向性（助産領域で専門的な技術のキャリアデザインについて考える機会を提供すること，を高めたいなど11項目から択一）：Schein（1990/2003）

またキャリアデザインに影響を与える要因を明らかにすることは，今後の助産師のキャリアデザインを支援することのキャリア・アンカーの概念と猿田・佐々木（2011）の調査を参考に設定した。

ｄ．キャリアに悩んだ時の相談相手の有無に役立つと考える。

ｅ．仕事満足感（とても満足している，満足している，Ⅰ．用語の操作的定義
キャリアデザイン

あまり満足していない，満足していない）とその理由（自由記述）
ｆ．仕事継続意志（とても思う，思う，どちらともいえライフイベントなどによるキャリアの節目に，長期的展
望に立って，どう働き続けるのかを主体的に計画するこない，思わない，わからない）とその理由（自由記
述）ｇ．将来に対する展望：キャリアデザインは将来を展望と。

することから，白井（1994a）が開発した時間的展望

Ⅱ．研究目的

体験尺度を用いた。この尺度は現実の行動は過去・現在・未来が相互に関連しながら影響されているという本研究の目的は，産科を含む複数の診療科を有する病院

考えのもとに時間的展望を測定する尺度である。本尺に勤務する助産師のキャリアデザインの実態と，キャリア度は，18項目４側面から構成されており，「希望」４

デザインに影響を及ぼす要因について明らかにすることで項目，「目標指向性」５項目，「現在の充実感」５項ある。

目，「過去受容」４項目である。項目ごとに，「あてはまる」５点から「あてはまらない」１点を配点し，逆Ⅲ．研究方法ｈ．仕事意欲：西村・出井・山本・山口・中嶋（2017）
が開発した看護師のワーク・モチベーション測定尺度

Ａ．研究デザイン
横断型研究デザイン

転項目は逆に配点する。

（以下モチベーション尺度）を使用した。本尺度は，質問紙調査法

Ｂ．調査期間2019年６月～８月
Ｃ．調査対象看護師のワーク・モチベーションを「看護師の職務成果に結びつく職務態度を志向し，その態度を選択する
ような関心」と定義している。つまり，職務上の成果，目標に意識を向けて積極的に働くことへの関心であると言え，仕事意欲が測定できると考えた。本尺度は，12項目４因子で構成されており，「チーム協調性

助産師の働き方の多様性を把握するために，産科を含みへの関心」「患者支援への関心」「キャリア志向への関

複数の診療科を有する病院で，出生率が類似している北心」「リスク回避への関心」の４因子各３項目である。

海道・東北の病院に勤務している助産師とした。医療機

項目ごとに，「全く関心がない」０点から「とても関関の医療情報センターウェルネス（URL：https://wellness.

心がある」３点を配点し，得点が高いほど看護師のco.jp/）のうち，公開されているデータベースから分娩取ワーク・モチベーションが高いことを意味する。質問り扱い施設である産科医療補償制度加入病院，125施設を項目の「看護師」は，作成者の許可を得て「助産師」

抽出し，同意が得られた65施設，計844人を調査対象者とと修正して使用した。

した。
Ｄ．調査内容１．個人背景ａ．属性（年齢，臨床経験年数，産科関連部署経験年
数，現在勤務している部署）
ｂ．助産師を目指した動機（命の誕生の瞬間に携わりた
い，より専門的な技術を持ちたかった，女性の健康全
22

２．組織背景ａ．病床数，ｂ．産科を有する病棟編成（産科の単科病棟，産科と婦人科の混合病棟，産科と婦人科とその他の科との混合病棟，産科と婦人科以外の科との混合病棟，から択一），ｃ．助産師専門の教育プログラムの有無，ｄ．
キャリア相談部署の有無，ｅ．上司とキャリアの相談機会の有無，ｆ．年間分娩件数

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

菊地麻里，ほか

３．キャリアデザイン

似性に従って分類しカテゴリーを抽出し，内容を検討し「職場環境や自分自身の生活が変わった時にどう働き続た。

けるか考えたことがあるか」という質問に対し，「よく考える」「時々考える」「あまり考えない」「全く考えない」

Ｆ．倫理的配慮秋田大学大学院医学系研究科医学部倫理委員会の承認をの４段階で尋ねた。

得て実施した（医総第513号）。

Ｅ．分析方法調査に使用する尺度は，開発者に使用許可を得て使用し分析は，統計解析ソフト SPSS ver. 26を使用し，個人背た。調査協力の得られた病院の対象者に調査の趣旨を文書

景・組織背景および各尺度の記述統計を行った。キャリアで説明し，また，質問調査への参加は，本人の自由意志でデザインと個人背景・組織背景の関連についてはχ 検定あること，調査協力を撤回してもいかなる不利益も生じなで検討した。なお，キャリアデザインは，あまり考えないことなどを調査依頼書及び質問紙に明記した。質問紙調

い・全く考えないを「考えない」としたうえで，「よく考査への回答をもって本研究への協力の同意とみなすこととえる」「時々考える」「考えない」の３群に再構成し，「よし，質問紙は無記名で個別に研究者あてに郵送してもらく考える」を３点，「時々考える」を２点，「考えない」をい，匿名性を遵守した。

2

１点と配点した。また，仕事満足感については，とても満足している・満足しているを「満足群」，あまり満足して

Ⅳ．結

いない・満足していないを「非満足群」の２群に再構成
し，「満足群」に２点，「非満足群」に１点を配点した。仕事継続意志は，「わからない」を除外し，とても思う・思うを「思う」としたうえで，「思う」「どちらともいえな
い」「思わない」の３群に再構成し，「思う」を３点，「どちらともいえない」を２点，「思わない」を１点と配点した。
次に，キャリアデザインの影響要因を明らかにするため，キャリアデザインを従属変数とする順序ロジスティッ
ク回帰分析を行いオッズ比を算出した。なお，順序ロジス
ティック回帰分析は従属変数が順序変数である場合に適用できる分析法である。独立変数には，χ 検定で有意だっ2

た，キャリアに悩んだ時の相談相手，仕事満足感，助産師
専門の教育プログラムと，χ2検定では有意ではなかったがキャリアデザインに影響があると予測した，年齢，産科関連部署経験年数，仕事継続意志，時間的展望体験尺度の下位尺度４項目，仕事意欲（モチベーション尺度），キャ
リア相談部署，上司とキャリアの相談機会を投入した。２
値変数はダミー変数を用い，キャリアに悩んだときの相談相手（０：なし，１：あり），助産師専門の教育プログラム（０：なし，１：あり），キャリア相談部署（０：なし，１：あり），上司とキャリアの相談機会（０：なし，１：あり）とした。また，多重共線性のリスクを回避するため，量的変数については相関分析を行い，相関係数が . ９以上を除いた変数を投入した。

次に，現在勤務している部署と仕事満足感・仕事継続
意志の関連についてχ 検定で検討した。検定にあたって，
2

果

回答は436人から得られ，すべて有効であった。（有効回
答率：51.7％）
Ａ．個人背景平均年齢は39.6（標準偏差9.9）歳であり，平均臨床経験年数16.3（標準偏差9.7）年，平均産科関連部署経験年数

13.7（標準偏差8.9）年であった。

現 在 勤 務 し て い る 部 署 は， 産 科 の 混 合 病 棟 が279人（64.0％）で最も多かった。

助産師を目指した動機は，「命の誕生の瞬間に携わりたい」が236人（54.1％）で最も多く，次いで「より専門的な技術を持ちたかった」が99人（22.7％）で多かった。

目指すキャリアの方向性は，「助産領域で専門的な技術を高めたい」が164人（37.6％）で最も多く，次いで「助産に関わらず仕事と私生活の両立に価値をおきたい」が117人（26.8％）で多かった（表１）。

仕事満足感は，「とても満足している」が12人（2.8％），「満足している」が179人（41.1％），「あまり満足していな

い」が190人（43.6％），「満足していない」が53人（12.2％）

で あ り， 満 足 群 は191人（43.8 ％）， 非 満 足 群 は243人（55.7％）であった。仕事継続意志は，「とても思う」が112，「思う」が194人（44.5％），「どちらともいえ人（25.7％）ない」が112人（25.7％），「思わない」が14人（3.2％）であり，思う群は306人（70.2％），どちらともいえない群は112人（25.7％），思わない群は14人（3.2％）であった（表２）。
仕事満足感の自由記述について，満足群191人のうち理

現在勤務している部署を「産科専門病棟，産科・産婦人科

由を記述した人は161人で，記述の総件数は172件であっ外来」と「産科混合病棟とその他」の２群に再構成した。

た。意味内容別に分類した結果，10のカテゴリーが抽出で仕事満足感の理由を自由記述で求めた結果は，内容の類きた。カテゴリーに含まれる記述内容が多かった順に一部
23

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kikuchi, et al.
表１

個人背景
平均（標準偏差）年齢（n＝434）

39.6（9.9）歳

産科関連部署経験年数（n＝432）

13.7（8.9）年

臨床経験年数（n＝434）

16.3（9.7）年

n＝436

現在勤務している部署
産科混合病棟人（％）
279（64.0）

産科単科病棟88（20.2）

産科混合病棟と産科・産婦人科外来

28（ 6.4）

産科・産婦人科外来20（ 4.5）

産科単科病棟と産科・産婦人科外来

8（ 1.8）

産科以外の病棟

7（ 1.6）

産婦人科以外の外来

3（ 0.7）

無回答

3（ 0.7）

助産師を目指した動機命の誕生の瞬間に携わりたい

236（54.1）

より専門的な技術を持ちたかった

99（22.7）

女性の健康全般に携わりたい

49（11.2）

その他

47（10.8）

無回答

5（ 1.2）目指すキャリアの方向性
助産領域で専門的な技術を高めたい
助産に関わらず仕事と私生活の両立に価値をおきたい
特に今は考えていない

164（37.6）
117（26.8）49（11.2）

組織の保障がしっかりとした安定した生活がしたい

39（ 8.9）

助産領域ではないが専門的な技術を高めたい

15（ 3.4）

助産に関わらず奉仕・社会貢献をしたい

11（ 2.5）

教育者や研究者を目指したい

9（ 2.1）

看護管理者を目指したい

7（ 1.6）

母性看護専門看護師を目指したい

6（ 1.4）

助産院の開業を目指したい

5（ 1.1）

無回答

14（ 3.2）

キャリアに悩んだときの相談相手の有無いる

361（82.8）

いない

表２
仕事満足感
とても満足している
満足している
あまり満足していない
満足していない
無回答
仕事継続意志とても思う
思う
どちらともいえない
思わない
わからない
無回答

24

個人背景

75（17.2）

n＝436

人（％）
12（ 2.8）

179（41.1）
190（43.6）53（12.2）2（ 0.5）112（25.7）
194（44.5）112（25.7）
14（ 3.2）2（ 0.5）2（ 0.5）を示す。なお，カテゴリー名を【の例を（】，具体的な記述内容）で示している。

満足の理由は，【専門領域に携わりスキルアップできる】（助産業務に専念できている，助産師の能力を発揮できている，周産期全般に関わることができているなど），【人間
関係が良好】（働きやすい，意見が言える，相談に乗ってくれる上司・同僚がいるなど），【ワークライフバランスがとれている】（残業が少ない，家庭・育児の両立ができているなど），【やりがいがある】（やりがい・生きがいを感じる，充実しているなど），【助産以外に他科も学べる】（混合病棟のため専門的な看護も学べる，技術や知識の幅が広がるなど），【収入・生活が安定している】などであっ日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

菊地麻里，ほか

た（表３）。
非満足群243人のうち理由を記述した人は223人で，記述の総件数は323件であった。意味内容別に分類した結果，向性は15.8（標準偏差2.3）点，現在の充実感は14.8（標準偏差2.4）点，過去受容は10.7（標準偏差2.5）点であった（表５）。

仕事意欲は，モチベーション尺度を使用した。Cronbach

17のカテゴリーが抽出できた。
非満足の理由は，【助産の専門性を活かすことができな
い】（助産領域以外の業務に時間を取られる，妊産褥婦とじっくり関わることができない，助産と他科看護を同時に行う精神的負担，慣れない看護業務が増え覚えるのが大変など），【人員不足や多忙であること】（スタッフが足りな

α係数は，α＝.85であり，本調査対象者においても内的一貫性が確認できた。得点の中央値は24点で，最小値６
点，最大値36点であった。
Ｂ．組織背景い，時間に追われゆとりがない，安全を守ることで精一杯など），【ワークライフバランスがとれない】（夜勤が多い，産科を有する病棟の編成は，333人（76.4％）が混合病棟であった。

休みが取れないなど），【思い描いていることが出来ない】

助産師専門の教育プログラムの有無は，262人（60.1％）（やりたいことがやれない，学ぶ機会が少ないなど），【分娩がなしと回答した。キャリア相談部署の有無は，250人

件数の減少】（経験が積めない，活躍の場がないなど），【人（57.3％）がなしと回答したが，上司とキャリアの相談機

間関係が良くない】（医師との連携が取れない，相談できる
上司がいないなど），【給料が安い】などであった（表４）。
将来に対する考え方は，時間的展望体験尺度を使用した。下位尺度の Cronbach α係数は，希望α＝.80，目標指向性α＝.80，現在の充実感α＝.76，過去受容α＝.76であり，本調査対象者においても内的一貫性が確認できた。各下位尺度の平均は，希望が10.7（標準偏差1.5）点，目標指
表３

個人背景

カテゴリー

件数

専門領域に携わりスキルアップできる

67

会の有無は337人（77.3％）がありと回答した（表６）。
Ｃ．キャリアデザイン

キャリアデザインは，「時々考える」が238人（55.5％）で最も多く，次いで「よく考える」が150人（35.0％），「考えない」が41人（9.6％）であった。

仕事満足感

満足の理由（172件）
具体的な記述内容の例

助産業務に専念できている
助産師の能力を発揮できている
周産期全般に関わることができている
お産や妊産褥婦に関われる人間関係が良好36

働きやすい
意見が言える
相談に乗ってくれる上司・同僚がいる
職場の雰囲気がいい

ワークライフバランスがとれている26

残業が少ない家庭・育児の両立ができている
時短勤務など勤務調整をしてもらっている

やりがいがある13

やりがい・生きがいを感じる
充実している
母子との関わりが楽しい

助産以外に他科も学べる

10

混合病棟のため専門的な看護も学べる

収入・生活が安定している

7

学べる，教育に携わっている5組織が支援してくれる

2

福利厚生が充実している

2

福利厚生が充実している

その他

4

部署のリーダーを務めているため，自分のビジョンで運営できている

技術・知識の幅が広がる
収入が安定している生活ができている
学びたいことを学べる
学生・後輩指導など教育に関わっている
休みをもらって研修に行ける資格を取りに行きやすい

キャリアを経てそれなりに働けるようになってきている25

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kikuchi, et al.
表４

個人背景

カテゴリー

件数

助産の専門性を活かすことができない

78

仕事満足感

非満足の理由（323件）
具体的な記述内容の例

助産領域以外の業務に時間を取られる
妊産褥婦とじっくり関わることができない
助産と他科看護を同時に行う精神的負担
慣れない看護業務が増え覚えるのが大変

人員不足や多忙であること

スタッフが足りない

57

時間に追われゆとりがない
安全を守ることで精一杯
忙しすぎて自分がこれからどうしたらいいのかわからない
ワークライフバランスがとれない

夜勤が多い

41

休みが取れない
家庭と育児の両立ができない
思い描いていることが出来ない

やりたいことがやれない

35

学ぶ機会が少ない
思っているようなケアや学びたいことを学べない
分娩件数の減少21

経験が積めない

人間関係が良くない

17

給料が安い

13

仕事量と給料のバランスが取れていない

助産師に対する理解がない

12分娩件数でしか評価されない活躍の場がない
医師との連携が取れない相談できる上司がいない

助産師の役割が認められていない
やりがい・充実感がない

楽しくない

8

目標が持てない
充実していない
病院・組織に対する不満

8

産婦人科の閉鎖ストレスがある

7

ストレスが多く精神的につらい

環境が不十分である

7

業務が煩雑

病院・病棟の方針・方向性がバラバラ

新しく行う仕事に対するフォローがない
身体的苦痛がある

5

体力的にもたない，体が辛い

スキルアップできない

5

教育体制が整っていない

管理者のジレンマ

4

管理業務を行っているため目指すキャリアとの間に食い違いがある

助産の今後の展望が不透明

3

産科がなくなるかもしれず将来のビジョンがわかりにくい

助産師の教育が行き届いていない

2

分娩件数が少なく新人への教育プログラムを上手く組むことができない

学びたいと思っても機会をもらえない

表５

個人背景
項目

希望
目標指向性
現在の充実感
過去受容

将来に対する展望：時間的展望体験尺度の得点

n＝436（χ2＝7.229，p＝.0269），組織背景では，助産師専門の教関連があった。

育プログラムの有無（χ2＝8.634，p＝.0133）が，有意に

平均

標準偏差

最小値

最大値

10.7

1.5

6

16

10

23

残差分析を行った結果，仕事満足感は，キャリアデザイン

14.8

2.4

8

22

を「よく考える」人に非満足群の人が多く，「時々考える」人4

20に満足群の人が多かった。キャリアに悩んだ時の相談相手の

15.8
10.7

2.3
2.5

単位：点

有無は，
「時々考える」人に「いる」人が多く，「考えない」
人に「いない」人が多かった。助産師専門の教育プログラム

Ｄ．キャリアデザインと個人背景・組織背景の関連
キャリアデザインと個人背景では，仕事満足感（χ2＝
11.67，p＝.0029），キャリアに悩んだ時の相談相手の有無
26

の有無は，
「考えない」人に「あり」の人が多かった（表７）。
Ｅ．キャリアデザインに関連する要因の検討
キャリアデザインを従属変数として，順序ロジスティッ日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

菊地麻里，ほか
表６

組織背景

n＝436

病床数

人（％）
128（29.3）

500床以上128（29.3）

500～401床

77（17.7）

400～301床

63（14.4）

300～201床

27（ 6.2）

200～101床

6（ 1.4）100床以下無回答

7（ 1.6）

産科を有する病棟の編成
産科と婦人科とその他の科との混合病棟

221（50.7）

産科と婦人科の混合病棟

82（18.8）

産科と婦人科以外の科との混合病棟

30（ 6.9）

産科の単科病棟

101（23.2）

助産師専門の教育プログラムの有無あり

163（37.4）

なし

262（60.1）

無回答

11（ 2.5）

キャリア相談部署の有無あり

178（40.8）なし

250（57.3）

無回答

8（ 1.8）

上司とキャリアの相談機会の有無あり

337（77.3）

なし

98（22.5）

無回答

1（ 0.2）平均（標準偏差）年間分娩件数n＝422

表７451.4（278.4）件

キャリアデザインと個人背景・組織背景の関連
よく考える

時々考える

考えない

人 n＝150人 n＝238

人 n＝41

［残差］

［残差］

n＝429

2

χ値

p値

10.663p＝.0057.357

p＝.0257.869

p＝.020

［残差］

仕事満足感
満足
非満足
キャリアに悩んだときの相談相手いる
いない
助産師専門の教育プログラム
あり
なし

51

116

23

［−3.1］

［2.1］

［1.6］

99

122

18

［3.1］

［−2.1］［－1.6］

120

206

29

［－1.1］［2.3］［−2.1］

30

32

12

［1.1］

［−2.3］

［2.1］

54

82

23

［－0.4］［－1.3］

［2.8］

92

150

16

［0.4］

［1.3］

［−2.8］

χ2検定※検定は無回答を除いて行った27

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kikuchi, et al.

ク回帰分析を行った。独立変数には，個人背景から年齢，

Ⅴ．考

産科関連部署経験年数，キャリアに悩んだときの相談相手

察の有無など10項目を投入し，組織背景からキャリア相談部

本調査の回答者は，「産科専門病棟，産科・産婦人科外

署の有無，上司とキャリアの相談機会の有無，助産師専門

来」で専門分野に従事している人が約３割であり，約７割の教育プログラムの有無の３項目を投入した。

が「産科混合病棟，その他」に勤務していた。

キャリアデザインに影響を及ぼす要因は，仕事満足感は

キャリアデザインの実態については，「よく考える」

正に関連し（p＝.003）オッズ比は2.03，仕事意欲も正に関「時々考える」と回答したのは約９割であり，多くの助産位尺度「目標指向性」も正に関連し（p＝.000）オッズ比

キャリアデザインに影響を及ぼす要因は，個人要因か連し（p＝.000）オッズ比は1.14，時間的展望体験尺度の下師がキャリアデザインを行っていた。

は1.23，時間的展望体験尺度の下位尺度「過去受容」も正ら，仕事満足感，仕事意欲，過去受容，目標指向性の４項に関連し（p＝.002）オッズ比は1.15であった（表８）。

目であった。組織要因から影響する要因は抽出されなかった。

Ｆ．現在勤務している部署と仕事満足感・仕事継続意志の関連

Ａ．キャリアデザインと仕事満足感および仕事意欲との関連

現在勤務している部署と仕事満足感との関連について，

キャリアデザインと仕事満足感および仕事意欲に正の関「産科専門病棟，産科・婦人科外来」に勤務の人は有意に連があったことから，仕事満足感や仕事意欲が高い人ほど満足群が多く，「産科混合病棟，その他」に勤務の人は有

キャリアデザインをしていると考えられた。

意に非満足群が多かった（χ ＝19.272，p＝.000）（表９）。

仕事満足感の満足群の理由で最も多かったのは，助産業

2

仕事継続意志との関連については，χ2＝5.940，p＝.051

で関連は認められなかった。

務に専念できている，助産師の能力を発揮できている，周産期全般に関わることができている，などの【専門領域に携わりスキルアップできる】であった。専門領域に携わっていることで，助産師としての能力が発揮できていること

表８

キャリアデザインに影響を及ぼす要因（順序ロジスティック回帰分析）

変数
年齢
産科関連部署経験年数

オッズ比95％信頼区間

0.004

1.00

0.96-1.05

0.857－0.1720.84

0.54-1.32

0.451－0.001

キャリア相談部署の有無
上司とキャリアの相談機会の有無－0.422

キャリアに悩んだときの相談相手の有無

0.427

助産師専門の教育プログラムの有無

0.364

仕事満足感
仕事継続意志現在の充実感
過去受容

1.53
1.44

0.36-1.18
0.78-3.02
0.92-2.24

0.709
0.162
0.218
0.108

1.28-3.22

0.003

0.130

1.14

1.08-1.20

0.000

0.205

1.23

1.11-1.36

0.000－0.1230.88

0.76-1.03

0.112

0.143

希望

0.66

1.00-1.00

2.03－0.027

目標指向性

1.00

p値

0.708

－0.273

仕事意欲

n＝394

偏回帰係数

0.76
0.97

1.15

0.49-1.19
0.89-0.94

1.05-1.26

0.229
0.564

0.002

従属変数は，キャリアデザイン（１：考えない，２：時々考える，３：よく考える）とした。
独立変数のカテゴリカルデータは，仕事満足感（１：非満足群，２：満足群）とし，２値変数はダミー変数を用い，キャリアに悩んだときの相談相手（０：なし，１：あり），助産師専門の教育プログラム（０：なし，１：あり），キャリア相談部署（０：なし，１：あり），上司とキャリアの相談機会（０：なし，１：あり）とした。
表９

産科専門病棟，産科・産婦人科外来
産科混合病棟，その他

28

現在勤務している部署と仕事満足感の関連

n＝114
n＝314

満足群

非満足群

人（％）

人（％）

70（61.4）

118（37.6）44（38.6）

196（62.4）

n＝428
χ2値

p値

19.272p＝.000日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

菊地麻里，ほか

が仕事満足感につながり，さらにスキルアップしたいとい

また，金井（2002）はこれまでの歩みを意味付けるだけう思いからキャリアデザインをしているとうかがえた。

で，将来がみえてくると述べており，過去に自分なりの意

次に多かった意見は，【人間関係が良好】や【ワークラ

味付けをすることが大切であると述べている。さらに，立イフバランスがとれている】であり，必ずしも専門分野にち止まったときにこそ，考える回顧と探し求める展望が必携っていなくても，職場環境やワークライフバランスがと要で，それがキャリアに関わってくる。キャリアは，節目れていることも，仕事満足感には重要な要素であると考え

で特に意識すべきものであり，節目には自分でそれを選びられた。これは，本調査回答者の平均年齢が40歳前後で取る，デザインするという発想が大事であると金井（2003）

あったことから，仕事と家庭の両立が必要な世代の助産師は述べている。

が多かったためであると推測した。人間関係が良好で助け

このことから，キャリアの節目には，自らキャリアデザ

合える環境や，私生活を大切にしながら働き続けられる環

インをすることが重要であり，立ち止まって過去を振り返境が仕事満足感につながっていると考えた。

り，意味付けをすることで，将来の目標がみえ，目標指向

松岡（2013）が，これからの助産師は専門職業人としてへつながると考えられる。

のビジョンだけでなく，自分自身の人生プランを含めて考以上のように，本調査結果では助産師の約９割がキャリえることがとても重要であると述べているように，助産師

アデザインをしていた。これは，ほとんどの助産師が主体の専門領域に携わっているいないに関わらず，自らの人生的に自分のキャリアに向きあっているということであり，プランに沿ったキャリアデザインが重要である。

そのような姿勢は，その人の職業生活を豊かにすることへ

仕事意欲を測定したモチベーション尺度の中央値は24点（36点満点）であり，全体に仕事意欲が比較的高い集団であると考えられた。

つながることが推察される。
また，キャリアデザインには仕事満足感，仕事意欲，過去受容，目標指向性が影響していることが明らかになっ

しかしながら，働き続ける経過のなかでは，常に同じた。働く環境の変化やライフイベントなどでは，自らの人状態であることが順調であるとは限らない。矢澤（2016）

生プランに沿ったキャリアデザインが重要であり，個人のは，自分が描いてきたキャリアの将来像が，予期しない環

仕事満足感や仕事意欲につながっていく。今回，組織要因

境変化や状況変化により，崩壊してしまうことは，アイデは抽出されなかった。しかし，組織要因は大きな影響要素

ンティティの危機にもつながり得ると述べ，さらに，何かでもある。そのため，仕事満足感や仕事意欲につながる職の節目や出来事に遭遇したときに自分自身のキャリアを振場環境づくりや，これまでのキャリアを振り返る機会，人り返ったり，その中で学び直しの必要性を感じることが多生プランを含めた将来目標を相談する機会を設けるなど，

いと述べている。

キャリアデザインを支援していくためには必要である。

このことからも，働く環境の変化やライフイベントなど
を節目と捉え，そこでキャリアデザインをすることがその先の働き方や仕事意欲につながっていくと考える。
Ｂ．キャリアデザインと時間的展望体験尺度の過去受容・
目標指向性の関連
キャリアデザインと過去受容・目標指向性が正に関連していたことから，過去を受容し，目標に向かって行動してⅥ．本研究の限界と今後の課題
今回，キャリアデザインに影響を及ぼす要因として，設定した組織要因からは抽出されなかった。しかし，助産師のキャリアは個々のものであるとはいえ，組織要因が全くないとは考え難い。今後さらにどのような要因が影響するのかを検討する必要がある。

いる人は，キャリアデザインをしていると考えられた。
白井（1994b）は時間的展望とは，ある一定の時点における個人の心理学的過去および未来についての見解の総体

結論を言い，いわゆる見通しを指す。また，広義には，個人の産科を含む複数の診療科を有する病院に勤務する助産師

現在の事態や行動を過去や未来の事象と関係づけたり，意のキャリアデザインの実態と，キャリアデザインに影響を味づけたりする意識的な働きで，特に人生にかかわるよう及ぼす要因について検討した結果，以下の結論を得た。

な長期的な時間的広がりのある場合を言うと述べている。

Ａ．約９割の助産師が，キャリアデザインをしていた。

このことから，自らのキャリアについて過去の経験を受容

Ｂ．キャリアデザインには，仕事満足感，仕事意欲，過去していて，目標指向である人は，長期的な時間的展望に立受容，目標指向性の４項目が正に影響していた。

ち，キャリアについてよく考えている，キャリアデザイン

以上のことから，助産師のキャリアデザインにおいてをしているということがうかがえた。

は，仕事満足感と仕事意欲，自分の過去を受容すること，
29

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kikuchi, et al.

目標を定めて将来を計画することが重要であると考えられた。
謝

辞
本研究にご協力いただいた施設の看護部長の皆様および回答くださいました助産師の皆様に心より感謝申し上げます。また，本研究において測定尺度の使用を快諾してくださいました，大阪教育大学教育学部
西福祉大学看護学部

白井利明教授と，関西村夏代准教授には心より感謝申し上げます。
なお，本研究は2019年度秋田大学大学院医学系研究科保健学専攻博士前期課程修士論文を一部修正，加筆したものであり，第51回日本看護学会学術集会（看護管理）で発表した。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文献

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金井壽宏（2003）. キャリア・デザイン・ガイド 自分のキャリアをうまく振り返り展望するために . pp.43-58, 東京：白桃書房 .

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ルナーシング）, 2（5）, 14-24, 東京：医学出版 .
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Schein, E.H（1990）／ 金 井 壽 宏 訳（2003）. キ ャ リ ア・ ア ン カ ー
自分のほんとうの価値を発見しよう . 25-48, 東京：白桃書房 .
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象と教育力との関連 . 静岡県母性衛生学会誌 , 7（1）, 7-14.
矢澤美香子（2016）. 社会人のためのキャリア・デザイン入門 .
pp.37-40, 東京：金剛出版 .
2021年10月27日受付
2022年５月21日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

菊地麻里，ほか

Research Report

Career Design of Midwives andthe Relationship between Factors
Affecting This in Hospitals

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 21-31©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220521189

Mari Kikuchi, MSN, RN, PHN, MW, Makiko Sasaki, PhD, RN, PHN
Akita University, Akita, Japan
Abstract

Objective: This study aimed to reveal the actual situation and the relationship between factors affecting the
career design of midwives in hospitals with multiple clinical departments, including obstetrics. Methods: A
survey was conducted on 844 midwives at 63 hospitals. An ordinal logistic regression was conducted on therelationship between factors affecting career design. Results: Responses were obtained from 436 midwives.
About 90% engaged in career design. According to the results of the ordinal logistic regression analysis, work
satisfaction, motivation for work, acceptance of past experiences, and goal-directedness were positively
related to career design. Conclusions: Regarding midwifery career design, it is important to have a sense ofsatisfaction and motivation for work, to accept one's past experiences, establish goals, and plan the future.
Key words
career design, midwife, work satisfaction, work motivation, the ordinal logistic regression analysis
Correspondence: M. Kikuchi. Email: mkiku10@hs.akita-u.ac.jp31

研究報告統合失調症者の地域生活支援として
訪問看護師が行う休息入院へのかかわり

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 33-42©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220601186

岩崎優子１，山崎不二子２
純真学園大学保健医療学部看護学科，２福岡女学院看護大学看護学部看護学科

１

要

旨

目的：地域生活を送る統合失調症者に訪問看護師が休息入院が必要と判断した状態，入院へのかかわりと入院による利用者の変化を明らかにする。方法：精神科病棟・精神科訪問看護に各３年以上の経験を持ち，休息入院に導いた経験を持つ11名の看護師に半構成的面接を行い，８事例を質的に分析した。結果：訪問看護師は利用者の【睡眠】【生活空間】【日常生活動作】の変化，【身体症状の出現】等から休息入院の必要性を判断していた。また
訪問看護師主導で他の支援者と【協議できるシステム】による総合的な判断と，利用者が担う家族介護への支援等により【自らの意思による受診・休息入院に導】き，入院中も【地域生活再開時の準備】のためのかかわりを継続し，その結果利用者は【精神症状の改善と疾病理解の深まり】等を得ていた。結論：休息入院の判断指標
や，他の支援者との協働，同居する家族を含めた介入など特徴的なカテゴリが抽出された。
キーワード
地域生活，統合失調症者，訪問看護師，休息入院
責任著者： 岩崎優子．Email: iwasaki.y@junshin-u.ac.jp

緒言

本邦における精神保健医療福祉施策は地域医療への転換期にあり，地域包括ケアシステムの構築のために基盤に，担当医と相談の上２～３週間（長くとも１ヶ月）開放
病棟で休むこと」としている。また，山口・相馬（2005，p.73）は，「ストレスや負担を抱えた生活の中で，症状の悪化を来たさなくとも『十分な睡眠がとれない』『食事が整理や支援体制の構築が求められている。精神障害者の十分に摂取できていない，または偏った食生活である』

地域生活は，包括型地域生活支援プログラム（Assertive『金銭管理ができない，身の回りの整理整頓ができない』

Community Treatment: ACT）により重度の精神障害があっ『服薬の管理ができず怠薬をするようになる』などの状態ても可能となった。その一方で，精神病床からの退院者のがみられたときには，１～４週間程度の『休息入院』をす

約４割が１年以内に再入院をしていることも報告されていすめる」と述べている。

る。

一方，精神障害者の地域生活を支える支援として精神精神疾患の中で最も患者数が多い統合失調症の初回退院

科訪問看護がある。精神科訪問看護に関する先行研究は，後の累積再発率について小川は，１年で42％，５年で82％

1986年に精神科訪問看護指導料が新設された後，1990年代と高く，再発を防ぐことの難しさを指摘している。しかから現在に至るまでの約30年間に，種々の視点で研究されし，再発しても短期間の入院に抑え，多少症状が残っていている。その中で精神科訪問看護における看護師のケアのてもできることから社会参加を図る支援を行うことは社会特徴を萱間（2004，p.88）は「悪化を未然に防ぎ，早期に適応の安定化につながることを述べている（2016，pp.6871）。また，昼田（2007，pp.242-243）は，患者が不適応状

短期間の休息入院を促す」と述べている。訪問ケアに用いられる看護技術について萱間（1999，pp.63-64）は，「医態に陥る前の無理による不調和のサインを早期に発見する療を受けるかどうかの選択権を尊重する」「自分の意思でことと，短期間の休息入院をもっと利用することの必要性

医療を受けることを強調する」「悪くなる徴候のパターンを指摘している。精神障害者の休息入院について，土田・の把握」などを抽出している。これらは利用者自身の症状

黒木・瀬川・政田（2007，p.209）は「日常生活の疲れやマネジメントにつながるケア内容であるが，これらのデー

小さなトラブルにより，『危険』のサインが出現したとき

タは保健師や病棟看護師から抽出されており，訪問看護師
33

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Iwasaki, et al.

からではなかった。

そこで，地域生活を送る精神障害者が自らの症状マネジ

また瀬戸屋ほか（2008）は，訪問看護師が提供している

メントの獲得につながる訪問看護師が実施している休息入

ケアを明らかにしており，「精神症状の悪化や増悪を防ぐ」

院へのかかわりと，その入院が当事者にどのような変化をための「危機予防のためのモニタリング・アセスメント」

もたらすかについて明らかにする。これらのことが明らか

や，「コントロール感を高めるための援助」などを抽出しになることは，休息入院の意義が明らかになり，地域包括ているが，ケアリストの作成を目的としており，訪問看護

ケアの時代における精神障害者の地域支援について示唆を師が行う判断や実践については触れられていない。一方，得ることにつながる。

地域支援における危機介入に焦点をあてた伊藤・相澤・風間・須藤（2004）は，入院に至るまでの訪問看護師の判断

Ⅰ．用語の定義と実施過程の特徴を，「精神症状，精神障害の評価・予測と生活状況から危機状態のレベルを査定する」こと，「現実認識や思考障害，対人関係障害という特徴を捉え，関係を発展させながら当事者の葛藤・不安などを理解して，現休息入院について，前述した土田ほか（2007，p.209），

山口・相馬（2005，p.73）の意見を踏まえ，本研究では休息入院を介護者の休息を意味する従来のレスパイト入院と実とすり合わせて意思決定を支える技術」，「偏見から当事区別するため，「地域生活をおくる精神障害者が日常生活

者と家族が背負っている困難，家族支援や地域サポートがの疲れや生活上のストレスにより軽微な状態変化をきたし得られにくい状況に介入すること」を明らかにしている。

たときに，自らの意思決定により主治医との相談の上，現

しかし，これらは「これまでの対処法では解決できずに安在の生活を一時中断し短期間の入院により体調を整えるこ

定した状態が保てなくなり，混乱，動揺および病状の悪と」と定義する。

化，社会生活が維持できなくなる状態」を危機の定義としているため，病状悪化による再入院の事例が中心であり，入院期間も長期化しているものもみられた。以上より，先Ⅱ．研究目的

行研究においては訪問看護が提供しているケア内容や病状

地域生活を送る統合失調症者に対し精神科訪問看護師が悪化による再入院についての介入は報告されているが，訪休息入院が必要と判断した状態と，入院へのかかわり，休問看護師が行う休息入院について明らかにされているもの

息入院による当事者の変化について明らかにする。

は認められなかった。
休息入院については，これまで要介護高齢者や小児慢性疾患患者，神経難病患者を介護する家族を支援するレスパ
イトケアとして，短期入所生活介護施設に入所するショー

Ⅲ．研究方法
１．研究デザイン：半構成的面接法による質的帰納的研究

トステイや医療機関に入院するレスパイト入院等がある。
これらは基本的には在宅介護をする介護者の休息のための２．調査対象：精神障害者への訪問看護を主たる業務とし支援制度である。一方，統合失調症者のレスパイトケアにて行っている看護師で，訪問看護利用者（以下，利用者

ついて石橋・長弘・道面（2018，o58-4）は，精神科領域という）の変化を捉えて休息入院へ導いた経験をもつでは本来の意図である家族介護者の休息を目的としたもの

者。ただし，川内・天谷（2013）は精神科の病棟看護師

より，当事者を対象とした報告が多くみられており，精神が訪問看護を行う際に，施設看護との違いに困難感を感

障害者と家族介護者に対するレスパイトケアの明確な定義

じていることを明らかにしている。また，精神の訪問看がないことを指摘している。

護を特化して行っていない訪問看護ステーションの訪問

精神障害者の休息入院について土田ほか（2007，p.208）

看護師は，対象の捉えにくさや状況に応じた効果的な対は，「自ら入院が必要であると気付き，自発的に入院し休処方法などの困難を抱えていることが報告されている

息することで，病気と上手く付き合うという自己対処能力（林，2009；飯村，2009；渡邉ほか，2009）。これは精神の向上が期待できるのではないか」と述べている。また障害者への訪問看護には精神科病棟における看護経験と症状マネジメントの獲得について田井ほか（2010，pp.64-

精神障害者への訪問看護経験の両方が必要であることを65）は，本人が失敗と成功を繰り返す中で体得していく側

示唆している。そこで，本研究では，訪問看護師が行う面があり時間を要すると指摘し，統合失調症者が地域生活休息入院への判断とそのかかわりを明らかにすることがを安定して送るためには症状マネジメント習得のためのケ目的であるため，自分の看護実践を展開できるレベルとアおよび患者を支える支援体制の確立が必要であると述べして精神科病棟経験３年以上，さらに精神障害者への訪ている。

問看護経験３年以上の者とする。各経験を３年以上とし34

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）岩﨑優子，ほか

たのは，Benner（1984/2005, pp.21-32）が述べる一人前

Ⅳ．倫理的配慮の看護師とは，意識的に立てた長期目標や計画を踏まえて自分の看護実践を捉え始める２，３年の経験を持つ者としているため，一人前以上に相当する者とし，３年以上の経験とした。

A．福岡女学院看護大学研究倫理委員会（承認番号：17-4（4）），肥前精神医療センター倫理委員会（承認番号：30-1），福間病院倫理委員会（承認番号：18014）の承認を得た。また，自施設に研究倫理委員会を有しない施設
３．調査期間：2018年４月～７月

においては，所属長に研究の趣旨，得た情報は個人や施設が特定されないこと，同意が得られない場合は実施し４．調査対象とする事例の条件：再入院予防を目的とした看護ケアについて，宇佐美・中山・野末・藤井・大井（2014，p.72）は退院後３か月未満の早期の症状悪化によるないことを説明し，研究実施の承諾を得た。

B．対象者は所属長から紹介をしてもらった。対象者と一対一，もしくは対象者の条件を満たしている複数の看護

入院を予防するための看護ケアと定義している。また統合師が集合している場所で，研究の趣旨，研究協力の自由

失調症患者の地域定着に向けた支援を明らかにした牧・永意思，途中中断や協力取り下げが可能なこと，協力拒否

井・安藤（2018，p.714）は「３か月を越えて地域生活がでにより不利益を被らないこと，話したくない内容は話さきた患者」を対象としていた。さらに精神科救急入院料病なくてよいこと，匿名性の確保，研究以外では使用しな

棟の運用規定では，３か月以内に精神科への入院歴がない

いこと，結果公表の可能性があることを口頭と書面で説患者を新規入院患者として取り扱う。これらより精神障害

明し，同意書による同意を得た。

者の退院後３か月以内の入院は再発を意味している。今回取り上げる休息入院は，再発による入院や精神障害者が短期間で入退院を繰り返す回転ドア現象と区別するため，３か月以上地域生活を継続していることを条件とした。

C．面接内容は，対象者の同意を得て録音した。逐語録作成時に個人情報に該当する内容は削除し，逐語録作成後に録音内容は消去した。データを保存した USB は研究終了後10年間は施錠できるロッカーに保管し，その後は
速やかにデータを消去することとした。

５．調査方法：対象者の都合に合わせプライバシーが保てる一室で，研究者が一対一で半構成的面接を行った。対象

Ⅴ．結者に，地域生活を３か月以上継続している利用者で，訪問看護を行う中で利用者の軽微な体調の変化を感じ，このま果

１．対象者の概要

ま地域生活を続けると症状を悪化させ強制入院になる可能

２県の３施設から実施承諾を得た。公立精神科病院の訪性が高くなるため，短期間の休息入院によって体調を整え

問看護部門に所属する看護師４名，私立精神科病院が開設たほうが良いと判断し，休息入院を促し入院に至った事例

している訪問看護ステーションに所属する看護師５名，母について，事例の疾患名，家庭状況，訪問利用の期間，休体施設をもたない一般社団法人の訪問看護ステーションに

息入院の必要性を感じた利用者の状態，その時のかかわり

所属する看護師２名，計11名より研究同意を得た。

や利用者・家族の反応などを語ってもらうことを依頼し11名は全員看護師免許を有し，男性４名女性７名であった。また，面接中に表出された内容について研究者から反た。精神科病棟の勤務経験は３～26年（平均12.3年），精復的に内容を確認しながら進め，表出が曖昧な部分は追加質問を行い，研究者の解釈が間違っていないかを確認しな

神障害者への訪問看護経験は３～14年（平均6.6年）であった。

がら進めた。
２．対象者が語った事例概要
６．分析方法：面接内容はすべて逐語録におこし繰り返し

全16事例が語られたが，疾患による症状の違いを考慮し読み，休息入院が必要と判断した利用者の状態，入院へのて統合失調症者８事例を分析対象とした。事例の年齢は20

かかわり，入院による利用者の変化を具体的に表している

代２例，40代３例，50代１例，60代２例であり，男性３

部分を抜き出した。そのデータの示す意味を解釈して，言例，女性５例であった。家族と同居６例，単身１例，グ葉の意味を損なわないように簡潔な表現にまとめ，対象者

ループホーム入所１例であった。

全員の逐語録をコード化した。コードを意味内容の類似性と相違性に基づいて比較分類しサブカテゴリ，カテゴリを３．分析した８事例から，訪問看護師が休息入院が必要と抽出した。

判断した利用者の状態，入院へのかかわり，入院による利用者の変化がそれぞれ抽出された。
35

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Iwasaki, et al.

以下，カテゴリを【】，サブカテゴリを《》，対象者はきちんとしているんだけど，混乱している」など服薬の整の語りは「 」で記す。

理や，「自分の飲みたい（薬）のだけ飲むようになったんで⑴ 訪問看護師が休息入院が必要と判断した利用者の状態す。必要性を言うけどなかなか理解できなくて」など服用の28の初期コードから，18のサブカテゴリ，７のカテゴリ

仕方を通して思考過程の混乱ぶりを判断していた。

が抽出された。

【身体症状の出現】は《疼痛の訴え》《リウマチを連想さ【睡眠時間の減少と質の低下】は，《不眠》《早朝・中途せる体動》の２サブカテゴリで，痛みやリウマチ患者にみ覚醒の出現》の２サブカテゴリであり，睡眠の変化を捉えられる不自然な体の動きを捉えていた。

ていた。

【自傷他害のリスクの高まり】は《他者への暴言・暴力》【生活空間の変化】は，《行動範囲の拡大》《外出や散歩《過去の悪化兆候の出現》《奇異な行動の出現》《注察妄想・の減少》《窓やドアを閉めた閉鎖空間での生活》の３サブ

被害妄想の出現》《希死念慮の出現》の５サブカテゴリでカテゴリであった。「過活動になって，なかなか家に戻らず構成された。「症状が悪化してくるとハイターを原液で使っ〇〇市内でうろうろしていた」 など通常とは異なる広範囲てしまう方で，過去にもハイター風呂に入ってたりして，その活動や，逆に「いつもは散歩に行かれるのに，最近は行かの時はハイターで食器洗いが著しかったんですよ」「近所の人ない」など行動の減少や窓やドアを締め切ったなかで過ごに敷地内に何か意地悪されているとか，宗教の人に見張られすことを捉えていた。

てるとか，ヘリコプターで見張られてるとか言い出すんです」【口調の変化や訴えの増加】は《表情・口調の変化》《電など利用者の言動から精神症状の出現を捉えていた。
⑵

話での訴えの増加》の２サブカテゴリで構成された。表情の変化や，しゃべる速度の変化，同じ訴えを繰り返すなど

休息入院に関する訪問看護師のかかわり

26の初期コードから，19のサブカテゴリ，４のカテゴリの口調の変化や，「１日に何回も○○が○○を盗ったとか，が抽出された。

○○がこれをもっていったとか，電話をひっきりなしにかけ【状態変化につながる要因の確認と予測】は，《訪問時てくる」など訪問看護施設への頻回な電話による訴えの増に悪化要因に対する利用者の認識の確認》《訪問看護指示加などを捉えていた。

書や申し送りから悪化兆候を把握》《睡眠の変化がみられ【日常生活動作の停滞】は，《食行動の停滞》《掃除・洗た場合は速やかな連絡を利用者に依頼》《新たな刺激が加濯・炊事など家事動作の停滞》の２サブカテゴリで，衣食わった時は密に連絡を入れて体調を確認》《体調変化の周住を自分で整えられなくなる状態を捉えていた。

期性にあわせた観察頻度の調整》《薬物療法の減量による【服薬行動の変化】は，《服薬行動の乱れ》《内服薬のえ

精神状態への影響を考慮》《利用者を支えている家族のサ

り好み》の２サブカテゴリであった。「お薬の飲み方も普段

ポート力の確認》《家族を支えている利用者の疲労度の把表１

訪問看護師が休息入院が必要と判断した利用者の状態
カテゴリ

睡眠時間の減少と質の低下

サブカテゴリ
不眠
早朝・中途覚醒の出現

生活空間の変化

行動範囲の拡大
外出や散歩の減少
窓やドアを閉めた閉鎖空間での生活

口調の変化や訴えの増加

表情・口調の変化
電話での訴えの増加

日常生活動作の停滞

食行動の停滞
掃除・洗濯・炊事など家事動作の停滞

服薬行動の変化服薬行動の乱れ内服薬のえり好み

身体症状の出現疼痛の訴え
リウマチを連想させる体動

自傷他害のリスクの高まり

他者への暴言・暴力
過去の悪化兆候の出現
奇異な行動の出現
注察妄想・被害妄想の出現
希死念慮の出現36

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）岩﨑優子，ほか

握》の８サブカテゴリであった。症状悪化時に出現する精後に多方面から情報収集を行うことや，まだ地域生活を継神症状は同じ疾患であっても様々であることを踏まえて，続できるか休息入院が必要か協議して総合的に判断するこ

利用者の悪化兆候を利用者自身や訪問看護指示書などからとが語られた。

把握したり，精神状態の変化が反映しやすい睡眠や減薬，【自らの意思による受診・休息入院に導く対応】は，《不体調の周期性を踏まえて変化を捉えるための工夫を行って調の自覚を契機にした受診の促し》《利用者が自らの意思いた。「環境の変化とか，なんか刺激が加わった時には，こで受診する方法を導入》《利用者の担う介護に社会資源をちらから何もなくても連絡入れたりもします」 などが語ら

導入し利用者が入院できる環境を調整》《休息入院に至られた。また，状態の変化の要因を家族単位で捉えていた。

なかった場合の対応を主治医と事前調整》の４サブカテ「自分の病気を持ちながら，家事とお母さんの世話もしていゴリであった。「基本，私は入院しなさいとは言わない。本た。夜のおむつの世話が増えたり，本人のキャパを越えたん

人の意思に任せることを重視しています。『ハイター（悪化兆じゃないかな」など家族の介護による疲労の状況などがあ候）が出てきたね。それはあなたのサインだよ』っていう感がった。

じで言いました。『今は脳腫瘍だから脳腫瘍の治療をするため【利用者の状態変化を把握し協議できるシステム作り】に入院しようかと思っている』みたいなことを言い出して。

は，《相談電話の頻度と状況から利用者の状態を把握》《利ずれてはいるけど，それにかこつけて入院というふうに持っ用者の状態変化をいち早く把握する情報提供ルートの確ていきました」など，利用者自身の意思で受診や入院を決保》《訪問時の利用者の変化を家族や利用者の身近な人かめるように導いていた。また，「（利用者の）具合は悪いとらの追加情報で確認》《状態変化を感じたときはケア会議

思うけど，自分（要介護の母親自身のこと）と弟も具合が悪を開き総合的に判断》の４サブカテゴリであった。グルー

いから。どうしたらいいかわからないと言われるので，お母プホームの大家や保健所からの情報提供の道筋を作ったさんの方に社会資源を入れて」 など，家庭の状況を調整す

り，夜間の電話相談の状況から利用者の状況を把握し，利ることで休息入院へ導いていることが語られた。さらに，

用者の変化への適切な対応を他の支援者と協議できる体制

休息入院へ導けなかった場合の対応として主治医と往診のを作っていた。「ケア会議もよく開いていたし，（他の支援者調整が行われていた。

にも）よく電話もしていた。（休息入院が必要な状態かなって【休息入院期間を利用した地域生活再開時の準備】は，思ったら）最近どうですかっていう聞き方で相手に先入観を《休息入院中から退院後に必要な生活技能訓練や代行支援持たせずに相手の感じ方を引き出すようにして情報収集しまの導入》《休息入院中に同居家族に社会資源を導入し利用す。全部集めてから動き出します」 など状態変化を感じた者の介護割合を軽減》《休息入院中も面会による関係の維

表２

休息入院に関する訪問看護師のかかわり

カテゴリ
状態変化につながる要因の確認と予測

サブカテゴリ
訪問時に悪化要因に対する利用者の認識の確認
訪問看護指示書や申し送りから悪化兆候を把握
睡眠の変化がみられた場合は速やかな連絡を利用者に依頼
新たな刺激が加わった時は密に連絡を入れて体調を確認
体調変化の周期性にあわせた観察頻度の調整
薬物療法の減量による精神状態への影響を考慮
利用者を支えている家族のサポート力の確認
家族を支えている利用者の疲労度の把握

利用者の状態変化を把握し協議できるシステム作り

相談電話の頻度と状況から利用者の状態を把握
利用者の状態変化をいち早く把握する情報提供ルートの確保
訪問時の利用者の変化を家族や利用者の身近な人からの追加情報で確認
状態変化を感じたときはケア会議を開き総合的に判断自らの意思による受診・休息入院に導く対応

不調の自覚を契機にした受診の促し
利用者が自らの意思で受診する方法を導入
利用者の担う介護に社会資源を導入し利用者が入院できる環境を調整
休息入院に至らなかった場合の対応を主治医と事前調整

休息入院期間を利用した地域生活再開時の準備

休息入院中から退院後に必要な生活技能訓練や代行支援の導入
休息入院中に同居家族に社会資源を導入し利用者の介護割合を軽減
休息入院中も面会による関係の維持

37

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Iwasaki, et al.

持》の３サブカテゴリであった。「（休息）入院の時に金銭であり，「入院ってそんなに悪くないなって言ってました。

管理は安心サポートをいれて，OT 活動のクッキングも入れた

居心地よくって静かでのびのびできたって」と入院の印象がんですけど，本人が行きたがらないので，お弁当をとるよう変化していたことが語られた。

にとか，本人の同意のもとに（社会資源を）入れました」な

ど，休息入院中から地域生活を再開したときに状態に影響

Ⅵ．考をおよぼす要因への対応を行い，さらに訪問の空き時間を利用して病棟に面会に行き，利用者との関係維持を行って

１．休息入院の判断指標
休息入院をすすめる状態について，山口・相馬（2005，

いた。
⑶

察

訪問看護師が捉えた休息入院による利用者の変化

p.73）は「『十分な睡眠がとれない』『食事が十分に摂取できていない，または偏った食生活である』『金銭管理が18の初期コードから，10のサブカテゴリ，４のカテゴリが抽出された。

できない，身の回りの整理整頓ができない』『服薬の管理【利用者自身と家族の休息による安寧】は《家事や生活ができず怠薬をするようになる』などの状態がみられた動作からの解放》《家族の息抜き》の２サブカテゴリで，とき」を挙げている。さらに，精神科訪問看護師が捉え休息入院により利用者と家族に休息がとれたことがあがった統合失調症患者の再発兆候について大山・藤井（2018，

た。

pp.23-28）は，「生活様式の逸脱」「病的体験の悪化」「コ【精神症状の改善と疾病理解の深まり】は，《生活環境をミュニケーションの変調」「治療意欲の低下」の４カテゴ

変えたことによる不安・恐怖感の低減》《規則正しい生活

リを抽出している。これらの結果と，今回抽出された訪問による精神症状の軽減》《治療による精神症状の改善》《精看護師が休息入院が必要と判断した利用者の状態である

神状態の変化に対する意識の向上》《疾病理解の促進》の【睡眠時間の減少と質の低下】【生活空間の変化】【口調の５サブカテゴリであった。「環境をかえることで今までは週

変化や訴えの増加】【日常生活動作の停滞】【服薬行動の変に１～２回怖いのがあったんですけど，『なくなったよ』と化】【身体症状の出現】【自傷他害のリスクの高まり】の７

明るくなられた」など，入院環境によりもたらされた安心

カテゴリを比較すると表現の違いはあるが，【身体症状の感や，「今回（の入院で，病気のことが）分かったっていう出現】のみが，山口・相馬（2005，p.73）の述べる休息入院をすすめる状態にも，大山・藤井（2018，pp.23-28）の感じなんでしょうね。自分で気づいて対応していこうという再発兆候にも認められない休息入院が必要と判断した状態のはあるようです。心理教育とかかかわりが良かったんだろ
うって思います」など，利用者自身が精神状態の変化を自としてあがった。
統合失調症の再発等の変化の前には，前駆症状や微小な覚して対応しようという意識をもてたことなども語られ変化を伴うことは知られている。中井・岩井・除（1989，

た。
【生活リズムと体力の改善】は，《整った生活環境による

pp.267-313）は「統合失調症ではまず身体が反応し，身体体力の回復》《生活リズムの獲得》の２サブカテゴリで，が支えきれなくなって初めて本格的な精神症状（幻覚や妄「安心感と３食しっかりとれるので体力的にも環境的にも安定想）の発現に至る」と述べており，身体にその基礎をもつにつながった」という規則正しい生活が送られることの効とされている。訪問看護師は利用者のこれまでの日常生活

果が語られた。

には見られなかった身体症状の出現を精神状態の変化の前【入院に対する印象の好転】は《入院加療の良さを実感》

兆としてとらえ，休息入院が必要な状態と判断しているこ

表３

訪問看護師が捉えた休息入院による利用者の変化

カテゴリ
利用者自身と家族の休息による安寧

サブカテゴリ
家事や生活動作からの解放
家族の息抜き精神症状の改善と疾病理解の深まり

生活環境を変えたことによる不安・恐怖感の低減
規則正しい生活による精神症状の軽減
治療による精神症状の改善
精神状態の変化に対する意識の向上
疾病理解の促進生活リズムと体力の改善

整った生活環境による体力の回復
生活リズムの獲得入院に対する印象の好転

38

入院加療の良さを実感

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）岩﨑優子，ほかとが明らかになった。休息入院は再発の前に行うことでそし協議できるシステム作り】に該当する内容は認められなの効果を発揮できるため，利用者におこる精神症状発現前かった。訪問看護ステーションが実施する精神障害者へのの身体症状の出現を休息入院の必要な状態と判断する必要

訪問看護は看護師１名で行われることが多く，精神科訪問性が示唆された。

看護の困難として「問題の重大さに関係なく課題解決を１

また，再発兆候を明らかにしている大山・藤井（2018，

pp.26-27）では「治療意欲の低下」が抽出されていたが，人で行わなければならない負担感」が抽出されている（川内・天谷，2013，pp.5-6）。また，地域生活を送る精神障本研究では《服薬行動の乱れ》《内服薬のえり好み》によ

害者への支援としては，状態変化が生じたとき訪問回数のる【服薬行動の変化】は抽出されたものの，大山・藤井

増加や薬物療法の調整などによって地域生活をそのまま継（2018，pp.26-27）の「治療意欲の低下」のサブカテゴリ

続できるための支援もあり，このいずれかを選択するかのにある「服薬怠惰を包み隠す振る舞い」や「看護介入を退判断は非常に難しい。本研究では，訪問看護師が訪問時にける態度」「看護師の来訪を拒否する態度」は抽出されなとらえた利用者の変化を，家族や生活を共にする人から訪かった。このことから，再発には至っていない軽微な状態

問時間以外の生活状況を加えながら判断するという先行研

変化をとらえて休息入院の必要性の判断が行われていたと究上でも明らかにされている方法にくわえ，他の支援者を考える。加えて，これまではきちんとできていた服薬が乱招集し協議によって総合的に判断していた。この他の支援れたり，薬を一部服用するような行動が見られたときが再者と協議することはネットワークの強化にもつながってい

発に至る前の休息入院が必要なタイミングであると考えると考える。Falloon, Fadden（1993/1997）は，ケースマネる。このように今回抽出されたサブカテゴリ18項目は，地ジメントや地域における患者への支持的ネットワークが弱域生活を送る統合失調症者の休息入院が必要となる状態をければ，精神障害者の再入院が頻回に起こると報告してい示しており，地域生活を送る統合失調症者を支援する訪問る。精神障害者の地域生活の維持・促進のためのケア内容

看護師のモニタリング指標になると考える。

を明らかにした宇佐美・岡田（2003）は，地域資源との連以上のことから，今回抽出された訪問看護師が休息入院

携やサポートネットワークへの介入の必要性を指摘していが必要と判断した利用者の状態における，【睡眠時間の減るが，急性期病棟における看護ケアではそれらが提供され

少と質の低下】【生活空間の変化】【口調の変化や訴えの増ていなかったことも明らかにしている。今回抽出された訪加】【日常生活動作の停滞】【服薬行動の変化】【身体症状問看護師の【利用者の状態変化を把握し協議できるシステの出現】【自傷他害のリスクの高まり】の７カテゴリは，

ム作り】は，地域生活支援における必要な支援を訪問看護

土田ほか（2007，p.209），山口・相馬（2005，p.73）が経師が主導して行っていたといえる。

の出現】という新たな視点を示したといえる。

３．利用者が担う家族介護への支援

２．他の支援者との協議による総合的な判断とシステム作りの中に，《家族を支えている利用者の疲労度の把握》《利用

状態変化のサインは利用者個々で異なる。それを見定め者の担う介護に社会資源を導入し利用者が入院できる環境

把握するために，訪問看護師は種々の工夫を行っていた。

を調整》《休息入院中に同居家族に社会資源を導入し利用

まず《訪問時に悪化要因に対する利用者の認識の確認》を者の介護割合を軽減》という家族に関する内容のサブカテすることによって今後の訪問看護の介入方法についての見ゴリが抽出された。地域生活を送る精神障害者の80％が家験的に述べている休息入院をすすめる状態に，【身体症状今回抽出された休息入院に関する訪問看護師のかかわり

通しを立てていた。利用者の生活に着目し，新たな環境刺族と同居している（良田，2012，p.9）といわれ，本研究

激や体調の周期性，薬物療法の減量，家族のサポート力，においても８名中６名が家族と同居していた。これまで訪利用者自身の疲労という生活，家族，治療という視点から

問看護では家族の不安や精神症状の対応へのサポート，家【状態変化につながる要因の確認と予測】を立てながら，族関係への支援が行われてきた。瀬戸屋ほか（2008，p.46）【利用者の状態変化を把握し協議できるシステム作り】にが抽出している「家族関係の調整」のケアコンテンツにおよって訪問時間以外の利用者の状態を把握し，他の支援者いてこれらの内容と，精神障害者自身への子育てや母親役との総合的な協議のもとに休息入院につなげる緻密なケア

割についての内容は抽出されているが，介護役割についてがなされていた。

は抽出されていなかった。しかし本研究では，家族介護の悪化兆候や要因の把握は萱間（1999，p.64）や伊藤ほか

状況とその疲労度をモニタリングしながら利用者の状態を（2004，p.36）にもあげられているが，訪問時間以外の利把握していること，利用者自身と家族も家族介護のために用者の状態を把握し，他の支援者との総合的な協議のもと利用者の不調を感じながらも休息入院に踏み切れない状況に休息入院の必要性を判断する【利用者の状態変化を把握があること，休息入院に導くためには家族への社会資源の39

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Iwasaki, et al.

導入など利用者自身への直接的なケアのみならず家族単位

５．休息入院による利用者の変化

での支援の必要性が明らかとなった。これは家族との同居

今回，休息入院によって利用者は【利用者自身と家族の率が高い状況，家族の高齢化の問題を踏まえると，利用者休息による安寧】や【精神症状の改善と疾病理解の深ま

自身の家庭内における役割を含めた支援を行うことが今後

り】【生活リズムと体力の改善】などの安寧の体験と疾病も重要となる。

理解を深め，【入院に対する印象の好転】を得ていたことが明らかになった。これらの効果は【自らの意思による受４．休息入院中も継続した退院後の地域生活を視野に入れ

診・休息入院に導く対応】によってもたらされていたと考た支援える。統合失調症に限らず，精神疾患には医療保護入院や訪問看護師の休息入院のかかわりは，入院により終了せ措置入院といった本人の同意に基づかない入院形態が存在ず，休息入院中も継続して実施されていたことが今回明し，入院生活においても私物の管理など一般科の入院とくらかになった。再入院した統合失調症患者の地域定着にらべて制約が多い。そのため，地域生活に至るまでの治療向けた熟練病棟看護師の支援を明らかにしている牧ほか

経過の中で自らの意思が尊重されにくい体験をしているこ（2018，p.719）は，再入院した時点で以前の入院よりも詳とが推測される。土田ほか（2007，p.209）の地域に生活を再構築し支援することが重要であると述べている。訪問

結果からも「入院には良いイメージは持っていない」こと

看護師にとって利用者の生活状況はイメージではなく，熟が明らかにされている。このような思いはその後の治療知したものである。そのため，休息入院中から生活機能の継続や経過にも影響をおよぼす。そのため，訪問看護師

訓練や家族の状況も含めた社会資源の導入を行うなど具体たちは捉えられた状態変化を「それはあなたのサインだ

的な支援を計画的に展開していた。

よ」というように利用者自らが自覚できるように声かけししく患者の情報を収集し，患者の退院後の生活のイメージの主体がある慢性期の統合失調症患者６名のインタビュー

一方，牧ほか（2018，p.719）が述べる患者の退院後のたり，受診の約束という方法をとり利用者自らの意思決定

生活をイメージする力は病棟のすべての看護師が有していにより休息入院に導いていた。訪問看護師が利用者自身のるわけではないことが宇佐美ほか（2014）の研究から明ら意思決定により医療を受けることを決定させることは萱かになっている。加えて再入院した患者の支援について，間（1999，pp.63-64）も明らかにしており，休息入院に特地域生活の仕方，患者の疾患，再入院の理由を理解した看有のかかわりではないが，利用者を【自らの意思による受護ケアが十分に行われていないことを指摘している。つま診・休息入院に導く】ことの重要性は同じ結果であった。

り，再入院後の看護ケアには病棟看護師の退院後の生活の特に，休息入院によって利用者に【精神症状の改善と疾イメージの再構築ができるか否かに左右されることが推察

病理解の深まり】が生じたことは，今後の地域生活の継続される。本研究は精神症状の再燃や再発による再入院ではに重要な変化であると考える。大竹ほか（2006，p.94）は，なく，休息入院を捉えたものではあるが，地域生活の状況

地域生活継続の推進力として「症状を誘発する負荷が生じを十分に熟知している訪問看護師が入院中も継続してケアていないこと」をあげ，地域に戻ってから症状を再燃させが提供できる環境が整えば，患者のその後の地域生活がよる出来事が生じるかどうかが地域生活の継続に大きく作用

り定着できる可能性を示唆している。

するものの，出来事を全て予測して回避できるよう支援す

今回，休息入院中もケアが継続されていたことは対象者ることは難しいと述べている。実際に地域生活を送る中でに精神科病院の訪問看護部門所属の訪問看護師が含まれ利用者に軽微な状態変化が生じたときに，ストレス環境かていたことも影響していると思われるが，訪問看護ステー

ら離れる休息入院によって利用者自らが「症状を誘発するション所属の訪問看護師も休息入院中の利用者に面会を行負荷が生じない」ように対処できる方法を身につけること

うなど関係性の維持を図っていた。一般的に精神障害者はの意義は大きい。一度の休息入院の体験のみでは症状マネ

対人関係の脆弱性を抱えているため，慣れ親しんだ看護

ジメント力の獲得までには至らないが，自分の疾患につい師との関係が継続されることは支援として重要な要素となての理解が深まり《精神状態の変化に対する意識の向上》

る。現在，訪問利用者の入院中の訪問看護師の面会は診療がサブカテゴリとしてあがったことは重要な変化であると報酬化されていない。しかし，精神障害者の地域包括ケア

考える。

の一部として休息入院や訪問看護の機能の充実が求められるのであれば，診療報酬化されることでケアとして確立され，入院中に病棟看護師と訪問看護師が共にケアにあたる
ことで，精神障害者の地域定着により寄与できると考える。

Ⅶ．本研究の限界
本研究は休息入院という精神領域の中でまだ概念が確立されていないものを取り上げているため，調査対象者であ40

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）る訪問看護師ひとり一人の認識や捉えに違いが生じている可能性がある。また，訪問看護師の語りによるデータをもとに分析したものであるため，看護師の認識に限定されたものである。休息入院の是非やその評価は支援を受ける側の利用者および家族，また休息入院中にかかわった病棟看護師など多方面からのデータを加えることでより精度が上がる可能性がある。
謝

辞本研究の主旨をご理解いただき貴重な体験を語っていただいた訪問看護師の皆様，訪問看護師の皆様をご紹介いただき面接場所の提供等をいただきました所属機関の皆様に深く感謝申し上げます。
なお，本研究の一部は日本精神保健看護学会第30回学術集会にて発表したものである。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文

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2020年７月22日受付
2022年６月１日採用決定

41

Iwasaki, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Research Report

Involvement of Home Healthcare Nurses
in Respite Hospitalization as a Form ofCommunity Living Support for Clientswith Schizophrenia

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 33-42©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220601186

Yuko Iwasaki, MSN, RN1, Fujiko Yamasaki, ML, RN2
1

Junshin Gakuen University, Fukuoka, Japan, 2Fukuoka Jo Gakuin Nursing University, Fukuoka, Japan
Abstract

Objective: To clarify the conditions that lead home healthcare nurses to determine whether clients withschizophrenia living in the community need respite hospitalization, the involvement of nurses in the admission
process, and the changes in clients caused by hospitalization. Methods: Semi-structured interviews involved
11 nurses with at least 3 years of experience each in psychiatric wards and psychiatric home healthcare andin guiding clients to respite hospitalization. Eight cases were analyzed qualitatively. Results: Home healthcare
nurses evaluated the need for respite hospitalization based on changes in clients’ sleep, living space, andactivities of daily living, in addition to physical symptoms. Furthermore, comprehensive decisions were madethrough a consultation system led by home healthcare nurses and involving other supporters, while support
for family caregiving of clients led to medical consultations and respite hospitalization on their own volition.
During hospitalization, home healthcare nurses continued to be involved with clients preparing to resumecommunity life, resulting in improvement of clients’ mental symptoms and a better understanding of their illness.
Conclusions: Characteristic categories, including decision indicators for respite hospitalization, collaboration
with other supporters, and interventions, including those by family members living with the patient, wereextracted.
Key words
community life, clients with schizophrenia, home healthcare nurse, respite hospitalization
Correspondence: Y. Iwasaki. Email: iwasaki.y@junshin-u.ac.jp

42

研究報告

在宅療養中の認知症高齢者の主介護者に対する呼吸法による睡眠の質改善の基礎的評価

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 43-53©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220713191

近藤由香１，上山真美２，塚越徳子１，堀美佐子３
群馬大学大学院保健学研究科，２群馬県立県民健康科学大学
群馬県看護協会訪問看護ステーション前橋南

１
３

要

旨

目的：在宅療養中の認知症高齢者の主介護者に対する呼吸法による睡眠の質改善の評価を主観的指標より明らかにする。方法：呼吸法を３日間，対照日を３日間介入した。評価項目は，ピッツバーグ睡眠質問票日本語版（PSQI），OSA 睡眠調査票 MA 版（OSA），インタビューであった。フリードマン検定とマン・ホイットニー検定，また内容分析を行った。結果：分析対象者は６名であり，主介護者の PSQI 総合得点の中央値は７点であった。OSA の入眠と睡眠維持は，１日目と３日目の得点差において，呼吸法実施日と対照日で有意差がみられた（p ＜ .001）。内容分析の結果，５カテゴリ【睡眠の質が改善する】【リラックスの感覚がある】【呼吸法は睡眠への効果があると感じる】【自分自身を休めることの重要性を認識する】【睡眠の変化を感じない】が抽出された。
結論：呼吸法は，主介護者の入眠と睡眠の維持をもたらす可能性があることが示唆された。
キーワード
認知症高齢者，主介護者，呼吸法，リラクセーション
責任著者： 近藤由香．Email: yukondo@gunma-u.ac.jp

はじめに
わが国は超高齢社会を迎え，65歳以上の高齢者の総人口に占める割合は，2030年には31.2％に達するとされてい田・阿南，2000）や心身健康度の悪化（山本・竹内・新鞍，2015），またストレス（桜井ほか，2014）やうつ（Goren, etal., 2016；齋藤・鳩野，2019；Wilcox & King, 1999）など

介護者の心身の健康や QOL に影響を及ぼす。したがって，る（内閣府，2021）。高齢化に伴い，認知症高齢者数も増

主介護者の睡眠の質を改善し，心身の健康状態を維持でき

加し，2025年には約700万人になると予測されている（厚るように支援していくことは，介護者だけでなく，介護を

生労働省，2019）。認知症は，「一度正常に達した認知機受ける認知症高齢者が在宅でよりよい療養生活を送るため能が後天的な脳の障害によって持続性に低下し，社会生にも重要であると考える。

活や日常生活に支障をきたすようになった状態」（山田，

睡眠の質を改善し，心身を調える効果がある看護援助

2018，p.296）であり，様々な認知機能障害や認知症の行の１つとして呼吸法があげられる。呼吸法は，呼気を意

動・心理症状である behavioral and psychological symptoms of

識した腹式呼吸とともに身体の緊張を抜いていくリラク

このことより，認知症高齢者を在宅で抱える介護者のの技法は簡単で短時間で実施でき，適応領域も広い（小dementia（以下，BPSD とする）を有する（山田，2018）。

セーション技法である（柳・小板橋，2001，p.18）が，そ介護負担は大きい（梶原・辰己・山本，2012；Liu, et al.,板橋，2009）ため，汎用性が高い。呼吸法は，その効果症高齢者の主介護者の問題として，特に睡眠障害は，多の他，脳波α波の増加および副交感神経活動指標の増く の 研 究（Goren, Montgomery, Kahle-Wrobleski, Nakamura,加（大平・町浦・斎藤・村本，2013；柳・小池・小板橋，井・河野・平井，2014；Wilcox & King, 1999）で明らかに中・長坂・矢野・小林・榊原，2008），不安やうつ（Chen,

2017；Song & Kim, 2021）ことが報告されている。認知として，睡眠障害の改善（Chien, Chung, Yeh, & Lee, 2015）& Ueda, 2016；尾崎，2012；坂口・讃井・河野，2017；桜2003），唾液コルチゾールの減少（大平ほか，2013；田されているが，睡眠障害は持続すると，疲労（佐藤・菅

Huang, Chien, & Cheng, 2017；Kim & Kim, 2005a；大平ほ
43

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kondo, et al.

か，2013）の緩和，疲労の改善（Kim & Kim, 2005b）な

Ｃ．対 象 者

主介護者は，呼吸法を行うことで，介護による疲労が改善

１．選定条件

どが明らかにされている。このことより，認知症高齢者のされ，その結果，睡眠の質が改善することが予測される。

Ａ県の認知症の会の会員である在宅療養中の認知症高齢

しかし，在宅療養中の認知症高齢者の主介護者に対する呼者の主介護者で，以下の①から④の条件を満たし，認知症

吸法の介入研究は行われていない。

の会の副代表理事の許可を得た者を対象とした。①被介護本研究の目的は，在宅療養中の認知症高齢者の主介護者

者は認知症または非がん疾患で認知症を有する，②被介護に対する呼吸法による睡眠の質改善の評価を主観的指標よ者の状態は安定している，③主介護者は精神的障害がなり明らかにすることである。本研究の目的を明らかにする

い，④研究の参加に同意する。

ことによって，認知症高齢者の主介護者の心身の健康やQOL の維持改善に寄与すると考える。

２．対象の選定手順①認知症の会の副代表理事に選定条件が合致した対象者をリストアップしてもらった。

Ⅰ．用語の定義②認知症の会の副代表理事より，対象者に，研究の説明文
書と研究の説明の同意の可否を記載する返信用葉書のＡ．呼 吸 法入った封書を郵送してもらった。

「呼吸法とは，呼気を意識した腹式呼吸とともに気持ち③研究の説明を受けることについて同意が得られた対象にを集中させ身体の力を抜いていく方法である」（柳・小板

対して，研究者は，対象の自宅を訪問し，説明文書に基橋，2001，p.18）。

づく説明を行った。対象より研究参加の同意を得られた
場合，署名をいただき，研究対象者として決定した。説

Ｂ．呼吸法による睡眠への影響

明文書に基づく説明の際，対象が選定条件を満たしてい影響とは，「他に作用が及んで，反応・変化があらわれることを確認した。

ること」（広辞苑，2008，p.298）である。本研究では，呼Ｄ．介入手順（図１）

じる睡眠への反応・変化とした。

（１）研究参加の同意が得られた順に，主介護者をＡ群と吸法による睡眠への影響を，呼吸法によって主介護者が感Ｂ群に割り当てた。それぞれの群の手順は，Ａ群は，呼吸法の実施日（３日間）→対照日（３日間），Ｂ群は，対Ⅱ．研究方法照日（３日間）→呼吸法の実施日（３日間）とした。
（２）研究者は対象者に対して，研究開始日に，呼吸法のＡ．研究デザイン：クロスオーバーデザイン。

手順・方法の説明と呼吸法のデモンストレーションを実施した。呼吸法は，①鼻から息を吸い込み，腹部を膨らＢ．データ収集期間：2018年10月～2020年１月。

ませるようにする（吸気：約２から４数える程度），②
口元をすぼめ加減にして，細く長くゆっくりと吐き出し

開始日

１日目

２日目

３日目

４日目

５日目

６日目

Ａ群

●

●

●

○

○

○

Ｂ群

○

○

○

●

●

●

◎

◎

◎

◎

◎

７日目

〈割り当て〉〈評価項目〉PSQI◎

OSA（朝，記載）

半構造的面接◎◎●：呼吸法実施日，○：対照日，◎：評価項目の実施日

PSQI：ピッツバーグ睡眠質問票日本語版
OSA：OSA 睡眠調査票 MA 版
図１

44

研究のプロトコル日本看護研究学会雑誌 ，46（1）近藤由香，ほかながら下腹部を窪ませるようにする（呼気：約４から８いほど睡眠が障害されることを示している。本研究では，数える程度），③呼気は吸気の２倍の長さで行うように先行文献（武内・川田・柴田，2019）に基づき，5.5点以説明した。

上を睡眠不良と判定した。

（３）呼吸法は１日２回（日中と寝る前），各５分間（１分間に４から５回）ずつ座位または臥床して，実施する

２．OSA 睡 眠 調 査 票 MA 版（OSA sleep inventory MA

よう説明した。リラクセーション法は，食直後に実施

version: OSA）

すると胃部の不快感を引き起こす恐れがある（小板橋，OSA 睡眠調査票 MA 版（以下，OSA とする）は，山本・2001，p.47）。そのため，対象者には，食後１時間30分

田中・高瀬・山崎・阿住ほか（1999）によって開発され，程度経過した都合のよい日中の時間帯と寝る前に呼吸法

中高年・高齢者を主たる対象とした起床時の睡眠内省を評を実施するよう説明した。呼吸法を１回５分間，１分間価する主観的睡眠感尺度である。OSA は，第１因子：「起に４から５回と設定した理由は，呼吸法は５分間実施す

床時眠気」は４項目，第２因子：「入眠と睡眠維持」は５

ることによって，脳波α波の出現（有田・中川，2009，

項目，第３因子：「夢み」は２項目，第４因子：「疲労回pp.68-76；柳ほか，2003）やセロトニンが活性化される

復」は３項目，第５因子：「睡眠時間」は２項目の５因子いること，また，吸気の過剰による過換気症候群を防ぐ

時眠気」「入眠と睡眠維持」「夢み」「疲労回復」「睡眠時ために呼吸法は１回５分間前後で１分間に４から５回実間」の各因子の質問項目は４件法であり，白川（2004）の施することが勧められており（小板橋，2005；小板橋，

許可を得て，OSA の睡眠内省得点変換用シートを使用し，（有田・中川，2009，pp.68-76）ことが明らかにされて16項目から構成されている（白川，2004）。OSA の「起床2009；小板橋，2010），先行研究（柳ほか，2003）にお得点化した。得点は高いほど睡眠感が良好であることを示いても，１分間４回程度の呼吸で脳波α波の増加がみらしている。

れているためである。また，呼吸法を１日２回とした理由は，リラクセーション反応をより効果的に引き出すこ３．インタビューガイドに基づく半構造的面接（呼吸法にとができるために呼吸法は１日２回以上，実施すること

よる睡眠への影響）が勧められている（荒川，2001；小板橋，2005；小板

研究終了日に，インタビューガイドに基づき，インタ

橋，2010）ことによる。
（４）睡眠薬を内服している対象者には，睡眠薬を通常通り継続することを説明した。
Ｅ．評価項目
ミックスメソッドリサーチの目的には，「ある研究変数

ビューを10～20分間実施した。インタビューガイドの内容
は，呼吸法実施後の身体・気持ち・睡眠の状態などであった。インタビューの内容は，許可を得てから IC レコーダ
にて録音を行った。

４．対象の基本的属性

を別の角度から調査するため」「研究結果に関する新た主介護者へのインタビューの際に，主介護者の性別・年な視点や矛盾点を発見するため」などがあげられている

齢・介護期間と被介護者との続柄，また，被介護者の性（Henry, 2004/2012, p.69）。そのため，本研究では，量的別・年齢・診断名・主な症状・介護度の情報を得た。

データと質的データを収集した。

１． ピ ッ ツ バ ー グ 睡 眠 質 問 票 日 本 語 版（The Japanese

Ｆ．測定時期と測定回数① PSQI は研究開始日の１回，② OSA は呼吸法の３日間

version of the Pittsburgh Sleep Quality Index: PSQI）と対照日の３日間それぞれの翌朝の全６回，③半構造的面

ピッツバーグ睡眠質問票日本語版（以下，PSQI とする）

接は研究終了日の１回実施した。質問紙は，自己記載を依は，ピッツバーグ大学で開発され標準化された睡眠の質に関頼し，介入最終日に回収した。

する質問票の日本語版で，信頼性（Cronbach’s alpha＝ .77）

Ｇ．分析方法と妥当性を得ている（土井・簑輪・内山・大川，1998；

Doi, et al., 2000）。質問項目は，全て過去１ヶ月間の睡眠

PSQI は，「睡眠の質」「入眠時間」「睡眠時間」「睡眠効習慣や睡眠の質に関する18項目の質問であり，リッカート率」「睡眠困難」「眠剤の使用」「日中覚醒困難」の各要素尺度で評価する。PSQI は，「睡眠の質」「入眠時間」「睡眠の得点（０ - ３点）を加算し，PSQI 総合得点を算出した。

難」の７要素で構成されている。各要素の得点０ - ３点をぞれの３日間の差の分析は，フリードマン検定を用い，有時間」「睡眠効率」「睡眠困難」「眠剤の使用」「日中覚醒困加算し，PSQI 総合得点０- 21点が算出される。得点が高OSA の得点については，呼吸法実施日と対照日のそれ

意差がみられた場合はボンフェローニ法の調整による多重45

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kondo, et al.

比較を用いた。呼吸法実施日と対照日における１日目と３うる不利益とそれが生じた場合の対処法などを説明した。

日目の差および２日目と３日目の差の分析は，マン・ホ

質問紙への記入を依頼する際も，研究参加は自由意思であイットニー検定にて分析した。分析は統計ソフト“IBM

り途中で辞退することも自由であることを説明した。まSPSS statistics ver. 25.0”を用い，有意水準は p ＜ .05とした。

インタビューの逐語録は，内容分析の手法（舟島，2007，

た，研究者の連絡先を対象者に伝え，問題が生じた場合
は，連絡するよう説明した。

pp.51-78）にて分析を行った。逐語録より呼吸法による睡眠への影響を表現している文脈を抽出し，記録単位としⅢ．結た。１つの文脈の中で異なる影響の内容を表す言動が複数あった場合には，その種類毎に分けて複数の記録単位として扱った。そして，記録単位の意味内容を変えないように

果

Ａ．対象者の属性（表１）

コードを作成した。コード化したものを意味内容の類似性

７名が研究に参加した。しかし，そのうち１名は，被介に基づき抽象度を高めて分類し，サブカテゴリ化，そして護者の状態の悪化のため，途中で研究参加を辞退した。本

カテゴリ化した。分析の全過程においては，共同研究者間

研究の分析対象数は，呼吸法を１日２回（日中と寝る前），で分析内容が一致するまで検討を行い，信頼性を確保する

各５分間（１分間に４から５回）ずつ実施できた６名であよう努めた。２名の看護学の研究者に対して，抽出されたり，女性４名，男性２名であった。主介護者の平均年齢

カテゴリ分類の一致率をスコットの式に基づき算出した。

は，65.2歳（SD9.9歳）であり，介護期間は１～10年間であった。被介護者との続柄は，夫，妻，長女が各２名でＨ．倫理的配慮あった。被介護者は，女性４名，男性２名であり，全員が本研究は，群馬大学人を対象とする医学系研究倫理審査

アルツハイマー型認知症であった。また，被介護者の平均

委員会の承認を得た（承認番号：2017-275）。研究参加者

年齢は76.7歳（SD6.9歳），介護度は要介護４が４名，要介には，研究の趣旨と研究方法について文書と口頭にて説明した。研究参加は，自由意思であり途中で辞退することも自由であること，研究によって得られたデータの匿名化とプライバシーの保護，また研究に協力することによってリ
ラックス感を得られる可能性があること，さらに，起こり
表１

護１が２名であった。

Ｂ．呼吸法による睡眠の評価
１．PSQI の得点（表２）
対象者の PSQI 総合得点は，中央値（範囲）が７点（１- 12

対象者の属性

主介護者

被介護者

事例

性別

年齢

介護期間

被介護者との続柄

性別

年齢

診断名

Ａ

女

50歳代

３年

長女

女

80歳代

アルツハイマー型認知症

徘徊

4

Ｂ

男

70歳代

８年

夫

女

70歳代

アルツハイマー型認知症

不安

4

介護度

Ｃ

女

70歳代

１年

妻

男

70歳代

アルツハイマー型認知症

抑うつ

1

Ｄ

男

70歳代

10年

夫

女

60歳代

アルツハイマー型認知症

なし

4

Ｅ

女

70歳代

３年

妻

男

70歳代

アルツハイマー型認知症

抑うつ，攻撃性

1

Ｆ

女

50歳代

10年

長女

女

80歳代

アルツハイマー型認知症

徘徊

4

表２

事例
Ａ

46

主な症状

PSQI の得点

睡眠の質

入眠時間

睡眠時間

睡眠効率

2

2

2

1

PSQI

n＝６

睡眠困難

眠剤の使用

日中覚醒困難PSQI 総合得点

1

0

1

9

Ｂ

2

2

3

0

1

0

1

12

Ｃ

1

2

1

3

1

3

0

8

Ｄ

1

0

0

0

0

0

0

1

Ｅ

1

1

2

2

1

0

0

7

Ｆ

2

2

2

0

1

0

0

7

中央値

1

2

2

0

1

0

0

7

範囲

1-2

0-2

0-3

0-3

0-1

0-3

0-1

1 - 12

PSQI：ピッツバーグ睡眠質問票日本語版

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）近藤由香，ほか点）であった。また，入眠時間は，中央値（範囲）が２点（０された。〈呼吸法によって眠剤を内服しなくても眠れるよ-２点）であり，睡眠時間は，中央値（範囲）が２点（０-３点）

うになると思う〉では，「呼吸法をきちっとできると，恐であった。対象者の睡眠時間は，４時間が１名，５時間が１名，らく，他にもいいところいっぱいあると思うんだけど，寝６時間が２名，７時間が２名であった。

るときなんかはもう，私の場合はお薬飲まなくても寝られるようになるんじゃないかなと思いますね」などがあげら

２．呼吸法実施日と対照日における OSA の得点（表３）
入眠と睡眠維持（p ＜ .05）および疲労回復（p ＜ .05）のれた。
【自分自身を休めることの重要性を認識する】は，主介

得点は，呼吸法実施日において，１日目と３日目で有意差

護者が休息によって自身を休めることの重要性を認識したがみられた。また，入眠と睡眠維持（p ＜ .001）および疲ことを示しており，〈自分が思ったより睡眠をとれていな

施日と対照日で有意差がみられた。さらに，起床時眠気のるために大事なことだと気づく〉〈自分が一人で頑張り過労回復（p ＜ .05）の１日目と３日目の得点差は，呼吸法実

かったことに気づく〉〈自分を休めることは，介護を続け

２日目と３日目の得点差は，呼吸法実施日と対照日で有意

ぎていたことに気づく〉の３サブカテゴリが形成された。

差がみられた（p ＜ .05）。

〈自分が思ったより睡眠をとれていなかったことに気づく〉

３．呼吸法による睡眠への影響（表４）回，呼吸法の実施の記録によって，思ったより寝ていな

では，「今まで，（自分は）寝ていると思っていたが，今２名の看護研究者によるスコットの式に基づく一致率
は，100.0％と81.6％であった。内容分析の結果，記録単かったことを改めて思った」があげられた。
【睡眠の変化を感じない】は，呼吸法によって睡眠の変位数は52，コード数は35，サブカテゴリ数は16，カテゴリ化を感じないことを示しており，〈呼吸法をはじめた頃は数は５であった。カテゴリは，【睡眠の質が改善する】【リ睡眠の変化を感じない〉〈呼吸法で睡眠の変化を感じない〉

ラックスの感覚がある】【呼吸法は睡眠への効果があるとの２サブカテゴリより形成された。〈呼吸法をはじめた頃感じる】【自分自身を休めることの重要性を認識する】【睡は睡眠の変化を感じない〉では，「最初の２日はあまり変眠の変化を感じない】が抽出された。以下，【わらないなっていう感じだったんですよ」があげられた。

リ，〈〉 サ ブ カ テ ゴ リ， 記 録 単 位「】カテゴ

」 と す る。（）

は，著者による補足説明とする。

Ⅳ．考【睡眠の質が改善する】は，入眠の促進や熟睡感がある

察

ことを示しており，〈入眠しやすい〉〈熟睡感がある〉〈安Ａ．在宅療養中の認知症高齢者の主介護者の睡眠の特

心して眠りにつける〉の３サブカテゴリより形成された。

徴，Ｂ．主介護者の呼吸法による睡眠の評価，Ｃ．主介護〈入眠しやすい〉では，「いつもより，寝つきが早かった気者の睡眠の質改善のための呼吸法による看護支援についてがします」「寝つきはよかったんじゃないんかな，今まで考察していく。

からみると」などがあげられた。また，〈熟睡感がある〉
では，「最後の２日間なんか（呼吸法実施の２日目と３日目は），質問紙を見れば分かるようによく眠れましたね」「起きたときの目覚めが前よりはよい」などがあげられた。

Ａ．在宅療養中の認知症高齢者の主介護者の睡眠の特徴
今回の主介護者全体の PSQI 総合得点は中央値が７点であり，事例 D 以外は睡眠の評価が不良であった。また，【リラックスの感覚がある】は，心身がゆったりとする

睡眠時間が４時間と５時間の者も１名ずつみられた。本研

ことやくつろぐことを示しており，〈緊張が緩和する〉〈楽究の結果は，認知症のある高齢者の主介護者は睡眠の評価になる〉〈手足の温かさを感じる〉〈気持ちが落ち着く〉

が不良であるという先行研究（Goren, et al., 2016；坂口ほ〈気持ちがすっきりする〉の５サブカテゴリより形成された。〈楽になる〉では，「最後のほうになったら，こんなに楽になるのかって（思う）」が，また〈気持ちが落ち着く〉では，「気持ちがいいところを通り越して非常に落ち着（く）」などがあげられた。
【呼吸法は睡眠への効果があると感じる】は，呼吸法はか，2017；Wilcox & King, 1999）と同様の結果であった。

今回の主介護者は，介護期間が８年以上が３名みられた。また，認知症の行動・心理症状（BPSD）には，徘

徊や攻撃性，また不安や抑うつなどがあげられる（山田，2018，p.299）が，事例Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｅ，Ｆの被介護者にも抑うつや徘徊などの症状がみられた。認知症のある高齢

睡眠の促進に効果があると感じていることを示しており，者を抱える介護者の睡眠障害に影響を及ぼす要因には，介〈呼吸法によって眠剤を内服しなくても眠れるようになる

護負担感や疲労感，また介護期間や外出頻度（坂口ほか，と思う〉〈呼吸法は入眠促進の効果があると思う〉〈呼吸法2017），さらに心理ストレス（坂口ほか，2017；桜井ほか，の睡眠への効果を早く感じる〉の３サブカテゴリより形成

2014）や被介護者の BPSD の症状（梶原ほか，2012）があ
47

48

起床時眠気

10.0-35.0）

22.0（.0（－13.0-23.0）.0（－11.0-33.0） .141

.0（－19.0-12.0）.0（－12.0-21.0） .215

.0（－21.0-11.0）.0-32.0）.0-32.0）.0-30.0） .102

9.0（－12.0-21.0） .000＊＊＊

18.5（

16.5（

21.0（

9.0-32.0）

9.0-32.0）

27.0（

20.0（

9.0-30.0） .001＊

16.5（

p値

ac：.017

＊

夢み

29.0（

.0-34.0）＊＊＊＊.0（－14.0- 8.0）.0（－21.0-30.0） .799

.0（－14.0-21.0）.0-34.0）.0-34.0）.0-34.0） .513

.0-34.0）.0-34.0） .949

p値

.0（－21.0-14.0） .514

23.5（

29.0（

10.0（

29.0（

29.0（

中央値（範囲）：p ＜ .001.0（－13.0-19.0）.0（－11.0-23.0） .035＊

ns

入眠と睡眠維持中央値（範囲）呼吸法実施日と対照日における OSA の得点

は，腹部内の迷走神経を静かに刺激し，そのフリードマン検定。多重比較はボンフェローニ法の調整による。# １：マン・ホイットニー検定。 ：p ＜ .05，
OSA：OSA 睡眠調査票 MA 版

対照日呼吸法実施日〈２日目と３日目の差〉# １

対照日

呼吸法実施日.0-35.0）

10.0-35.0）

10.0-35.0） .704

20.0（

21.5（

10.0-35.0）.0-35.0） .038＊

p値

22.0（

20.5（

20.0（

中央値（範囲）〈１日目と３日目の差〉# １

３日目

２日目

１日目

〈対照日〉

３日目：ｃ

２日目：ｂ

１日目：ａ

〈呼吸法実施日〉

項目

表３
疲労回復

.0-34.0）.0-13.0） .171

.0-13.0） .010＊.0-34.0）

11.0-34.0）

11.0-34.0） .513

11.0-34.0）.0（－13.0-11.0）

.0（

p値

.0-34.0） .001＊.0（－22.0-19.0）

9.0（

22.0（

21.0（

22.0（

22.0（

22.0（

21.0（

中央値（範囲）ac：.037

＊

睡眠時間

21.5（

9.0-34.0）.0（－12.0-11.0）.0（－33.0-11.0） .887

.0（－11.0-11.0）.0-33.0）

12.0-34.0）.0-34.0） .449

.0-33.0）

9.0-33.0） .646

p値

.0（－33.0-11.0） 1.000

21.5（

20.0（

20.0（

20.0（

20.0（

中央値（範囲）n＝６

Kondo, et al.
Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

げられている。このことより，本研究の主介護者の睡眠評価が不良であったのは，介護期間や被介護者の症状が一因であったと考えられる。

しかし，主介護者の介護負担感やストレスも，睡眠に影響を及ぼしていたと考える。主介護者の年齢は，70歳代以上が４名であった。高齢になると，加齢による脳機能の低下により，概日

リズムや体温の日内リズムが変化し，多相性の睡 眠 を 示 す よ う に な る（ 横 瀬・ 内 山，2017）。

このことより，高齢者は就床時刻や起床時刻が早くなる（横瀬・内山，2017）。そのため，本研究においては，年齢も，主介護者の睡眠の評価に影響していたと考えられる。

Ｂ．主介護者の呼吸法による睡眠の評価

１．O S Aは，脈拍数の減少や脳波α波の増加（柳ほか，

腹式呼吸による横隔膜や肺の規則的な動き

結果，副交感神経機能を促進させる（五十嵐，2015，p.29）。 先 行 研 究 に お い て， 腹 式 呼 吸2003），副交感神経活動指標の優位な増加（大平ほか，2013；田中ほか，2008）を生じることが明らかにされている。

今回，OSA の入眠と睡眠維持，また疲労回復

および起床時眠気の得点は，対照日に比べて呼吸法実施日は有意に高かった。人は脳幹網様体への刺激量が増え，橋・間脳にある睡眠中枢が興奮すると寝つけなくなる（小板橋・柳，2015，

p.289）が，認知症高齢者の介護者は，ストレスにより脳幹網様体への刺激量が多いと考えられる。今回の結果がみられたのは，呼吸法によって，副交感神経が優位な状態となった結果，脳幹網様体への刺激量が減少し，睡眠が促進されたためと考えられる。また，呼吸法実施日において，入眠と睡眠維持，また疲労回復の得点

は１日目と３日目で有意差がみられた。今回の対象者は１日２回の呼吸法を実施した。鼻腔を通しての吸気は鼻腔内の神経末端を刺激し，神経 を 落 ち 着 か せ る（ 五 十 嵐，2015，p.29）。まロトニン神経を活性化し，気持ちの緊張緩和やた，ゆっくりとしたリズミカルな呼吸法は，セ爽快ですっきりした感覚を生じる（有田・中川，。このことより，対象は，呼吸2009，pp.68-76）

法を１日２回実施したことによって，１回の実施よりも気持ちが落ち着く時間を長く保持でき日本看護研究学会雑誌 ，46（1）近藤由香，ほか
表４

カテゴリ

呼吸法による睡眠への影響

サブカテゴリリラックスの感覚がある（15）

コード（一部抜粋）
短時間で眠れる（４）朝の目覚めがよくなる（５）

熟睡感がある（９）朝までよく眠れる（２）

安心して眠りにつける（２）

寝る前の呼吸法によって安心して眠りにつける（２）

緊張が緩和する（１）

緊張がとれる（１）

楽になる（１）

楽になる（１）

手足の温かさを感じる（１）

手足の温かさを感じる（１）
気持ちが落ち着く（３）

気持ちが落ち着く（８）寝る前の呼吸法によって，とても穏やかな気分になる（１）
頭の中がすっきりする（１）

気持ちがすっきりする（４）

深呼吸時は気持ちがすっきりする（１）

呼吸法によって眠剤を内服しなくても眠れるようになると思う（２）
呼吸法は睡眠への効果があると感じる（６）

呼吸法は入眠促進の効果があると思う（２）
呼吸法の睡眠への効果を早く感じる（２）

自分自身を休めることの重要性を認識する（４）

寝る前に呼吸法をできれば，眠剤の内服の回数が減ると思う（１）
寝る前に呼吸法をきちんとできると，眠剤を内服しなくても眠れるようになると思う（１）
寝る前に呼吸法をできれば，布団の中でごろごろしている時間が短くなると思う（１）
夜間起きた時に（呼吸法を）行うとよいと思う（１）効果は早いと感じる（１）３日間でも少し効果を感じる（１）

自分が思ったより睡眠をとれていな
かったことに気づく（１）

今まで，（自分は）寝ていると思っていたが，今回，呼吸法の実施の記録によって，思ったより寝ていな
かったことを改めて思った（１）

自分を休めることは，介護を続けるために大事なことだと気づく（１）ショートステイも利用して，休めるようにした方が，ゴールも見えないのでお互いのためによいと考える（１）

自分が一人で頑張り過ぎていたことに気づく（２）睡眠の変化を感じない（３）），n＝６，複数回答

寝つきがよくなる（２）

入眠しやすい（13）睡眠の質が改善する（24）

記録単位数（

自分と母のためにも，頑張りすぎなくてよかったかもしれないと今更思っている（１）もっと施設などに頼ってもよかったかもしれないと思う（１）

呼吸法をはじめた頃は睡眠の変化を感じない（１）

最初の２日間はあまり変わらない（１）

呼吸法で睡眠の変化を感じない（２）

呼吸法で睡眠が深くなったりよくなったとは感じない（２）た可能性があり，その結果，睡眠の促進につながったことり，腹式呼吸は，副交感神経活動指標の優位な増加（大平が考えられる。以上より，入眠と睡眠維持，また疲労回復

ほか，2013；田中ほか，2008）を生じることが報告されの得点は１日目と３日目で有意差がみられたと考える。

ている。副交感神経が優位な状態であるリラクセーショ

今回，OSA の睡眠時間の項目は，有意差はみられなかっン反応が生じると，末梢循環の増加や筋緊張が緩和され，と，また徘徊などの症状を持つ者も多かったことより，主そのため，呼吸法実施後に，〈緊張が緩和する〉〈手足のた。これは，被介護者は，介護度４が半数以上であったこ

精神は安定し落ち着いた状態となる（荒川，2001，p.11）。

介護者は睡眠時間を増やすことは難しかったと考えられ温かさを感じる〉〈気持ちが落ち着く〉がみられたと考える。今回，ほとんどの項目では，有意差はみられなかっる。また，腹筋を使う呼吸法によって生じる脳波α波は，た。これは，対象数が少なかったこと，呼吸法の実施期間

爽快ですっきりした感覚をもたらす（有田・中川，2009，が短かったことが一因であると考える。

pp.68-76）といわれていることより，〈気持ちがすっきりする〉こともみられたと考える。
２．呼吸法による睡眠への影響【睡眠の質が改善する】の記録単位数が多くあげられた。

ａ．【睡眠の質が改善する】【リラックスの感覚がある】

これは，呼吸法によって，副交感神経活動が優位な状態と【リラックスの感覚がある】があげられた。前述した通なり，【リラックスの感覚】が得られた結果，〈入眠しやす
49

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kondo, et al.

い〉〈熟睡感がある〉〈安心して眠りにつける〉という入眠の促進や熟睡感が生じたと考えられる。
ｂ．【自分自身を休めることの重要性を認識する】【呼吸法は睡眠への効果があると感じる】
今回の主介護者からは，〈自分が思ったより睡眠をとれていなかったことに気づく〉〈自分を休めることは，介護を続けるために大事なことだと気づく〉など【自分自身を休めることの重要性を認識する】があげられた。不眠に対する非薬物的アプローチとして，認知行動療法の有効性が報告されている（山寺，2020）。認知行動療法は睡眠衛生
指導や睡眠日誌等を用いた睡眠認知再構成，またリラク

C．主介護者の睡眠の質改善のための呼吸法による看護支
援
認知症高齢者を抱える主介護者は，被介護者の認知症状である BPSD や先の見えない長期介護などより，多大な介護負担感やストレスを抱えている（梶原ほか，2012；Liu,et al., 2017；桜井ほか，2014）。主介護者の多くは，介護負担感やストレスなどより睡眠障害も生じている（Liu, etal., 2017；坂口ほか，2017）が，介護を優先するために自己を犠牲にせざるを得ない状況にあると考える。

今回の OSA の結果より，在宅療養中の認知症高齢者のセーション法などのプログラムより構成されるが，そのう主介護者は，呼吸法を３日間実施することによって，主にち睡眠日誌の記録は，対象が睡眠の状態を把握したり，生入眠と睡眠維持や疲労回復を得られる可能性があることが活習慣の改善をみつける効果がある（田中ほか，2018）と示唆された。また，対象からは，【自分自身を休めること報告されている。今回の対象は，OSA の質問紙の記載やの重要性を認識する】という意見もあげられた。

インタビューを行うことによって，自分自身の睡眠の状態

呼吸法は，簡単に習得できるセルフコントロール技法

や生活習慣を改めて把握することができ，その結果，睡眠であり，またリラックス感も体感しやすい（柳・小板橋，や自分の体を大切にすることの重要性を認識できるように2001）。主介護者が呼吸法を生活に取り入れられることは，なったと考えられる。また，〈呼吸法によって眠剤を内服

主介護者の睡眠の質の改善のために必要であると考える。

しなくても眠れるようになると思う〉〈呼吸法は入眠促進

しかし，在宅で認知症高齢者を抱える主介護者は，自の効果があると思う〉など【呼吸法は睡眠への効果がある

由な時間を持ちにくく，外出も制限されている（Liu, et al.,と感じる】もあげられた。リラクセーション法は継続する

2017）ことより，社会との交流や外部からの情報入手も限ことでリラックスの反応を生じやすくなる（荒川，2001，

られていると考える。そのため，主介護者が呼吸法などのp.12）ことより，呼吸法を毎日継続したことによって，効情報を得たり，学ぶ機会は得にくいことが考えられる。看果を実感しやすくなったと考えられる。深呼吸法は，呼吸護師は，主介護者への呼吸法の周知のために，デイサービの状態や身体の変化などに注目することによって，１つスや患者家族会の活動などの場を利用し，呼吸法の学習会のことにとらわれている状態から視点をそらすことを間や体験教室，また睡眠教育などを実施していくことが必要

接的に導くことができる認知転換の効果がある（五十嵐，であると考える。今回，対象からは〈気持ちがすっきりす

2015，p.30）。対象が，呼吸法によって，リラックス感やる〉〈気持ちが落ち着く〉という意見もあげられた。呼吸睡眠の改善という身体の変化を体験したことも，睡眠をと法を短時間でも生活に取り入れることは，主介護者のストる重要性を認識できることにつながったと考えられる。

レス軽減や気分転換にもつながる可能性があると考える。

ｃ．【睡眠の変化を感じない】

今回の OSA の結果では，睡眠時間の得点の改善がみられな〈呼吸法をはじめた頃は睡眠の変化を感じない〉ではかった。このことより，主介護者は介護のために睡眠時間を増「最初の２日はあまり変わらないなっていう感じだったん

やすことは困難であることが示唆された。しかし，主介護者ですよ」の意見があげられた。このことより，呼吸法は３からは〈入眠しやすい〉〈熟睡感がある〉〈安心して眠りにつ

日間継続することによって，睡眠に変化を生じる可能性がける〉と【睡眠の質が改善】されたという意見があげられた。

あることが示唆された。しかし，〈呼吸法で睡眠の変化をそのため，呼吸法の活用により，主介護者の睡眠の質を少し感じない〉もあげられた。今回，主介護者が〈呼吸法で睡でも高められるよう支援していくことは重要であると考える。

眠の変化を感じな〉かった要因として，呼吸法の実施が短期間であったことが考えられる。また，リラクセーション
反応によってもたらされる主観的な感情は，個人差がある（Benson & Klipper, 2000/2001, p.167）。このことより，〈呼Ⅴ．研究の限界と今後の課題
対象数が少ないこと，ウォッシュアウト期間も設定しな

吸法で睡眠の変化を感じない〉があげられたのは，個人差

かったことより，本研究の結果を一般化することはできなも影響していたと考えられる。呼吸法を導入する際は，対い。対象数の増加と，ウォッシュアウト期間を設定した研象の睡眠への考えや希望する援助について十分確認してい究デザインによって，呼吸法による主介護者の睡眠評価をく必要があると考える。

検証していくことが課題である。

50

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）Ⅵ．結近藤由香，ほか

論

本研究の目的は，在宅療養中の認知症高齢者の主介護者に対する呼吸法による睡眠の質改善の評価を主観的指標より明らかにすることである。主介護者は呼吸法を３日間実施した結果，以下の事が明らかとなった。
１．OSA の 入 眠 と 睡 眠 維 持（p ＜ .05） お よび 疲 労 回 復（p ＜ .05）の得点は，呼吸法実施日において，１日目と３日目で有意差がみられた。
２．OSA の入眠と睡眠維持（p ＜ .001）および疲労回復（p ＜ .05）は，１日目と３日目の得点差において，呼吸法実施日と対照日で有意差がみられた。また，起床時眠気は，２日目と３日目の得点差において，呼吸法実施日と対照日で有意差がみられた（p ＜ .05）。

３．呼吸法による睡眠への影響の内容分析の結果，記録単
位数は52，コード数は35，サブカテゴリ数は16，カテゴ
リ数は５であった。カテゴリは，【睡眠の質が改善する】【リラックスの感覚がある】【呼吸法は睡眠への効果があると感じる】【自分自身を休めることの重要性を認識する】【睡眠の変化を感じない】が抽出された。
４．本研究の結果より，呼吸法の実施は，主介護者の入眠と睡眠の維持をもたらす可能性があることが示唆された。看護師は，主介護者への呼吸法の周知のために，デイサービスや患者家族会の活動などの場を利用し，呼吸法の学習会や体験教室を実施していくことが必要であると考える。一方，〈呼吸法で睡眠の変化を感じない〉もみられた。そのため，呼吸法を導入する際は，対象の睡眠への考えや希望する援助について十分確認していく必要があると考える。
謝

辞
本研究にご協力いただきました対象の皆様，施設関係の皆様に心より感謝申し上げます。
利益相反の開示
本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。
研究助成情報本研究は，平成30年度一般社団法人日本看護研究学会奨学会の助成を受けたものである。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文献

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2022年３月８日受付
2022年７月13日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）近藤由香，ほか

Research Report

Evaluation of sleep quality
improvement using breathing techniquefor primary caregivers ofolder adults with dementia
who are undergoing home care

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 43-53©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220713191

Yuka Kondo, PhD, RN, PHN1, Manami Kamiyama, PhD, RN2,

Noriko Tsukagoshi, MHSc, RN, PHN1, Misako Hori, MHSc, RN3
1

Gunma University Graduate School of Health Sciences, Gunma, Japan
Gunma Prefectural College of Health Sciences, Gunma, Japan
3
Gunma Nursing Association, Visiting Nursing Station, Maebashi Minami, Gunma, Japan
2

Abstract

Objective: This study aimed to evaluate sleep quality improvement using a breathing technique, in primary
caregivers of older adults with dementia who are undergoing home care, through subjective indicators.
Methods: The primary caregivers were intervened with three days of breathing technique and three days ofthe control period. The evaluation items were the Pittsburg Sleep Quality Index Japanese version（PSQI）, theOSA Sleep Inventory MA version（OSA）, and interviews. Analysis was performed using the Friedman test, theMann-Whitney test, and the content analysis method. Results: Six subjects were analyzed. The median total
PSQI score of the primary caregivers was 7. There was a significant difference in the score between days 1–3 ofsleep onset and sleep maintenance between the day when the breathing technique was implemented and thecontrol day（p ＜ .001）. Furthermore, as a result of content analysis of the effect of the breathing technique on
sleep, five categories were extracted: “improves sleep quality,” “feeling of relaxation,” “feeling that the breathing
technique affects sleep,” “recognize the importance of resting myself,” and “there was no change felt in mysleep.” Conclusions: It was suggested that implementing the breathing technique might promote sleep onset
and sleep maintenance of primary caregivers.
Key words
older adults with dementia, primary caregivers, breathing, relaxation
Correspondence: Y. Kondo. Email: yukondo@gunma-u.ac.jp

53

総

説

日本の出生前診断における胎児異常の障がい受容過程での思いと支援に関する文献検討

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 55-61©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220323188

那須明美
山陽学園大学看護学部
要旨

目的：出生前診断後の胎児異常の障がい受容過程での思いと支援に関して整理すること。方法：医学中央雑誌

web 版を用い，「出生前／AL」「（“受容（心理学）”／ TH or 障がい受容／ AL）」をキーワードとして検索し，文献検討を除く，看護分野の原著論文12件を分析対象とした。結果：文献を整理した結果，衝撃からの悲嘆と葛藤や破壊された人との繋がりの苦悩を体験し，出産の肯定的経験からの受容を経て，児の最善を考える愛情と日常を再構築していた。充分な情報提供と向き合う時間を確保することと家族の繋がりを考慮した児の最善への継続した支援が重要であった。結論：出生前診断における胎児異常の障がい受容の過程では，家族や社会との関係性が大きく関連し，充分な情報と時間軸の中で受容されることを念頭に児の最善を支える看護をしていく重要性が示唆された。
キーワード
出生前診断，胎児異常，障がい受容，文献検討
責任著者： 那須明美．Email: akemi_nasu@sguc.ac.jp

緒言近年，出生前診断の進歩により，様々な方法で胎児の健康状態の把握が定着し，情報提供によりカウンセリングのIrvin, Kennell, ＆ Klaus, 1975, p.710），慢性的悲しみを抱えながら（Damrosch, Perry, 1989），落胆と適応の時期を螺旋状に繰り返す連続した心の変容である（中田，1995）と定義した。

円滑化と意思決定の促進が指摘されている（Cernat, et al.,2019, p.27）。胎児異常の告知を受けた妊婦の精神的負担はⅡ．研究方法大きく，胎児の障がいを受容し，育児に向き合うための看護支援はシステム化されておらず，支援の充足や日本の社会文化的背景の中での検討が必要とされている（岡本・我１．対象文献の選定方法
本研究では，医学中央雑誌 web 版（Ver. 5）を用い，「出部山，2015a，p.195）。このような現状において，胎児異生 前 ／AL」「（“ 受 容（ 心 理 学 ）”／TH or 障 が い 受 容／

献は見当たらない。出生前診断後の胎児の障がい受容過程

された37件のうち，出生前診断後の胎児異常の障がい受容での知見を整理し，支援向上のための示唆を得ることは意に関する文献の中から，文献検討を除く看護分野の原著論

義深い。そこで，本研究では，出生前診断後の胎児異常の文12件を分析対象とした（図１）。分析は，各文献で明ら

障がい受容過程での思いと支援に関した知見について，国かになった出生前診断後の胎児異常の障がい受容過程での内文献を整理することを目的とした。

思いと支援のあり方について，障がいを知ったショックか常の診断を受けた後の児の障がい受容に関して整理した文

AL）」をキーワードとして検索した（2020年11月）。抽出

ら，否認，悲しみと怒り，適応，再起の５段階を，慢性的Ⅰ．用語の定義
障がい受容とは，障がいを知ったショックから，否認，
悲しみと怒り，適応，再起の５段階を（Drotar, Baskiewicz,

悲しみを抱えながら，落胆と適応の時期を螺旋状に繰り返す連続した心の変容である障がい受容の視点から読み取
り，要約した。要約した内容の類似性に着目し分類し命名した。
55

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Nasuの父母は，互いに悲嘆，自責，怒り，攻撃的という反応が２．倫理的配慮
著作権の侵害に当たらないように，引用文献および引用箇所を明確に記述した。

顕著で，精神的に不安定性が認められていた（溝畑ほか，
2009）。さらに，児の出生前に予想していたことと異なる児の状態を体験し，児への愛情があるゆえに，心理面におⅢ．結ける動揺や葛藤が起こり，危機的状態を体験し，児に関す果る意思決定においての判断基準や判断したことそのものへ対象とした12文献の年次推移を見ると2000年から始まの揺らぎを体験していた（蓮井ほか，2018）。また，父親り，各年次で１から２件あり，2018年が３件で最も多いは悲しみや不安を感じながらも夫役割を遂行しており（枝が，2018年以後文献はなかった。

松・中新，2018），〈衝撃からの悲嘆と葛藤〉があった。

また，対象文献の研究方法は，量的研究が１件，質的研また，異常を診断された胎児と生きる妊婦の経験は，子究が11件であった。研究対象では，母親６件，両親４件，どもの無事を身体で感じる経験であり，世間に合わせる煩父親１件，看護学生１件であった。さらに，胎児異常でわしさや「ひとりぼっち」と「繋がり」の併存を感じ，子は，口唇口蓋裂が５件，18トリソミー，遺伝病，先天性心どもと共に時を漂う経験であった（荒木，2011）。さらに，疾患，消化管閉鎖に関する文献がそれぞれ１件あり，疾患

出生前遺伝子診断の衝撃は，配偶者や家族，仲間と築いての限定のないものが３件あった（表１）。

きた人の繋がりが，障がいの差異化と自己疎外によって引

文献毎に出生前診断後の胎児異常の障がい受容過程でのき裂かれ，その裂け目からは，夫婦の心のすれ違い，自己思いと支援のあり方を整理した結果，２カテゴリーと６サ価値の低下，自己否定，猜疑心，恨み，孤立，憤り，そしブカテゴリーが抽出された。以下，分類された各項目別にて将来にわたって再現される苦悩への懸念が生じ，破壊さカテゴリーを【れた人とのつながりの中で，家族の中での犯人探し，自】でサブカテゴリーを〈〉で示し，説明する。

己疎外，障がい者の存在の肯定と否定を招くといった夫婦，家族のすれ違いや破壊された人との繋がり（大久保・

１．【障がい受容と日常の再構築の過程】

玉井・麻原・近藤・百瀬，2003）が見られた。また，一方胎児異常の診断から出産・育児の父母の体験は，最初ので，「社会の障がい者に対する対応の悪さ」「障がい者や家胎児異常の告知時から精査時までが最もつらい時期であ族の苦労や不幸」「育てる自信がない」「子どもの将来へのり，その心理反応は「つらさ」「悲しみ」の感情であった

不安」「親の人生への障がい」「障がい者に対する自己の偏（岡本・我部山，2015b）。児の障がいの告知を受けた瞬間

見・感情」などから妊娠中絶を考える思いがあり，障がいデータベース：医学中央雑誌web版（Ver.5）

キーワード：（出生前／ AL）and（ 受容（心理学）／ TH

or 障がい受容／ AL）

その他の情報源から特定した追加的な文献（n＝０）（n＝37）

看護分野・原著論文以外の文献（n＝14）
検索文献（n＝13）
除外文献（n＝１）

除外基準
出生前の障がい受容に関連のない文献
文献検討

スクリーニングした検索文献（n＝12）

対象文献（n＝12）
図１56

文献検索の過程日本看護研究学会雑誌 ，46（1）那須明美

への不幸感や社会の弊害（岡島，2011）から，〈破壊され近づき，児に対する不安が大きくなり，その後，児への不た人との繋がりの苦悩〉が抽出された。

安が軽減することで出産体験に関心をもち，出産について

次に，児への愛情を高めていくなかで，両親は児にとっの情報提供を受けることで，出産に対する疑問や希望が出ての最善の方法を考えようとしており（蓮井ほか，2018），

現していた。さらに，出産への努力を自分で認め，出産体疾患を持つ自分の子どもにとっての日常生活は，疾患のな

験を肯定的に受けとめるといった心理過程を経て，胎児疾い健常の子どもと同様という意味へ転換されていくといっ患に対する受容に至っていた（冨村ほか，2004）。これらた（丸山・福澤・大友・上別府，2018），〈児の最善を考えのことから〈出産の肯定的経験からの受容〉が抽出され，る愛情と再構築する日常〉があった。

【障がい受容と日常の再構築の過程】が明らかとなった。

また，出生前告知を受けた母親は，出産後すぐに「適応」「再起」の情動反応を示し，出生後告知を受けた母親

２．【望まれる支援の有様】

より受容過程が速かった報告もあり（中新・高尾・石井・

出生前診断後の胎児異常の告知を受けた母親は，療育方大本・山本，2003），染色体検査時は，異常があれば中絶法，将来の治療方針など専門的知識の習得を望んでいたの選択であったが，結果を待つ間に児を受け入れる姿勢

が，医療従事者の不充分な対応があったことや（中新・高へと変化していった報告もあった（渡辺・黄金井・木村・尾・石井・大本・山本，2003），充分知識を持たない患者

安永，2000）。児を産む決断後は，親子という意識と夫婦と家族をより危機的な状況に陥らせ，胎児の状態を正しくであるという絆を再認識して，育児への自信，児への愛

理解しないまま「最悪」と捉えさせた実情があった。しか着が認められ，夫婦関係も良好となった経験（溝畑ほか，

し，母親が多くの情報と充分に考えるための時間を得たこ

2009）や出産を選択する理由は，「生命」「幸・不幸に関すとにより，妊娠・出産や児に対する思いを現実的に捉えらる考え方」からであった（岡島，2011）。その上，出産がれ，夫と共に児を受け入れる方向に向かうことができてい

表１
番
号
１

日本の出生前診断における胎児異常の障がい受容での思いと支援に関する文献リスト
発行年

対象

研究
方法

先天異常
の種類

川崎医療福祉学会誌 , 28,（1-1）, 89-96.

2018

父親

質的

口唇口蓋裂

家族看護学研究 , 24（1）,62-73.

2018

母親

質的

先天性心疾患

日本新生児看護学会誌 , 24
（1）
,
2018
8-14.

両親

質的

18トリソミー

健康科学：京都大学大学院
医学研究科人間健康科学系
専攻紀要 , 10, 8-14.

2015b

両親

質的

口唇口蓋裂

2011

看護
学生

質的

胎児異常

2011

母親

質的

胎児異常

2009

両親

質的

口唇口蓋裂

Kawasaki Journal of Medical
Welfare, 14（1）, 35-46.

2008

母親

量的

口唇口蓋裂

冨村明美，内海加緒理，
胎児診断を受けた妊産婦の出産に関連した心理過日本看護学会論文集：母性崎山すずな，浜崎奈津子，
程と看護
看護 , 35, 175-177.
宮川祐三子，井上京子

2004

母親

質的

消化管閉鎖

2003

母親

質的

口唇口蓋裂

2003

両親

質的

遺伝病

2000

母親

質的

胎児異常

表題
口唇口蓋裂の出生前告知を受けた父親の体験
生前までに焦点を当てて

著者
出

枝松麻美，中新美保子

出生前に先天性心疾患の診断を受けた子どもに関丸山暁子，福澤利江子，
２ する母親の時間的展望「普通」という意味の経時
大友英子，上別府圭子
的な変容とその契機
３

蓮井早苗，鈴木麻友，
18トリソミーと診断され NICU に入院している児
谷本公重，児玉ルミ子，をもつ両親の体験
石田千尋，森田伸子

口唇口蓋裂児をもつ両親の体験に関する事例研究
４ 胎児診断から口蓋形成術後の心理変化に焦点を当 岡本留美，我部山キヨ子てて５

胎児に異常があった場合の妊娠継続に対する看護岡島文惠
学生の考え方とその理由

出典

広島国際大学看護学ジャー
ナル , 8（1）, 81-88.

日本看護科学会誌 , 31（2）,3-12.

６ 異常を診断された胎児と生きる妊婦の経験

荒木奈緒【周産期から NICU で過ごす子どもの命と死 家族へのかかわりと End-of-Life Care】妊娠初期から児７の口唇・口蓋裂を指摘されて出産に至った両親の心理的変化 絶望，決断，希望

溝畑剣城，木村 智，
宮近スイ子，西山百合子，（13）, 1781-1786.
小児看護 , 32
中野幸恵，松尾耐志，
小夜貴文

胎児口唇／口蓋裂の出生前診断を受けた幼児の母親の精神状態と産科によるサポートとの関連
８ （The Relationship between Maternity Support and the Nakanii Mihoko

Psychological State of Mothers of Babies Prenatally（英語）
Diagnosed with Fetal Cleft Lip/Palate）

９

10 口唇口蓋裂児をもつ母親の受容過程に及ぼす影響

中新美保子，高尾佳代，
石井里美，大本桂子，
山本しうこ

川崎医療福祉学会誌 , 13（2）,295-305.

大久保功子，玉井真理子，
日本看護科学会誌 , 23（2）,麻原きよみ，近藤浩子，
1-11.
百瀬由美子

11

出生前遺伝子診断による選択的妊娠中絶の語り
モノグラフ

12

胎児異常を疑われた妊婦の心理変化に関する一考 渡辺弥生，黄金井範子，
察 拒否から受容までのプロセスを振り返って
木村真由美，安永みさほ

神奈川県立こども医療セ
ンター看護研究集録 , 24,
84-88.

57

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Nasu

た（渡辺ほか，2000）。実際に育児を担う母親とその支援

沢，2020）。さらに，胎児異常の診断とともに，選択的中者である父親では，必要な情報や支援に違いがみられ（岡絶の際にも精神的負担を伴う（玉井，2010）。妊娠継続を本・我部山，2015b），出生前告知の際，現状と術後の写真

決意した後，胎児異常の診断から障がいの受容の過程にを用いた説明や外科治療，公的支援（身体障がい児へのリは，充分な看護支援のシステム化が求められる（岡本・我ハビリテーション），自助グループ（障がい児の保護者の部山，2015a）。

集会）についての説明を行い，また，看護師による精神的本研究では，胎児異常の診断後の障がい受容に関する12

サポート，専門外科医への相談も意欲向上に有用であった

文献を概観した。文献の年次推移は増加傾向にあったが，（Nakanii, 2008）。これらのことから，〈充分な情報提供と20年間で12件と文献数は少なく，胎児異常の診断後の障がまた，医療者は家族とともにあらゆる可能性を考えて，れていることが窺える。また，対象文献の研究方法では，

揺れ動く家族に寄り添い，児の最善を考慮する重要性が示

質的研究により両親を対象とした受容過程の思いに沿ったされていた（蓮井ほか，2018）。さらに，家族と社会とク研究がほとんどであり，今後も，胎児異常を診断された母

ライエントとのつながりに関心を払い，診療科を超えた継親や家族の苦悩への支援が充足するために，両親及び家族

続的ケアが必要であるといった（大久保ほか，2003），〈家の思いに寄り添う支援に関する研究が望まれる。胎児異常

族の繋がりを考慮した児の最善への継続した支援〉が抽出の疾患では口唇口蓋裂が多く，胎児異常として関心は高された。〈充分な情報提供と向き合う時間の確保〉と〈家く，支援システムモデルが提案されるなど（中新・篠原・族の繋がりを考慮した児の最善への継続した支援〉が【望小林・森口，2006），支援体制の充足が進展している。しまれる支援の有様】として明らかとなった。

かし，日本での先天奇形の頻度は，心室中隔欠損，動脈管向き合う時間の確保〉が抽出された。

い受容への支援に関して，研究の進展が見られず関心も薄開存，ダウン症候群，耳瘻孔，心房中隔欠損，口唇・口蓋Ⅳ．考裂の順であることから（クリアリングハウス国際モニタリ察

ングセンター日本支部，2018），心疾患を含め，疾患を問

出生前診断における胎児異常の告知には，妊婦の予期せぬ異常の診断による衝撃や胎児治療の対象となる疾患もわず出生前の胎児異常の診断後の母親をはじめ，家族への支援システム構築が求められる。

少なく，出産までの日々やその後の苦悩も計り知れない。
「自分たちの健康な児」という対象の喪失とともに，思い描いていた未来の喪失によるグリーフが生じる（市塚・関表２
カテゴリー
障がい受容と日常の再構築の過程
望まれる支援の有様58

１．【障がい受容と日常の再構築の過程】
障がい受容と日常の再構築の過程として，衝撃からの悲

日本の出生前診断における胎児異常の障がい受容での思いと支援に関する概要

サブカテゴリー概要

衝撃からの悲嘆と葛藤

最初の胎児異常の告知時から精査時までが最もつらい時期であり，「つらさ」「悲しみ」の感情（岡本・我部山，2015b）
悲嘆，自責，怒り，攻撃と精神的不安定（溝畑ら，2009）
心理的動揺や葛藤が起こり，危機的状態（蓮井ら，2018）
悲しみや不安を感じながら父親役割遂行（枝松・中新，2018）

破壊された人との繋がりの苦悩孤独や繋がりの併存を感じ，子どもと共に時を漂う経験（荒木，2011）
夫婦，家族のすれ違いや破壊された人との繋がり（大久保ら，2003）
障がいへの不幸感や社会の弊害（岡島，2011）

児の最善を考える
愛情と再構築する日常

児への愛情を高め，児にとっての最善の方法を考える（蓮井ら，2018）
健常の子どもと同様の日常という意味付け（丸山ら，2018）

出産の肯定的経験
からの受容

出生前の告知の方が，受容が早い（中新ら，2003）
選択的中絶の思いが変化した（渡辺ら，2000）
児を産む決断は，親子，夫婦の絆を再認識した（溝畑ら，2009）
生命・幸せを考え，出産を選択する（岡島，2011）
出産体験の肯定的な受けとめにより，胎児疾患に対する受容に至っていた（冨村ら，2004）

充分な情報提供と向き合う時間の確保

母親は，療育方法，将来の治療方針など専門的知識の習得を望んでいたが，医療従事者の不充分な対応が伺えた（中新ら，2003）
多くの情報と充分に考えるための時間により，妊娠・出産や児を現実的に捉えられ，夫と共に受容できた（渡辺ら，2000）
父母への違いに応じた情報提供や支援（岡本・我部山，2015b）
現状と今後の治療や自助グループの情報提供と多職種支援（Nakanii, 2008）

家族の繋がりを考慮した児の最善への継続した支援揺れ動く家族に寄り添い，児の最善を考慮すること（蓮井ら，2018）
家族や社会とのつながりに関心を払い，診療科を超えた継続的ケア（大久保ら，2003）

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）那須明美

嘆と葛藤や破壊された人との繋がりの苦悩を体験し，出産

Ⅴ．研究の限界と今後の課題の肯定的経験からの受容を経て，児の最善を考える愛情と日常を再構築していた。先天奇形の子どもに対処する

本研究は，出生前診断における胎児異常の障がい受容に親の心理的反応は，ショック，否定，悲しみと怒り，適ついて，限られたキーワードでの文献検討としたため，偏応，および再編成の５つの段階が提唱され（Drotar, et al.,

りがあることは否めない。今後は，出生前診断における胎1975, p.710），常に不安が継続的に存在する（河野・鷲尾，

児異常の障がい受容に関する支援の実践的評価と出生前診

2020）。本研究での胎児異常を告知された親の思いも同様

断において胎児異常を告知された母親や家族への看護支援の過程を辿っていた。特に，破壊された人との繋がりの苦システムの構築を検討していく必要がある。

悩の体験は，海外文献の検討では窺われない（岡本・我部
山，2015a），日本国内文献での特徴であった。出生前診断

結には，障がいに関する否定的価値観を内包しており（玉井，1999，p.123），家族の中での犯人捜しや夫婦の心のす語

日本における出生前診断における胎児異常の障がい受容れ違いから，破壊された人との繋がりの苦悩を生じ，再構の過程では，家族や社会との関係性が大きく関連し，充分築していく（大久保ほか，2003）といった家族や社会とのな情報と時間軸の中で受容されることを念頭に児の最善を関係性が大きく関連する事象であることが言える。また，支える看護をしていく重要性が示唆された。

家制度の歴史から家族の繋がりが強く（宇野，2016），障がいのある児が生まれることは，家の評価として世間の目を気にする風土も存在する。そのため，家族全員が様々な否定的思いも感じながら，家族同士も互いに影響し合い，胎児の障がい受容過程は経過する。従って，日本では家族や社会との関係性を考慮しながら，母親のみならず家族への支援も重要であると考える。
２．【望まれる支援の有様】
本研究では，看護職には充分な情報提供と向き合う時間の確保と家族の繋がりを考慮した児の最善への継続した支援が望まれることが明らかになった。胎児診断での異常の診断は多岐にわたる。時には，重篤な疾患の場合もあり，死産という短い命の場合もある。看護職は，常に児を愛護的に捉え，どんな場合でも「児が生まれてきてくれてよかった」と家族が思えるようなサポートを目指していく必要がある（高橋，2020，p.926）。また，中新らも，日本では祖父母からの家系に関する言葉が母親に痛みを与え受容過程を遅らせると述べている（中新ほか，2003，p.303）。
そのため，看護職は夫婦や家族，さらには社会的繋がりの中で生きる対象者に寄り添い，障がいからの孤独感など社
会的苦悩を理解し，家族への介入を考慮した援助をしていくことが重要であると考える。胎児異常を告知された母親や家族への支援は，障がいのある児を育てていくための情報提供と児と向き合う時間軸の中で，対象者が障がいを受容し，児の生命の意味を見出せる様に，常に愛護的に児の最善を考えながら，家族の繋がりを考慮し支えていける看護をしていくことが重要である。

本稿は，2021年24th EAFONS（East Asian Forum of Nursing

Scholars）にて発表したものを，一部加筆し修正した。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

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2021年11月30日受付
2022年３月23日採用決定

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）那須明美

General Remark

Literature Review on the Thoughts andConcepts of Support in Japan Regarding
the Acceptance of Fetal Abnormality
Found in Prenatal Diagnosis

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 55-61©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220323188

Akemi Nasu, MW, RN, MA

Faculty of Nursing Department of Nursing, Sanyo Gakuen University, Okayama, Japan
Abstract

Objective: The objective of this study is to organize information from Japanese literature on the thoughts andconcepts of support in the process of accepting impairment in the fetal anomaly found after prenatal diagnosis.
Methods: A search was conducted with the Ichushi Web, using the keywords “prenatal/AL,” （“ “acceptance（psychology）”/ TH or Impairment Acceptance /AL）” to identify twelve original articles in the nursing field asanalysis subjects. Our search specifically excluded literature examinations. Results: It was elucidated thatthe subjects experienced a range of emotions from shock to grief, as well as conflict and distress over thedestroyed connection to people. They ultimately accepted the fact through revival by selective abortion or anaffirmative experience from giving birth, and eventually succeeded in reconstructing their love by deciding infavor of the child’s best interest and recovering their daily life. Providing sufficient information, securing enoughtime to address the issue, and continuous support to achieve the best for the child with the consideration for
the family ties were essential. Conclusions: In the process of accepting impairment in fetal abnormality foundduring prenatal diagnosis, the relationship with family and society has major relevance, and the importance ofcontinually providing nursing to support the child for the best was indicated, considering the fact that there will
be acceptance when sufficient information and ample time are provided.
Key words
Prenatal Diagnosis, Fetal Abnormality, Acceptance of Impairment, Literature Review
Correspondence: A. Nasu. Email: akemi_nasu@sguc.ac.jp

61

総

説

看護学教師の病態教授活動に関する
海外文献レビュー日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 63-72©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20221013192

本谷久美子１，荒木田美香子２
埼玉医科大学保健医療学部看護学科，２川崎市立看護大学看護学部

１

要

旨

目的：看護学教師の病態教授活動に関する海外文献を概観し，学生の病態理解に効果的な教授のあり方について示唆を得る。方法：文献検索データベースは CINAHL Plus with Full Text，MEDLINE，PubMed を用いて，出版年の制限はかけずに，「Pathophysiology」「Nursing faculty」「Teaching」「Education」をキーワードに検索を行った。結果：対象文献の13件を分析した結果，病態の題目は結核，糖尿病，妊娠高血圧症候群，循環性ショックなどがあり，【学生の能動的学修の実践】【授業後の学習支援】【病態生理学と看護学の統合】【授業に対する準備性】の４テーマが生成された。結論：アクティブ・ラーニングとメディアを活用した教授活動，学習成果につながる教授方法の検討，病態と看護の連動性を意識したカリキュラムや科目の再考，教師の病態教授活動を強化するための教育システムの必要性が示唆された。
キーワード
看護学教師，病態，教授活動，文献研究
責任著者： 本谷久美子．Email: kmotoya@saitama-med.ac.jp

緒言体の構造と機能を含めた病態の知識修得が必須である。
しかしながら，近年の治療技術の進展および集学的治

看護系大学の急増と看護学教育の充実に対する社会的要

療，患者の高齢化，疾患の重複，生活習慣の多様化といっ請を背景に，文部科学省（以下，文科省）（2017）は「看た病態に関係する情報が複雑に絡み合い，患者の病態理解

護学教育モデル・コア・カリキュラム」を公表し，看護のはますます困難をきわめている。学生の病態の知識定着の対象となる人の全人的理解のなかで，人の生活行動と健康問題が指摘され（深井，2013；佐伯，2014），看護学実習

状態，疾病，健康障害，回復過程，いわゆる解剖生理学，（以下，実習）においても学生は受け持つ対象の身体的側病態学，病理学などに関する学修目標と項目を明示した。

面の理解に難渋することが報告されている（石渡・菱刈，

また，「看護学士課程教育におけるコアコンピテンシーと2018）。それゆえカリキュラムという時間的な制約のある

卒業時到達目標」（日本看護系大学協議会，2018）においなかで，学生の病態理解を深めるための教授のあり方につても2011年度に報告された５群20項目の看護実践能力に，

いて検討することは，看護基礎教育において重要かつ注目「人間を生物学的に理解しアセスメントに活かす基本能力」

すべき課題であるといえる。

を増設し６群25項目が示されている。ここでいう生物学的我が国の看護基礎教育における専門基礎科目，とりわけに理解するとは，人間の正常な構造と機能を理解したうえ

解剖生理や疾病に関する科目は臨床医に教授が委ねられてで心身の変調やそれに対する治療によって生じる様々な反きた歴史が長い。そのなかで聖路加看護大学（現・聖路加

応を予測することである（p.15）。さらに，2022年の「保国際看護大学）は解剖生理学と病理学を日常生活行動の枠

健師助産師看護師学校養成所指定規則」第５次改正では，組みに統合・再編成し，「形態機能学」「形態機能学演習」

専門基礎分野の「人体の構造と機能」「疾病の成り立ちとの科目を立ち上げた（菱沼ほか，1996）。先行研究では，回復の促進」の科目単位数がこれまでの15単位から１単位

この菱沼ほか（1996）の「形態機能学」に端を発し，看護増え16単位に改正された（厚生労働省，2020）。このよう学における「形態機能学」の考え方や必要性についていわに将来看護職者となる看護学生（以下，学生）にとって看れ（菱沼・大久保，2011；菱沼・齋木・大久保，2002；鈴護の対象である人を全人的に理解するためには，正常な身

木・大久保・日下部，2011），「形態機能学」に基づいた看63

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Motoya, et al.

護技術（菱沼・大久保，2007；菱沼・大久保，2012），「形

種類は会議録を除外し，原著論文の他に実践報告も対象と態機能学」の科目に TBL（Team-Based Learning；チーム基した。

などが報告されている。また，「形態機能学」を自校のすものとした。

盤型学習法）を取り入れた教授活動（大久保ほか，2014）

文献の抽出基準は研究目的に照らし，以下の３つを満た科目の教育に取り入れた実践報告も散見される（中島，①病態の教授活動に関するもの

2011；中山，2011；雑賀・佐藤，2011）。そのほか，人体②教師が教授に参与しているものの解剖学実習（小倉ほか，2017），生理学の実験演習（近③看護基礎教育に関するもの

藤・江上・田中，2016），コンパクトデジタルカメラを活用した病理学演習（喬・飛彈・梁・多賀谷・大秋，2011）の報告があり，さらには解剖学実習にむけた病理解剖ビデオの視聴（後藤ほか，2020），自己学習システムとしてホー

２．対象文献の選択検索の結果，CINAHL Plus with Full Text による検索では10件，MEDLINE は36件，PubMed は17件であった。こム ペ ー ジ で の CBT（Computer-based testing） の 導 入（ 田れらのうち上記①～③の基準を満たさないもの，研究タイ

中・矢野・長坂・渋谷，2009），3D 立体教材の活用（曽トルや抄録・本文によるスクリーニングと重複文献を除い

我・古川・塩月・足立・森川，2014）といった学生の理解た10件を対象とした。さらに，ハンドサーチの３件を追加を促すための教授活動の工夫についても報告されている。

し，最終的に13件を対象文献とした。文献の抽出プロセス

このように，国内文献からは，看護学教師（以下，教を図１に示す。

師）は学生の病態理解を促すために教授活動に参与し，様々に教授方法を工夫していることが窺えた。しかし，そ３．分析方法れらは解剖生理学における教授活動が大半であり，疾病や文献はレビューシートを作成し，著者と出版年・国名，

症状にかかわる教授活動が見えにくく，かつ準備・実施・研究タイトル，研究目的，研究方法（研究対象者，研究デ評価といった教授活動の様相が十分に明らかにされている

ザイン，データ収集および分析），病態の題目，教授活動とはいえなかった。本稿では，文部科学省（2017）や日本とその評価を項目ごとに記述・整理した。また，文献内容

看護系大学協議会（2011）の報告書を参考に，病態を「疾の類似性に基づいてカテゴリ化した。なお，文献の国名に

病や治療によって引き起こされる身体の構造や機能の変調

ついては，調査実施場所，著者の所属機関，論文の内容か

およびそれに伴い生じる身体の反応」と定義し，病態を教ら判断した。

授するための準備から評価までを含めた教師の行動を病態
教授活動としている。教師の病態教授活動のプロセスを明Ⅱ．結らかにした文献はあるものの（本谷・荒木田，2021），実習における教授活動であり，国内文献から通常の講義・演

果

分析対象の13件の文献レビューを表１に示す。

習における教師の病態教授活動を知ることに限界があると考えられた。

１．対象文献の特性

一方，海外では学部教育における病態の教授は医師のみ

文献の出版年は1999年以前のものは見当たらず，2010年

ならず教師も参与していることから（Lewis，1981），海外

以降のものが多かった。研究デザイン別の文献数は，介入

文献を通して病態教授活動を具体的に知ることができるの研究が６件あり，そのうちコントロール群を設けた準実験ではないかと考えた。そこで，本研究は教師の病態教授活的研究が１件，介入後に調査を行ったものが６件であっ動について海外文献をレビューし，学生の病態理解に効果た。そのほか，量的記述的研究１件，実践報告６件で，質的な教授のあり方について示唆を得ることを目的とした。

的研究の文献はなかった。国別の文献数では，アメリカが９件で最も多く，インドネシア・カナダ・フランス・オー

Ⅰ．研究方法１．検索方法
文献検索データベース CINAHL Plus with Full Text ，

MEDLINE，PubMed を用いて，出版年の制限はかけずに，「Pathophysiology」and「Nursing faculty」and「Teaching」，「Pathophysiology」and「Nursing faculty」and「Education」
をキーワードに検索を行った（2022年２～３月）。文献の64

ストラリアがそれぞれ１件であった。教授活動はすべて講義もしくは演習に関するもので，実習の教授活動を報告した文献はなかった。病態の題目では，結核，糖尿病，酸塩
基平衡，妊娠高血圧症候群，循環性ショック，疼痛，高齢者の尿失禁，憩室炎の外科手術があり，５件の文献では記載がなかった。

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）本谷久美子，ほか

データベース検索から特定した文献数（2022年２〜３月）〈CINAHL Plus with Full Text〉「Pathophysiology and Nursing faculty and Education」 n＝６「Pathophysiology and Nursing faculty and Teaching」 n＝４〈MEDLINE〉「Pathophysiology and Nursing faculty and Education」 n＝25
「Pathophysiology and Nursing faculty and Teaching」 n＝11
〈PubMed〉「Pathophysiology and Nursing faculty and Education」 n＝９「Pathophysiology and Nursing faculty and Teaching」 n＝８

重複文献を除外
タイトルと抄録によるスクリーニングをした文献数

n＝24

本文による
スクリーニングをした文献数

n＝14

スクリーニング後の文献数

n＝10〈除外理由〉
・継続教育
・NP（Nurse Practitioner）教育・症例報告（性感染症、皮膚病、頭部動脈瘤、子宮筋腫）
・乳がん患者の経験に関する質的研究など〈除外理由〉
・看護師の高血圧患者への介入
・糖尿病教育者の教育
・看護学生の骨粗鬆症に関する知識の実態
・慢性静脈不全患者のQOL（Quality ofLife）

ハンドサーチした文献数

n＝３

最終的な対象文献数n＝13
図１

文献抽出のプロセスと文献数

２．教師の病態教授活動のカテゴリ化
文献内容を分析した結果，教師の病態教授活動は４つのカテゴリに分類された。
⑴

学生の能動的学修の実践

ン，TBL，オンライン学習などを取り入れた多様な教授活動であった。

Branney & Priego-Hernández（2018）は，病態生理学の科目に TBL の教授方略を取り入れ，教授活動をテキスト，

学生の能動的学修の実践に関する文献は６件あり，授業

オンライン１時間の講義，補助教材（テキスト，教育ビデにケーススタディ，グループワーク，プレゼンテーショ

オ，ポッドキャスト，学術雑誌掲載論文），個別の準備保
65

66

著者（年）・国【授業後の学習支援】

実践報告

Tammy（2018）・

実践報告

Zwolski K（2000）・

アメリカ

―

―

実践報告

Gerdes M（2018）・

アメリカ

―

Teikmanis &Armstrong（2001）・ 実践報告

アメリカ

カナダ

メリカ

―

介入研究
HESI-CT（準実験的研究）

Mahmoud & Olga,
Qing（2016）・ア

アメリカ

介入研究
記載なし
（Mix Methods）―

McKinney AA;
Page K（2009）・

アメリカ

TBL-SAI

記載なし

測定尺度
データ収集

記述統計量

分析方法

循環性ショック

看護学部２年生
n＝197
FGD は８グループのうち５グループに実施（n＝37）

―

―

―

―

―

―

記載なし

記載なし

酸塩基平衡

妊娠高血圧症候群

看護学生
n＝83（コントロー
ル 群 n＝42， 介 入
群 n＝41）

記述統計量
独立した t 検定
χ2検定

―

糖尿病

生物科学を受講する学生 n＝125

統計手法は不明
質的な記述は内
容分析

―

記載なし

―

高齢者の尿失禁

結核

病態の題目

看護学生
n＝154

研究対象者
評価

教授活動

・学部生の満足度は高く，使用頻度も高かった。

・従来のコースに通う学生のための追加ツールとして，Web サイト「The Patho Plus Page」を立ち上げた。
・Web 上のみで閲覧可能な必読文献をベースに，講義中に板書した図や絵のグラフィックを盛り込み，ディスカッ
ションセクションを設け，各アウトラインには関連サイトへのリンクを含んだ。
・学部レベルの試験問題を作成し，その解答とともにホームページに掲載した。
・ニュースセクションを設け，臨床に役立つ重要な新しい研究成果を簡潔にまとめ，数週間ごとに更新した。

・教師は，リフレクションと試験の成績から学習支援の必要な学生を識別し，迅速にフィードバックすることができた。
・試験後にリフレクションすることは，次の試験に有益であった。

・試験後に，オンラインのリフレクションを取り入れた。
・主な内容は，①あなたは試験の成績に満足しているか，②あなたが試験の学習に使用した資源や方法を教えてく
ださい，③あなたは試験のための学習方法を改善しようと思うか，④あなたは試験の成績を改善するために学習
習慣や資源をどのように改善しようと思うか，であった。

・オンライン・ディスカッションに参加したのは全体の85％で，50％はオンライン掲示板の中程度以上の利用者だった。・利点として，概念の応用に役立った，教材の理解を深めることができた，わからないことがあったときに質問することができたなどがあり，要望としてディスカッションボードや Web サイトを全学期利用できるよ
うにしてほしいという意見があり，15％の学生は IT 技術的な問題を欠点としてあげていた。

・オンラインの非同期スレッド掲示板を導入し，４つの小テストと課題を提示した。
・教師はディスカッション・ボードを週に一度確認し，フィードバックを行った。

記載なし

・講義のあと，妊娠高血圧症候群の病態生理学が記述された１セットのカード（「狭い管」「ヘモグロビンの減少」「上腹部の痛み」などの生理学の変化を含む）を学生に提供した。学生は２人１組となり，記述間の関係を表す
順序でカードをテーブルの上で分類し，メカニズムのフローシートを作成した。フローシートが完成した後は，別のグループと合流し，互いのフローシートを比較し相違に気づき分析を共有した。
・教師は学習後に解答を配布し，フィードバックを提供した。

・概念マップの教授法はコースの始めよりも HESI-CT のスコアが84.15ポイント増加し，コントロール群よりも優れていた。
・対象者の特性の比較においても，概念マップの教授法の受講の有無により有意差がみられた。

・介入群には，初回の授業で概念マップの作成についてガイダンスを行った。・概念マップには，客観的・主観的なアセスメント，診断と結果，患者の治療や検査の有効性，主な薬物療法が含まれ，教師は学生の質問に対しフィードバックを行った。
・概念マップのトピックは，糖尿病のほかに，喘息，高血圧，胃潰瘍，脳卒中，腎不全，にきび，甲状腺機能亢進症，骨粗鬆症，尿路感染症，性感染，乳がん，後天性免疫不全症候群，肥満と代謝症候群があり，週に１つの概念マップを作成した。

・利点には，「病態生理学の理解を助け便利である」「講義を繰り返し視聴することで試験にむけた学習に有用であった」などがあり，欠点は「教師への質問や補足説明の機会が得にくい」「IT の技術的スキルの不足」などがあった。

・学部教育の病態生理学の学習にポッドキャストとビデオストリーミングを取り入れた。

記載なし

・高齢者にみられる尿失禁の１つのタイプ（夜間頻尿，過活動膀胱など）を１つとりあげ，最新の文献を用いて調べ，パワーポイントを作成し，15～20分のプレゼンテーションを行うよう求めた。
・プレゼンテーションでは，Ａ．アセスメント（尿失禁の１つのタイプと実際の患者の身体アセスメントとデータ），
Ｂ．ケアプランニング（ケア提供のための学際的な支援，例えばプライマリーケア，理学療法，心理社会的支持），
Ｃ．実際の事例，Ｄ．評価（患者，患者の家族，主要な支援者のケア計画の有効性を評価）から構成された。

・167名（85％）の学生が良い経験をしたと評価し，TBL を楽しみ満足し，従来の講義よりも TBL を好んだ。
・試験成績の比較では，TBL 教材で学習を進めた問題と従来の講義で学習を進めた問題では，授業直後および５ヵ
月後の平均スコアに有意差はなく同程度であった。

・学習前に解剖学・生理学のテストを実施し，その得点に基づき６人のチームに編成した。テキスト，オンライン
１時間の講義，補助教材（テキスト，教育ビデオ，ポッドキャスト，学術雑誌掲載論文）と，２つのシナリオと７つの設問を提示し，選択肢から最適な回答を選択するよう求めた。

・学生は，アニメーション動画に対して，「結核の病態生理がわかりやすかった」（77.9％），「講義とマルチメディ
アの組み合わせが内容の理解を助けた」（100％），「既習の学習内容の理解につながった」（67.5％）と回答し，マルチメディアを用いた教授方略に満足が得られた。

・授業は，ケーススタディ（俳優が結核患者への看護ケアを描写），e-learning，アニメーション動画（結核の病態のプロセスの様相），学生のリフレクションから構成した。

看護学教師の病態教授活動の文献内容―

介入研究フォーカス・グルー 主題分析
（Mix Methods） プ・ディスカッショ コード化
ン（FGD）

介入研究

研究デザイン

Bradway &Cacchione（2010）・ 実践報告（2018）・アメリカ

Branney &Priego-Hernandez（2017）・アメリカ

Delgado, et al【学生の能動的学修の実践】
Wolf & Rutar,

テーマ

表１

Motoya, et al.
Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）著者（年）・国

アメリカ

Vosball & Dunn,
Sbekestak（2013）・ 量的記述的研究 KASRPTBL-SAI（Student Assessment Instrument）
HESI-CT（Health Education Systems Incorporated Critical thinking）
KASRP（Knowledge and Attitudes Survey Regarding Pain）
LEQ（Learing Experience Questionnaire）
EPSS（Educational Practice Scale for Simulation）
SDS（Simulation Design Scale）【授業に対する準備性】

実践報告

EPSSSDSフランス

インドネシア

Sharpnack &Madigan（2012）・

記載なし

測定尺度
データ収集

LEQ

介入研究

研究デザイン

Permana &Adiningsih（2018）・ 介入研究

トラリア

Craft, Wirihana, etal（2015）・オース【病態生理学と看護
Christensen &
学の統合】

テーマ

記述統計量
２変量相関

記述統計量

記述統計量

記述統計量
Cronbach α

分析方法

表１

看護学教師
n＝188

看護学部２年生
n＝32

看護学部２年生
n＝93

看護学部２年生
n＝88

研究対象者

・参加者の半数以上はコースに参加してよかったと回答し，「このコースを面白く学ぶことができた」は5.21で最も評価が高く，「コースでの経験は，効率的に学習成果を達成するのを助けた」は4.05で最も評価が低かった。・課
題は，オンラインの学習にかかる料金の負担と膨大な学習教材であった。

・看護の科目に，解剖学，生理学，生化学，病態生理学，薬理学を混合した基礎科学のコースを設け，オンラインと対面授業を組み合わせて，①オンラインで資料を配布（PDF，パワーポイント，e-book）し課題提示，②対面で課題のレクチャー，質問などのフィードバック，③オンラインで討議しプレテスト，④対面で看護の実技演習，
テスト・総合評価，でコースを構成した。

・回答者の90％以上が生物科学の講義が患者の状態に関する知識の向上に役立ち，生理学と病態生理学を看護ケアに関連づけるために有益であったと回答し，高く評価した。

・看護実践論の科目に，生物科学（解剖学，生理学，病態生理学）の講義を取り入れた。①生物科学の教師が生理学と病態生理学を教授し，②看護学教師が①で教えた病態生理学を含む看護実践に焦点を当てて教授する，という２部構成。

評価

教授活動

疼痛

記載なし

・疼痛マネジメントの授業に対する準備では36.5％の対象者が十分でないと感じていた。
・教師は，痛みのアセスメント，精神的な／文化的な問題，病態生理学の知識を持っているが，薬物療法の介入と中毒が弱点であった。
・教師の属性との関係では，経験のある教師は若い教師よりも多くの疼痛マネジメントの継続教育をうけていたが，若い教師は自身が学生時代に疼痛マネジメントを教授されたことを覚えており，経験のある教師よりも十分に準備できていると感じていた。

・低機能シミュレーター（LFS）とコンピュータ支援教育（CAI）を用いて，薬理学，ヘルスアセスメント，病態
生理学の各コースを統合した。
憩室炎と褥瘡，外科手術（一時的人 ・シナリオは，「憩室炎と褥瘡Ⅲ期の72歳女性。一時的な人工肛門造設と PEG チューブの外科手術をうけ，現在亜急性期の病院に入所中」であり，学生は患者中心の看護を提供するために行動方針を識別し，選択し，患者ケア
工肛門造設と PEGに優先順位をつけることを課せられた。
チューブ）
・学生の自信と満足（５段階評価）は平均4.3で，教育的な項目は4.3～4.6と高い評価であった。

記載なし

記載なし

病態の題目

看護学教師の病態教授活動の文献内容（続き）

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）本谷久美子，ほか

67

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Motoya, et al.

証テスト（解剖学，生理学）から構成し，テストの成績にら自身で答えを出せるように導く役割を担っていた。
授業後の学習支援

基づいてチーム内の能力を分散させ６人のチームに編成し⑵た。２つの症例シナリオと７つの設問を提示し，選択肢の授業後の学習支援に関する文献は３件あり，学生のリフ中から最適な解答を選択するよう求め，成績優秀なチーレクションへの活用やインターネットを用いた学習教材を

ムに菓子の報酬を与えた。TBL による学習は学生たちか利用した教授活動であった。

比較したところ，直後および５ヵ月後の成績に有意差は論や質問ができるように，病態生理学のオンラインの非同なく同程度であったことを報告した。Wolf, Rutar, Delgado

期スレッド掲示板を導入し，学生の半数以上がオンラインに，e-learning，患者のケーススタディ（俳優が結核の患ながったことを報告した。Gerdes（2018）は，病態生理学

態のプロセスの様相），学生のリフレクションを組み込み，

はリフレクションの内容から必要性に応じて学生にフィー

従来の受け身の講義と比べると病態生理がわかりやすく

ドバックを提供した。試験の成績とリフレクションを用い（77.9％），内容の理解を助け（100％），既習の学習内容のることで，学習支援が必要な学生の識別が可能となり，適とを報告した。McKinney & Page（2009）は，学部教育のとを報告した。また，Zwolski（2000）は，病態生理学のングを取り入れた。89％の学生より病態生理学の理解を助

義中に板書した図や絵のグラフィック，ディスカッション

け，繰り返し視聴することで試験にむけた学習に有用でセクション，講義に関連する試験問題と解答，臨床に役立あったなどのメリットがあげられ，一方で教師への質問やつ重要な新しい研究成果を簡潔にまとめたニュースセク

補足説明の機会が得にくいことや，学生自身の IT の技術

ションを設け，学部生の使用頻度と満足度が高かったこと

ら満足が得られたものの，TBL と従来の講義との成績をTeikmanis & Armstrong（2001）は，インターネットで議& Niederriter（2017） は， 病 態 生 理 学 の 結 核 の 授 業 計 画

掲示板を中程度以上利用し，教材の理解を深めることにつ者への看護ケアを描写），アニメーション動画（結核の病の試験後にオンラインのリフレクションを取り入れ，教師

理解へとつながり（67.5％），学生の満足度が高かったこ

切かつ迅速なフィードバックは次の試験に有益であったこ

病態生理学の学習に，ポッドキャストとビデオストリーミ

コースに Web サイトを追加し，講義のアウトラインや講的スキルの不足がデメリットとして報告された。

Bradway & Cacchione（2010）は，高齢者の尿失禁につを報告した。
⑶

病態生理学と看護学の統合

いて，正常な解剖学と生理学，尿失禁に関連する病態生

病態生理学と看護学の統合に関する文献は３件あり，病理，リスク要因，定義とタイプ，看護アセスメントと効果

態生理学のほかに，解剖学，生理学，生化学，薬理学も含的な管理法について，最新の文献で調べ，パワーポイント

まれていた。

を作成し15～20分のプレゼンテーションを行う授業形態

Christensen, Craft, Wirihana & Gordon（2015） は， 看 護を報告した。また，Kaddoura, Vandyke & Yang（2016）は，実践論の科目に，生物科学（解剖学，生理学，病態生理

糖尿病の病態生理と薬物療法を関連づけるために概念マッ学）の講義を取り入れ，患者の状態に関する知識の向上にプを取り入れ，介入群と従来の伝統的な教授法のコント

役立ち，生理学と病態生理学を看護ケアに関連づけるため

ロール群で，その教授法の有効性を比較した結果，介入にこのコースが有益であったことを報告した。また，看群はコースの始めと比べると終了時の HESI-CT（Health

護の科目に解剖学，生理学，生化学，病態生理学，薬理84.15ポイント増加し，対象者の特性の比較においても概れた。そのコースは①オンラインで資料配布（PDF，パ報告した。このほか，病態生理学の授業にカードセットを

チャー，質問などのフィードバック，③オンラインでの討

Education Systems Incorporated Critical thinking） ス コ ア が学を混合した基礎科学のコースを設けたという報告もさ

念マップの教授法の受講の有無に有意差がみられたことをワーポイント，e-book）と課題提示，②対面で課題のレク

使用した教授活動も報告されている（Hnatyshyn, 2018）。

議とプレテスト，④対面で看護の実技演習，テスト，総症候群の病態生理学が記述された１セットのカード（「狭らに，学部２年生を対象にした，低機能シミュレーター

学部４年生を対象にした授業であり，学生には妊娠高血圧
い管」「ヘモグロビンの減少」「上腹部の痛み」など）が提供される。学生たちは高血圧に関する既存の知識を活用し，その知識を妊娠に適用しながら記述間の関係を表す順

合評価から構成された（Permana & Adiningsih, 2018）。さ（Low- Fidelity Simulator；LFS）とコンピュータ支援教育（Computer assisted instruction；CAI） を 用 い て， 薬 理 学，
ヘルスアセスメント，病態生理学の各コースを統合したプ

序でカードをテーブル上に置き，メカニズムのフローシー

ログラムが開発された。そのプログラムでは学期のラストトを作成した。完成したフローシートは別のグループと比２週間にシナリオと評価フォーマットが与えられ，高度

較し，相互の相違に気づき分析を共有することで学生の学で，安全な，患者中心の看護を提供するために行動方針をびを深めた。教師は直接答えを提供するのではなく，学生識別し，選択し，患者ケアに優先順位をつけることが課題

68

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）本谷久美子，ほか

であった（Sharpnack & Madigan, 2012）。
⑷

授業に対する準備性

活用し，病態メカニズム，あるいは病態とアセスメント，
診断，治療などとの関係をグループで明らかにし，別のグ

Voshall, Dunn & Shelestak（2013）は，疼痛マネジメント

ループと比較するなど学生相互に教え合いや共有を促すとSurvey Regarding Pain）を用いた調査を実施した。教師はかる」とは「わからないことがわかる」ことであり，それを教授する教師を対象に KASRP（Knowledge and Attitudes

いった教授方法も報告されていた。佐伯（1995）は，「わ痛みのアセスメント，精神的な／文化的な問題，病態生理には絶えざる問いかけと，無関係であったもの同士を関連学の知識を有しているものの，薬物療法の介入と中毒のづけることが必要であると述べている（pp.61-62）。ゆえ知識が不足していることを明らかにした。また，教師のに，教師には学生の発するわからないというメッセージを

36.5％が疼痛マネジメントの準備が十分でないと回答し，受けとめ，わからない根本の原因を明らかにし，その穴を経験のある教師は若い教師よりも多くの疼痛マネジメント

埋められるように周辺の事柄と関連づけて教授することがの継続教育をうけていたが，若い教師は経験のある教師よ

求められる。病態は病因が同じであれば似通った症状を引りも十分に準備できていると回答したことを報告した。

き起こすと考えられるが，患者の年齢や性別，既往症などによっても症状の現れ方は異なり，複数の病態が統合し別Ⅲ．考察の病態が存在することもある（林，2018，p.17）。このことから，教師は疾病や治療によって引き起こされた身体の本研究の目的は，教師の病態教授活動について海外文献

構造と機能の変化を確認したうえで，患者のもつ個体の条をレビューし，学生の病態理解に効果的な教授のあり方に件や他の病態の複合，あるいは患者の精神状態が身体に及ついて示唆を得ることであった。教師の病態教授活動は，ぼす影響なども加味し，それらとの関連を明らかにしながインターネットや iPad，ビデオストリーミングといったら病態を教授する必要があると考える。

グループワークやプレゼンテーション，ディスカッション

とって病態をイメージしやすく理解を促進すると考えられなどを取り入れた多様な教授活動であった。また，病態のる。さらには，授業内外のインターネットを用いたオンラ

題目は解剖生理学に留まらず，疾病や症状に関する教授活

イン学習は，授業時間内に理解できなかったところを幾度

動についても報告されていた。

となく繰り返し視聴することができ，必要に応じて教師へ

マルチメディアを用いて，TBL やシミュレーション教育，他方，メディアを活用した動画や図の提示は，学生に文科省（2020）は，大学における教育内容・方法の改善の質問やフィードバックをうけることでより病態の理解がについて，学生の主体的かつ対話的で深い学びを目標に据深まる可能性が高い。メディアは，「注意と他の活動を方えた学習過程の改善，すなわちアクティブ・ラーニングを向づける」「思考を導く」「フィードバックを与える」な

取り入れる必要性を述べている。アクティブ・ラーニング

どといった様々な教授機能を有し，学習課題と学生の特は，教師による一方向的な講義形式とは異なり，学生の能性に応じて適切に選択する必要がある（教育技術研究会，

動的な学修への参加を可能にする。Dale（1961）の「経験2001，p.189）。教師は，どのような学生に，病態のなにを，の円錐」にも示されるように，「討論に参加する」「体験をどこまで理解させることを目標とするのか，そのためには劇化してやってみる」「実際に経験してみる」などといっどのように教授すればよいかを熟慮し，授業内外においてた直接的・目的的経験は知識や技術の定着率がよいこと活用するメディアを吟味する必要がある。しかしながら，が示されており，これらはアクティブ・ラーニングに相教師の教授活動にかかわる情報通信技術（Information and

当する教授方法である。文献にみられた TBL の教授活動

communication technology；ICT）のコンピテンシーは低い

は，編成されたチームにシナリオと課題を与え，授業資料ことが報告されており（本谷・荒木田，2020），インターや教育ビデオなどを用いて調べ，討議し，課題を解決する

ネットやオンラインを積極的に活用した病態教授活動を実過程において学生たちの力を総動員して学びを深める教授

現するためには，教師の ICT に関する知識と巧みに使い方法であった。TBL のディスカッションにおいては，教こなすことのできる技能の獲得が課題であると考える。

師は学生の思考のプロセスを具体化させるために，学生のまた，アクティブ・ラーニングは学生にとって楽しく学

考えを言語化したり，表現することを支援し，あるいは

び満足する一方で，必ずしも高い学習成果が得られるとは意見を引き出したりする役割をもつ（五十嵐・飯田・新いえなかった。アクティブ・ラーニングでは，学生は従来

福，2016，p.60）。つまり，授業の目的に沿ってディスカッとは異なる学び方に戸惑う可能性があり，学習環境の統制

ションを軌道修正するといったファシリテートが教師にはが難しく，想定外の事態が起こりやすい（中里・吉村・津

求められる。また，概念マップやカードセットを用いた教曲，2015）。そのため教師は授業で直面した想定外の事態

授活動では，テキストや授業資料・インターネットなどをに対応しながら，経験から学び，病態の知識修得といった
69

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Motoya, et al.

学習成果につなげられるように学習を支援する必要がある。

護学の統合】【授業に対する準備性】の４カテゴリが生成

病態生理学と看護学の科目の統合コースの開講や，看護された。アクティブ・ラーニングとメディアを活用した教学の科目に生物学の講義を盛り込んだ教授活動は，学生に授活動，学習成果につながる教授方法の検討，病態と看護

とって病態をより理解しやすく，病態とつなげて看護を学の連動性を意識したカリキュラムや科目の再考，教師の病ぶことができると考えられる。一般に，日本の看護基礎教態教授活動を強化するための教育システムの必要性が示唆

育では低学年次に病態に関係する科目を履修し，３～４年された。

次に看護専門科目を中心とした教授活動を行うといった，
いわゆる専門基礎科目と看護専門科目を区別したカリキュラムであることが多い。近年の医学教育では，医学教育

利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。

分野別評価基準に統合型カリキュラムの導入が設けられ，個々の学体系ごとに構成された授業を，テーマに基づいて再編成するといった水平統合の試みがなされている（清水，2017）。これを看護基礎教育に置き換えてみると，人研究助成情報本研究は，JSPS 科研費 JP20K10645の助成を受けたものである。

体の解剖および生理，疾病や治療，看護の授業を，テーマに基づいて再編成することで内容の重複や過不足を調整す

著者貢献度

ることができ，なおかつ早期のうちから看護を意識しつつすべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収病態の学習に取り組むことができると考える。結果，その集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終ことが学生の学習意欲の向上や病態理解の促進をもたらす

原稿を確認した。

可能性が高い。すでに第５次カリキュラム改正においては，発達段階別の領域の看護のみならず，対象特性を越えた領域横断型カリキュラムの再考が提案された（池西，2019）。看護専門科目の領域のみならず専門基礎科目の病態と看護の連動性を意識したカリキュラムや科目の再考が必要であると考える。
さらに，教師は病態教授活動において十分に準備できていないと感じ，継続教育をうけている実態が示された。教師は，常日頃より病態に関心を寄せ，知識を蓄積していく必要がある。そして病態と看護のシームレスな教授活動を実現させるためには，教師の病態教授活動を支援・強化していくための教育システムの必要性が示唆された。

Ⅳ．研究の限界
本研究は，対象文献の数が少なく，文献の抽出基準に合致した文献のみの結果である。著者については，看護学分
野の教師以外に医師や基礎医学者も含まれている可能性がある。また，海外と日本では看護教育制度や職域の違いがあるため，本研究の結果をそのまま転用することには限界
がある。

結

論

教師の病態教授活動に関する海外文献は2010年以降に多く，病態の題目は結核，糖尿病，妊娠高血圧症候群，循環性ショックなどであった。文献内容の分析から，【学生の能動的学修の実践】【授業後の学習支援】【病態生理学と看
70

文

献

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2022年５月17日受付
2022年10月13日採用決定

71Motoya, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）General Remark

Review of International Literature
on Pathophysiology Teaching Activities
Among Nursing Faculty

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 63-72©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20221013192

Kumiko Motoya, PhD, RN1, Mikako Arakida, PhD, RN, PHN2
1

Saitama Medical University school of Nursing, Saitama, Japan, 2Kawasaki City College of Nursing, Kanagawa, Japan
Abstract

Objective: To review international literature on pathophysiology teaching activities among nursing faculty
and obtain indications for teaching methods that would effectively facilitate student understanding ofpathophysiology. Methods: The research databases Cumulative Index to Nursing and Allied Health Literature,
MEDLINE, and PubMed were searched for the keywords “pathophysiology,” “nursing faculty,” “teaching,”and “education.” All years of publication were included. Results: A total of 13 pieces of eligible literature
were analyzed, and it was found that pathophysiology subjects included tuberculosis, diabetes, gestational
hypertension, and circulatory shock. Furthermore, the following four major themes were identified: “active
learning practice for students,” “support for learning after the class,” “integration of pathophysiology andnursing,” and “class readiness.” Conclusions: Teaching activities that incorporate active learning and media as
well as teaching methods that lead to learning outcomes should be considered. Furthermore, curriculum andsubjects should be reconsidered with an awareness of the connection between pathophysiology and nursing,and an educational system that would strengthen pathophysiology teaching activities among nursing faculty isnecessary.
Key words
Nursing faculty, Pathophysiology, Teaching Activities, Literature study
Correspondence: K. Motoya. Email: kmotoya@saitama-med.ac.jp

72

資料・その他

学士課程卒業時に求められる
感染看護に関するコンピテンシーの抽出：
看護系大学の感染看護に関する教育の現状に焦点をあてた全国調査

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 73-82©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220422185

勝野絵梨奈
宮崎県立看護大学看護学部看護学科
要旨

目的：国内の看護系大学における感染看護に関する教育の現状から，既存カリキュラムにおける位置づけや課題を明らかにする。方法：看護系大学283校で感染看護に関する講義・演習を担当している教員を対象にアンケー
ト調査を行い，記述統計量の算出および，自由記述内容の質的帰納的分析を行った。結果：アンケートの回収率
は38.9％。感染看護に関する独立した科目をもつ大学は３割で，担当領域において感染看護に関する教育が占める時間には大学間でばらつきがみられた。感染症患者への看護や倫理的諸問題に関し，卒業時までの学修が必要だと捉える意見が多かった。感染看護に関する教育上の課題は【学生の到達レベルに関する課題】【カリキュラ
ム上の課題】【教員自身の課題】に集約され，〈微生物学に関する基礎知識への理解不足〉〈関連科目の連携不足〉〈感染看護に関する看護実践能力の不足〉等が抽出された。結論：体系的な教育の実現に向け，科目間連携の必要性等が示唆された。
キーワード
学士課程，感染看護，コンピテンシー，全国調査
責任著者： 勝野絵梨奈．Email: katsuno@mpu.ac.jp

はじめに感染は，人々の生命の脅かしに直接的に関与する出来事

護実践能力に加え，多職種連携を基盤とした組織的な実践能力も不可欠であり，これらの能力獲得に向けた看護基礎教育の重要性についても示唆しているものと考える。

である。したがって，看護においては感染を予防するため

しかし，吉田（2005）が行った，４年制看護系大学におの原理・原則が貫かれていなければならず，看護基礎教育

ける看護管理学，看護教育学，家族看護学，国際看護学，の中でも重要な学修内容だといえる。林（2010）は，感染

災害看護学，感染看護学に関する科目の開講状況に関する看護の概念と題した講演の中で，感染看護を「医療，福調査では，感染看護系科目の開講率が21.7％であること，

祉，保健の施設，在宅および地域という広い看護活動の場

さらに必修科目としていた大学は5.8％にとどまっていたにおいて，看護職者が，ケアを提供する対象の感染予防とことが報告されており，再興感染症や新興感染症の相次ぐ感染症からの回復を促進できるよう，対象を全人的に支援発生に伴い，感染看護の役割が重視されているにもかかわすること」と定義している。また林は，感染看護を看護のらず，その普及率の低さが明らかとなった。以降，同様の一つの専門分野として考えることを前提としており，その調査は行われてはいないが，ホームページ上で公開されて実践には，地域や施設での感染症の発生および流行の様相いる各大学のシラバスを概観すると，感染看護に関連した並びにケア対象である個人と集団の特徴を把握し感染を予内容は複数の領域・科目で扱われ，学修内容の範囲や時間防する能力，易感染状態や複雑で困難な感染症の問題を持数にもばらつきがみられる現状があり，その位置づけは多つケア対象者と家族のニーズに応えるために，専門知識を様であることが推察された。

踏まえた的確な臨床判断および，熟練した技術を用いてそこで，感染看護に関する教育上の課題に着目した先行看護を実践する能力が求められるとも示している（2010，

研究を概観すると，感染予防対策の中で最も基本的かつ重p.6）。つまり，感染看護の質向上においては，個々人の看要な位置づけである手指衛生に焦点をあてたものが多く，
73

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Katsuno

講義・演習で獲得した知識が，臨地実習における様々な看するコンピテンシーの抽出を目指し，その第一段階として護場面での確実な行動には結びついていない現状があるこ

国内の看護系大学における感染看護に関する教育の現状にとが報告されている（豊島・今村・鷲尾・彌永，2012；渡焦点をあてた全国調査を行ったため，その成果を報告する。

辺・藤丸・土橋・葛山，2016；山本・岩脇・滝下・室田・
西内，2012）。一方，土橋・内海（2008）は，標準予防策

Ⅰ．研究目的における看護師の知識，技術，態度の関連性について調査した研究において，「態度は実践に結び付く重要な因子で本研究の目的は，国内の看護系大学における感染看護にある」（p.341）と報告している。いずれの報告においても，関する教育の現状から，既存カリキュラムにおける感染看

感染予防対策の実施が個人の判断に準拠し，実施してもし護の位置づけや課題を明らかにし，学士課程卒業時に求めなくても直接的な評価が得られないことから，自律的な行られる感染看護に関するコンピテンシーの抽出に向けた基動につながりにくいことへの危惧が背景にあり，多くの研礎資料を得ることである。

究者が，患者に関わる全ての医療従事者の確実な行動変容を促す方略について苦慮している状況があることが推察さ

Ⅱ．用語の定義れた。
このように，感染看護に関する教育の現状には課題がみ

１．感染看護られる中，近年の医療の発展に伴う易感染性患者の増加

林（2010）の定義をもとに，「医療，福祉，保健の施設，や，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）をはじめと在宅および地域という広い看護活動の場において，個人やする新興感染症のもたらす脅威が深刻化している社会的背家族，集団，地域社会を感染から守るとともに，感染症患景を鑑みると，感染看護の確実な実践は対象や自身の安全者の健康状態の好転を目指し全人的に支援すること」とすを守るうえで必要不可欠であり，感染看護を実践することる。

への価値を内在化できるよう導いていくことが重要といえる。したがって，看護学生が様々な状況において感染リスクを判断し，予防するための確実な行動をとることができ

２．コンピテンシー

Spencer, L.M. & Spencer, S.M.（1993/2011）の定義をもとるよう，感染看護に関する実践の基盤となる知識の理解やに，「特定の状況の中で複雑な課題に対応するために必要判断力の向上，技術の修得に加え，それらを支える態度をとなる能力で，学士課程の学生が卒業時までに獲得してお含めた統合的な能力の育成を図る必要がある。

くことが求められる専門的知識，技術および態度の要素を

このような能力の育成には，「何を教えるか（contents）」

統合したもの」とする。

だけでなく「何ができるようになるか（competency）」という学習成果を明確に示すことが重要であるとされており

Ⅲ．研究方法（五百住・八木，2017），近年コンピテンシーという概念が注目されている。コンピテンシーとは，「ある状況におい１．研究対象者て，基準との関連で効果的あるいは優れているとみなさ

看護系大学283校（日本看護系大学協議会会員校，2018

れる業績と因果関係がある個人の基本的な特性」（Spencer,

年６月末時点）において，感染看護に関連する講義・演習

L.M. & Spencer, S.M., 1993/2011）であり，技術や知識なを主に担当している教員（各校代表者１名）を対象とした。

価値観，態度を含んだ全体的な資質・能力のことを指す。

２．データ収集方法

どの顕在化した能力やスキルだけでなく，個々人の特性や知識基盤社会の到来に伴いコンピテンシーの重要性は明ら

調査用紙の作成にあたり，まず，ホームページ上で公開かにされるようになり，育成すべき資質・能力を明確化しされている各大学のシラバスを概観し，基礎看護学領域にたうえで，必要な教育のあり方を検討していくことは，日おいて使用されている代表的なテキスト３冊を抽出した。

本のみならず諸外国においても大きな課題となっている。

さらに，それらのテキストと先行研究を参考にし，看護基

そこで，コンピテンシーの概念を用いて，学士課程におけ

礎教育における感染看護に関する教育内容を抽出した。感る感染看護の実践に求められる能力や資質を明らかにする染看護に関する教育に造詣の深い教育者２名に，パイロッ

ことは，それらの育成に効果的な教授・学習方法の開発や

トスタディとして調査用紙への回答を依頼した。得られたカリキュラムの点検・評価へとつながることが期待され，コメントを参考に調査用紙を再検討し，修正を加えた。

教育的意義が大きいと考えた。
本研究では，学士課程卒業時に求められる感染看護に関74

全国の看護系大学の学部長・学科長宛てに，調査協力依頼書とともに担当教員用の調査協力依頼書および調査用紙

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

勝野絵梨奈

を郵送し，感染看護に関連する講義・演習を担当している

護，研究成果の公表等について，研究協力依頼文書を用い教員への回答を依頼した。調査用紙の回収は，回答者の返て説明し，アンケートへの回答をもって承諾の意思表示と信（直接投函）によって行い，研究者の受領をもって，研した。なお，本研究は宮崎県立看護大学研究倫理委員会の究参加への同意があったものとした。

承認（第01-5号）を得て実施した。

３．調査項目Ⅳ．結

所属施設および回答者の基本属性⑴

所属施設の基本属性は，①設置主体，②開設形態，③１
学年の定員数からなる３項目で構成した。回答者の基本属
性は，①職位，②担当領域，③感染看護に関する教育の経験年数，④臨床における看護師または保健師，助産師としての経験年数からなる４項目で構成した。回答方法は，単一回答法および複数回答法とした。
既存カリキュラムにおける感染看護に関する教育の⑵

位置づけ①感染看護に関する独立した科目の有無，②感染看護に関する独立した科目の名称，開講年次，履修区分，授業形
態，単位・時間数，③担当領域において感染看護に関する教育が占める時間（分），④感染看護に関する独立した科目を開講する必要性からなる４項目で構成した。回答方法
は，単一回答法，複数回答法および自由記述法とした。
既存カリキュラムにおける感染看護に関する教育の⑶

実態
現在，感染看護に関する講義・演習を行っている内容の１項目で構成した。回答方法は複数回答法とした。
⑷

感染看護に関する教育に対する担当教員の見解①現在，感染看護に関する講義・演習を行っていないが，学士課程において知識・技術として獲得しておいたほ果

回収された調査用紙は110部（回収率38.9％）であった。
１．所属施設および回答者の属性（表１）
大学の設置主体は，国立大学法人が23校（20.9％），都

道府県・公立大学法人が31校（28.2％），学校法人が56校（50.9％）であった。大学の開設形態は，総合大学看護学

部・学科・専攻が74校（67.3％），看護系単科大学が23校（20.9％），その他13校（11.8％）であった。１学年の定員の平均（標準偏差）は82.6（±18.0）名で，50名から130名の範囲であった。回答者の属性は，教授が53名（48.2％），

准 教 授 が25名（22.7 ％）， 講 師 が19名（17.3 ％）， 助 教 が11名（10.0％）であった。担当領域で最も多かったのが基 礎 看 護 学 で72名（66.7 ％）， 次 い で 成 人 看 護 学 が23名

（21.3％），看護管理12名（11.1％）であった。感染看護に関する教育の経験年数の平均（標準偏差）は10.0（±7.0）

年，１年から30年の範囲であった。臨床における看護師または保健師，助産師としての経験年数の平均（標準偏差）は10.6（±8.0）年，１年から40年の範囲であった。
２．既存カリキュラムにおける感染看護に関する教育の位
置づけおよび実態

うが良いと考える内容，②感染看護教育を担当する教員が既存カリキュラムにおいて感染看護に関する独立した抱える課題からなる２項目で構成した。回答方法は，単一科目があると回答した大学は33校（30.0％）であり，その回答法，複数回答法および自由記述法とした。

うち必修科目としている大学は16校（48.5％），選択科目としている大学は17校（51.5％）であった。科目の名称
４．データ収集期間
2019年７月～９月については，「感染看護学」が最も多く11校（32.4％），次

いで「感染看護論」が９校（26.5％），「感染看護」が４校（11.8％），「感染免疫学」が３校（8.8％），「感染管理」「感５．分析方法染管理論」「感染と免疫」が各２校（各5.9％）と続いた。

選択肢に対する回答は，表計算ソフト Excel2013を使用

一方，感染看護に関する独立した科目がないと回答した大

最小単位をコード化し，コードの共通性・相異性を比較照関する教育が占める時間数の平均（標準偏差）は367.9分

し，記述統計を行った。自由記述内容に関しては，意味の合して抽象化を進め，第１段階をサブカテゴリー，最終
コードをカテゴリーとして表した。なお，分析過程においては，質的研究の経験のある複数の研究者間で照合・確認
し，信頼性の確保に努めた。

学は77校（70.0％）であり，担当領域において感染看護に（±246.2）であった。また，学士課程において感染看護に関する独立した科目を開講する必要性について，「非常に感じる」と回答した者は22名（29.3％），「やや感じる」と回答した者は23名（30.7％）で，「あまり感じない」と回答した者が最も多く30名（40.0％）であった。その理由と６．倫理的配慮
研究目的と意義，研究参加への自由意思，個人情報の保して，「感染看護はどの領域にも共通する基礎的なものであり，領域横断的に教授するべきものだと考える」，「各領75Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Katsuno表１

所属施設および回答者の属性
該当数

所属施設

開設形態
１学年の定員の平均（標準偏差）

職位

担当領域

教育経験年数臨床経験年数（n＝110）％

国立大学法人23

都道府県・公立大学法人

31

学校法人

56

総合大学看護学部・学科・専攻

74

看護系単科大学

23

その他

13

11.8

教授

53

准教授

48.2

25

講師

19

助教

11

基礎看護学

72

成人看護学

23

看護管理

12

公衆衛生看護学

5

在宅看護学

3

その他

9

５年未満

27

５～10年未満20

10～15年未満30

15～20年未満

15

20年以上

11

10

無回答

7

6.4

５年未満

16

５～10年未満38

10～15年未満23

15～20年未満

12

20年以上

16

無回答

5

20.9

28.2
50.9

67.3
20.9

82.6（±18.0）名域で学習の進行に合わせて教授したほうが学生は理解しや

22.7
17.3
10.0

66.7
21.3
11.1
4.6
2.8
8.3

24.5
18.2
27.3
13.6

14.5
34.5
20.9
10.9
14.5
4.5

の着脱法」，「N95マスクの着脱法」，「洗浄・消毒・滅菌」，

すいと思うため」，「カリキュラム上難しい」などが挙げら「ノロウイルス感染症患者の吐物処理」の５項目であった

れた。

（表３）。

現在，感染看護に関する講義を実施している教育内容として，実施率が９割以上の項目は「標準予防策の概念」，

３．感染看護に関する教育に対する担当教員の見解「適切な手指衛生」，「個人防護具の適切な使用」，「感染経現在，感染看護に関する講義を実施していないが，学士

路別予防策の概念」，「接触予防策」，「飛沫予防策」，「空気課程において知識として獲得しておいたほうが良いと考え予防策」，「洗浄・消毒・滅菌」の８項目であった。一方，る教育内容として最も多かったのは，「感染症を持つ患者・実施率が５割未満の項目は，「感染症の歴史」，「感染看護家族への看護」（48.8％），次いで「感染に関する倫理的諸の歴史」，「感染に関する倫理的諸問題」，「地域連携」，「医問題」（46.9％）であった（表４）。同様に，現在，感染看療機関における CNIC の役割」の５項目であった（表２）。

護に関する演習を実施していないが，学士課程において技同様に，現在，感染看護に関する演習を実施している教育術として獲得しておいたほうが良いと考える教育内容とし内容として，実施率が９割以上の項目は「無菌操作」，「滅て最も多かったのは，「ノロウイルス感染症患者の吐物処

菌物の取り扱い」，「滅菌手袋の装着法」，「石鹸と流水によ理」（31.8％），次いで「N95マスクの着脱法」（20.8％）でる手洗い」，「速乾性手指消毒剤による手指消毒」，「手袋のあった（表５）。

着脱法」の６項目であった。一方，実施率が５割未満の項

感染看護に関する教育を行う際に，課題と感じることが目は，「ガウンの着脱法」，「ゴーグル／フェイスシールド「ある」と回答した者は76名（79.1％）であった。そのう76

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）
表２

勝野絵梨奈

現在講義を実施している教育内容
項目

該当数

％

感染症の歴史

44

感染看護の歴史3540.0

現代の感染症の動向

81

感染にまつわる関連法規

78

感染に関する倫理的諸問題

46

チーム医療

81

地域連携

36

標準予防策の概念

101

適切な手指衛生103

個人防護具の適切な使用102

呼吸器衛生／咳エチケット

91

感染経路別予防策の概念

101

接触予防策

100

飛沫予防策

102

空気予防策

102

洗浄・消毒・滅菌

102

血液媒介病原体対策

89

ワクチン接種87

結核感染防止74

環境整備・リネンの取り扱い

96

感染性医療廃棄物の処理

98

安全な注射処置87

感染症を持つ患者・家族への看護

67

ICT における看護師の役割

医療機関における CNIC の役割

個人・家族・集団・地域における感染予防対策
［注］

73.6
70.9
41.8
73.6
91.8
93.6
92.7
82.7
91.8
90.9

項目

該当数
5

66

感染看護の歴史575

現代の感染症の動向

1129

感染にまつわる関連法規

4

32

30

64

チーム医療

3

29

地域連携

9

74

標準予防策の概念

29

適切な手指衛生2

7

個人防護具の適切な使用

28

呼吸器衛生／咳エチケット

219

感染経路別予防策の概念

2

9

接触予防策

2

10

飛沫予防策

2

8

空気予防策

2

8

洗浄・消毒・滅菌

28

血液媒介病原体対策

3

21

ワクチン接種323

結核感染防止236

環境整備・リネンの取り扱い

2

14

感染性医療廃棄物の処理

2

12

安全な注射処置2

23

感染症を持つ患者・家族への看護

21

43

ICT における看護師の役割

3

44

5

78

個人・家族・集団・地域における感染予防対策

5

53

92.7
80.9
79.1
67.3
87.3
89.1
79.1
60.9

60.0

66

29.1
51.8

57

n

感染に関する倫理的諸問題

92.7
92.7

現在講義を実施していないが，卒業時までの学修が必要と捉える項目

感染症の歴史32.7

32

医療機関における CNIC の役割

％
7.6
6.7

37.9

12.5
46.9
10.3
12.2
22.2
28.6

25.0
10.5
22.2
20.0
25.0
25.0
25.0
14.3
13.0
5.6

14.3
16.7
8.7

48.8
6.8
6.4
9.4

［注］n は現在講義を実施していない教育機関数

現在演習を実施している教育内容（n＝110）

項目

該当数

％

無菌操作

103

滅菌物の取り扱い

99

93.6

滅菌手袋の装着法

104

石鹸と流水による手洗い

103

速乾性手指消毒剤による手指消毒

102

手指衛生が必要なタイミング

95

手袋の着脱法104

プラスチックエプロンの着脱法

97

サージカルマスクの着脱法

98

ガウンの着脱法

51

ゴーグル／フェイスシールドの着脱法

53

N95マスクの着脱法

38

個人防護具着脱の順序

91

個人防護具交換のタイミング

64

洗浄・消毒・滅菌

51

安全装置付き注射針の取り扱い

68

環境整備

88

リネンの取り扱い

74

感染性医療廃棄物の処理

77

ノロウイルス感染症患者の吐物処理

25

は実施率が９割以上の項目
は実施率が５割未満の項目

表４

31.8

は実施率が９割以上の項目
は実施率が５割未満の項目
表３［注］（n＝110）

90.0
94.5
93.6

表５

現在演習を実施していないが，卒業時までの学修が必要と捉える項目
項目

該当数

無菌操作

1

滅菌物の取り扱い

1

11

滅菌手袋の装着法

1

6

n

7

石鹸と流水による手洗い

1

7

86.4

速乾性手指消毒剤による手指消毒

1

8

94.5

手指衛生が必要なタイミング

1

15

88.2

手袋の着脱法

1

6

89.1
48.2

92.7

プラスチックエプロンの着脱法

2

13

46.4

サージカルマスクの着脱法

1

12ガウンの着脱法

3

59

34.5

ゴーグル／フェイスシールドの着脱法

1157

N95マスクの着脱法

15

72

58.2

個人防護具着脱の順序

1

19

46.4

個人防護具交換のタイミング

346

洗浄・消毒・滅菌

5

59

80.0

安全装置付き注射針の取り扱い

3

42

環境整備

1

22

70.0

リネンの取り扱い336

感染性医療廃棄物の処理

533

ノロウイルス感染症患者の吐物処理

27

85

82.7

61.8
67.3
22.7

［注］n は現在演習を実施していない教育機関数

％
14.3
9.1

16.7

14.3
12.5
6.7

16.7

15.4
8.3
5.1

19.3

20.8
5.3

6.5
8.5

7.1
4.5
8.3

15.2
31.8

77

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Katsunoち自由記述に記載があったのは37名であり，この記述内容⑵ 【カリキュラム上の課題】

を分析対象とした。記述内容を精読し，意味の最小単位ご

このカテゴリーは，〈必要な内容を教授する時間の不足〉とにコード化した結果，総数54のコードが得られ，それら〈カリキュラムにおける科目間の優先度〉〈レディネスに合のコードの共通性・相異性を検討した結果，10サブカテゴ

わせた教育の難しさ〉からなり，３サブカテゴリー，16

リー，３カテゴリーが抽出された（表６）。以下，各カテ

コードで構成された。最も多くのコードが含まれていたのゴリーについて，サブカテゴリーと代表的なコードを示しは〈必要な内容を教授する時間の不足〉であり，次いでながら説明する。その際，カテゴリーを【［現カ〈カリキュラムにおける科目間の優先度〉であった。

ゴリーを〈】，サブカテ〉，コードを［ ］ として示す。

リキュラムでは必要な知識や技術を教授するうえで時間の不⑴ 【学生の到達レベルに関する課題】

足を感じる］［十分な時間を確保するのが難しい］など，現在

このカテゴリーは，〈流行感染症に対する関心の低さ〉のカリキュラムにおいては，担当教員が必要と捉える学修〈微生物の存在を想像させる難しさ〉〈微生物学に関する基［時
内容を教授するための時間数が不足していることや，礎知識への理解不足〉〈感染リスクを自ら思考・判断する

間は欲しいが，他の科目と合わせて考えると難しいのが現状難しさ〉からなり，４サブカテゴリー，26コードで構成さである］［在宅看護などほかに重視する科目があるため，優先れた。最も多くのコードが含まれていたのは〈微生物学に度が低くなっている］ など，各大学の教育理念や教育目標

関する基礎知識への理解不足〉であり，次いで〈感染リスに基づくカリキュラム編成においては，教員が必要と捉え

クを自ら思考・判断する難しさ〉であった。担当教員は，る学修内容を十分に教授するための時間数の確保が難しい［病原微生物の理解が十分でない］［感染防止，感染看護を考現状にあることも示された。

えるときに，微生物学などの知識が活用されない］ など，感⑶ 【教員自身の課題】

染看護を実践するうえで必須となる微生物に関する知識へ

このカテゴリーは，〈関連科目の連携不足〉〈カリキュラ［方法ではなく，その時の状の理解が不十分であることや，

ムにおける位置づけへの理解不足〉〈感染看護に関する看況で考えて判断できるようになってほしいが難しい］［テキス

護実践能力の不足〉からなり，３サブカテゴリー，12コー

トにない状況下では，自分で考えて対応することが難しい］ドで構成された。最も多くのコードが含まれていたのはなど，多様な状況下における感染リスクについて，教員は〈感染看護に関する看護実践能力の不足〉であり，次いで根拠を基に自ら判断できるようにと考えながらも，その効［現場での実践を踏まえ〈関連科目の連携不足〉であった。

果的な教育方法について課題を抱いていた。

て教授できる教員がいない］ など，臨床現場での実践状況［専門と専門を教材化し教授できる教員が少ないことや，

表６

感染看護教育に対して担当教員が抱える課題
コード総数：54

カテゴリー

サブカテゴリーカリキュラム上の課題（16）

教員自身の課題（12）78

コード（代表例）

コード数

現在流行している感染症への関心が低い

4ワクチンにて予防可能な感染症に対する関心が低い

2

可視化しにくい病原体をいかに認識するかの難しさがある5

微生物学に関する基礎知識への理解不足

病原微生物の理解が十分でない

6

感染防止，感染看護を考えるときに，微生物学などの知識が活用されない

2

感染リスクを自ら思考・判断する難しさ

方法ではなく，その時の状況で考えて判断できるようになってほしいが難しい

5

テキストにない状況下では，自分で考えて対応することが難しい

2

流行感染症に対する関心の低さ
学生の到達レベルに関する課題（26）

括弧内の数字はカテゴリーのコード数を示す

微生物の存在を想像させる難しさ十分な時間を確保するのが難しい

5

現カリキュラムでは必要な知識や技術を教授するうえで時間の不足を感じる

5

時間は欲しいが，他の科目と合わせて考えると難しいのが現状である

2

在宅看護などほかに重視する科目があるため，優先度が低くなっている

2

レディネスに合わせた教育の難しさ実践をよりイメージできるような教育が難しい

2

関連科目の連携不足

専門と専門基礎の連携が図れていない

4

カリキュラムにおける位置づけへの理解不足

各領域に教育内容は任されており，必要な内容が網羅されているか確認で
きていない

2

現場での実践を踏まえて教授できる教員がいない

4

臨床における医療安全，感染管理の重要性について知識が不足している教員が多い

2

必要な内容を教授する
時間の不足
カリキュラムにおける科目間の優先度

感染看護に関する看護実践能力の不足

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）勝野絵梨奈

基礎の連携が図れていない］ など，感染予防行動の根拠と教育内容として，最も回答数が多かった。ノロウイルス感

なる基礎的知識の修得において，専門基礎分野との連携が染症患者の吐物処理では，目の前の状況に潜む複数の感染効果的に図れていない現状が示された。

リスクをアセスメントする能力や，清潔と汚染を適切に判断し，感染拡大を防止するための看護基本技術を確実に実Ⅴ．考察

１．感染看護に関する教育の現状

践する能力が求められる。したがってここで得られた結果
は，標準予防策・感染経路別予防策に関連する基本的な知
識やそれらに伴う感染予防技術の修得に加え，より個別な本調査で回答のあった110校のうち，感染看護に関する状況を判断し，既習の知識と技術を統合し実践できる段階独立した科目を開講している大学は，全体の３割にあたるへ修得度を高めていくことへの必要性も示唆しているので33校であり，そのうち約半数近くの大学が必修科目としてはないかと考える。

いた。吉田（2005）の報告では，感染看護系科目の開講率

看護系大学におけるカリキュラムは，大学設置基準や保は21.7％であり，必修科目としていた大学は5.8％にとど健師助産師看護師学校養成所指定規則に定められた内容をまっていたことから，その数は若干増加しており，カリ満たす必要はあるものの，各大学の教育理念や目標に基づ

キュラムにおいて感染看護に関する看護実践能力の向上をき決定されることから，感染看護に関連する科目の時間数重視しようとする大学が増えつつあることが示唆された。

や教育内容は，ある程度各大学の裁量で決められる現状が一方で，多くの大学は感染看護に関する独立した科目がなある。カリキュラムの作成にあたっては，看護学教育モデ

いと回答し，感染看護に関連する内容は専門基礎および専

ル・コア・カリキュラム（文部科学省，2017）や看護学

門科目における複数の科目で扱われていた。これは，感染士課程教育におけるコアコンピテンシーと卒業時到達目

看護が全ての看護に共通する内容であるからこそ，科目と標（日本看護系大学協議会，2018）などの外部指針が策定して立てるのではなく領域横断的に教授することによる教されている。その中で感染看護に関連する内容は，「ケア育効果を期待するものであった。また，担当領域においての質と安全の管理」や「多様なケア環境とチーム体制に関

感染看護に関する教育が占める時間数の平均と標準偏差かする実践能力」に位置づけられており，いずれもリスクマ

らみると，その教育時間に関しては大学間でばらつきがあ

ネジメントや感染予防対策の観点からその教育内容が示さることも明らかとなった。

れていた。したがって今後は，今回示唆された内容を基盤各大学で，「現在，感染看護に関する講義・演習を実施に，感染看護を実践するうえで必要となる知識や技術，態している教育内容」として９割以上の回答が得られた項目

度の関連性を踏まえ，学士課程卒業時に求められる感染看は全て，標準予防策や感染経路別予防策に関連する内容で護に関するコンピテンシーを明らかにしていきたい。

あり，感染予防対策の基本を重視する傾向があることが示唆された。一方で，約半数の担当教員は，感染症を有する

２．感染看護に関する教育の課題

患者への看護や，感染に関する倫理的諸問題について，卒本調査の結果，約８割の担当教員が感染看護に関する教業時までの学修が必要と捉えていた。感染症患者に対する育を行ううえで，何らかの課題を抱えていた。【学生の到潜在化した偏見や差別は，日常生活の様々な場面における達レベルに関する課題】を構成するサブカテゴリーの中で人権侵害へとつながり，大きな問題となる（龍岡，2015）。

多くのコードを含んでいたのは〈微生物学に関する基礎知

このことは，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の識への理解不足〉や〈感染リスクを自ら思考・判断する難世界的な流行拡大に直面している現在，感染症に対する忌しさ〉であり，学生が，微生物に関する基礎知識への理解

避意識から，感染者やその家族等が不当な差別や誹謗中傷

を深め，学修した知識を基盤に自ら感染リスクを思考・判を受ける事例が多数発生していることからも明らかであ断していけるよう教授・学習過程を展開するプロセスにおる。本研究の成果は，基本的な感染予防の徹底に加え，隔いて困難感を抱いている状況がみられた。近年の相次ぐ新離等の治療処置が患者の身体・精神・社会的側面に与える

興・再興感染症の発生においては，個々人の感染症への適複雑な影響や，潜在化する偏見・差別を理解し，全人的に切な対応がより一層求められている。微生物学や感染症学支援していくことが，感染看護の実践において重要な要素等で学修する専門知識は感染予防や制御に関する実践の基であることを示唆しているといえる。

盤となるものであり，看護基礎教育における学修の重要性

また，演習に関する項目をみると，ノロウイルス感染症が強調されている（小椋・奥住・矢野，2003）。このこと

患者の吐物処理は，現在演習を実施している内容として最は，近年の看護師国家試験において微生物学に関連した出も回答数が少なかった。しかし一方で，現在演習を実施し題数が増加傾向を示していることからも明らかであるといていない項目の中では，卒業時までの学修が必要と捉えた［病原微生物の理解が十分でない］ ことが，える。しかし，
79Katsuno

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

本調査において得られた全てのコードの中で最も出現数がとや，学生に適切な指導を行い目標達成に導くことが求め多かったことでも示されるように，専門的かつきわめて多られることから，専門的知識や技術を有し看護を実践する

岐にわたる内容が含まれることから，苦手意識が強く，難能力が求められる。しかし本調査では，【教員自身の課題】

しいと捉える学生も多い。

を構成するサブカテゴリーとして抽出された〈感染看護に

看護基礎教育における微生物学は単独の科目としての必関する看護実践能力の不足〉が示すように，感染看護に関修義務はなく，専門基礎分野の「疾病の成り立ちと回復のする専門的知識や技術が十分とはいえない教員が，科目や促進」に付帯するものである。小林（2014）は，微生物学

単元を担当せざるを得ない現状もあることが明らかとなっを学ぶための教育から，看護の現場で感染と予防を実践でた。井本・金子（2018）が，看護教員の看護実践能力の維

きる専門基礎科目として，看護の視点から教育を行うこと持のためには，自己研鑽のみでは限界があり，臨床研修やの重要性を強調しているが，看護の専門家で微生物学を教

研修会などの新しい知見に触れる機会を設けることが必要

示できる教員は数少ないことや，多くの大学では微生物にと指摘するように，今後は感染看護に関する教員の看護実関連した教育にかける時間数が少ない現状も指摘してい践能力の向上を目指した組織的な取り組みに関する検討もる。したがって今後は，看護実践に求められる基礎知識と必要となることが示唆された。

しての観点から微生物学に関する教育内容を精選すること
や，それらの定着に向けた教育方法を検討していくことも必要になってくると考える。

３．本研究の限界と今後の課題
本研究では，国内の看護系大学における教育の現状につ［方法ではなく，その時の状況で考えてまた担当教員は，

いて，感染看護に関連する講義・演習を主に担当している判断できるようになってほしいが難しい］ というように，学教員（各校代表者１名）への質問紙調査の結果をもとに記修した知識を基に学生達が自ら感染リスクを思考・判断し述したものである。しかしながら，本研究でも明らかとていけるようにという目標を持ちながらも，その難しさをなったように，感染看護に関する内容は専門基礎および専

実感していた。

門科目における複数の科目で教授されている現状があるこ

Tanner（1990）は，看護実践を臨床判断に基づく行為ととから，回答者の担当領域以外の科目で教授されている内

し，状況に合わせた適切な臨床判断に伴って看護の実践の容については，十分に把握できていない可能性があると考質も向上すると述べている。臨床における判断力や思考力える。したがって本研究で得られた結果は，あくまでも研の育成は，継続教育のみならず，看護基礎教育においても究対象者が認識している範囲の内容であり，研究対象者の重要視されており，学修した知識を想起できるよう授業展

所属大学全体の実態を反映しているとは限らないという点開を工夫することや，獲得した知識を活用した実践を重ねに留意する必要がある。

ることの有用性が示唆されている（篠原・吉村，2019；山

今後は，感染看護を実践するうえで必要となる知識や技

内・西薗・林，2015）。しかし教員がこのような教育的関術，態度の関連性を踏まえ，学士課程卒業時に求められるわりを進めていくためには，科目間の連携が図れているこ

感染看護に関するコンピテンシーについて，感染看護を専とが不可欠といえる。本調査では，約７割の大学が感染看門とする教員へのインタビューを通して具体的に検討して護に関する独立した科目を持っておらず，感染看護に関すいくことが課題である。

る内容が複数の領域で教授されている現状が明らかとなった一方で，【教員自身の課題】を構成するサブカテゴリー

結として，〈関連科目の連携不足〉が抽出されており，必要論だと感じながらも十分に連携が図れていない現状があるこ

本研究は，学士課程卒業時に求められる感染看護に関すとが明らかとなった。さらに【カリキュラム上の課題】をるコンピテンシーの抽出を目指し，その第一段階として国構成するサブカテゴリーにおいて最も多くのコードを含ん内の看護系大学における感染看護に関する教育の現状かでいた〈必要な内容を教授する時間の不足〉が示すよう

ら，既存カリキュラムにおける感染看護の位置づけや課題に，各大学の既存カリキュラムでは，感染看護に関する教を明らかにすることを目的とした。

育内容を単元として教授する時間を十分に確保することが１．３割の大学が感染看護に関する独立した科目を持ち，困難であるという現状もみられた。これらのことは，体系その約半数が必修としていた。担当領域において感染看的な教育の実現に向け，科目間で有機的な連携を図り教育護に関する教育が占める時間に関しては，大学間でばら内容を統合・定着させていく必要性を示唆しているといえ

つきがみられた。

る。
看護教員には，カリキュラムをより効果的に教授するこ
80

２．感染対策の基本である「手指衛生」については９割の大学が講義を実施していたが，「感染症の歴史」，「感染日本看護研究学会雑誌 ，46（1）勝野絵梨奈

看護の歴史」，「感染に関する倫理的諸問題」，「地域連文携」，「医療機関における CNIC の役割」に関しては３～

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koutou/078/gaiyou/__icsFiles/afieldfile/2017/10/31/1397885_1.pdf（参照2021年１月25日）
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ンピテンシーと卒業時到達目標 . https://www.janpu.or.jp/file/
corecompetency.pdf（参照2021年１月25日）
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患者の吐物処理」の実施は約２割にとどまった。
３．現在講義・演習を実施していないが，卒業時までの学修が必要と捉える項目で最も多かったのは「感染症を持つ患者・家族への看護」，次いで「感染に関する倫理的諸問題」であった。また，約３割の担当教員が「ノロウイルス感染症患者の吐物処理」についても学修の必要性があると回答していた。
４．本調査の結果，約８割の担当教員が感染看護に関する教育を行ううえで，何らかの課題を抱えていた。自由
記述内容から【学生の到達レベルに関する課題】【カリキュラム上の課題】【教員自身の課題】に集約され，〈微生物学に関する基礎知識への理解不足〉〈感染リスクを
自ら思考・判断する難しさ〉〈必要な内容を教授する時間の不足〉〈関連科目の連携不足〉〈感染看護に関する看護実践能力の不足〉等のサブカテゴリーが抽出された。
以上より，体系的な教育の実現へ向け，科目間で有機的な連携を図り教育内容を統合・定着させていくことや，感染看護に関する教員の看護実践能力の向上を目指した組織的取り組みを検討していくことの必要性が示唆された。今後は，感染看護を実践するうえで必要となる知識や技術，
態度の関連性を踏まえ，学士課程卒業時に求められる感染看護に関するコンピテンシーを明らかにしていきたい。
謝

辞本研究を行うにあたり，調査にご協力をいただきました

皆様には心より感謝申し上げます。なお本研究は，第30回
日本医学看護学教育学会学術学会，日本看護研究学会第46回学術集会，第40回日本看護科学学会学術集会において発表した内容に，一部加筆・修正を加えたものである。
利益相反の開示
なお，本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。
研究助成情報本研究は，JSPS 科研費 JP19K19537の助成を受けたもの

献

護師の育成について：看護教育における微生物学の位置づけを考える . 名古屋市立大学看護学部紀要 , 3 , 1-9.
篠原幸恵 , 吉村裕之 . （2019）. 正準相関分析を用いた専門基礎科
目と看護専門科目との成績間の関連性 . 健康生活と看護学研
究：人間環境大学松山看護学部紀要 , 2 , 13-18.
Spencer, L.M. & Spencer, S.M.（1993）／梅津祐良 , 成田 攻 , 横山哲夫訳（2011）：コンピテンシー・マネジメントの展開 . 11 ,東京：生産性出版 .
Tanner, A.C.（1990）. プログラム効果の評価：臨床上の意志決定をする際の実践能力の測定 . 看護研究 , 23（1）, 63-76.
龍岡資晃 . （2015）. ウイルス性肝炎患者に対する偏見や差別に関する研究について . 学習院法務研究 , 9 , 1-15.
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レーション演習の効果の検討 . 大阪医科大学看護研究雑誌 ,5 , 76-86.
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状況 . 順天堂大学医療看護学部 医療看護研究 , 1（1）, 16-21.
2021年８月27日受付
2022年４月22日採用決定

である。

81

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）KatsunoMaterial and Others

Competencies for Infection Nursing
in Undergraduate Studies:
A Survey on Infection Educationin Nursing Programs in Japan

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 73-82©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220422185

Erina Katsuno, MSN, RN

Miyazaki Prefectural Nursing University, Miyazaki, Japan
Abstract

Objective: This study on the current status of infection nursing education at nursing universities in Japan
clarified the position of infection nursing in the existing curricula and identified the issues to be addressed.
Methods: A questionnaire survey was conducted among faculty members in charge of infection nursing
lectures and seminars at 283 nursing universities in Japan. Descriptive statistics were calculated and aqualitative inductive analysis of open-answer content was done. Results: The collection rate was 38.9%.
Thirty percent of the universities had independent courses on infection nursing, and the extent of teachingtime devoted to the subject unit varied by institution. Many respondents acknowledged the necessity of
studying nursing care and ethical issues of infectious disease patients by the time of graduation. Educational
issues related to infection nursing were classified as “issues related to students’ achievement level,” “issues
in the curriculum,” and “issues of the instructors themselves.” Issues such as “lack of understanding of basic
knowledge about microorganisms,” “lack of coordination among related subjects,” and “lack of practicalnursing skills for infection nursing” were extracted. Conclusions: The results suggest the need for cooperation
among subjects for the implementation of a systematic approach to infection education.
Key words
undergraduate studies, infection nursing, competency, national survey
Correspondence: E. Katsuno. Email: katsuno@mpu.ac.jp82

資料・その他

対人支援領域における「ダイアローグ」の成果と課題：
国内文献の推移と概要の検討

日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 83-98©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220426190

加藤まり１，２，門間晶子２
金城学院大学看護学部，２名古屋市立大学大学院看護学研究科

１

要

旨

目的：保健医療福祉等の対人支援領域における「ダイアローグ」に関する研究論文や解説の推移と概要を捉え，ダイアローグの成果と課題を明らかにする。方法：医学中央雑誌 web（Ver. 5），CiNii Articles を用いた。結果：
研究論文は精神科領域の事例検討が５件，実践を記載した解説が34件であった。内容から整理された成果は，【当事者の健やかさや主体性の尊重と発見】【対等な立場としてつながる関係性への変化】【支援者の視座が変化】【臨床や地域における健康や生活を守るリソースの醸成】であり，課題は【実践を後押しする体制づくり】【実践や研究における立ち位置の模索】【早期からの健康への予防的取り組み】【有用性の検証】であった。ダイアロー
グの有用性は，支援を要す人々と支援者相互の「関係性」を生み出すことと考えた。結論：ダイアローグの理論や技術の研修，実践を後押しする体制づくり，事例の積み重ねによる研究や実践の充実が望まれる。
キーワード
ダイアローグ，対人支援領域，関係性，成果と課題
責任著者： 加藤まり．Email: m-katoh@kinjo-u.ac.jp

緒言「Dialogue」はギリシャ語の「dialogos」に由来し，「logos」
は「言葉」や「言葉の意味」を意味し，「dia」は「～を通本文献検討の目的は，国内の保健医療福祉等の対人支援して」との意味で２人と限定するわけではなく，それ以上領域における「ダイアローグ」の研究や実践に関する推移の人々の間で可能なことと説明している（pp.6-7）。つまと概要を捉え，ダイアローグの成果と課題を明らかにするり「ダイアローグ」とは，話し合いの参加者が，自分以外ことであり，このことにより，健康や生活に課題がある家の他者の語りにしっかりと耳を傾け，語りに基づき続ける族への支援につながるダイアローグの実践への示唆を得る

形で自分のことばをつないでゆく流れであり，自分と他者ことである。

の語り合いから互いに影響を受け，既に抱いている考えや看護をはじめとする対人支援においては，何らかの生き見方を変化し合いながら，それまでにはなかった新たな言づらさを抱えた人や家族に接するなかで，気持ちを聞き感葉と意味が生まれることをいう。さらに当事者と支援者の想や意見を伝えるなど，対話的な関わりをケアの一環としダイアローグにおいては，他者の語りに耳を傾けることでて行う機会が多いと考えられる。そのため，保健医療福祉

変化する主体は，困りごとを抱えた当事者だけでなく支援職における「対話」への関心は高く，年々，研究論文の発者も含まれる。他者の語りに影響を受け，互いに変化し合表数は増加している。

い新たな言葉と意味を生む関係性は，支援者にとって必要

我が国では一般に，「対話」と「ダイアローグ」は同様の意味に捉えられがちである。辞書（大辞林第三版）によれば，「対話」は“双方向かい合って話し合うこと。また，その話。”，「ダイアローグ」は“対話。特に，劇や小説中の人物の言葉のやりとり。
”と書かれている。しかし，Dialogue（ダイアローグ）本来の意味は，前述の「ダイアローグ」の意味とは異なる。 Bohm（2004）によると，な情報収集をする行為とは全く異なるものである（白木，2019，p515）。

我が国では，2015年ごろにオープンダイアローグ（以下，OD）が紹介され，以後，未来語りのダイアローグ（以下，AD），早期ダイアローグ（以下，ED）など，ダイア

ローグの理論や実践が対人支援領域に紹介され，家族を支援するアプローチとして注目されつつある（高木，2020）。
83

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kato, et al.

OD は，統合失調症に対する家族療法的アプローチとしⅡ．研究方法て，1980年代からフィンランドで取り組まれ成果を上げてきた。フィンランドでの OD の実際は，当事者や家族からの危機的状況の連絡により，即座に治療チームが出向き，Ａ．用語の定義

本人に関わる重要人物とともに対話をするが，めざすのは本研究における「保健医療福祉等の対人支援職」「研究解決策や結論を考えだすことではなく対話が生き生きと続論文」「解説」の３つの用語を操作的に定義した。「保健医くことである（斎藤，2015）。また，対話を通して個人が療福祉等の対人支援職」とは，「医師・看護師などの医療

なんらかの能力を獲得するかどうかではなく，患者を中心者や社会福祉士や臨床心理士など，直接，対面して支援をに家族や関係者によって構成される生活の場に根差した持行う専門職のこと」とした。「研究論文」とは，「ダイア続的な関係性（共同性）を創造するものとして注目されてローグを用いた実践について論理的な手法で記述されていいる（野口，2018）。

る文献」とした。「解説」とは，「ダイアローグに関する専

いまAD は，未来から現 在を振り返るダイアローグであり，

OD のように精神医学や心理療法に根ざしたものではな

く，多数の機関が関わる混乱状態を解決することに焦点を当てたものである（Seikkula & Arnkil, 2014/2019）。多くの支援の専門家が関わっている，複雑で複合的な問題を抱えた家族に対する心配ごと（worry）に対してミーティング

門家が執筆し，理論や知識・実践などについて一般専門誌に掲載された文献」とした（坂下，2011）。
Ｂ．検索方法検索データベース医学中央雑誌 web（Ver. 5）および CiNii

Articles を用い，2020年までの対人支援領域におけるダイ

参加を呼びかけ，外部のファシリテーターが参加して実施

アローグに関する文献を検索した。キーワードを「ダイアする（白木，2017）。めざすのは，ミーティング参加者のローグ or オープンダイアローグ or 未来語りのダイアロー

間での worry の確認と共有，それぞれの参加者が望ましい

未来の状況となるために行っていく具体的な行動プランを明確にすることである（高木，2020）。

ED は，OD や AD に至る前で，当事者や家族と関わる中で感じる支援者自身の主観的な心配ごと（worry）に対し，なるべく早く問題が小さい段階で行うダイアローグでグ or 早期ダイアローグ」とした文献1,919件（会議録除く）と「看護 or 医療 or 福祉 or 心理」をキーワードとした文献1,515,120件（会議録除く）を and 検索し，総説・座談会など10件を除外した328件を抽出した。そのうち研究論文は６件，解説は322件であった。医学中央雑誌と CiNii

Articles で重複する文献を除き，さらに，本文献検討では，ある。めざすのは，当事者や家族と支援者による対話かダイアローグに関する成果と課題を具体的に見出すため，ら worry が軽減するための協力関係を構築することである

研究はもちろんであるが，解説においても，具体的な実践

以上のように，OD・AD・ED などのダイアローグは，た。上記のプロセスを経て，研究論文５件，解説34件を分（白木，2018）。

話し合いの参加者がそれぞれの語りに耳を傾け，互いに影響を受け，変化し合うことで，相互に信頼し協力し合う関係性を生み出すものである。それらが家族を支援する保健に関する記載が読み取れないものは分析の対象から除い析対象とした。なお，文献検索のプロセスを図１に示す。
Ｃ．分析方法医療福祉などの対人支援において，どのように研究として

まず，研究論文および解説の推移と概要を捉えるために取り組まれているのか，また研究や実践における成果と課

文献シートを作成し整理した。研究論文に対しては，研究

題は何かを文献検討から読み解くことによって，今後の我者と出版年，研究者の職種，研究目的，研究方法（研究協が国におけるダイアローグ実践への示唆を得たいと考える。

力者，研究デザイン，分析方法），結果と考察から見出したダイアローグによる成果と課題を整理した。解説に対し

Ⅰ．研究目的ては，著者と出版年，著者の職種と実践の場面，実践方法（対象，状況），ダイアローグによる成果と課題の記載内容

本文献検討の目的は，国内における保健医療福祉等の対を要約して整理した。また，実践の場面により，精神科医

人支援領域の「ダイアローグ」に関する研究や実践の推移

療・看護，福祉・心理，地域・学校保健の３つの分野のカと概要を「研究論文」や「解説」から捉え，ダイアローグ

テゴリーに分けた。ダイアローグの成果と課題についての成果と課題を明らかにすることである。

は，文献シートに整理した研究論文と解説のダイアローグ
による成果と課題の部分を類似性に基づき統合し，整理した。

84日本看護研究学会雑誌 ，46（1）加藤まり，ほか
データベース検索から特定した文献数（n＝338）ス ク リ ー ニ ン グし た
文 献数
（n＝328）

研究論文

総説・座談会など除外した文献数（n＝10）

解

説

（n＝6）

（n＝322）

対象文献

対象文献

（n＝5）

（n＝34）

図１ 「ダイアローグ」に関する文献検索のプロセス

Ⅲ．結果

Ａ．ダイアローグに関する研究論文（５件）の推移と概要
ダイアローグに関する研究論文は，2016年に１件，2018

疑的な感情，ダイアローグにより肯定的なアイデンティ
ティや存在意味を与えるかは明らかにできなかったなどが述べられた。
Ｂ．ダイアローグの実践に関する解説（34件）の推移と概要

年に１件，2019年に２件，2020年に１件の計５件であり，ダイアローグの実践に関する解説は34件であり，表２ -その概要を表１に示した。いずれも精神科領域に関する事

１，表２ - ２，表２ - ３，表２ - ４，表２ - ５に示した概要

例検討であり，医師，看護師，臨床心理士，精神保健福祉のとおりである。内容から３つの分野に分類でき，精神科士などの専門職や看護学や社会福祉学の教育・研究者か

医療・看護15件，福祉・心理８件，地域・学校保健11件でらの報告であった。内容は，長期の隔離処遇患者に対すあった。

る OD 実践から明らかになった成果と課題（土井，2016），

職場組織を調整する前段階として実施した AD の効果と有１．精神科医療・看護

用性（石橋・白木，2018），自殺念慮を患う当事者の経験

精神科医療・看護分野の実践に関する解説は，2016年にと自殺予防アプローチとして妥当な枠組みの検討（市瀬，１件，2017年に４件，2018年に４件，2019年に３件，20202019），OD におけるリフレクティングの発達障害者への年に３件の計15件であり，医療機関や訪問診療，包括型地

いたアプローチによる患者や支援者に起こる心理的変化やいる精神科医師・看護師，精神看護の教育・研究者が執筆

関係性の変化から OD 実践における今後の課題に着目したしたものであった。15件中，同一著者による解説は７件で効果（安藤・昆野・軍司・小山・及川，2019），OD を用

域生活支援プログラム（以下，ACT）など現場に携わって報告（手塚，2020a）であった。ダイアローグによる成果あった。内容は，統合失調症や家庭内暴力などの患者と家としては，参加者の十分な語り合いから当事者の経験への族との対話（森田，2018；斎藤，2016；斎藤，2020；手塚，

新たな気づきや理解および参加者間の温かな雰囲気が生ま2020b），ACT や 院 内 に お け る 地 域 支 援 関 係 者 間 の カン

れ，当事者と支援者が互いに変化するとともに，自己決定などが尊重される支援に結びついたこと，OD の枠組みは当事者の経験を扱うのに最も妥当であることなどが述べられていた。ダイアローグでの課題では，ダイアローグの結ファレンス内での実践（伊藤，2017；下平，2017a；下平，
2017b；舘澤ほか，2020），病院内の日常診療や訪問診療の中でのミーティングに関するもの（村上，2019a；村上，
2019b；村上，2019c；高木，2018），ACT での OD 実践か果を生かすための院内体制整備，マンパワー不足を補うシ

ら人を人として尊重する看護の基本を実感した内容（西村

ステムの構築，治療アウトカムに対する医療者の不安と懐ほか，2018），障害者地域生活支援に関わる事業所職員へ
85

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kato, et al.
表１
文献
番号

１

研究者

土井優太朗
（2016）

研究者の職種看護師

表題

オープンダイア
ローグの手法を用いた対話的関
わりについての一考察

ダイアローグに関する研究論文（５件）の概要

研究目的
患者や参加メン
バーの変化について考察し，今回の関わりの成果と今後の課題を明らかにする
こと

研究方法

ダイアローグによる成果

ダイアローグでの課題

１．対話をきっかけに本人の健康的な部分に気づくことができた
１．対話後の院内体制の整備の必研究協力者：30歳代女性，統合失調症
２．本人の「いままで１人でぐる要性
デザイン：事例検討
ぐる頭の中で話していたけど，
２．家族を交えての実施，暴力後分析方法：対話中の記録から患者の言動相手がいることで返事があっての危機介入，急性期症状が著明と参加メンバーの感想の内容
考えがつながる。話の道筋がでな患者に対する活用
分析
きる」との発言は，「対話主義」の成果である

石橋佐枝子
白木 孝二（2018）

エンプティチェアを用いた未来
教育・研究者 語りのダイアローグ（Anticipation（看護）
臨床心理士 Dialogues）が 有用であった社員
相談の１事例

１．相談者は怒りや不信感が軽減
関係者を呼ぶ前
２．参加していない関係者や他の １．相談者が複数の役をしたこと段階として実施 研究協力者：50歳代男性
で，疲労度が高くなること，視社員らとの交流を増やしたいとしたエンプティ
職場で孤立する部下への指導点が偏る可能性があるの意見が聞かれた
チェアを用いたと同僚，上司との調整に悩む
３．関係者の全員参加がなくとも， ２．相談者と参加した関係者とで未来語りのダイ デザイン：事例検討
エンプティチェアでの対話は， 分担し負担感を軽減することで，アローグの有用 分析方法：未来語りのダイアローグを実より多くの視点でのダイアロー
他者視点をもち，陰性感情を低性について考察施した内容分析
グ的アプローチを展開できる
下させ，自己課題を見出し自己すること決定することが可能

３

市瀬 晶子（2019）

自殺念慮を抱えて生きる当事者の経験を扱う自教育・研究者 殺予防アプロー
チの探究オープ（福祉）
ン・ダイアローグの枠組みを手がかりとして研究協力者：自身の自殺念慮や自殺行動のソーシャルワー
経験をすでに公の場で語ってクにおいて，自いる５名のうち，最も出来事
殺念慮を抱えてや経験が自身にどのような意
生きる当事者の味を持っていたかを語った１
経験を扱うこと
名のできる自殺予
デザイン： ライフストーリー・インタ
防のアプローチ
ビュー法を探究すること
分析方法：内容分析

４

オープンダイア
安藤 匠馬
ローグのリフレ
医師
昆野 貴志
クティング手法
軍司 雄祐 精神保健福祉士 を用いた関わり
小山 恵美 作業療法士 による自立支援及川 祐子
発達障害患者へ
看護師（2019）の対話から見えてきたもの

オープンダイア
ローグにおける
１．自らの退院後の生活を見通せ，RF（ リ フ レ ク
退院への意欲が増した
研究協力者：注意欠如多動症にて閉鎖病棟ティング）を発に入院中の20歳代前半・女性 ２．自己肯定感が増し，情緒の安達障害患者に行
１．１事例であることや短期間で定や治療意欲向上において有用
デザイン：事例研究あったことから，より効果的なうことで，治療であることが示唆された分析方法：30分から１時間程度の話し合
意欲や自立支援
支援策を模索すること
いを５回実施した会話録から ３．RF 手法により自立支援に有用にどのような効内容分析であるとの一定の結果が得られ果があるのかをた
明らかにすること

地域単科精神科病院における
オープンダイア
ローグを通した
精神疾患への関
わり

OD による患者，
１．OD 的な対話を反復していく
ネットワークメ中で，「批判しない」「敵意をも １．治療アウトカムのみえづらい
ンバー及び治療状況の中では医療者の不安が生たない」「感情的に巻き込まれす
チームに起こる 研究協力者：50歳代男性
じ，治療手法に対する懐疑的な
ぎない」
「褒める」
「温かな雰囲
心理的変化や関
大学在学中に統合失調症を発
感情が芽生える。
「不確実性へ気を保つ」が自然発生的に生ま係性の変化，お症10年間の長期入院中の耐性」は不可欠
れ，温かな雰囲気が醸成されたよび地域単科精 デザイン：事例検討
２．OD のもつ双方向性から参加 ２．OD 的なアプローチを発展さ神 科 病 院 で の 分析方法：２週間に一度１時間から１時
者各々が自らの心理的問題点にせるためにはマンパワー不足を間30分の面接を実施した内容
OD 実 践におけ
直面化し，より深く人に関わり補うシステムの構築，医療者間を分析る今後の課題にたいという欲求が生じ，「家族がの治療理念の相違の是正などの着目し，自験例
変わり，医療者が変わる」こと問題を解決する必要があるを通した報告を
を実感した
行うこと

２

５

手塚 直人
（2020a）

医師

１．具体的な行動をもって自殺企
OD の枠組みは，未だ理解されて図した経験をもつ事例では，ダいない当事者の苦しみに声が与えイアローグが有用かは不明
られる点，ダイアローグにより自２．ダイアローグによりどのように分の周囲の他者との関係性におい肯定的なアイデンティティが生て自己の存在に意味を見出すことみ出されるのか，存在に意味をができる点で，当事者の自殺念慮与える居場所がつくられるのかを患う経験を扱うのに妥当であるは明らかにできなかったの AD の実践（近澤，2018），患者の「経験としての病い」

２．福祉・心理が記される「患者カルテ」（坪之内，2017）であった。 主

福祉・心理分野の実践に関する解説は，2015年に１件，なダイアローグによる成果では，本人の物語に耳が傾けら

2016年に１件，2017年に３件，2018年に２件，2019年に１れ主体性や自己決定が尊重されたこと，本人不在での方針件の計８件であり，精神保健福祉士，臨床心理士，福祉・決定が減ったこと，支援者の支援に対するプレッシャーの心理学の教育・研究者が執筆したものであった。８件中，減少や姿勢・認識の変化につながったこと，ダイアローグ

同一著者による解説は６件であった。内容は，家族療法由の参加者同士が尊重し合う基本的・根本的な思想に触れ，来のナラティヴなアプローチ技法を「グループスーパー

話し合いの構え方や表情に明らかな変化があったこと，外ビジョン」に応用した実践（田代，2015；田代，2016），

的対話と内的対話により視野が広がり固定化している観念

OD 的な対話スタイルを個人カウンセリングに適用した実が変化したことなどがあげられた。主なダイアローグでの

践（向後，2017；向後，2018），スクールソーシャルワー

課題としては，研修や実践を重ねて効果を確実にすること，

クでの個別相談や福祉現場職員への研修での実践（長沼・

開かれた会話の場を創り出すためのトレーニングが必要，

植村，2017），思春期のひきこもり事例への実践（信田，スタッフの確保や収益面のハードルなど継続的に取り組む

2017；信田，2018），発達障害者の職場定着支援での実践ための体制づくりと定着，医療者の中に染みついているヒ（後藤，2019）であった。主なダイアローグによる成果でエラルキーに影響されること，などがあげられた。

は，本人自身のアイデアが生まれやすく精神的成長となる

86

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）加藤まり，ほか
表２ - １

分野

文献
番号

６

著者

斎藤
環
（2016）

７

伊藤順一郎（2017）

８下平美智代（2017ａ）

９

下平美智代（2017ｂ）

著者の職種

表題ダイアローグの実践に関する解説（34件）の概要

実践の場面

実践方法

ダイアローグによる成果

ダイアローグでの課題

１．精神運動興奮状態の患者の鎮静に有効
対象：①30代男性（統合失調症）
２．隔離拘束や薬物以外の選択②初診時30代男性（統合失調症）
肢があると知ることは，患者・ １．研修と実践を重ね，効果を
状況：①本 人，両 親，治 療 チームで のいっそう確実にすること
治療者双方にとって有益
OD
３．治療歴10年以上の慢性期患②本人の希望での OD 的面接者にも幻聴が減少するなど効
果があった

医師

統合失調症のオー 院内診療
プンダイアローグ 訪問診療

医師

１．急いで「対策」「方針」を出オープンダイアロー
し，合意形成をするという強グの可能性アウト迫的傾向が減った
リーチ活動とリフ ACT-J のカ 対象：ACT-J スタッフ
２．本人のいないところでの方 １．医療者の中に染みついてい
レクティングプロ ンファレン 状況：ケースカンファレンスでのリフレク
るヒエラルキー
針決定や押し付けが減った
セスオープンダイ ス
ションプロセス
３．本人の苦悩の物語に耳を傾アローグから学び
け，本人にとっての意味を発つつあること見できた

看護師

ACTを実践
オープンダイアロー
対象：ACT-J スタッフ
１．会話から生まれる多様なア １．OD に関心を持つ一人ひとりする職場でグの歴史的背景と状況：研修の一環としてリフレクティン
イデアや観点を実践に活かすのカンファが，いかに実践するかを自身
考え方，そして日
グ・プロセスを取り入れたケースようになった
レンスに問いかけ応えること
本での実践可能性
カンファレンス（訪問看護）

看護師

１．臨 床 実 践には，専門 家 の１．チームメンバーへの信頼と鎧を必要としなくなるためのオープンダイアロー
心強さが大きい
トレーニング，診断やプラン
グ
ACTを実践
２．外的対話（他者との対話）
ニングを手放し，開かれた会
日 本 で 実 践 可 能 する職場で 対象：ACT-J スタッフと内的対話（他者の話を聞い
話の場を創り出せるためのトか？
のカンファ 状況：リフレクティング・プロセスを用いている時に沸き起こってくる自レーニングが必要
たケースカンファレンス
ACT-J における対 レンス
分の感情や思いや考えに気づ
２．専門家自身が開かれた対話
話的臨床実践の試 （訪問看護）く）により，視野が広がり，固の場に身を置き体験を重ねる
み
定化している観念が変化した
こと

精神科医療・看護坪之内千鶴（2017）

１．情報の共有によるチームワー
クの強化
２．当事者の今を生きている瞬間を大切にし，治療的意義を持つ
３．電子カルテは，医療者側か
対象：精神科医療機関の患者と看護師「患者カルテ」をらみた患者の病状を客観的に状況：「患者カルテ」を使った OD
使ったオープンダ
１．実践と研究の両面から，医精神科看護教育・研究者
記すのに対し，「患者カルテ」
イアローグ
療の現場にどのような臨床的「患者カルテ」は患者と看護師が共
研究活動
（看護）
は患者側からみた病状の「説精神科看護の専門
可能性をもたらすか同制作するものであり，看護師の明モデル」であり，「経験とし性をめぐって基本的な立ち位置は参与観察者ての病い」が記される
４．看護師は，「無知の姿勢」で相手の言葉に耳を傾け聴くことにより，カルテ情報が多角的な視点を獲得し情報の立体化を促進する11

森田 展彰（2018）

12高木 俊介（2018）

10

13

西村 秋生
吉澤 美樹
大島 寛子
宮崎 義貴
関口 広太
戸塚
靖
（2018）

医師

家庭内の暴力に対するオープンダイ 院内診療
アローグの応用

１．
（当事者の発言が増え）本人と家族のパワーバランスに基 １．家族員のダメージが大きい
対象：DV や児童虐待などの家庭内暴力事例に対する安全な対話場面
づく関係の修復に有効の事例の設定
２．支援者に芽生える処罰意識
状況：OD ミーティングに近いセッティン（救世主的意識）への効果（問 ２．OD の視点や手法を共有す
グで，当事者や家族を中心に，学題をめぐる矛盾した考え（声） るスタッフの確保
校や親類など周囲の人々および複を表現でき，透明性が高まる） ３．同じチームで継続的に関わ数の援助者でのセッション
３．支援者の肩の力が抜け，柔りを持つ体制づくり
軟になれる

医師

ネットワークの生
成と対話ミーティ
ング未来語りのダ ACT
イアローグ実践を通じて

対象：発達障害がある30代女性
１．参加者全員が相手の話を聞
状況：本人を担当する ACT チーム（主治き，考えを思う存分話せた
医，訪問看護師，ホームヘルパー，
２．支援者チームの自発性を引地域の発達障害支援機関のケース
き出したワーカー）が参加したミーティング

医師
看護師
精神保健福
祉士
臨床心理士

記載なし

１．支援者の肩の力が抜け柔軟になれた
２．本人や家族との葛藤や相違
対象：①男性（統合失調症）があっても，チームで責任を②女性（何度目かの措置入院から負う安心感が対話を継続させ退院）
オープンダイアロー
た③男性（金銭の自己管理）
グをやってみたら，
３．リフレクティングにより，本④女性（統合失調症）
１．組 織の体 制や収 益 面でのACTこうでした私たち
状況：①何度も強制入院を経験。妻から， 人の支援者への信頼感が強く
ハードル（訪問看護）
はなぜ楽になってなった
医療や服薬拒否との困りごとのしまったか
４．リフレクティングは，スタッ
相談としてミーティング
フの関心ごととして穏やかな②病院からの依頼で訪問ミーティ
伝わり方をするング
５．
「人が人として尊重する」と③④未記入
いう基本的，根本的な思想に触れることができた87

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kato, et al.
表２ - ２
分野

文献
番号

14

15

16

著者

近澤 範子
（2018）

村上 純一（2019ａ）

村上 純一（2019ｂ）

著者の職種

表題

未来語りのダイアローグが生み出す
教育・研究者 支援者とチームの力（看護）学びを通して実践の可能性を考える医師

ダイアローグの実践に関する解説（34件）の概要

実践の場面

対象：障害者地域生活支援における訪問看護事業所間の事例提供者をつく
障害者地域
らない形の検討会参加者８名
生活支援の状況：支援する困難事例への懸念を持ちための検討ながら，事例検討会の実践に困難会さがあるチームへの打開策のため
の AD

18

19

88

村上 純一
（2019ｃ）

手塚 直人（2020b）

斎藤
環（2020）

ダイアローグによる成果

ダイアローグでの課題

１．参加者の構え方や表情に明らかな変化（いきいきと語り，
真剣に聴き，次第に相互の信頼感が構築されていくこと）
があった
２．参加者各自が自他の関係の １．本人の苦しみへの寄り添いや聴くことへの支援者の内な在り様や仕事の取り組み方へる抵抗の新たな認識を持った
３．AD は，連携すべき職員が ２．実践する体制づくりと定着
少なく，縦割りになりやすい
管理体制のもとで，対人援助に携わる職員のチームにおいて非常に有用なアプローチである

１．病院内の意識変化，地域移行や地域定着の促進，早期対話プロセス，行動制限の減少，
院内診療
薬物療法の最適化により，繰
対象：当事者（120名以上）
琵 琶 湖 病 院 が， 訪問診療
り返す入院が減少
オープンダイアロー ケースカン 状況：院内診療，訪問診療，ケースカン
２．支援者の仕事のやりがいや
ファレンスでの治療ミーティング
グに開かれるまで ファレンス
働きやすさが増えたなど
３．仕事へのプレッシャーの減少
４．支援者同士のつながり

記載なし

オープンダイアロー
院内診療
グを実践したケー
訪問診療スを紹介します

対象：①長期入院から地域移行したが，１．本人の暮らしに対する主体
体調や金銭的心配から生活スタ性に気づき尊重した
イルや活動が縮小した独居ケー
２．本人と周囲（家族）の思い
ス
や考えを共有した②20代女性（急性期のクライシス
３．本人の参加により，支援者
１．対話の不確実性に耐えるこ状態）
が 職業的立 場でなく心配やとの習得③30代男性（単身で野宿生活，医懸念をもとに発言する対話に
２．地域に住んでいる段階から療保護入院を繰り返す引きこも
なった
の早期対応
り）
（本人と支援者が同じ立ち位置
状況：①自宅治療ミーティング
で対話できた）②自宅および 入院 後の治 療ミー
４．本人に関係する人々の中のティング
リソースが活性化し解決策を③当事 者と父，支 援 者での治 療
生み出したミーティング医師

精神科病院におけるオープンダイア 院内診療
ローグを志向した 訪問診療
取り組み

１．家族の互いに想う気持ちが見出され，当事者の健やかな面に目が向けられた
対象：①20代女性（統合失調症）
２．当事者と家族の元来の力量②30代男性（文献28の対象③）が発見・共有され，結果とし③60代男性（文献28の対象①）て当事者の病的側面が解消さ
状況：①本人と家族とのミーティングおよれたびリフレクティング
３．当事者や支援者のネットワー②③未記入
クの間で新しい理解が生まれ，当事者の穏やかさや他者との交流につながった医師

１．保健医療システムや治療対価，医療機関内の潜在的ヒエ
１．本人のニーズが汲み取りやラルキーなど，ハード面にあすく，ネットワーク関係者のたる「精神医療ネットワーク」
精神疾患の難治
コンセンサスが得られやすく，
でのミスマッチがある
対象：50代 男性 統合失調症化，長期入院化を非常に合理的な関わりとなっ２．
「専門性」や「精神疾患とそ状況：「合同面接」を基礎にした OD 的な避けて地域移行を院内合同面
たの治療予見性」などの概念と推進するために関わり
接の場
２．患者のニーズに応える方法の対立構造により，高い専門─ 多 職 種 に よる
長期入院を経ての退院支援にあた
訪問診療を模索する対話が続けられ，性と経験の豊かな医療従事者「合同面接」に基り本人，家族，医師，看護師など「医療者が変わる」ことを実感
ほど抵抗感を感じる
づく対話的関わり
の支援者でセッション
できた
３．マンパワー不足を補うシスを通して─
３．対話を反復する中で，温かテムの構築，医療者間の治療な雰囲気が醸成された理念と，その相違の是正などを解決する必要がある

医師

精神科医療・看護
17

実践方法

医師

精神科医療にとっ
訪問診療なての革命性とは
事例紹介─これら どをどう捉えるか

対象：①40代 男性 うつ病②30代 男性 統合失調症③40代 女性 夫への妄想・攻撃④30代 男性 引きこもり
状況：①②③④未記入

１．本人自ら決意して入院し，退院後は独り暮らしや社会参加する生活となった
２．幻聴の訴えが 著しく減り，減薬を進めている
３．家族の態度が変わり，大変
積極的になり発言が増えた
４．拒薬していた薬を飲み安定してきた
５．自分で事業を立ち上げ，非常に注目され成功をおさめた

記載なし

記載なし

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）加藤まり，ほか
表２ - ３

分野

文献
番号

精神科医療・看護

20

21

22

23

福祉・心理
24

25

26

著者

著者の職種

表題

ダイアローグの実践に関する解説（34件）の概要

実践の場面

実践方法

ダイアローグによる成果

ダイアローグでの課題

１．ダイアローグの場にポリフォニーが起こるかは，参加者間の考え方や立場や対立など，他者との差異性による対象：精神科急性期病棟スタッフ
１．支援者の態度変更，つまり， ２．OD の治 療的 効 果 や AD の
状況：OD のエッセンス（対話的な要素） 支援者側の「わかっているつ
エンパワメント効果は，ダイアもり」から「わかっていない
ローグの目的でなく結果（副を取り入れた合同面接や地域支（無産物）であることが誤解され援関係者を交えたカンファレンス， ことがわか（ってい）る」
知の知）ことへの認識の変化やすい「ダイアローグについての対話」のとなる
３．様々な制約・しがらみがあ会での対話る中で，OD や AD などのダイ
アローグの実践が受け入れられ，組織に文化として根付くには時間がかかるだろう

舘澤 謙蔵
川崎香菜子
佐々木有里
大戸 勇士
常盤 真帆
蓑島 豪智
（2020）

ソーシャル
ワーカー
看護師
作業療法士
看護保健福
祉士
医師

田代
順
（2015）

対象：OD およびアウトサイダーウィット
ネスの「技法」を応用しての「グ多声的多重対話グ
ループスーパービジョン（GSV）」
ループの試み１．対話的深まりと提供者の「納の参加者
オープンダイアロー
得・気づき」を促進
状況：グループ成員の前で，事例提供者
教育・研究者 グとアウトサイダー 心理学分野と司会・進行役が事例に関する対 ２．状況は変わらないが，事例
ウィットネスの応 の研修（心理）
提供者の気持ちが相当「楽」
話を行い，その後，参加者が「対用によるポリフォになり「収まる」という効果
話」し，その結果のコメントや質
ニックなアプロー
問をベースに事例提供者あるいはチを通して参加者同士が「対話」し，グループが展開されるという実践

記載なし

田代
順
（2016）

多声的対話グルー
教育・研究者 プによるナラティ 心理学分野
ヴな集団的「自例」 の研修
（心理）
検討の試み

対象：集団的「自例」検討の参加者
状況：リフレクティング・プロセスや OD， １．
「提供者の体験に共感して，アウトサイダーウィットネスなど， 参加者自身の体験」を語る
家族療法由来のナラティヴなアプ ２．自己開示が生起しやすく，
自例提供者 - 参加者双方に渡
ローチ技法を「グループスーパー
ビジョン（GSV）」に応用したナラ
る「治癒的効果」をもたらす
ティヴな（体験）グループ実践

記載なし

向後 善之
（2017）

１．本人自身のアイデアが生まれやすい雰囲気が生まれた
２．日常生活ができるレベルのオープン・ダイアクライエントには対話スタイル
対象：40代男性（幻聴に悩まされ投薬治
ローグの詩学を取１．重篤なレベルの統合失調症の治療効果があった
カウンセリ
教育・研究者
療中）
り入れた，幻聴にに対する OD の効果
３．本人の精神的成長を視野にング（心理）
状況：個人セッション
悩むクライエント
入れたセラピーの可能性との対話の試み
４．つらさを自由な感情の流れの中に解放することが本人の創造性をサポートした

精神科急性期病棟
でのダイアローグ
院内診療の実践とその実践
的課題

スクール
オープンダイアロー ソーシャル
長沼 葉月
教育・研究者
グ，どこまでやれ ワークと福植村 太郎（福祉）医師
祉現場のるのか（2017）
研修

１．未来への「不安」を位置付
対象：①スクールソーシャルワークの保け話せるようにすることで，早期に陰性感情が吐き出され「こ護者れから」に焦点が向きやすい②学校現場の職員
２．
「はなす」と「きく」を分け③福祉現場職員ることで，安全な感情表出を状況：①保護者との個別面談の機会に教促す仕掛けとなり，最も伝え員同席のダイアロジカルプラク
たい思いが整理され洗練されティス
話される②スクールソーシャルワークでの３．参加者一人一人が現実的なケース会議
方針や方向性を見つけ，日常③研修でのリフレクティングの応生活に役に立つ方策を見定め
用
やすくなる

記載なし

１．長年顔も合わせなかった母を自室に入れ，定期的に会えるようになった
２．精神科医を定期的に受診し服薬できるようになった
３．演劇に出かけたり美容院に
対象：20代の女性（強迫行動とひきこも行き，ペットを飼い散歩に出り）
臨床心理士とオー カウンセリ
１．アウトリーチを実施する際のかけるのが日課になった
状況：本人と母親と専門家チームで OD ４．強迫行動はほとんど消失しプンダイアローグ ング
コスト
た
を実施
５．自分ひとりで背負わなくてもいいという解放感
６．個人の計画や方針がその場で多様性を帯び変化していくという楽しみ（発見）に彩ら
れた

信田さよ子
（2017）

臨床心理士

向後 善之
（2018）

対象：①50代女性（幻覚・妄想）②19歳女性③ひきこもりの女子高生
状況：①幻覚・妄想の背景にある意味を教育・研究者 オープンダイアロー カウンセリ
常に考えつつ，本人の心のプロ（心理）
グ的なアプローチ ング
セスを結論付けずついていく感
じの実践
②未記入
③カウンセリングセッション

記載なし

１．OD に対する「あるべき論」
は，OD の大事な要素を失わせる

89

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kato, et al.
表２ - ４
分野

文献
番号

27
福祉・心理
28

29

著者の職種

表題

実践の場面

実践方法

ダイアローグによる成果

臨床心理士

後藤 智行
（2019）

精神保健福祉士

対象：20代女性（ADHD），職場の上司 １．本人と周囲（職場スタッフ）の思いや考えを共有したや支援者
発達障害×ダイア 障害者雇用 状況：就職後1カ月が経過した職場訪問本 ２．本人が抱え込んでいる不安 １．支援者の「聴く」姿勢の習
ローグ
定着支援
得
を安心して開き解消した
人のストレッサーを職場の上司や支援者と「聴く」ことで発見。安 ３．本人が今後の不安や心配への対処を身につけた
心して就労継続できるよう調整

門間 晶子（2017）

１．OD の方法が母親の語りを促進し，子育ての〈さまざまな側面に光が当たる〉ことにつながった
２．
〈応答し合う関係性〉と〈聴対象：乳幼児の子育て中の母親たち（延いてくれる人たちの存在〉が80人余）
しつけか 虐 待か
母親たちの協働的な語りを後
状況：グループで子育てについて話し合協働するナラティ 子ども虐待
押しした
う中で，
「しつけ」
「虐待」
「体罰」
教育・研究者ヴあるいはオープ 予防の研究
３．母親たちは答えを求めていのイメージや具体的な行為，どう（看護）
ンダイアローグの 活動
るのではなく，〈ゴール（理解いう場合に生じるかを付箋に書き可能性とはや結論）に達しないこと〉や込み，自由に自分の考えや経験を〈不確かさに一緒に耐える力〉
ディスカッションを十分に持っている
４．支援者は〈会話の力を信じ〉て，それを〈対話の中で経験する場を準備すること〉である

信田さよ子（2018）

対象：ひきこもり，不登校，不安障害，う精神保健福祉センつ病による希死念慮，家庭内暴力
ターの訪問支援に 精 神 保 健
等の未受診・医療中断や困難例
おけるオープンダ 福祉の訪問
状況：精神科医と他職種（保健師，精神イアローグ的対話 支援
保健福祉士，看護師）合計2名のの試み
OD 的な対話の訪問支援

31

対象：①谷根千地域（東京）の20 から80
代の15名
②豊岡市（兵庫）の人々
家庭医が街で屋台
状況：①ウェルビーイング向上を目的と
孫
大輔
を引いたら
地域の疾病
した「谷根千まちばの健康プロ １．
「健康無関心層」へのアプロー
密山 要用 教育・研究者
モバイル屋台によ予防活動
ジェクト（まちけん）」として， チ
守本 陽一 （医学）医師
る地域健康生成プ「モバイル屋台 de 健康カフェ」（2018）
ロジェクト
での対話②「モバイル屋台 de 健康カフェ in豊岡」での対話

地域・学校保健石川 真紀（2018）

33

ダイアローグでの課題

１．本人と周囲（家族）の関係が強化された２．本人の生活様式や範囲，人間関係が拡大した
３．医療とのつながりが修復さ
対象：20代の女性（強迫行動とひきこも
オープンダイアロー
れた
り）
カウンセリ
グを用いた思春期
４．自分ひとりで背負わなくてい １．アウトリーチする際のコスト
状況：本人と母親と専門家チームで OD
ング
支援
いという開放感を実施
５．参加者の考えや感じ方が多様性を帯び変化する楽しみ
６．本人が自身の課題を受け止め，語ることができるように
なった

30

32

90

著者

ダイアローグの実践に関する解説（34件）の概要

孫大輔（2018）

岡本眞理子（2018）

医師

記載なし

記載なし

１．対象が少なく方法も未熟

記載なし

対象：病気に陥る前の不安や心配ごとを
抱えた人々
状況：
「まちけんダイアローグ」として行動変容に関する「予防的な」対話の実践
代 表 的 理 論・ 概１．相談者の物語が参加者の多地域の疾病
１．研修の実践
教育・研究者
念・技法
声的なネットワークにより支え
日常的な不安や心配ごとを5～10人
予防活動
２．予防的ダイアローグの実践（医学）
オープンダイアローられる程度でダイアローググテーマ：「近しい人の死」「持病と仕事のバランス」「子どもと学校の問題」

臨床心理士

日本におけるオー
対象：学校現場の支援者（教員）
１．支援者同士の対話により，プンダイアローグ
状況：OD, AD が実践可能な環境の土台
日頃の業務についての本音がの実践可能性学校の教員話し合われ，支援者の疲労感，作りとして「治療者の姿勢が変化
オープンダイアロー
研修
行き詰まり感が軽減する」ことを目指し，実践に困ってグのエッセンスをいる支援者である「私」がメンバー ２．支援者同士の自発性が引き取り入れた教育現出されたとともに語った
場での実践

記載なし

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）加藤まり，ほか
表２ - ５

分野

文献
番号

34

35

著者

門間 晶子
野村 直樹
浅野みどり
山本 真実
細川 陸也
佐藤 博文
白木 孝二
（2018）

石川 真紀（2019）

著者の職種

表題ダイアローグの実践に関する解説（34件）の概要

実践の場面

実践方法

対象：児童相談所職員
状況：児相での担当ケースを想定した
オープンダイアロー
OD 体験
グ研究における私 子ども虐待
児相における勉強会を半年ごとに教育・研究者
予防の研究
たちの試行
３回（２時間／回）開催（看護）
子ども虐待予防へ 活動
１回目は講義，２回目は実際の担当のアプローチ
ケースを想定し OD 体験，３回目は児相の職員によるファシリテータ体
験

医師

ダイアローグによる成果

ダイアローグでの課題

記載なし

１．研究データ収集が実践と重なるため，事前トレーニングが必要
２．理論的基盤と実際を，ともに学習しながら研究的に取り組む仲間を探すこと
３．研究協力者が家族側，支援者側など多様な広がりを持つ
ため範囲が想定しにくい
４．OD の特徴では個人の変化を目指さないが，研究である
以上はアウトカムについての多面的な検討が必要
５．フィールドへの自然な溶け込みと倫理的な保障の両立

対象：地域で対応に苦慮している精神疾患が疑われる未受診，医療中断，
１．業務上での高頻回な対話の１．本人と家族の関係や対話力
複雑困難例
難しさ
の向上
２．人材育成や市町村の理解と地域精神保健にお 地域の関係 状況：関係機関への技術支援の一環
２．本人の主体的で段階を経た協力
けるダイアローグ 機関への技
精神科医と職員（精神保健福祉士，
選択術支援
３．精神保健領域の究極の予防の可能性
保健師，看護師）の2人体制。
３．本人に関係する人の中のリとして，子どもの頃からのダイ
実施場所：自宅または保健所，市
ソースの活性化
アローグの普及
役所，精神保健福祉セ
ンター外来など

地域・学校保健孫大輔（2019）

対象：①みんくるカフェ（市民と医療者の対話）
参 加 者10～20人 / 回 4～6人 ず つで対話②まちけんダイアローグ（市民の困りごと）
状況：①テーマ：「認知症について」「看取るということ」「がん
市民と医療者の対当事者と医療者の対話」
話
地域の疾病
教育・研究者「笑顔の効能」など
みんくるカフェ／予防活動（医学）②市民の困りごと（worry）を対話
まち け ん ダ イア
により緩和
ローグ
相談者を地域住民などから募集
し，ファシリテーターを中心に対話
60～90分 / 回（リフレクティング含む）
相談事例：近しい人の死，慢性疾患と就労，子どもと学校の問題など

守本 陽一
孫
大輔
（2019）

１．医療機関における医療者ー
患者コミュニケーションの限
プライマリ・ケア
界を超える可能性
対象：「モバイル屋台 de 健康カフェ in 豊 ２．健康無関心層へのアプロー
と対話
地域の疾病
医師教育・研地域における対話
チ岡」
予防活動
究者（医学）
モバイル屋台を通３．ソーシャルキャピタルの醸
状況：未記入したダイアローグ
成や再構築
４．地域のさまざまな領域の専
門職での連携

記載なし

38

孫 大輔
（2020）

対象：①「みんくるカフェ」②「まちけんダイアローグ」
状況：①2010年より始まった対話カフェ
対話する医療１．参加した医療者と市民共に活動
教育・研究者 人々のケアにおけ 地域の疾病「自己省察」と「視座の変容」
市民が気軽に医療者とつながれ，る 対 話（ ダ イ ア 予防活動
（医学）が起きているのが特徴であっ医療者にとっても市民と対話でローグ）とはた
きる場② OD の手法を応用し，市民の日常的な「困りごと」を対話

記載なし

39

細川 陸也
門間 晶子
野村 直樹
浅野みどり
山本 真実
佐藤 博文
白木 孝二
（2020）

対象：児相や区役所の保健師，児童福祉
虐待防止への家族
司，児童福祉司など（延104人）
支援
オープンダイアロー 子ども虐待 状況：児童虐待の危機的状況や子育て困教育・研究者
難にある家族を支援する児相（児
予防の研究
グの試行
（看護）
童相談所）との協働により，職員
─児童相談所にお 活動向けの研修を実施
ける職員研修の取り組み─
基礎編３回・実践編３回の計６回

36

37

記載なし

記載なし

１．相談者の物語を傾聴し丁寧に応答するアプローチの重要性に対する軽視

１．マンパワーなど児相の限られた体制において，危機的状
況にタイムリーに専門職らが集まり支援することは困難
２．国内外において児童虐待を対象とした取り組みは未だみられず，モデルケースとして参考にできる事例がない

91

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kato, et al.

可能性があること，本人が抱える不安を安心して開いて解ブカテゴリーを示す。

消し今後の不安や心配への対処を身につけたこと，参加者の考えや感じ方が多様性を帯び変化していく楽しみがある

１．ダイアローグの成果

こと，支援者ひとりで背負わなくていいという開放感，支ダイアローグの成果として，当事者の潜在化していた健援者にとって当事者の今を生きている瞬間を大切にした治やかさや主体性に対する尊重や発見に関すること，当事

療的意義を持つこと，などがあげられた。主なダイアロー

者・家族や支援者の関係性に関すること，支援者の視座にグでの課題としては，重篤な精神疾患に対する効果を確か

関すること，臨床や地域の健康生活を守るリソースの醸成める必要性，アウトリーチの際にコストがかかること，なに関することが示された。
ａ．【当事者の健やかさや主体性の尊重と発見】

どがあげられた。

⑴ 《当事者の思いや経験，主体性が尊重され，潜在化していた健やかさや対処力が見出された》

３．地域・学校保健
地域・学校保健分野の実践に関する解説は，2017年に１

このカテゴリーは，〈本人の思いや経験だけでなく，本件，2018年に５件，2019年に３件，2020年に２件の計11

人自身が尊重された〉のほか，当事者・家族の関係性の変件であり，地域保健や精神保健の教育・研究者，スクー化や当事者自身の力量の発見など，３つのサブカテゴリー

ルカウンセラー等が執筆したものであった。11件中，同から構成された。

一著者による解説は９件であった。内容は，精神保健ｂ．【対等な立場としてつながる関係性への変化】⑴ 《当事者・家族と支援者が水平な関係に変化し，

福祉センターの訪問支援での実践（石川，2018；石川，

ネットワークが強化された》2019），ケース会議・教育現場の環境づくりでの実践（岡本，2018），市民の健康に影響する困りごと（worry）の緩

このカテゴリーは，〈当事者や家族，支援者が水平な関和や健康無関心層への実践（守本・孫，2019；孫，2018；

係で対話できた〉のほか，相互の信頼関係やネットワーク

孫，2019；孫，2020；孫・密山・守本，2018），子ども虐がつながったなど，３つのサブカテゴリーから構成され待予防として児童相談所職員への OD 研修や子育てを巡るた。
⑵ 《当事者や家族を含め話し合うメンバーが新たな母親たちとの語り合いを通した実践（細川ほか，2020；門

観点に気づき前向きな姿勢に変化した》

間，2017；門間ほか，2018）であった。主なダイアローグ
による成果では，健康無関心層にアプローチできたこと，

このカテゴリーは，〈本人や家族を含め対話メンバーがソーシャルキャピタルの醸成や再構築ができたこと，地域

新たな観点に気づき変化した〉のほか，参加者の本当の思のさまざまな領域の専門職での連携となったこと，などがいへの気づきや精神的成長の可能性など，３つのサブカテあげられた。主なダイアローグでの課題としては，支援者ゴリーから構成された。

の「聴く」姿勢を習得する難しさ，人材育成や他機関（市⑶ 《応答し合う対話により経験に新たな「意味」が町村）の理解と協力を得る必要性，精神保健領域の予防と付与され，気持ちや思考に穏やかさが増した》

して子どもの頃からダイアローグを普及すること，研究とこのカテゴリーは，〈応答し合う協働的な対話が納得やして取り組む視点から実践と研究の両面からどのような臨

気づきを促進した〉のほか，経験の「意味」が変化し気持

床的可能性をもたらすかを確かめる必要性，OD の特徴でちが収まったとの２つのサブカテゴリーから構成された。

についての多面的な検討が必要，フィールドへの自然な溶⑴ 《支援者の固定観念が変化し，新たな価値観が生は個人の変化を目指さないが研究である以上はアウトカムｃ．【支援者の視座が変化】まれた》

け込みと倫理的な保障の両立などがあげられた。

このカテゴリーは，〈支援者の支援の透明性や多様性がＣ．ダイアローグの成果と課題高まった〉のほか，支援者の固定観念や思い込みの変化と５件の研究論文および34件の解説の記載内容から抽出しの２つのサブカテゴリーから構成された。
⑵ 《支援者同士の信頼関係が向上し自発性やつながたダイアローグの成果と課題を類似性に基づき整理するりが強化された》と，ダイアローグの成果は，21のサブカテゴリーに整理され，さらに10のカテゴリー，４項目に統合された。また，

このカテゴリーは，〈チームメンバーで責任を負う安心

ダイアローグの課題は，14のサブカテゴリーに整理され，感や心強さから信頼につながった〉のほか，チームの自発

さらに６のカテゴリー，４項目に統合された。これらの内性を引き出したとの２つのサブカテゴリーから構成され容は表３のとおりである。ダイアローグの成果と課題とした。

て整理した【92】は項目，《》はカテゴリー，〈〉はサ日本看護研究学会雑誌 ，46（1）加藤まり，ほか
表３

ダイアローグの成果と課題

ダイアローグの成果
項目

カテゴリー

サブカテゴリ―
本人の思いや経験だけでなく，本人自身が尊重された

当事者の健やかさや主 当事者の思いや経験，主体性が尊重され，潜 当事者と家族の関係性が変化し，健やかさや力量に目が向けられた
体性の尊重 在化していた健やかさや対処力が見出された本人の潜在化していた主体性や対処力が見出されたと発見
当事者や家族，支援者が水平な関係で対話できた
当事者・家族と支援者が水平な関係に変化
当事者や家族，支援者のネットワークにつながった
し，ネットワークが強化された本人の支援者への信頼感が強くなった
対等な立場
としてつな
本人や家族を含め対話メンバーが新たな観点に気づき変化したがる関係性 当事者や家族を含め話し合うメンバーが新た
安全な感情表出により，最も伝えたい思いに光が当たったへの変化 な観点に気づき前向きな姿勢に変化した
精神的成長につながる可能性や意義を持つ

文献番号
３）７）11）13）16）35）
１）17）19）23）27）
２）４）16）17）19）23）
25）27）28）
５）12）13）16）28）35）
１）18）25）27）32）37）
13）25）27）
８）14）17）24）38）
２）22）24）29）
10）23）

５）21）22）29）
応答し合う対話により経験に新たな「意味」が 応答し合う協働的な対話が納得や気づきを促進した
付与され，気持ちや思考に穏やかさが増した
経験している状況の「意味」が変化し，気持ちが収まる効果があった ２）４）７）18）21）27）
支援者の固定観念が変化し，新たな価値観が 支援者の支援の透明性や多様性が高まった
生まれた
支援者の固定観念や思い込みが変化した
支援者の 支援者同士の信頼関係が向上し自発性やつな チームメンバーで責任を負う安心感や心強さから信頼につながった
視座が変化 がりが強化されたチームの自発性を引き出した支援者自身が感じる支援に対する重圧が軽減 支援者の肩の力が抜け，柔軟になれた
した
支援者の仕事のやりがいや働きやすさにつながった
本人に関係するリソースが活性化し解決策を生み出した地域の人的社会資源が活性化した臨床や地域
ソーシャルキャピタルの醸成や再構築
における健
康や生活を 健康無関心層への予防的アプローチとなった
守るリソー
患者の鎮静に有効で隔離拘束や入院・薬物療法以外の選択肢となるスの醸成 精神科治療への効果が確認された慢性期患者にも方向性の理解につながり安定につながった

11）25）
７）９）14）18）20）
９）10）13）15）37）
12）33）
11）13）15）25）27）
15）33）
16）35）
37）31）37）
６）15）19）４）６）19）25）

ダイアローグの課題（目指すべき方向性）
項目

カテゴリー

サブカテゴリ―ダイアローグの基本的理論の十分な理解をすること

実践を後押
しする体制
づくり

ダイアローグの理論に対する十分な理解と実研修や実践へのトレーニングを重ね技術や能力を向上すること
践スキルを向上すること

OD に対する関心から，いかに実践につなげるかを考えること

文献番号20）26）36）
５）６）９）16）28）30）
32）34）
１）２）８）14）28）

１）５）11）13）14）18）
人材確保や所属組織の理解と協力，コスト面などの体制整備をすること
20）25）27）35）39）
当事者と家族への支援や研究に取り組むため
学習や研究に取り組む仲間を見つけ実践すること
11）34）の体制づくりをすること
当事者と家族にとって安心・安全な対話の場を設定すること

２）11）

治療対価の面や医療者間の潜在的ヒエラルキーなど「精神医療ネッ
７）18）
実践や研究 支援者に染みついた固定観念や専門家の立場 トワーク」のあり方を変えていくことという鎧から解放されることにおける当事者・家族との水平さ以上に専門家の立場に影響された鎧を外すこと 14）18）20）
立ち位置の
34）
実践と研究のそれぞれに求められる立場を両 フィールドへの自然な溶け込みと倫理的な保障の両立をすること
模索
立すること
実践と研究の両面からのアウトカムについて多面的な検討をすること 10）34）
地域に住んでいる段階から予防的ダイアローグを実践すること
16）32）
早期からの地域で暮らす子どもの段階からの予防的視点
健康への予
精神保健領域の予防としての子どもの頃からのダイアローグを普及に基づいた実践をすること
35）
防的取り組み
すること
有用性の
検証

事例を積み重ねて重篤な事例を含めたダイア 事例を積み重ねダイアローグの効果を確認すること
ローグの効果を確認すること重篤なレベルの精神疾患に対する効果を明らかにすること⑶ 《支援者自身が感じる支援に対する重圧が軽減した》

３）４）39）３）23）や再構築〉の２つのサブカテゴリーから構成された。

このカテゴリーは，〈支援者の肩の力が抜け，柔軟にな⑵ 《健康無関心層への予防的アプローチとなった》れた〉のほか，支援者の仕事のやりがいや働きやすさの２

このカテゴリーは，〈健康無関心層への予防的アプロー

つのサブカテゴリーから構成された。
ｄ．【臨床や地域における健康や生活を守るリソースの醸成】⑴ 《地域の人的社会資源が活性化した》
このカテゴリーは，〈本人に関係するリソースが活性化チとなった〉から構成された。
⑶ 《精神科治療への効果が確認された》
このカテゴリーは，〈患者の鎮静に有効で隔離拘束や入院・
薬物療法以外の選択肢となる〉のほか，慢性期患者の理解と安定についての２つのサブカテゴリーから構成された。

し解決策を生み出した〉と〈ソーシャルキャピタルの醸成
93

Kato, et al.

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）２．ダイアローグの課題

Ⅳ．考ダイアローグの課題であり今後の目指すべき方向性として，体制づくりに関すること，支援者・研究者の立ち位置に関すること，早期からの健康への予防的取り組み，ダイアローグの有用性の検証が示された。
ａ．【実践を後押しする体制づくり】⑴ 《ダイアローグの理論に対する十分な理解と実践
スキルを向上すること》
このカテゴリーは，〈ダイアローグの基本的理論の十分な理解をすること〉のほか，研修やトレーニングを重ね実察

Ａ．対人支援職のダイアローグに関する研究の推移と概要
わが国の OD をはじめとする「ダイアローグ」をキーワードとする「保健医療福祉等の対人支援職」の実践に関する研究論文は，主に精神科領域の一事例を検討したものであり，現時点では５件と少数であった。この理由
として，2016年に OD が日本に紹介されてから数年経過したところであり，現在は「ダイアローグ」の理論や方法論

践につなげるなど，３つのサブカテゴリーから構成された。

に関する理解や体制が浸透しつつあり，実践による事例や⑵ 《当事者と家族への支援や研究に取り組むためのデータが蓄積されつつある状況にあることが考えられた。

体制づくりをすること》
このカテゴリーは〈人材確保や所属組織の理解と協力，また，門間ほか（2018）は OD 研究の特徴・課題として，データ収集が実践となるためのトレーニング，ともに学習コスト面などの体制整備をすること〉のほか，仲間を見つし研究に取り組む仲間探し，研究協力者が家族側・支援者

けることや安心・安全な対話の場の設定など，３つのサブ側など広がりを持つ，個人の変化を目指さない OD と研究

カテゴリーから構成された。
ｂ．【実践や研究における立ち位置の模索】⑴ 《支援者に染みついた固定観念や専門家の立場という鎧から解放されること》
このカテゴリーは，〈治療対価の面や医療者間の潜在的としてのアウトカム設定のジレンマ，フィールドへの溶け込みと倫理的姿勢の両立，を指摘している。このような，研究として求められることと実践の場として求められることのジレンマが，研究論文の少なさに関連があるのではな
いかと考えられた。

ヒエラルキーなど「精神医療ネットワーク」のあり方を変多くの研究論文が事例紹介であることは，北欧の精神科

えていくこと〉のほか，専門家の立場に影響された鎧を外医療において成果を上げてきた OD をはじめとするダイア

すことの２つのサブカテゴリーから構成された。
⑵ 《実践と研究のそれぞれに求められる立場を両立すること》
このカテゴリーは，〈フィールドへの自然な溶け込みとローグ実践が，我が国の対人支援システムにどのように馴染むのかの検証を積み上げている段階にあると考えられた。このことについて Seikkula & Arnkil は，現場からのフィードバックをもとに実践が発展することから，一般化

倫理的な保障の両立をすること〉のほか，実践・研究の両を導く調査研究だけではなく，多次元的であり単純な因果面からのアウトカムに関する検討の２つのサブカテゴリー関係に帰することはできない対話について，理詰めで説明から構成された。

するよりもまず「事例をありのままに記述する」ことに取ｃ．【早期からの健康への予防的取り組み】⑴ 《地域で暮らす子どもの段階からの予防的視点に基づいた実践をすること》

り組むべきと述べている（2014/2019，pp.288-289）。さらに，リアリティのある研究のために「研究デザインに現実を合わせるのではなく，現実に合うよう研究デザインをつこのカテゴリーは，〈地域に住んでいる段階から予防的くる」ことを推奨している。つまり，何らかの生きづらさ

ダイアローグを実践すること〉のほか，精神保健領域の予を抱えた人やその家族，さまざまな支援者の持続的な関係防としてのダイアローグ普及という２つのサブカテゴリー性を構築することを目指すダイアローグの研究は，研究から構成された。

を通して到達しようとする理解の主眼が「ケース固有のｄ．【有用性の検証】⑴ 《事例を積み重ねて重篤な事例を含めたダイア
ローグの効果を確認すること》
このカテゴリーは，〈事例を積み重ねダイアローグの効
果を確認すること〉のほか，重篤な精神疾患への効果を明らかにするという２つのサブカテゴリーから構成された。

特徴」であり（谷津・北，2012），単純に世の中の多くのケースに当てはまる普遍的な特徴として即結びつくものではないが，実践事例を積み重ねつつ研究活動が充実することが望まれ，そのことが今後のダイアローグによる研究の発展につながると考えられた。
ダイアローグの実践に関する解説からは，精神科医療・看護の分野の報告が中心であるものの，地域の疾病予防活動や学校教育などの活動にもダイアローグが広がり実践されつつあることが分かった。その理由として，地域の対人94

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）加藤まり，ほか支援の専門職の活動は，支援を必要とする当事者や家族のとは，支援者がダイアローグの理論や実践スキルを身につ療養生活に対し，異なる機関の専門職同士で連携して支援けるための研修や人材・予算確保などの実践を後押しするを提供する素地があり，話し合うということへの親和性を体制づくりをすること，支援者や研究者が自分自身に染みもつことがダイアローグの実践につながったと考えられついた固定観念や専門家意識という鎧から解放されダイアた。また，地域の人々の健康レベルの向上あるいは疾病予

ローグの中で求められる立ち位置を模索すること，疾病や防を目指した保健指導や健康教育は，住民と専門職との言虐待など早期からの予防的対応，予防や臨床における有用

葉のやりとりを通してセルフケアにアプローチすることか性を検証することが示された。ただし，支援者の固定観念

ら疾病予防とダイアローグには親和性があると考えられ，のことや地域における健康生活への予防的な取り組み，臨

そのこともダイアローグの実践につながったと考えた。

床における有用性に関する内容は，ダイアローグの成果と一方で，同一著者が複数の解説を執筆していることにつ

課題のどちらにもあがっていた。これらについては，まさいて，今後，ダイアローグの実践が充実するためには，よに実践が積み重ねられる中で確認されているところであり多くの分野や実践者からの報告が望まれると考えた。

り，今後，検証された結果が示されていくことが期待され

Ｂ．健康や生活に課題がある家族への支援におけるダイアると考えた。

ローグの有用性
一般的に，健康や生活に課題がある当事者や家族に対すⅤ．研究の限界と今後の課題

る支援とは，支援者から助言・行為を受けることで当事

本研究は，国内の研究論文と解説から，対人支援職のダ者・家族が主体的に課題を解決できるようになることと捉

イアローグの研究や実践に関する推移と概要を捉え，成果えられている。そして，支援により当事者と家族がどのよと課題を検討した。研究の限界として考えられたことは，うに変化したかが成果として報告されることが多い。本文

現時点での国内の研究論文が少ないため，ダイアローグの献検討の OD をはじめとするダイアローグの成果では，当成果と課題を見出すにあたり十分な研究論文の検討を行え

事者が尊重され潜在化していた当事者の健やかさや主体性

たとまでは言い難いことである。結果には「研究論文」とが尊重され見出されたという従来の家族療法にもみられた「解説」という，性質の異なるものが含まれ，解説の性質

成果だけでなく，当事者と家族と支援者が対等な立場とし上，著者の OD やダイアローグへの推奨的立場，出版社のてつながる関係性に変化，支援者相互が信頼しあい支援へ

商業的意図等，研究として検討するには適切であったとはの重圧が軽減するという視座の変化，地域の社会資源が活

言いきれない可能性がある。しかし，本文献検討により，性化し予防・治療のアプローチとしても効果があったと示

ダイアローグは支援を要する人々や支援者相互の「関係された。これら成果の項目を見渡すと，ダイアローグの成性」を生み出し，対人支援への有用性があると分かったこ

果として文献の著者らが，当事者と家族と支援者らの相互とは意義があったと考える。今後は実際の調査から，ダイの信頼と協力し合う関係性，支援者相互の信頼と協力し合アローグの健康や生活に支援を要する人々と支援者の関係

う関係性といった，「関係性」を生み出したことを強く実性に対する貢献を詳細に検討し，本研究で示された有用性感したと読み取れた。野口は〔ケア〕（看護や介護，配慮と比較検討する必要があると考える。

など）について，「専門家とクライエントがどのような関係をつくるか，専門家同士が互いにどのような関係をつく
るか，それが〔ケア〕の内実を決定する。〔ケア〕が成り

Ⅵ．結論

立つかどうかは，そこで何がやりとりされたかではなく，我が国の対人支援職のダイアローグに関する研究論文はそれがどのようなやりとりを可能にする関係であるかに５件と少数であった。また，実践に関する解説から，ダイ

よって決まる。」と述べている（2002，pp.189-190）。このアローグは精神科医療の場だけではなく，日々の業務とのように，ダイアローグは当事者・家族への支援において，親和性から，地域の疾病予防や学校教育などでも取り組ま

当事者と家族と支援者が信頼し合い対等にやりとりをする

れつつあると分かった。文献内容から整理されたダイアことが可能な関係を生み出しケアに結びつくという有用性

ローグの成果は，【当事者の健やかさや主体性の尊重と発があると考えた。また，支援者同士についても相互に信頼

見】【対等な立場としてつながる関係性への変化】【支援者し協力し合う関係性を生み出すことで，ケアの本来の姿がの視座が変化】【臨床や地域における健康や生活を守るリ

実感され，支援者が支援し続けるモチベーションにつながソースの醸成】であり，ダイアローグの課題は【実践を後り，ケアにも活かされるという有用性があると考えた。

押しする体制づくり】【実践や研究における立ち位置の模今後，ダイアローグを支援に取り入れるために必要なこ索】【早期からの健康への予防的取り組み】【有用性の検95

Kato, et al.

証】であった。ダイアローグの有用性は，支援を要する
人々や支援者相互の「関係性」を生み出す点であると考えた。今後は，ダイアローグの理論や技術を理解する研修をはじめ，実践を後押しする体制づくり，事例の積み重ねによる研究や実践の充実が望まれる。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

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97

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Kato, et al.

Material and Others

Achievements and Challenges of“Dialogue” in the Field ofInterpersonal Support:
A Review of Domestic Literature
and Overview

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 83-98©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220426190

Mari Kato, MD1, 2, Akiko Kadoma, PhD2
1

Kinjo Gakuin University Faculty of Nursing, Aichi, Japan
Nagoya City University Graduate School of Nursing, Aichi, Japan

2

Abstract

Objective: To capture the transition and overview of research articles and commentaries on “dialogue” inthe field of interpersonal support, such as health and medical care welfare, and to clarify the achievements
and challenges in dialogue. Methods: We searched for and analyzed material using the Central Journal of
Medical Science web（Ver. 5）and CiNii Articles. Results: Five research articles were case studies in the fieldof psychiatry, and 34 articles were commentaries describing the practice. The results were as follows: “Respect
for and discovery of the health and independence of the person concerned,” “Change in the relationship, toconnect as equals,” “Change in the perspective of supporters,” and “Fostering resources to protect health andlife in clinical and community settings,” “Creation of a system to encourage practice,” “Search for a position in
the practice and research,” “Efforts to prevent health issues from an early stage,” and “Changes in the way of
thinking about health from the perspective of the person concerned.” The challenges were: building a system
to encourage practice, finding a position in practice and research, preventive approaches to health issues froman early stage, and verifying the usefulness of dialogue. The usefulness of dialogue was considered to be thecreation of “relationships” between people in need of support and their supporters. Conclusions: Training in
dialogue theory and techniques, the creation of a system to encourage practice, and the enrichment of researchand practice through the accumulation of case studies are desirable.
Key words
Dialogues, Field of Interpersonal Support, Relationship, Achievements and Challenges
Correspondence: M. Kato. Email: m-katoh@kinjo-u.ac.jp98

資料・その他

看護師の腰痛に関する文献検討と腰痛予防・改善に向けた今後の課題
関日本看護研究学会雑誌
2023, 46（1）, 99-114©2023 日本看護研究学会
https://doi.org/10.15065/jjsnr.20220509187

恵子，伊丹君和，米田照美

滋賀県立大学人間看護学部
要

旨

目的：文献検討を行い，腰痛予防・改善のための今後の看護研究課題を明確にし，看護実践への示唆を得る。
方法：過去20年間の看護師の腰痛に関する90件の文献を対象とし，帰納的分類と腰痛有訴率の算出を行った。
結果：分析対象文献は，「腰痛の実態・腰痛（腰部負担）因子」，「腰痛予防・改善（教育）」，「福祉器具，腰痛
予防着衣・機器の活用」，「腰痛予防・改善（治療・ケア）」，「腰痛による身体・精神・社会的影響」，「腰痛に対する思い・認識」の６つに分類された。腰痛有訴率の中央値は62.5（32.0-100）％であった。結論：看護師の腰痛
有訴率は過去20年間大きな変動がなく，60％を超えていた。先行研究では，実態調査，腰痛教育，運動による介入効果の検証が行われていた。運動による介入では，主観的・客観的な腰痛評価を行っている研究が数件あったが，大半の研究は，主観的評価のみを使用していた。今後，生理学的指標による客観的評価を取り入れた腰痛評
価方法および看護師の腰痛予防・改善のための身体ケア方法を確立する必要がある。
キーワード
看護師，腰痛
責任著者： 関恵子．Email: seki.k@nurse.usp.ac.jp

緒言

腰痛発生件数が大幅に増加している。このような看護・介護職者の深刻な腰痛問題を受け，本邦では，腰痛予防対策

厚生労働省の令和２年業務上疾病発生状況等調査によ指針の適用対象を福祉・医療分野等における介護・看護作

ると，４日以上の休業を要した業務上の負傷に起因する業全般に広げ，2013年６月に「職場における腰痛予防対策

疾病発生件数は延べ6,533件，うち腰痛の発生件数は5,582

指針」を19年ぶりに全面改訂した（厚生労働省，2013）。

件と全体の85.4％を占めており，腰痛は本邦の主要な職業

医療従事者の腰痛問題の解決に向けた「職場における腰痛病といえる（厚生労働省，2020）。さらに，看護・介護職

予防対策指針」に基づいて出された具体的な対策として者が従事する保健衛生業の腰痛発生件数は，2007年は962

は，患者の移乗介助時の負担軽減につながる福祉機器や用件と1,000件未満であり，最も腰痛発生件数が多かった製具の導入推進，全国で実施している腰痛予防対策講習会が造業の発生件数（1,019件）を下回っていた（厚生労働省，

挙げられる。福祉機器や用具の導入は，機器が高額なため2007）。その後，製造業を含むその他の職業の腰痛発生件

導入費用の問題があった。そこで，福祉器具の導入・活用数は年々減少傾向にある中，保健衛生業の腰痛発生件数はを推進するための取り組みとして，2009年から介護労働者

増加の一途をたどり，2018年には1,533件と1,500件を超え，設備等整備モデル奨励金の支給が開始されている。その生労働省，2018/2020）。本邦では，1994年に「職場におけ

上助成金」として介護福祉機器の導入のための継続的な支

2020年には1,944件と，過去最高件数を更新している（厚後，名称が変更され，2013年からは「中小企業労働環境向る腰痛予防対策指針」を示し，重量物を取り扱う事業場な援が行われている（厚生労働省，2016）。腰痛予防対策講

どに対して啓発や指導を行ってきた。指針が制定されてか習会は，厚生労働省の委託事業として中央労働災害防止協

らは，重量物を取り扱う職種の腰痛による発生件数の増加

会が2014年から毎年全国で無料で実施しており，病院でのが抑えられている。しかし，保健衛生業に従事する看護・

腰痛予防対策が促進されている。しかし，腰痛予防対策指介護職者が働く医療施設や社会福祉施設では，入院患者の針には法的拘束力や罰則がなく，有効に活用されていない

高齢化が進み，介助度の高い高齢患者の看護・介護によるのが現状である。また，公益社団法人日本看護協会（2014）99

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Seki, et al.

は，全国の病院における腰痛予防対策推進状況を調査しにより動作制限が出てくることで，看護業務中の援助時ている。その結果，組織的取り組みを行っている病院は，間の延長や痛みに耐えながら看護を実施することとなり，38.1％であった。さらに，それらの病院が実施している具

看護の質の低下を招く可能性がある（Yokota, et al., 2019,ており，作業標準（動作，姿勢，手順，時間等に関して策以上のことから，看護師の腰痛は，離職や医療安全の観体的な内容としては，腰痛予防教育・研修が62.8％を占め定されている標準的な作業内容）の策定を行っている病院
は10.4％と少なく，腰痛予防・改善のための具体的な対策

pp.219-224）。

点からも大変深刻な問題であるといえる。
そこで本研究では，看護師の腰痛に関する先行研究を概を病院単位で実施していくことが今後の課題であることが観し，看護師の腰痛予防・改善のための今後の看護研究課

報告されている。

題の明確化および看護実践への示唆を得ることを目的とす

看護職者の腰痛については，公益財団法人日本医療総合る。

研究所の看護問題プロジェクトチームによる大規模な看護師の腰痛・頸肩腕痛の実態調査（有効回答数1,965人）がⅠ．研究方法実施されている。その結果，看護師として就業後の腰痛

有訴率は85.6％であること，腰痛の有無と離職意図が関連

１．文献の検索方法

また，佐々木・岸・井上・沖田（2019）の腰痛実態調査結予防・改善のための今後の看護研究課題の明確化および果においても，看護師95名のうち「現在腰痛がある」と看護実践への示唆を得るために包括的な文献検討を行っ答えた割合は70.5％であること，最も腰痛を引き起こす職た。文献検索には医学中央雑誌（Web 版 Version 5）を使用（pp.27-28）。

月）とし，検索 Keywords を「看護師」and「腰痛」に設定していることが報告されている（中野，2013，pp.11-16）。

務内容として，おむつ交換・移乗介助が挙げられていた

看護師の腰痛には，「動作要因」「環境要因」「個人的要因」「心理・社会的要因」があり，単独要因で発生するこ

看護師の腰痛に関する先行研究を概観し，看護師の腰痛した。検索対象期間は過去20年間（1999年２月～2019年２
して，検索機能の絞り込み条件で原著論文に限定し，会議録を除外して検索した。

とはまれで，いくつかの要因が複合的に関与しているといわれている。看護師は，日々，複数の患者を受け持ち，患２．文献の選定方法

者の移乗や清拭・おむつ交換・排泄介助といった生活援助

上記の文献検索の結果，計258件の文献が抽出された。

を行っている。これらの日々の看護師の生活援助場面で頻このうち，論文題目と抄録，本文を確認し，①主な研究対回に発生している「重量物取扱い」「福祉用具の整備」「人象が看護職者でない（介護職，その他の医療職者）文献17

力による人の抱上げ作業」「長時間の静的作業姿勢（姿勢件，②文献検討３件，③海外の看護職者を対象とした研拘束）」「不自然な姿勢」「急激又は不用意な動作」は，動究２件，④腰痛以外の症状を対象とした研究15件，⑤患

作要因に該当し，腰部の筋肉や骨格部分への負担が生じや者・家族に関する研究60件，⑥看護師の腰痛に関する特すく看護師の腰痛発生の大きな原因となっている（中央労集・解説71件の計168件を除外し，上記の除外条件に該当

働災害防止協会

第三次産業労働災害防止対策支援事業

しない90件を分析対象文献とした（図１）。なお，本研究（保健衛生業）に関する専門委員会，2015，pp.4-7）。さらは，本邦の看護師を対象とした文献に限定した。岸村・飛に，腰痛は看護師の心身の健康を害するだけでなく，腰痛

田（2020）によると，諸外国であるアメリカ，イギリス，

医学中央雑誌
検索Keywords：「看護師」and「腰痛」

n＝258

除外文献

n＝168

①主な研究対象が看護職者でない（介護職，その他の医療職者）文献 n＝17

②文献検討

n＝3

③海外の看護職者を対象とした研究④腰痛以外の症状を対象とした研究
分析対象文献⑥看護師の腰痛に関する特集・解説

n＝90
図１

100

⑤患者・家族に関する研究 n＝60

看護師の腰痛に関する文献選定のフローチャート

n＝2

n＝15
n＝71

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

関

恵子，ほか

オーストラリアでは看護師の腰痛問題に対する先進的な取出典を明示した。また，研究内容を正確に読み取り，著者り組みとして，腰痛予防対策として人力での患者の持ち上の意図に反しないように配慮した。

げ等の規制の徹底および禁止を行い，福祉器具の使用による移乗介助が普及していることが報告されている。また，

Ⅱ．結

腰痛予防対策を普及するための具体的な対策として，アメリカでは腰痛を含む筋骨格系障害が多く報告された保健医

果

１．過去20年間の研究の動向および看護師の腰痛有訴率に療現場の問題を解決するための研究助成が行われた。まついてた，イギリスでは法令が整備され，オーストラリアでは看⑴

護などの職能団体がノーリフトポリシーに則って自らの主 要な文 献をまとめた表を作 成した（ 表１）。90件の身体的リスクを回避するための活動を推進した。とくに，

分析対象文献の研究デザインとしては，量的研究が76件

オーストラリアは，1998年からノーリフトポリシーを合い（84.4％），質的研究が14件（15.6％）であった。研究対象

言葉として，「人力のみで押さない，引かない，持ち上げない，ねじらない，運ばない」ことを徹底し，介助時には研究の動向

人数は，中央値35（1-1,444）名であった。

年次推移としては，1999年から2000年代前半にかけて，

福祉用具などを利用して，人力のみでの移乗介助や移動介実態調査，ノーリフトポリシーに基づいた看護援助方法・助を制限している。その結果，南オーストラリア州では，

福祉器具活用の有効性，腰痛要因となる看護動作解析に関1997年に861件申請された労働災害が，2003年には564件にする研究報告がなされている。1999年から2008年までの前減少した。さらに，2010年にはオーストラリア全土のほぼ半10年間の文献数と，2009年から2019年までの後半10年間

100％の病院や施設において，危険や苦痛を伴う人力のみの文献数の比較では，前半10年間の31件に対し，後半10年の移乗が禁止され，患者の自立度を考慮した福祉用具の使間では59件と，約1.9倍に増えている（図２・３）。また，用による移乗介助が普及していることが報告されている後半10年間の59件の文献のうち，2010～2013年のものが33（pp.395-396）。このように，諸外国における腰痛予防の取件と半数以上を占めていた。
看護師の腰痛有訴率と腰痛経験率

り組みやそれに伴う腰痛への認識には違いがあるため，本⑵

研究では本邦の看護師を対象とした。

分析対象文献90件のうち，38件に看護師の腰痛有訴者数の記載があった。研究対象人数による差異がみられるが，

３．用語の定義
本研究において，腰痛は疾患（病気）の名前ではなく，

過去20年間の腰痛有訴率の中央値は62.5（32.0-100）％であった。1999年から2008年までの前半10年間と2009年から腰部を主とした痛みや張りなどの不快感といった症状の総2019年までの後半10年間の腰痛有訴率の比較では，前半10称であり，一般に坐骨神経痛を代表とする下肢（脚）の症

年間の中央値が65.5（50.0-84.6）％に対し，後半10年間の状を伴う場合も含むと定義した（中央労働災害防止協会
社会福祉施設における安全衛生対策マニュアル作成委員

中央値は62.5（32.0-100）％となり，3.0％減少しているが，過去20年間の年次推移において看護師の腰痛有訴率平均会，2009，p.25）。

は概ね60％を超えていた（図３）。また，腰痛経験率につ

４．分析方法（56.0-100）％であった。

いては，27件の分析対象文献に記載があり，中央値は81.0

90件の分析対象文献は精読後，論文発行年ごとに集計
し，看護師の腰痛有訴率，腰痛経験率，腰痛の発生しやす

２．分析対象文献の内容別分析

い看護援助，腰痛時の対処法が書かれている部分を抽出し，看護師の腰痛に関する90件の分析対象文献は，研究テー

腰痛の実態と発生要因を分析する。抽出した腰痛有訴率

マ・キーワード・研究内容から内容ごとに帰納的分類を行および腰痛経験率のデータについては，中央値（最小値 -い，６つに分類した。帰納的分類では，文献の内容が複最大値）を算出して腰痛発生状況を把握する。そして，90数の研究内容ごとの分類に属するものがあるため，重複件の分析対象文献は，研究内容ごとに共通性や差異性で分集計を行い，延べ169件となった。重複集計による延べ数

類し，カテゴリー化を行った。その後，各カテゴリーの該169件の研究内容別分類の結果，「腰痛の実態・腰痛（腰当する文献の内容を分析し，腰痛予防・改善のための今後部負担）因子」が68件（40.24％），「腰痛予防・改善（教の看護研究課題の明確化および看護実践への示唆を得た。

育）」が32件（18.93％），「福祉器具，腰痛予防着衣・機器の活用」が25件（14.79％），「腰痛予防・改善（治療・ケ５．倫理的配慮
文献の使用にあたっては，著作権法を厳守するとともにア）」が22件（13.02％），「腰痛による身体・精神・社会的影響」が15件（8.88％）,「腰痛に対する思い・認識」が７
101

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Seki, et al.
表１
研究内容

文献数

看護師の腰痛に関する主要な分析対象文献の概要

著者

論文名

発行年

対象
人数

研究デ
ザイン

腰痛有
訴率
（％）

渡邉ほか

問題点の検討：看護師における腰痛と健康関連 quality oflife の検討

2018

578

量

73.7

2016

210

量

81.4

2015

320

量

1,312

量

54.3

2012
2007

369

量

65.1

当院の看護・介護の職業性腰痛の実態

2005

58

量

60.3

及川ほか

リハビリテーション専門病院で働く看護師の腰痛の現状と職場で取り組む腰痛対策：実践とその効果

2017

72

量

62.5

和田ほか

重症心身障害児（者）病棟スタッフの腰痛予防・軽減に向けた取り組み

2017

35

量

76.5

医療現場に勤務する看護師を対象としたボディメカニク
ス学習教材の活用と評価（第２報）

2012

32

量

―

中腰姿勢での援助による腰痛軽減に向けて ベッド挙上の意識付けへの取り組み

2012

17

量

58.8

木田ほか

病棟看護師のボディメカニクスの意識と腰痛に関する調査

2004

166

量

久留島ほか

看護・介護作業時のボディメカニクス活用状況に関する
一考察

70.0

2003

673

量

―

鈴木・白石

病院に勤務する看護師の腰痛と体位変換・移乗介助の援
助状況との関連

2017

478

量

54.8

村上ほか

着用型腰部補助装置の臨床応用を看護の視点により評価
する

2016

10

量

―

患者と看護師の安全な作業環境を目指して

2015

346

量

床走行式リフト導入へのアプローチ：意識教育・技術指導後のスタッフの意識の変化からの考察

52.8

2013

16

量

75.0

深尾ほか

当院における腰痛予防への取り組みについて

2002

402

量

71.9

田部ほか

看護者の腰痛緩和：腰部保護ベルトと腰痛体操の経時的
効果の比較

1998

124

量

―

黒田ほか

重症心身障害児（者）病棟スタッフに対する腰痛予防体操の導入とその効果の検証

2017

34

量

73.5

腰痛に対する職場で実施可能な運動療法の検討

2016

32

量

看護職の腰痛予防のための体操を勤務時間内に取り入れた成果の検討

53.3

2012

24

量

50.0

精神科 A 病院における職員の腰痛発生状況とその要因：
岩永・志田
腰痛の実態・予防への取り組みに向けて
腰痛
68件
原田ほか 看護師の腰痛の有無別にみた看護作業の実態調査（腰部負担） （40.24％）
藤村ほか 多施設共同研究による病棟勤務看護師の腰痛実態調査
因子
電動ベッド導入の有無別にみた看護師の腰痛ならびに土居・小松
ベッドの高さ調節の実施状況
野上

腰痛予防・
伊丹ほか
32件
改善
（18.93％）
（教育）
小林ほか

福祉器具，
山中ほか
腰痛予防
25件
着衣・機器 （14.79％）
宮崎ほか
の活用

宮脇ほか
腰痛予防・
22件
小林ほか
改善
（13.02％）（治療・ケア）
進藤ほか

職員における腰痛の実態と課題

2006

568

量

―

鈴川ほか

アロママッサージによる看護師の腰痛軽減の検討

2004

28

量

―

深尾ほか

当院における腰痛予防への取り組みについて

2002

402

量

71.9

黒屋ほか

看護師906人の腰痛における傾向と疫学調査：整形外科病棟の看護師は腰痛が多いか ?

2019

362

量

32.0

2018

578

量

73.7

看護師の腰痛の有無別にみた看護作業の実態調査

2015

320

量

看護職員の腰痛と健康関連 QOL の関係に関する研究

96

量

54.3

2012

長谷川

看護職者の主観的腰痛の訴えと職業性ストレスについて
の考察

2003

225

量

51.6

片岡ほか

当院の看護婦の腰痛に関する実態調査

1999

97

量

―

2012

8

質

―

神経・筋難病病棟の腰痛を持つ職員の思いの分析

2011

3

質

―

高齢者施設における看護・介護管理者のスタッフの職業
性腰痛に対する問題意識と対策

2011

29

質

―

渡邉ほか

腰痛による
15件
原田ほか
身体・精神・（ 8.88％）
社会的影響
今泉ほか

問題点の検討：看護師における腰痛と健康関連 quality oflife の検討

女性看護師の腰痛の有無と身体・心理・社会的姿勢に関武田・渡邉
連する因子とその様相

腰痛に対する７件
西田ほか
思い・認識 （ 4.14％）
辻口ほか＊文献数（n＝169）は重複集計による延べ数を表示している

102

60.0

62.5

関

恵子，ほか

20

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

（年）

14
12
︵文献数︶

10
8
6
4
2
0
19

18

16

17

20

20

20

15

13

14

20

20

12

20

11

20

分析対象文献の投稿年次推移

文献数
65.5％

70

20

10

09

20

20

08

06

07

20

20

20

05

03

04

20

20

20

02

01

99

00

20

20

20

19

図２

60

腰痛有訴率（中央値）
62.5％

︵文献数︶

50
40
59件
30
20

31件

10
0
前半10年間図３

後半10年間

過去20年間（前半10年間・後半10年間）の文献数と腰痛有訴率件（4.14％）であった（表１）。なお，表１の看護師の腰場，2000；野上，2005；及川・川野・松永・田邉，2017；痛に関する主要な分析対象文献の概要は，帰納的に分類し和田・對馬・牧野・菅原・藤沢，2017；渡邉ほか，2018；

た研究内容を最も表している文献を中心に選出し，一覧に

山田・小川・中山，2013）。

したものである。以下，分類ごとの研究内容について述べていく。
⑴

腰痛の実態・腰痛（腰部負担）因子

看護師の年齢・経験年数と腰痛罹患の関係性について
は，年齢・経験年数が高くなるにつれて腰痛罹患者が増加することが多くの研究で報告されている（藤村ほか，腰痛の実態・腰痛（腰部負担）因子に関する文献は68件

2011；岩永・志田，2016；柏ほか，2011；木田・野口・藤（40.24％）であった。実態調査の対象人数は，中央値96

原・坂本，2004；佐藤ほか，2008）。その一方で，小久保のは68件の文献のうち38件であり，中央値62.8（32-100）％

在腰痛がある・あるいはときどきある者は49.2％であり，献のうち27件であり，中央値81.0（56-100）％と腰痛経験た。腰痛の原因としては，体位変換や移乗介助の際の中腰者が非常に多いことが報告されている（藤村ほか，2012；

姿勢や腰のひねり，腰痛予防意識が低いことが挙げられて

房野・久保・尾崎・後藤・田島，2007；原田・西田・北おり，入職直後からの積極的な腰痛予防教育の必要性が述

原，2015；柏ほか，2011；小久保・前沢・古沢・内田・馬べられていた（p.54）。さらに，鈴木・白石（2017）の478（16-1,444）名であった。腰痛有訴率に関する報告があった

ほか（2000）の306名に対する実態調査報告によると，現であった。腰痛経験率に関する報告があったのは68件の文

このうち20～24歳での腰痛罹患率は58.9％と最も多かっ103

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Seki, et al.

名を対象とした実態調査報告においても，半数以上が入職やすいことを報告している（pp.528-534）。しかし，バッ

後３年以内の早期に腰痛になっており，若年層・経験年数

クトラッカーシステムは，計測機器が大きいことや，計測の短い看護師であっても腰痛発生の危険性があることが報

可能時間が短いことから，臨床現場で勤務する看護師の一告されていた（p.73）。

勤務中の姿勢を長時間計測することは難しいといった短所

腰痛（腰部負担）因子となる看護援助に関する調査報告が認められた。

がされている文献は，15件であった（表２）。腰痛（腰部

看護師が実施している腰痛時の対処法については，13件負担）因子となる主要な看護援助としては，重量荷重・前の調査報告があった（表３）。看護師が実施している腰痛

屈姿勢が生じやすい体位変換・移乗介助・排泄介助（オム時の具体的な対処法としては，ボディメカニクスを含めた

ツ交換含む），入浴介助（清拭・更衣含む）であった。そ姿勢・生活の工夫が大半を占めており，次いで何もしなの他，採血・導尿・食事介助等の看護援助においても腰い，薬物治療・コルセットや腰痛ベルトの着用であった。

痛・腰部負担が生じることが報告されている（藤村ほか，

その他では，運動療法（腰痛体操，ストレッチ）やマッ

2012；房野ほか，2007；原田ほか，2015；柏ほか，2011；

サージを含めた理学療法を選択していることも明らかにさ

小久保ほか，2000；野上，2005；及川ほか，2017；和田ほ

れていたが，これらの対処法による腰痛予防・改善効果がか，2017；渡邉ほか，2018；山田ほか，2013）。

明らかにされたエビデンスレベルの高い研究結果は報告さ

看護時の腰部負担要因の１つである看護援助姿勢に関する研究報告としては，佐藤・栗原・井口（1999）が看護師

れていない（柏ほか，2011；木田ほか，2004；前川ほか，
2013；土居・小松，2007；山田ほか，2013）。
また伊丹ほか（2001）は , 看護学生および看護教員20名の業務中の姿勢の実態調査を行い，初めて看護業務中の姿
勢を数値化した。１病院の23名の看護師を対象にバックトを対象とし，左右の胸部脊柱起立筋・腰部脊柱起立筋・広ラッカーシステムという電子角度計を装着し，休憩やカン

背筋・大腿二頭筋・大臀筋・中臀筋・腹直筋・外腹斜筋のファレンスなどが入らない３時間の実作業時間を選び，業16ヶ所の筋電図を測定し，看護作業時のひねりが看護者の務時間中の姿勢を計測している。姿勢評価は，不良姿勢を腰部に及ぼす影響について研究を行っている。ひねり角度

前屈姿勢20度以上・伸展姿勢10度以上・側屈12度以上・回30度以内の姿勢は腰部にほとんど影響を与えないことが示

旋15度以上とし，Schwoerke（1994）の研究報告を基に設され，一方，ひねりの角度が大きくなるほど腰部に与える定していた。調査の結果，３時間の計測時間の約半分が静影響は大きく，労作疲労も増加する可能性があることが報的姿勢による作業であり，このうち7.8％が不良姿勢であっ

告されている（pp.34-35）。さらに，伊丹ほか（2011/2012）

たこと，また腰部疲労感は過度の屈曲だけでは起こりにくは，看護師の腰痛要因となる看護師の動作姿勢に関する継く，そこにわずかでも側屈や回旋運動が加わるときに生じ続的研究を行っており，腰痛要因となる看護師の前傾姿

表２

104

看護師の腰痛・腰部負担の要因となる看護援助の記載文献（n＝15／90件中）

腰痛・腰部負担となる看護援助

著者

発行年

対象
人数

研究
デザイン

腰痛有訴
率（％）

体位変換・オムツ交換・移乗・清潔ケア

渡邉ほか

2018

578

量

移乗・動作（座位・起立）援助・体位変換・食事介助

和田ほか

2017

35

量

73.7

導尿・オムツ交換・移乗・入浴

及川ほか

2017

72

量

狭い環境での作業・オムツ交換・拒否・抵抗が強い患者のケア・
入浴介助・移乗時の患者の抱きかかえ

岩永・志田

2016

210

量

76.5
62.5

81.4

体位変換・ベッド上水平移動

高橋ほか

2016

520

量

－

体位変換（ベッド上移動含む）・移乗・オムツ交換・入浴介助

原田ほか

2015

320

量

採血

山田ほか

2013

26

量

54.3
－

移乗

多田ほか

2012

435

量

体位変換・処置・移乗・排泄介助・更衣介助・食事介助

藤村ほか

2012

量

体位変換・オムツ交換・排泄介助・シーツ交換・入浴介助・移乗

柏ほか

1,312

2011

467

量

入浴介助・体位変換・オムツ交換・トランスファー

房野ほか

2007

118

量

移乗介助・体位変換・オムツ交換・入浴介助・食事介助

野上

2005

58

量

体位変換・車椅子移乗・排泄介助・清拭

久留島ほか

2003

673

量

オムツ交換・車椅子移乗・排泄介助・体位変換・ベッドメイキング・
ストレッチャー移乗

小久保ほか

2000

307

量

50.0

オムツ交換・トランスファー・排泄介助・カルテ記入

小山ほか

2001

64

量

－

42.9
60.0

39.0

75.0
60.3
－

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）関勢・ひねりを計測するための機器を開発している。32名の看護師を対象に，日常的に医療現場で実施されるベッド

恵子，ほか群で有意に低かったことが報告されている（pp.218-219）。
腰痛予防教育の実態としては，久留島ほか（2003）が673

メーキング時の看護師の姿勢実態調査および開発されたボ名を対象にボディメカニクスの知識・活用の実態調査を行っ

ディメカニクス学習教材活用の効果を検証している。伊丹ている。ボディメカニクスの知識については，「知っている」ほか（2011/2012）が開発したボディメカニクス学習教材

87.4％，「聞いたことがある」9.2％，「知らない」3.4％であり，は，有線タイプの機器で姿勢計測・膝の使用状況・体のひ

ボディメカニクスに関する知識と腰痛経験の有無とは無関係

ねりを計測し，不良姿勢（前傾40度）時にセンサーが反応であった。さらに，ボディメカニクスを「活用する」「時々

して警告する機能を有する。この学習教材の姿勢計測機能活用する」と回答した者は351名で，その活用場面としては，を活用し，ベッドメーキング時の姿勢計測を行っている。 「車椅子移乗」271名，「体位変換」266名，「ストレッチャー
その結果，ベッドメーキング時の前傾姿勢角度は，平均移乗」140名，「ベッドメーキング」129名，「洗髪」20名で55.6±14.7°と大きく，腰部負担のかかる危険角度域となっあったことが報告されており，それぞれの場面における活用ていたことが報告されている。このような看護師の不良姿

頻度にかなりの差異が認められていた。また，ボディメカニ

勢が腰痛・腰部負担因子となることが報告されて以降，不クスの活用が腰部負担の軽減に「効果がある」と回答した

良姿勢となりやすい看護援助に関する実態調査がなされ者は291名，「効果がない」と回答した者は60名であったている（片岡ほか，1999；小久保ほか，2000；前川ほか，ことが報告されている（pp.56-58）。木田ほか（2004）の2013；正源寺・泉・平松，2006；杉本ほか，2005；山田ほ

166名を対象としたボディメカニクスに関する調査においか，2013）。

ても，ボディメカニクスを活用していたのは全体の32％で2005年前後まで多くの病院が使用していた手動式のベッドによる姿勢不良に関する研究として，土居・小松（2007）

あったことが報告されている（pp.55-56）。以上のことから，ボディメカニクスの認知と腰痛発生の関係性は低いこ

は，全病室に電動ベッドを導入している病院の看護師90名と，看護師の腰痛予防策としてボディメカニクスを活用し（有群）と，電動ベッドを導入していない病院の看護師279

腰痛予防に効果があると感じているものの，ボディメカニ

名（無群）を対象に腰痛の実態調査を行っている。その結クスの活用は半数程度と低く，今後ボディメカニクスの活果，両群の間で腰痛罹患率に有意差はなかったが，腰痛罹

用者を増やしていくための教育的支援が必要であることが患者における痛みの程度は無群が有意に高かったこと，ま述べられている。

た腰痛罹患者は，ベッドの高さ調節を行っている割合が無

表３

看護師の腰痛発生の危険因子に関する研究報告として，看護師が実施している腰痛時の対処法について

腰痛時の対処法
薬物治療：29.8％，なし：24.5％，コルセット：15.7％

著者

発行年

対象
人数

（n＝13／90件中）

研究
デザイン

腰痛有訴
率（％）

鈴木・白石

2017

478

量

上体を起こす・重心を変える，ストレッチ，患者の協力を得る，作業台の高さ調整，マッサージ，コルセット・サポーター着用

54.8

山田ほか

2013

26

量

－
100.0

休憩，鍼治療，マッサージ，ストレッチ，腰痛体操

藤田ほか

2012

26

量

薬物治療，コルセット，マッサージ，理学療法，鍼灸，手術

柏ほか

2011

467

量

ストレッチ，筋トレ，腰痛ベルト，コルセット，治療，マッサージ，湿布

前川ほか

2013

179

量

姿勢の工夫：42.7％，コルセット：16.9％，運動：16.9％，休憩：14.6％，整骨院で治療：5.6％，ストレッチ：3.4％，その他：12.4％

磯野

2008

89

量

87.7

ボディメカニクス活用，入浴，寝具の調整，正しい姿勢をとる，ストレッチ，
体重の維持・減量，腰痛ベルト，マッサージ，鎮痛剤服用

土居・小松

2007

369

量

65.1

姿勢の工夫：56％，コルセット着用：25％，就業前体操：13％

房野ほか

2007

118

量

なし：29％，コルセット着用：19％，治療：17％，体操・ストレッチ：13％，
活動制限：７％，マッサージ：７％，その他：７％

75.0

進藤ほか

2006

568

量

－

薬・生活の工夫：61.2％，治療：53.5％，何もせず：30.5％，マッサージ・はり：21.6％

長島ほか

2005

574

量

－

ボディメカニクス活用，コルセット着用，腰痛体操，マッサージ，ダイエット，スポーツ，スライディングマットの使用，その他

木田ほか

2004

166

量

70.0

特に治療を受けていない：31％，診察・服薬：27％，物理療法：15％，運動療法：12％，鍼灸・マッサージ：10％，その他：５％

小山ほか

2001

64

量

－

休養，気分転換，内服，コルセット，寝具，靴，ホットパック，マッサージ，
腰痛体操 など

片岡ほか

1999

97

量

－

39.0
59.2

105

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Seki, et al.

多田・村永・宮越・久保田（2012）は，435人を対象としたアンケート調査の結果，中腰姿勢・重量物運搬・体を捻

丹ほか（2011/2012）が開発したボディメカニクス学習教

材を使用したものが挙げられる。このボディメカニクス学

じる姿勢・トランスファーの反復・喫煙・運動不足・子ど習教材は，有線タイプの機器で姿勢計測・膝の使用状況・もの対応が腰痛発生に関与していることを報告している

体のひねりを計測し，不良姿勢（前傾40度）時にセンサー（pp.879-884）。その他として，北村・古株・森下・伊丹・が反応して警告する機能を有する。この学習教材の姿勢計寄本（2002，pp.32-34）は，BMI・食生活・性別・食生活行っている。通常のベッドメーキングを「設定１」，適切寄本（2002，pp.24-26）および古株・北村・伊丹・森下・

測・警告機能を活用し，ベッドメーキング時の姿勢教育をと腰痛との関係性を調査し，腰痛との明確な関係性はないなベッド高（身長比45％）での動作計測を「設定２」，不ことを報告している。

良姿勢時に警告する学習教材の機能活用を「設定３」とし⑵

腰痛予防・改善（教育）て姿勢の比較を行っている。その結果，設定１では前傾姿腰痛予防・改善（教育）に関する文献は，32件（18.93％）

勢角度の平均は55.6±14.7°と最も大きく，腰部に負担のか用・福祉器具の活用・腰痛体操の教育に関する研究報告がり，普段の動作より有意に減少が認められたものの，腰部であった。腰痛予防教育としては，ボディメカニクスの活なされていた。
及川ほか（2017）は，看護師72名を対象に，「腰痛の有かる危険角度域となっていた。設定２では43.2±11.5°
であに負担がかかる危険角度域であった。設定３では前傾姿勢
角度は有意に改善され，28.0±11.3°であった。また，この無」「腰痛が生じる場面」についてアンケート調査を行い，学習教材の機能活用によって対象者のボディメカニクス活

その結果をもとに腰痛予防対策を実施した。予防対策の内用意識が4.5±0.7点から4.8±0.4点に有意に増加し，ボディ

容は，「勉強会」「腰痛予防体操」「労働環境のラウンドとメカニクス学習教材がボディメカニクス活用への意識向上

ニュースレターの発行」「介助用具の導入と使用に関すると看護動作時の姿勢改善につながったことが報告されてい教育」で構成されていた。介入の結果，予防対策実施前後る（伊丹ほか，2011，pp.5-6）。腰痛予防教育としてボディで腰痛の発生人数に変化はなかったが，腰痛を理由に１週

メカニクスの活用に関するその他の研究としては，川端・間以上休業した看護師は３名から１名に減少し，１週間以

大久保・米田・伊丹・安田（2013），伊丹ほか（2012），前

内の休業は10名から１名に減少している。また，腰痛が生川ほか（2013），木田ほか（2004），久留島ほか（2003）がじうる場面12項目（トイレ介助や移乗介助など）すべてに該当する。これらの文献では，腰部負担要因である姿勢改

おいて腰痛発生率が減少し，特に「トイレ介助」「抱えて善やボディメカニクスの活用意識や行動変容につながるこの移乗介助」「入浴介助」「おむつ交換時」は有意に減少しとは報告されているが，ボディメカニクスの活用による腰たことが報告されている（pp.126-127）。

痛予防・改善効果を明らかにした研究報告は見当たらな

ノーリフトケアの取り組みに関する研究報告としては，かった。

宮崎ほか（2013）が日常生活援助を行った看護師16名に⑶ 福祉器具，腰痛予防着衣・機器の活用

対し，意識教育１回（腰痛の原因・介護機器導入の利点・

福祉器具，腰痛予防着衣・機器の活用に関する文献は25

ノーリフトポリシー・介護機器の種類について説明）と技術指導２回（作業療法士による説明と床走行式リフトを用

件（14.79％）であった。

福 祉 器 具 の 活 用 と し て は， 福 間・ 中 村・ 中 沢・ 高 木

いたデモンストレーション）を行いその効果を検証してい（2013）が29名を対象とした移座えもんシートの活用による。その結果，援助や介護は人の手で行うことが望ましい

る看護師体位変換時の身体負担軽減効果について報告してかという問いに対して，そうではないと回答した者が５名いる（p.39）。また，鈴木ほか（2014）は，24名を対象と（31.2％）から12名（75.0％）に増加し , リフトによる移乗

したスライディングシートの活用による動作的負担軽減に

援助では患者が不快や不安を感じるかという問いに対してついて報告している。この研究では，スライディングシー

は，そうではないと回答した者が３名（18.8％）から11名

トの導入前とその９か月後に導入後調査を行っている。そ誤作動や事故が怖いかという問いに対しては，その通りだ

担軽減につながるものの，物品準備等の仕事効率の点から（68.8％）に増加している。また，リフトを使用する際にと回答した者が13名（81.3％）から４名（25.0％）に減少の結果，使用手順が簡単であり，腰痛増強はなく動作的負使用率は減少していることが述べられていた（p.20）。ししており，教育介入により福祉器具の活用意識を高めたこ

かしこの２件の研究は，量的研究であるが研究対象人数がとが報告されているが，腰痛改善効果までは検証されてい少ないこと，主観的指標のみで身体負担軽減を評価していない（pp.233-235）。以上のものは，看護師の主観的評価

ること，継続的な使用による効果の検証が不十分であるこに基づいて腰痛予防教育の効果が検証されていた。

客観的評価指標で検証されている研究報告としては，伊106とから，今後引き続き，腰痛予防・改善効果を検証していく必要がある。

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

関

恵子，ほか

客観的指標を用いた使用効果の検証報告としては，大野小林ほか（2012）は，24名を対象に５か月間の勤務時間

ほか（2016）の17名を対象とした体位変換におけるスライ内に腰痛予防体操を取り入れた効果に関する研究を行ってディングシートの有効性が挙げられる。スライディング

いる。この研究では，腰痛レベルを主観的指標で評価する

シートによる体位変換を，バスタオルによる体位変換と比以外に，身体の柔軟性（前屈・後屈）を計測し客観的指標

較し，腕と腰に与える筋負荷がどの程度であるかを検討しも組み込んで評価を行っている。その結果，身体的評価のている。その結果，スライディングシートを使用して１人前屈（体前屈長）は平均で4.10cm，後屈は平均3.29度とそで体位変換を実施したとしても，バスタオルを使用して２れぞれに有意な増加がみられ，腰痛体操を実施したことに人で体位変換をした場合と同等の筋放電量が計測され，腰より身体に柔軟性が増した。また，腰痛症状を点数化しへの負担も大きくないことが報告されており，スライディたものをみると，腰痛有群では，腰痛体操導入前には3.91

ングシートを使用することで看護師の負担の少ない体位変換が行えることが述べられている（pp.49-50）。その他で
は，床走行式リフトの使用普及に関する教育介入報告もみられたが，交絡バイアスまで制御した研究報告や長期介入点であったものが５か月後には3.0点と有意に低くなっており，腰痛の軽減効果があったことが報告されている（pp.23-28）。その他の腰痛体操としては，佐久間（2012）の11名を対象としたヨーガの効果に関する研究があり，効果検証，他施設での効果検証評価までしている研究報告

ヨーガを４週間実施することで腰痛レベルが低くなったこは見当たらなかった。

とが報告されていた（pp.10-13）。運動療法による腰痛軽腰痛予防着衣・機器の活用に関する文献は，長期介入効

減・予防効果については，１か月以上の長期実施による継果の検証として，田部ほか（1998）の124名を対象とした続効果も認められているが，研究対象人数が少ないことや腰部保護ベルトと腰痛体操の経時的効果の比較が挙げられ

交絡バイアスの無制御，他施設での効果検証まで行っている。この研究では，対象をコントロール群（30名），腰部る研究報告はみられなかった。

保護ベルト装着群（30名），腰痛体操実施群（63名）に分

また，その他のケアによる介入研究として，鈴川・安類し，12週間の７つの看護援助項目別の腰痛レベル（主観田・新田・横田・下田（2004）は，28名の研究対象者をコ的評価）の経時的変化について３群比較を行っている。そントロール群14名と柑橘系アロマエッセンスオイルを使の結果，どの看護援助においても腰痛ベルト群の腰痛が軽用した腰部へのセルフマッサージによる介入群14名に分減していることが報告されている（pp.188-190）。しかし，

け，アロママッサージによる腰痛軽減効果の検証を行って各群の対象人数にばらつきがあることや腰痛を主観的評価いる。その結果，両群ともに勤務前から昼休み，昼休みかのみで分析しており，客観的評価は行われていない。そのら勤務後と，それぞれ腰痛の程度が有意に上昇しているこ

他にも，杉山（2006）の簡易型腰部負担軽減器具の開発にと，アロママッサージによる腰痛軽減効果は認められな関する研究や，村上・大野・足立・小笠原・小林（2016）

かったが，アロママッサージを施術した群では腰痛の程度の着用型腰部補助装置の効果に関する研究があるが，いずの上昇は少なかったことが報告されている（pp.186-187）。

れも対象人数が少なく，主観的指標での評価となっていこの研究では，介入群が11名と研究対象人数が少ないこた。客観的指標を活用した研究報告としては，山本・比と，腰部というセルフマッサージが難しい場所を選定して

嘉・東瀬戸・中塘（2009）の17名を対象とした腰痛予防のいることや，腰痛評価が主観的指標による評価にとどまっための補助テープ付きズボンの効果に関する研究が挙げらていることが課題となっていた。

れる。腰痛予防および緩和を目的として補助テープ付きズ
ボンを考案し，その有用性について，模擬患者をベッド上
端座位から車椅子へ移動・移乗する動作における上腕二頭筋・脊柱起立筋の筋電図，および自覚的作業強度，安楽度の主観的評価，腰痛の有無を補助テープズボン法と両前腕把持法，介助ベルト法との比較から検討している。その結果，有意差は認められなかったものの，補助テープズボン⑸

腰痛による身体・精神・社会的影響

腰痛による身体・精神・社会的影響に関する文献は15件（8.88％）であった。

身体的影響としては，渡邊ほか（2018）が，急性期病院に勤務する看護師578名を対象に腰痛および健康関連 QOLに関する調査を行っている。その結果，腰痛有群426名と腰 痛 無 群152名 を 比 較 す る と，JOABPEQ と SF-12は す べ

法は自覚的作業強度が低く，腰部にかかる筋肉の負担も最ての下位尺度で腰痛有群が有意に低値を示し，特に腰痛も小さいことが報告されていた（pp.51-54）。

有群では SF-12の身体的側面に関する下位尺度の平均がす⑷

腰痛予防・改善（治療・ケア）

腰 痛 予 防・ 改 善（ 治 療・ ケ ア ） に 関 す る 文 献 は22件
（13.02％）であった。運動療法を取り入れた介入研究として，腰痛予防体操の実施による効果の検証が挙げられる。

べて国民標準値より低値であったことが報告されている（pp.935-936）。また，今泉・泉・山田・比江島（2012）の研究報告においても，健康関連 QOL と腰痛の関係を調査

し，SF-36の下位尺度のうち，「身体の痛み」と「全体的107

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Seki, et al.

健康感」の２項目において腰痛有群が有意に低いことが報に「職場における腰痛予防対策指針」を示し，重量物を取告されている（pp.232-233）。

り扱う事業場などに対して啓発や指導を行ってきている

精神的・社会的影響に関する研究では，片岡ほか（1999）

中，保健衛生業に該当する看護従事者の業務中の腰痛発生

は，97名を対象に一施設の腰痛の実態および腰痛の危険因件数が年々増加し続けていることが挙げられる。このよう子，労働環境による影響を調査している。その結果，心理な看護従事者の腰痛問題に対し，本邦では全国規模で，病的・精神的負担と腰痛発生に関連性があることが報告され院単位で実態調査が行われ，看護業務中に引き起こされるている（p.77）。また，長谷川（2003）も主観的腰痛と職腰痛や腰痛を引き起こしやすい看護援助，腰痛が影響を及

業性ストレスの関連性について調査しており，腰痛有群

ぼす身体的・心理的・社会的問題について報告されてき116名の中で腰痛が重度である腰痛重度群23名は，腰痛無た。具体的には，中野（2013）が大規模な実態調査を行群109名と比較して抑鬱が有意に強かった。腰痛重度群をい，腰痛がある看護師の離職意図や仕事の継続への不安が対象に，抑鬱と各要因との関連を分析したところ，自尊高いという結果から，看護師の腰痛は，身体的影響だけで心・仕事の困難さ・働きがいの欠如の項目で有意な負の相なく社会的影響も大きく，看護職のやりがいやキャリアを関を認めたことが報告されている（pp.22-23）。腰痛対策積むことを阻む要因となっていることを報告している。さのためには，抑鬱という職業性ストレスも関係しているこらに，看護職者の深刻な腰痛問題に対し，腰痛予防のためとを考慮し，職員へのメンタルヘルス対策に取り組む必要の法制化の必要性や職場における作業環境の整備および労性があることが述べられている。その他のストレスとの関働安全体制強化の必要性，看護職者の意識改革にむけた看係性に関する研究としては，藤村ほか（2011）が1,444名

護基礎教育，職場での腰痛予防教育の必要性についても言を対象に職業性ストレスと腰痛の関連性に関するアンケー

及されていた。また，2013年６月に，厚生労働省は「職場ト調査を行い，腰痛とストレス項目（有無・程度・臨床看における腰痛予防対策指針」を19年ぶりに全面改訂し，看護者のストレッサー尺度）と強い関連性を示していること

護・介護労働者の腰痛に重点をおいた腰痛予防対策を開始を報告している（p.61）。

している。さらに翌年には，看護従事者のための腰痛予防⑹

腰痛に対する思い・認識

対策マニュアルが作成され，現在も都道府県や病院単位で腰痛に対する思い・認識に関する文献は７件（4.14％）

であった。

看護従事者の腰痛予防対策研修会等が行われている。中野（2013）の大規模な看護師の腰痛の実態と実態調査結果か

西田・藤原・平良・加藤・宮本（2011）の研究では，神らみえた腰痛予防のために必要な取り組みに関する研究報経・筋難病病棟の腰痛を持つ職員の思いについて３名を対

告は，看護師の腰痛問題に対する関心を高め，腰痛予防に象とした質的研究を行い，「腰痛は我慢」「特殊な看護・介関する教育的介入や福祉器具等の活用効果に関する研究の護業務」「自分で工夫」「悪影響の恐れ」「業務支障の自責」

増加につながったと考えられる。

「大事な腰」「他職員の腰痛の有無」の７カテゴリーが生成

次に，90件の分析対象文献のうち，腰痛の実態・腰痛されている。腰痛を持つ職員は，腰痛は我慢しているこ（腰部負担）因子に関する文献は68件（40.24％）であった。

と，また，他職員の腰痛の有無を気にすることや，業務支障の自責を感じていることが報告されている（pp.85-87）。
また，黒屋ほか（2019）の362名を対象とした腰痛の実態調査では，腰痛群は腰痛に対する恐怖心が有意に高いこと

そのうち，腰痛有訴率に関する報告は38件で，腰痛有訴率の中央値は62.8（32-100）％，腰痛経験率の中央値は81.0（56-100）％であり，看護師の腰痛発生率はどの研究においても高いことが報告されていた。諸外国の看護師の腰痛が報告されている（p.24）。佐藤・鈴木（2016）の外来看の実態調査結果においても，看護師の年間の腰痛有訴率は護師の患者の移動・移乗介助に関する意識調査報告におい

平均70％であり，国内外問わず看護職は腰痛発生リスクのても，調査対象である15名全員が移動・移乗介助に対し，高い職業となっている（Abolfotouh, et al., 2015；中央労働腰痛にならないかなどの不安を感じながら勤務をしている
ことが報告されていた（p.28）。

Ⅲ．考

災害防止協会

第三次産業労働災害防止対策支援事業（保健衛生業）に関する専門委員会，2015；Dawson, Schluter,

Hodges, Stewart, & Turner, 2011；Yassi & Lockhart, 2013）。

察

１．看護師の腰痛に関する研究の動向

岸村・飛田（2020）の報告によると，アメリカ，イギリ
ス，オーストラリアでは看護師の腰痛問題に対する先進的な取り組みとして，人力での患者の持ち上げ等を規制の徹

今回の研究で分析対象とした文献の半数以上が2009年以底および禁止を行い，福祉器具の使用による移乗介助が普降に発表されたものであり，とくに2010年から2013年にか及していることが報告されている（pp.395-396）。日本にけて最も文献数が多かった。この背景には，本邦が1994年
108

おいても，2013年６月に「職場における腰痛予防対策指日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

関

恵子，ほか

針」が改訂されて以降，全国的な腰痛予防対策研修会等の止の観点からも腰痛予防・改善の取り組みが重要な課題と取り組みや病院単位での腰痛予防対策が行われているが，なっている（中野，2013，pp.15-17；Yoshimoto, et al., 2020,

看護職者の腰痛発生件数は年々増加し続けている（厚生労働省，2018/2021）。この原因としては，中野（2013）が述

pp.2979-2984）。2013年に全面改訂された「職場における腰痛予防対策指針」では，腰痛発生に影響を与える要因とべているように，いまだに腰痛対策は個人任せであり，患して「動作要因」「環境要因」「個人要因」「心理・社会的者の安全を優先する上で看護師の腰痛は防ぎようのないも要因」の４つの要因が取り上げられている。腰痛の「動作の，自己責任と捉えられている職場風土にあると考えられ要因」としては，「重量物取扱い」「福祉用具の整備」「人る（pp.16-17）。このような職場風土を変化させていくた

力による人の抱上げ作業」「長時間の静的作業姿勢（姿勢めにも，病院単位での組織腰痛予防対策の義務化，罰則を拘束）」「不自然な姿勢」等が挙げられる（中央労働災害含む法整備が必要であると考える。看護師の腰痛問題は，防止協会

看護師自身だけでなく看護の質の低下にもつながり，患者生業）に関する専門委員会，2015，pp.4-7）。2013年の指にも悪影響を及ぼす。そのため，患者に安全で安心な医第三次産業労働災害防止対策支援事業（保健衛

針の全面改訂以降，厚生労働省や日本看護協会，日本ノー療・看護を提供するために，看護師と患者双方への効果がリフト協会による腰痛予防対策講習会が全国で実施されて期待される福祉用具の導入や環境改善を行っていく必要がいることで，看護職者の腰痛予防対策への関心の高まり，あると考える。

病院・施設での福祉器具の導入が進み移乗や移送時の患者

また，腰痛発生率は，年齢・経験年数が上がるにつれの抱上げ作業の実施は少なくなっていると考えられる。して高くなるという報告（藤村ほか，2011；岩永・志田，かし，患者の生活援助として，移乗・排泄・清潔・食事援2016；柏ほか，2011；木田・野口・藤原・坂本，2004；佐助等を日々行う看護師は，前傾姿勢・身体のひねりといっ

藤ほか，2008）がある一方で，年齢・経験年数が低いほどた「不自然な姿勢」や援助中の長時間の同一姿勢といった腰痛が発生していることが報告されている（小久保ほか， 「長時間の静的作業姿勢（姿勢拘束）」をとらざるを得な
2000；鈴木・白石，2017）。とくに，入職３年以内に腰痛いのが看護援助の実状である。

を有する看護師は，体位変換や移乗介助の際の腰部への荷腰痛の動作要因となる具体的看護援助としては，「体位重，中腰姿勢や腰のひねりといった腰痛発生の動作的要因

変換」「オムツ交換」「移乗」「排泄介助」「清潔援助」が挙に加え，腰痛予防に対する認識が低いことが原因にあるこげられる（藤村ほか2012；小久保ほか，2000；及川ほか，とが示唆されていた。腰痛は再発しやすく，腰痛発生者の2017；和田ほか，2017；渡邉ほか，2018）。看護援助時のうち３分の２は１年後にも症状があり，若年から老年期，看護師の姿勢不良については，姿勢計測器や筋電図の客観

つまり人生長期にわたる健康問題と捉える必要があるとい的指標を用いた実態調査により，40度以上の前傾姿勢や腰われている（山本，2014，pp.2-22）。そのため，看護師ののひねり，長時間の同一姿勢が腰部負担を生じさせること

腰痛予防対策は，短期的な実施ではなく入職前となる基礎が報告されている（伊丹ほか，2001；伊丹ほか，2011；塚

教育期間から腰痛予防の必要性を理解し，ボディメカニク

崎ほか，2011；佐藤ほか，1999）。このような看護援助時

スやノーリフトケア方法といった腰痛予防ケアを自主的にの不良姿勢や腰部負荷の加重が原因となって生じる筋疲労取り入れた働き方が浸透するよう，生涯学習を実施してい性腰痛は，長期継続的な腰部負担が大きな原因である。垰

く必要がある。腰痛予防教育におけるボディメカニクスの田（2008）は，著書『腰痛・頸肩腕障害の治療・予防法』

活用やノーリフトケア，福祉器具の活用方法は，看護援助の「筋肉の疲労回復サイクル」に関する説明の中で，筋肉技術と同様に，様々な状態に応用できる力を短期間で身には動くことでエネルギー源となる酸素や栄養を消費する。

付けることは不可能である。基礎看護教育を行う大学・短

筋肉が疲労するということは，エネルギー源がない状態で期大学・専門学校と病院が連携し，看護職者となるもの，あり，さらにこの状態で動き続けると，筋肉の組織が上手

そして現在看護職者であるものが腰痛に悩むことなく，患く働かなくなり，修復できない状態が腰痛を発生させる。

者だけでなく自分自身の身体を守り，質の高い看護を提供

通常，人間は，このような筋疲労を食事の摂取や休息，睡できる看護方法の習得につながる腰痛予防のための生涯学

眠をとることで，ダメージを受けた筋組織を修復する力を習システムを構築していく必要がある。

備えているが，筋組織が修復されないまま筋疲労が蓄積していくことで筋肉の疲労と回復のバランスが保てなくなる

２．今後の研究課題と看護師の腰痛予防・改善のための看護実践への示唆と述べている（pp.26-29）。看護師は，日中・夜間の交代勤務で体を酷使し，修復する時間が十分に確保できない状

看護師の腰痛は，業務遂行能力の低下を引き起こすだ態のまま再び勤務するといった悪循環を繰り返している。

けでなく，欠勤やバーンアウトにもつながるため，離職防

このことが筋疲労性腰痛を引き起こし，さらには筋骨格系
109

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Seki, et al.

の腰部疾患を発症することにつながる。したがって，筋疲因子となる人間工学的要因の「頻繁な持ち上げ・前屈み動労が生じ腰部負担となる看護援助姿勢や腰部への荷重を改作」が該当している（山本，2014）。このように腰痛の起善するための看護援助方法の検討，腰背部の筋疲労の回復

きやすい職種であるからこそ，現在引き起こされている腰促進につながる効果的な身体ケアの確立が必要である。身痛を器質的疾患に移行させない腰痛予防・改善のためのケ

体的な腰痛予防・改善ケアとしては，ヨーガによる４週間

アを確立していく必要がある。

の介入効果（佐久間，2012）や勤務時間内に取り入れた腰最後に，看護師の腰痛の予防・改善，腰痛緩和は，看護

痛予防体操による５か月間の長期介入効果の検証（小林ほ

師の生き生きとした看護活動を促進させ，質の高い看護をか，2012）等の体操による腰痛予防効果の検証が主流で提供することにつながる。そのため，今後の臨床研究課題あった。腰痛予防体操については，長期的介入効果としてとして，看護師自身が実践可能な腰痛予防・改善のための腰痛の主観的評価および前屈・後屈の角度の増加が報告さ身体ケアプログラムを開発することが必要であると考える。

れている。今後も実施施設や実施期間を増やし，就労前後の腰痛予防効果の検証，および腰痛予防体操を全国的に推Ⅳ．限界と課題

奨していく取り組みが必要であると考える。また，アロマを用いた腰部へのセルフマッサージによる10日間の介入効

本研究から見いだされた看護師の腰痛予防・改善のため

果の検証に関する研究（鈴川ほか，2004）についても１件の今後の看護研究課題の明確化および看護実践への示唆にの報告が認められた。しかし，研究報告では，介入前の主関する言及は，様々な原因により発症する看護師の腰痛す観的評価のみであり，マッサージ介入群の対象人数が14名べてに対応するものではない。看護師の腰痛は，痛みの程と少なかった。血行促進効果のあるマッサージは，看護師

度に個人差があることや，看護業務中の腰部への荷重や不の腰痛発生要因の１つである筋疲労の改善が期待される方自然な姿勢による腰部負担によるものだけではなく，器質法である。今後，マッサージの方法や施術部位，腰痛予的疾患による場合もある。そのため，本研究では，医学的防・改善の評価のための指標を検討し，看護師の腰痛予

介入（治療）が必要な腰痛を除外した限定の中で理解され防・改善ケアとして確立するための研究を行っていく必要

る必要がある．また，本研究は，エビデンスレベルの評価があると考える。

による文献の選定が不十分であったことも研究の限界とし腰痛問題は，看護職者特有のものではなく，運送業者・て挙げられる。今後，看護師の腰痛予防・改善のための身事務職・営業職等の多職種においても生じている。厚生労

体ケアプログラムの開発につなげるための看護実践への示

働省は，「職場における腰痛予防対策指針」の中で重量物唆が得られるよう，研究方法に着目した国内外のエビデンの取り扱いの基準として，常時，人力のみにより取り扱う

スレベルの高い論文から文献検討を行うことが必要である

重量は，満18歳以上の男性は体重のおおむね40％以下，女と考える。

性は24％以下に制限しており，近年減少傾向にある（中央
労働災害防止協会

第三次産業労働災害防止対策支援事業

結（保健衛生業）に関する専門委員会，2015；厚生労働省，語

2013；山本，2014）。しかし，看護職や介護職の場合，持看護師の腰痛に関する先行研究を概観し，看護師の腰痛

ち上げる対象が人間であるため，患者の急な容態の変化等

予防・改善のための今後の看護研究課題の明確化および看があった場合，患者の安全を第一に考えた行動をとる必要

護実践への示唆を得ることを目的に，国内の文献90件を分があり，荷重の制限をいつも同じように厳守できる環境下

析対象として検討を行い，以下のことが明らかとなった。

にないため，常に腰痛を予防する行動を継続することが難

１．看護師の腰痛有訴率の記載のあった文献は38件で，中しい。このような患者の命に関わる医療従事者の腰痛を予

央値は62.8（32-100）％であった。過去20年間の年次推防するためには，患者の状況を瞬時に把握し行動できるよ移において腰痛有訴率平均は概ね60％を超えていた。

うに，看護師が自身の身体を守る行動を身に付ける必要が

２．看護師の腰痛に関する90件の分析対象文献は，「腰痛ある。そのため，看護師として従事する以前の基礎看護教の実態・腰痛（腰部負担）因子」，「腰痛予防・改善（教育課程の段階から腰痛予防に関する生涯学習を実施してい育）」，「福祉器具，腰痛予防着衣・機器の活用」，「腰痛くべきであると考える。

予防・改善（治療・ケア）」，「腰痛による身体・精神・看護師の腰痛の予防改善に向けた腰痛ケアに関する研究は非常に少なく，本邦の臨床現場で浸透しているものは，

社会的影響」，「腰痛に対する思い・認識」の６つに分類された。

腰痛予防体操以外は見当たらないのが現状である。看護業

３．看護師の腰痛罹患は，年齢・看護師経験年数を重ねる

務は，日本人勤労者における仕事に支障をきたす腰痛危険ほど増えること，腰痛者の半数以上が看護師になって３110

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

年以内の早期に腰痛が発生していることが報告されていた。腰痛は再発しやすく，人生長期にわたる健康問題であるため，腰痛予防ケアを自主的に取り入れた働き方が浸透するよう生涯学習を実施していく必要がある。
４．４週間以上の長期介入による看護師の腰痛予防・改善効果の検証は，腰痛体操やストレッチといった運動による介入研究があり，客観的評価と主観的評価を用いて腰痛評価が行われ，その有効性が報告されていた。しかし，その他の大半の研究は，腰痛評価に主観的評価のみを使用していた。今後，生理学的指標を含む客観的評価を取り入れた看護師の腰痛評価方法および看護師の腰痛予防・改善のための身体ケア方法を確立していく必要がある。
付記本研究の一部は，The 6th International Nursing Research

Conference of World Academy of Nursing Science で発表した。
利益相反の開示
本研究における利益相反は存在しない。
研究助成情報本研究は，JSPS 科研費 JP17K17410の助成を受けたもの

である。

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収
集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。

文

献

Abolfotouh, S.M., Mahmoud, K., Faraj, K., Moammer, G., ElSayed, A.,
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113

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）Seki, et al.

Material and Others

Literature Review on Lower Back Pain
Among Nurses and Future Issues
for Prevention and Relief

Journal of Japan Society of Nursing Research
2023, 46（1）, 99-114©2023 Japan Society of Nursing Researchhttps://doi.org/10.15065/jjsnr.20220509187

Keiko Seki, MS, RN, MW, Kimiwa Itami, PhD, RN,
Terumi Yoneda, PhD, RN

The University of Shiga Prefecture, Shiga, Japan
Abstract

Objective: We reviewed previous studies on lower back pain（LBP）among nurses, clarified future nursing
research issues for the prevention and relief of LBP among nurses, and obtained suggestions for nursing
practice. Methods: We searched the literature on “Nurse/Lower back pain” over the past 20 years from the
Ichushi-Web and analyzed 90 documents. To calculate the percentage of those reporting symptoms of LBP,
these papers were inductively classified based on the theme, keywords, and content. Results: The papers
were categorized into six categories: “Facts on LBP/factors for LBP（lumbar burden）”, “LBP prevention/ relief（education）”, “Use of assistive equipment, clothing/equipment for LBP prevention”, “LBP prevention/relief（treatment/care）”, “Physical, mental, and social impact of LBP” and “Thoughts on LBP and its recognition”. The
median percentage of those reporting to have symptoms of LBP was 62.5%（32.0-100%）. Conclusions: The
percentage of nurses reporting to have symptoms of LBP has not fluctuated significantly over the past 20 years
and is consistently exceeding 60%. Previous studies examined the effects of interventions through fact-finding
surveys, LBP education, and exercise. Regarding exercise interventions, a few studies used subjective andobjective assessments to evaluate LBP, but the majority used only subjective assessments. In the future, it will
be necessary to establish physical care methods for LBP evaluation, prevention and relief of LBP, incorporating
objective evaluation by physiological indices.
Key words
Nurses, Low back pain
Correspondence: K. Seki. Email: seki.k@nurse.usp.ac.jp

114一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）目次

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第１回理事会 議事録………………… 1

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度定時社員総会 議事録………………… 6

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第１回臨時理事会 議事録

第

125

号

（2023年４月20日発行）
一 般 社 団 法 人 日本看護研究学会事務局

1

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第２回理事会 議事録…………… 8………………… 9

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度会員総会 議事録 …………………… 14
一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第３回理事会 議事録……………… 17

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第１回理事会 議事録
日時：2022年５月22日（日）10：00〜12：00

会

場：オンライン会議システム（Zoom）によるオンライン会議

出 席 者（敬称略）：
理事長：深井喜代子，副理事長：浅野みどり
理

事：阿部幸恵，岡美智代，国府浩子，小松万喜子，佐藤正美，佐藤洋子，塩飽仁，
祖父江育子，中西純子，布施淳子，前田ひとみ，森千鶴，矢野理香，若村智子

監事：稲垣美智子，西田真寿美

欠 席 者（敬称略）：
副理事長：鈴木みずえ
理陪

事：川口孝泰，工藤美子，工藤せい子，法橋尚宏，高見沢恵美子

席（敬称略）：
竹下清日（ガリレオ社）

議事進行：理事長
書深井喜代子

記：矢野理香

資料：01

会員数の動向

02

編集委員会資料03

次期役員候補者について

04

2021年度決算について

05

2021年度会計監査報告について

1

2

一般社団法人日本看護研究学会々報

06

2022年度予算案について

07

地方会

08

第48回学術集会

09

オンライン会議手当の支給に関する申し合わせについて

10

入会申し込み理事会承認

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）2021年度活動報告・決算報告，2022年度活動計画案・予算案について
特別講演講師費用支援金について

１．議事録の確認
2021年度第５回理事会

２．報告事項
１）会員数の動向（資料１）（深井理事長）
・資料に基づき，報告された。
２）委員会報告（１）編集委員会（資料２）（深井理事長）
・資料に基づき，報告された。
（２）奨学会委員会（委員長

阿部理事）

・2021年度奨学会奨学金受給者の発表は，第49回学術集会にて行う。
（３）学会賞・奨励賞委員会（委員長

阿部理事）

・2020年度学会賞・奨励賞受賞の表彰は，第48回学術集会時に開催する会員総会後に時間を取ってもらうことになる。
（４）将来構想検討委員会（委員長

深井理事長）

・監事より，中長期的に新たな事業計画を立て，会員に見える形で予算化し，特別委員会などを立ち上げて，学会の発展のために事業を実施していくことも必要であるとの意見があったので，今後検討していきたい。
（５）研究倫理委員会
・報告なし（６）国際活動推進委員会（委員長①

岡理事）

今年度の学術集会における交流集会の登録を行った。南オーストラリア大学の教授に講演を依頼するための準備を進めている。

②

国際活動に関するアンケート調査に関して，研究倫理審査委員会にて承認を得て，調整を進めている。計画している予算内で進めることが可能と判断している。今後アンケート調査の協力
を会員各位に依頼するので，協力をお願いしたい。

2

一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）（７）大規模災害支援事業委員会（委員長

3

中西理事）

・福島，東北での地震の発生があり，注視していたが，早期の復旧がなされ，今のところ大規模災害の範囲には該当しないと判断しているが，東北地域の状況を今後も確認していきたい。理事会においても，東北地方の災害状況について情報共有を行ったが，今のところ，大きな問題にはなっていないことが確認された。
（８）広報委員会（委員長

塩飽理事）

・４月連休前に，看護理工学会学術集会のお知らせバナーを作成し，学会ウェブサイト上で広告した。本学会の会員であれば演題登録可能とのことである。英語版のページは，理事長挨拶と各委員会の紹介記事を集約し，今後掲載予定としている。
（９）看保連ワーキング（浅野副理事長）
・５月６日が，2024年の診療報酬改定・介護報酬改定に向けた意向調査の締め切りであった。医療
技術提案書の提出は，本学会からはなかった。
・診療報酬改定の要望に関しては，障害児と高齢者のワーキングについて要望書を提出した。
（10）実践研究活動推進ワーキング（若村理事）
・「仲間と研究をつなごう会」をオンラインで継続的に開催しているが，３月４日に第４回を行った。３月11日17時から「研究室をのぞいてみよう」を実施した。
・第３回から「仲間と研究をつなごう会」では，毎回５名程度，非会員の方も参加している。うち１名から入会希望があり，手続きを行った。今後，会員増加にも寄与できる面もあるのではないかと期待する。第48回学術集会の交流集会にも登録した。
３）関連会議（１）日本看護系学会協議会（浅野副理事長）
・５月14日に意見交換会があった。総会決議書への回答について書面で行う。
・将来構想委員会のプロジェクトが立ち上げられたことについて報告があった。APN に関する調査が実施されたことについて報告された。

・ホームページの改修について，アーカイブがない，スマホ対応になっていないなどの課題が出されたことが報告された。
（２）日本看護系学会協議会

災害看護連携会議（浅野副理事長）

・４月１日時点で，防災学術連携体から，防災の動画作成に協力できる学会の募集があった。
・昨日13−16時で，日本学術会議のシンポジウムがあり，「ポストコロナ時代に求められる看護系人材」が開催された。非常に興味深い講演があったことについて報告された。
・日本看護研究学会として，看護科学の発展，実践に貢献することの立ち位置をどうするか，どの程度，協議会などに貢献できるかを検討していくことが必要と考えるとの意見があった。
・JANA の社員の条件48学会は，個人の会員数が100人以上の看護系学会で，以下の全ての条件を

3

4

一般社団法人日本看護研究学会々報

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）満たすこととなっている。看護学分野における学術研究の向上発達を図ることを目的としている，研究者の実質的集まりで，看護学研究者が会員の半数以上であることとなっており，この看護学研究者をどう定義するかで変わってくる。社員の定義は今後行っていく必要があるのではな
いかと考える。
４）第48回学術集会について（中西第48回学術集会会長）
・ハイブリッドで実施予定である。
・現在，演題の群わけ，座長の割り付けを行っている。
・一般198演題，一般交流集会10演題，委員会からの交流集会４演題の登録がある。
・５月23日には採否の通知を行い，６月３日，HP に各演題の発表日時，会場がわかる内容を公開予定である。

・参加は，下記３段階としている。
①７月22日，早期一般参加の事前登録締め切りになっている。
②８月８日〜20日までは，第２次登録期間とする（オンラインのみ）。
③現地参加は，当日も参加登録可能である。
・参加登録は，現在90名で，今後会員への案内をメールなどで行っていく予定である。
・会員総会は１日目の昼休みで計画する。
５）地方会の活動について
・特になし
６）次期役員候補者について（資料３）
・資料に基づき報告された。
７）その他
・なし
３．審議事項
１）2021年度決算について（会計担当

国府理事）（資料４ - ０〜４ - ６）

・資料に基づき，一般会計，奨学会特別会計，選挙事業積立金特別会計，災害支援特別会計，第47回
学術集会特別会計において，その具体的使途について報告があり，承認された。将来においても学術集会の特別会計の運用については，会計担当理事と逐次相談しながら進めていくことが確認された。
２）2021年度会計監査報告について（西田監事・稲垣監事）（資料５）
・報告書に基づき，監査結果，会計調査報告および監事からの前述の意見（将来構想検討委員会の参照）について報告があり，承認された。
・コロナ禍の中，精力的に活動をしていること，新規事業の活性化など少しずつ目に見える形で進んでいることを評価する。一般会計の繰越金の有効活用，会員の還元について，計画的に進めること

4一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）5については，引き続き今後も期待したい。
３）2022年度予算案について（会計担当

国府理事）（資料６）

・資料に基づき，説明があり，承認された。
４）地方会

2021年度活動報告・決算報告，2022年度活動計画案・予算案について（資料７）・資料に基づき，各地方会の活動などについて報告があり，承認された。
・北海道（矢野）・東海（代行

深井理事長）

・近畿・北陸（若村理事）
本学会において貢献いただいた近田敬子先生がご逝去されたことについてご報告があり，本学会にご貢献いただいたことを感謝し，ご冥福をお祈りしたい。
・中国・四国（中西理事）
・九州・沖縄（国府理事）
５）第48回学術集会

特別講演講師費用支援金について（中西理事）（資料８）・資料に基づき，説明があり，講師費用支援金として105,000円の支援について承認された。
６）オンライン会議手当の支給に関する申し合わせについて（資料９）・オンライン会議手当の支給に関する申し合わせ（案）について説明があり，承認された。オンライ
ン会議１回につき，一律1,000円とすること，支給対象，支給方法について承認された。
７）その他①入会申し込み理事会承認（深井理事長）（資料10）・承認された。
②その他
・深井理事長より，下記の提案があった。
今後，さらに活発な活動をして繰越金を会員に有効活用していくことが重要となる。今後計画的に実施していくためには，特別委員会などを設置していくことを次期役員会に託したい。１点目
は，英語のホームページを充実させる。２点目は第１回1975年に徳島で学術集会が開催され，2025
年は50周年記念の年となる。この事業をぜひ検討いただきたい。記念冊子の作成をすることも一つではないかと考える。
以上

5

一般社団法人日本看護研究学会々報

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Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度定時社員総会 議事録
日時：2022年６月４日（日）10：00〜10：30

会

場：一般社団法人日本看護研究学会事務局（〒170-0013

議事進行：理事長

会議室

東京都豊島区東池袋２丁目39-2 大住ビル401）

深井喜代子

陪

席（敬称略）：浅野みどり，鈴木みずえ，矢野理香，竹下清日

書記：矢野理香資料：2022年度定時社員総会資料

Ⅰ．開会

１．会議成立の報告
開会に際し，議長により本社員総会に対する書面表決による出席者数が135名（総社員数150名）となっていることが報告され，定款第27条の規定により出席した社員の議決権の過半数（特別決議においては総社員の２／３以上）をもって決議を行うことが宣言された。
Ⅱ．議事《報告事項》
１．会員数の動向について
２．第７回評議員・役員選挙（2021年度）について
３．第48回学術集会について
４．第49回学術集会について
５．地方会の活動について（北海道，東海，近畿・北陸，中国・四国，九州・沖縄）
上記報告事項１〜５について，社員からの書面による意見・質問等を確認した。地方会のない地域について会員数増に寄与するような活動の検討が必要であることが確認された。
《審議事項》
第１号議案

2021年度事業報告について

書面表決を集計の結果，賛成135名，反対０名となり，過半数の賛成をもって本議案は可決された。
なお，社員から書面により寄せられた意見・質問はなかったことも確認された。
第２号議案

2021年度一般会計・特別会計決算，監査報告について

書面表決を集計の結果，賛成135名，反対０名となり，過半数の賛成をもって本議案は可決された。
なお，社員から書面により寄せられた意見・質問はなかったことも確認された。

6日本看護研究学会雑誌 ，46（1）第３号議案

一般社団法人日本看護研究学会々報

7

2021年度学会賞・奨励賞推薦について

書面表決を集計の結果，賛成135名，反対０名となり，過半数の賛成をもって本議案は可決された。
なお，社員から書面により寄せられた意見・質問はなかったことも確認された。
第４号議案

役員の選任について

１）１期目が終了した理事・監事の再任について
２）2021年度選挙で選出された新理事候補者の理事就任について
３）理事長推薦の新理事候補者の理事就任について
４）理事長・副理事長・常任理事就任について
５）新監事候補者の監事就任について
書面表決を集計の結果，１），５）は賛成135名，反対０名，２），３），４）は賛成134名，反対０名となり，過半数の賛成をもって本議案は可決された。なお，社員から書面により寄せられた意見・質問はなかったことも確認された。
第５号議案

名誉会員の推薦について

書面表決を集計の結果，賛成134名，反対０名となり，過半数の賛成をもって本議案は可決された。
なお，社員から書面により寄せられた意見・質問はなかったことも確認された。
《理事会報告》１．2022年度事業案について
２．2022年度予算案について
３．奨学会研究費授与について
上記報告事項１〜３について，社員からの書面による意見・質問等はなかったことが確認された。
以上

7

一般社団法人日本看護研究学会々報

8Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第１回臨時理事会 議事録
本理事会は一般社団法人日本看護研究学会定款第23条第２項に基づき理事総数22名および監事２名全員の同意により開催された。
下記の議案に関して，理事全員が同意書もしくは電磁的記録により同意の意思表示をするとともに，各々の監事からは異議が述べられなかったため，定款第23条第２項に基づき，各議案を可決する旨の理事会の決議があったとみなされた。これを証するため，本議事録を作成する。
日時：2022年８月19日（金） ※本理事会の決議があったとみなされる日

会

場：書面による

出 席 者：【理事】浅野みどり理事長，安藤詳子副理事長，前田ひとみ副理事長，宇佐美しおり理事，
遠藤みどり理事，岡山久代理事，勝山貴美子理事，叶谷由佳理事，小松万喜子理事，
佐伯由香理事，作田裕美理事，佐藤正美理事，塩飽仁理事，中西純子理事，
長谷川真澄理事，布施淳子理事，法橋尚宏理事，三橋睦子理事，森千鶴理事，
矢野理香理事，山勢博彰理事，若村智子理事【監事】稲垣美智子監事，任和子監事
議

案：
第１号

委員会委員案（任期：理事会承認日〜2024年度開催定時社員総会終結のときまで）について，

別紙資料１のとおりとすることを承認する。
第２号

専任査読委員案（任期：理事会承認日〜2024年度開催定時社員総会終結のときまで）について，別紙資料２のとおりとすることを承認する。

議事録作成に係る職務を行った理事氏名：矢野理香

8一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）9

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第２回理事会 議事録
日時：2022年８月26日（金）18：00〜20：00

会

場：ハイブリッド方式
松山コミュニケーションセンター研修棟

第８・９会議室

オンライン会議システム（Zoom）によるオンライン会議
出 席 者（敬称略）：
理事長：浅野みどり，副理事長：安藤詳子，前田ひとみ
理

事：宇佐美しおり，遠藤みどり，岡山久代，小松万喜子，佐伯由香，作田裕美，
佐藤正美，塩飽仁，中西純子，長谷川真澄，布施淳子，法橋尚宏，三橋睦子，
森千鶴，山勢博彰，若村智子，矢野理香

監事：稲垣美智子

欠 席 者（敬称略）：

陪

理

事：叶谷由佳，勝山貴美子

監

事：任和子

席（敬称略）：
竹下清日（ガリレオ社）

議事進行：理事長
書浅野みどり

記：矢野理香

資料：01

会員数の動向02

和文誌編集委員会

03

英文誌編集委員会

04

看保連ワーキング05

第48回学術集会について

06

第49回学術集会について

07

2023年度奨学会研究募集について

08

入会申し込みについて

１．議事録の確認
2022年度第１回理事会

前理事会の構成員で確認予定

2022年度第１回臨時理事会（書面） 未回答者がいるので，まだ承認に至っていない。
２．報告事項
１）会員数の動向（資料１）（前田副理事長）

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一般社団法人日本看護研究学会々報

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）・資料に基づき，報告された。
２）委員会報告（１）和文誌編集委員会（資料２）（委員長

佐伯理事）

・資料に基づき，報告された。
（２）英文誌編集委員会（資料３）（委員長

法橋理事）

・資料に基づき，報告された。
（３）奨学会委員会（委員長

小松理事）

・７月６日に委員会を開催した。2023年度の奨学会研究募集要項の審議を行った。理事より大学院生の応募ができるように，応募資格の会員歴の見直しを検討してほしいという意見があったが，検討の結果，今回は応募資格を変更せずに進めるという結論に至った。必要あれば，2024年度分からの検討としたい。
（４）学会賞・奨励賞委員会（委員長

長谷川理事）

・明日の総会後に表彰式を予定している。学会賞１名，奨励賞５名。
（５）将来構想委員会（委員長

浅野理事長）

・８月８日に会議を行った。
・今後，必要時ワーキングを設置し，評議員を含めてメンバーを追加する可能性もある。
・将来構想事業基金の設置について前理事長から意見をもらっているので，今後継続検討する。
・また，2025年が50周年となるので，50周年記念事業を検討していく予定である。過去の記念事業を確認したところ下記のような状況であった。
40周年：学術集会において雅楽のイベントを開催
30周年：記念号の発刊（座談会，投稿論文の分析，編集活動，学術集会等を掲載）
20周年：編集委員会を中心に投稿の動向などをまとめている。
・今後，記念事業の内容として，どの様な論文が投稿されているか論文，学会発表の分析，記念座
談会，記念誌なども含めて検討する。
（６）研究倫理委員会（委員長

森理事）

・８月５日に会議を行った。
・研究倫理審査委員の推薦を行っている段階で，まだ決定していない。
・来年度の学術集会にて交流集会（大学と臨床との共同研究，臨床における研究の倫理的課題等）の実施を検討している。
・利益相反の申請について，前年度と同様，事務局から連絡をし，回収する方法を検討している。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）（７）国際活動推進委員会（委員長

11

若村理事）

・実施した国際活動の現状とニーズに関する実態調査の結果を集計している。調査に協力してくれた会員のうち，43名の方から協力の申し出があったので，一緒に活動することを検討する。
・11月12日13時から DNP の活動について，ハワイ大学の先生によるリアルタイム講演会を実施したいと考えている。

（８）大規模災害支援事業委員会（委員長

中西理事）

・東北地方で災害が発生しており，被災された状況を確認し，事業の対象とするかどうかを検討する予定である。
（９）広報委員会（委員長

塩飽理事）

・HP の英語版の充実について

・英語のサイトを作成し，まずは，理事長挨拶，学会の沿革，委員会紹介，JINR へのリンクを公開した。

・英語の入会ページも今後検討を予定している。
・日本語のページについても，沿革（日本語）等の改訂を実施した。
（10）看保連ワーキング（安藤副理事長）
・委員長の叶谷理事欠席のため，安藤副理事長より，資料４に基づき説明があった。
（11）実践研究活動推進ワーキング（佐藤理事）
・「仲間と研究をつなごう会」は，昨年度４回実施した。今年度も，４回実施で日程をすでに決めている。オンラインで継続的に開催する予定である。
・「研究室をのぞいてみよう」は昨年度開催の際に非常に好評であった。60名近く参加。次回は，前田ひとみ副理事長の研究室を予定している。
・今後は，地方会にも，声をかけてつないでいきたいと考えている。
３）関連会議（浅野みどり理事長・安藤副理事長）
・日本看護系学会協議会（JANA）および日本学術会議についてはメールで情報を配信している。

JANA と日本学術会議からの連絡に重複があり，情報の整理が課題になっている。

・HP に関連学会のリンクを張って，自分で情報を検索してもらうことも検討している。
４）第48回学術集会について（中西第48回学術集会会長）
・ハイブリッドで実施する。８月20日時点で，事前申し込み870名である。
・学生ボランティア＋その他のスタッフで約200名が協力してくれている。
・コロナにより，教育講演の演者の方が，すべてライブでの配信になった。
・社会貢献プログラム：中学生を対象としたものについては延期とした。
・市民公開講座については，無料の YouTube 配信とあわせて，感染予防に十分に配慮した座席配置を

11

12

一般社団法人日本看護研究学会々報

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）検討する。
・従来は学会誌第３号を学術集会開催時に抄録集として公開していたが，今年度からは，学術集会の抄録集は学会誌とは別に公開し，後日，演題取下げ等の変更を反映したものを学会誌３号として発刊とすることになっている。
・また，内容は参加者以外の方も見ることができるようになっている。
資料に基づき，日本看護学教育学会と本学会への抄録の２重投稿について匿名で通報があったことについて説明がされた。
本件について，理事長と相談し，塩飽前学術集会会長にも照会のうえ，発表者に目的や結果・考察の変
更を依頼した。抄録の修正はされたが，結果として今回は，発表者からの申し出により発表を取り下げる
ことに至った。
５）第49回学術集会について（若村理事）
・叶谷学術集会会長欠席のため，若村理事より別紙に基づき，説明された。
６）地方会の活動について
・学会で有している Zoom を地方会にも活用できるようにする。

・地方会から申し出があり，本会での利用と重複していなければ，貸し出すことも可能である。

Zoom にアクセスする際のパスワードは地方会の利用ごとに再設定を行う。
７）会員総会について・資料に基づき報告された。当日，出席の理事は全員壇上に着席することとする。
・名誉会員の承認を審議する予定。
・議長は中西学術集会会長が行う。
・総会後，学会賞表彰式，奨励賞表彰式を予定している。例年の順で発表し，会場に来ている方１名のみ表彰することを予定している。司会進行は，安藤副理事長が行う。
３．審議事項
１）2023年度奨学会研究募集について（委員長

小松理事）

・募集要項，申請書類について説明があり，承認された。
・学生向けの研究奨励については，今後，継続して委員会での検討課題とする。
・申請書の押印の必要性についても，検討をしてほしいという意見があった。
２）Outstanding Reviewer Awards について・査読者がなかなか決定しない状況への解決策の一つとして，Outstanding Reviewer Awards の制度を新設したい。選考内規は次回の理事会で決定する。

・Outstanding Reviewer Awards 設置について審議が行われ，承認された。また，表彰だけでよいのかなどについては，今後検討する。

12

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

一般社団法人日本看護研究学会々報

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３）その他
①入会申込者：承認②今後の理事会議開催日程について
11月28日（月）18時〜，２月21日（火）18時〜を予定する。
③学術集会における銀行口座の開設について
第49回学術集会の叶谷学術集会会長から，口座開設が難しいことの相談があった。事務局で学術集会用の通帳を２通作成し，使用することは可能である。なお，学術集会事務局で独自に作成したい場
合には，許可することとする。ルール作りをしっかりすることで問題ないと考えるので，事務局の方で準備していく。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

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Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度会員総会 議事録
日時：2022年８月27日（土）12：30〜13：10

会

場：松山市総合コミュニティセンター

キャメリアホール（第１会場）

理事長挨拶
会員総会をはじめるに当たり，浅野みどり理事長から挨拶があった。
議長：定款 第７章

会員総会

第29条（会員総会）

３．会員総会の議長は，その年度の学術集会会長が当たる。
第48回学術集会会長

中西純子

氏

書記の任命
引き続き，評議員から２名の書記の推薦・任命が行われた。
福田美和子

評議員

細田泰子

評議員

総会成立の確認
定款

第７章

会員総会

第29条（会員総会）４．会員総会は会員の10分の１以上の出席がなければ議事を開き議決することはできない。に基づき，会員総会成立の確認がなされた。
会員総数
欠席委任状

5,500名（8/26現在）

議決権行使
当日出席者

782名（8/26現在）
130名
39名

出席者と欠席委任状の総数は951名で，会員の10分の１（550名）以上の出席（欠席委任状含む）が
あった。
議事事項
報告事項
１．会員数の動向について
矢野理香理事より，2022年４月１日現在，一般会員総数5,419名（８月26日現在5,500名）。内，正会

員5,346名，学生会員58名であることが報告された。
２．2021年度事業報告

浅野みどり理事長より，資料３〜４頁に基づき事業報告があった。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）15

３．2021年度決算報告
１）会計報告布施淳子会計担当理事より，資料５〜28頁について会計報告があった。７頁の一般会計正味財産
増減について，プラス要因として会費納入が順調であったこと，学術集会の繰入金，雑収入として
英文誌投稿料があったことに伴う関連経費の説明があった。選挙事業積立金特別会計，災害支援特別会計は，概ね予定通りであったことの説明があった。ホームページ英語版の作成が諸般の事情により進まなかったことから支出が少なかったことの説明があった。
２）監査報告浅野みどり理事長の代読により，資料29頁に基づき，2021年度決算について適正であった旨の監査報告が西田真寿美監事と稲垣美智子幹事よりあったことを報告された。監査意見として，いずれも適正であること，不正行為や法令又は定款に違反する重大な事実はないことを認められた。また，繰越金が１億円を超える金額となっており，会員サービスの向上を期待する旨が報告された。
また，資料30頁にある税理士

金子和寛氏による会計調査報告書について，浅野みどり理事長の代読にて報告された。
４．第７回評議員・役員選挙（2021年度）について
浅野みどり理事長から資料31〜32頁に基づいて評議員選挙の結果と理事候補者選挙について報告があった。
５．2022年度事業計画について
浅野みどり理事長から資料33〜34頁に基づいて事業計画の報告があった。
６．2022年度予算について
布施淳子会計担当理事より，資料35〜41頁に基づいて予算報告があった。
７．奨学会研究助成について（2022年度）
浅野みどり理事長より，2022年度奨学会研究助成授与者として，田丸朋子氏が決定したことが報告された。
８．学会賞・奨励賞選考について（2021年度）
浅野みどり理事長より報告があった。
１）2021年度学会賞について：１名が選考された。
２）2021年度奨励賞について：５題が選考された。

９．第48回学術集会について
浅野みどり理事長より，第48回学術集会（学術集会会長：中西純子氏）「実践と研究の往還で紡ぐ─
看護の知」の概要について報告があった。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）10．第49回学術集会について
浅野みどり理事長より，第49回学術集会（学術集会会長：叶谷由佳氏）が2022年８月19日，20日に完全 WEB 開催の予定であることが報告された。
11．地方会の活動について
浅野みどり理事長より，各地方会において活動が活発に行われている旨が報告された。
12．編集委員会規程について
法橋尚宏理事より，資料67〜69頁に基づいて編集委員会規程の変更について報告された。編集委員
会規程を和文誌編集委員会規程，英文誌編集委員会規程に分離したことを説明された。英文誌編集委
員会規程第３条に非会員も編集員に含む条項を加えた。
13．その他
浅野みどり理事長より，事前質問２件について説明された。
質問１：将来構想委員会の活動が見えにくいという意見があり，ホームページに会員からの意見を募り，見える化をすることを説明された。
質問２：学術集会のハイブリッド開催を継続して欲しいという意見があった。
審議事項
１．名誉会員の承認
安藤詳子副理事長より理事会において推薦された早川和生氏が報告され，承認された。
２．その他
特になし
以上
会員総会終了後に以下の事項が行われた。
・第49回（2023年度）学術集会会長挨拶
叶谷由佳氏（横浜市立大学）より，第49回（2023年度）学術集会「看護の可能性の探究」について，2023年８月19日，20日に完全 WEB 開催について説明がされた。

・2021年度学会賞表彰

安藤詳子副理事長より，高橋智子氏の学会賞受賞が発表された。
・2021年度奨励賞表彰
安藤詳子副理事長より，小林美雪氏，松田光信氏，岡西幸恵氏，井上里恵氏，野中光代氏が筆頭著者である論文の受賞が発表された。松田光信氏に奨励賞表彰状が授与された。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）17

一般社団法人日本看護研究学会
2022年度第３回理事会 議事録
日時：2022年11月28日（月）18：00〜21：00

会

場：オンライン会議システム（Zoom）によるオンライン会議

出 席 者（敬称略）：
理事長：浅野みどり，副理事長：安藤詳子，前田ひとみ
理

事：宇佐美しおり，遠藤みどり，叶谷由佳，小松万喜子，佐伯由香，作田裕美，
佐藤正美，塩飽仁，中西純子，長谷川真澄，布施淳子，法橋尚宏，三橋睦子，
矢野理香，若村智子，岡山久代

監事：稲垣美智子

欠 席 者（敬称略）：

陪

理

事：勝山貴美子，森千鶴，山勢博彰

監

事：任和子

席（敬称略）：
竹下清日（ガリレオ社）

議事進行：理事長
書浅野みどり

記：岡山久代資料：01

会員数の動向

02-1

一般会計

02-3

選挙

03

和文誌編集委員会資料

04

英文誌編集委員会資料

05

研究倫理委員会資料

06

看保連ワーキング資料

07

実践研究活動推進ワーキング資料

08-1

第48回学術集会報告

09

第49回学術集会報告10

第49回学術集会予算

11「将来構想事業基金（仮名）」設立に向けた検討（案）12

50周年記念事業ワーキング資料

13

日本看護系学会協議会選挙について

02-2

奨学会

02-4

災害支援

決算書2022半期

08-2

決算書2022半期
決算書2022半期
決算書2022半期

第48回学術集会報告

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一般社団法人日本看護研究学会々報

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）14日本学術会議会員・連携会員の選考対象者に関する情報提供について

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入会申込理事会承認

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2022年度大規模災害支援について

浅野みどり理事長挨拶
１．議事録の確認
2022年度第１回臨時理事会（書面）
2022年度第２回理事会
2022年度会員総会
上記議事録が承認された。
２．報告事項
１）会員数の動向（資料１）（前田副理事長）
・資料に基づき，会員数の動向について報告された。会員数は減少傾向にあるが，シニア層など幅広い世代の新規入会がみられること等が説明された。
２）2022年度上半期

決算・会計監査報告（資料２）（委員長

布施理事）

・布施理事から，資料に基づき2022年度上半期の決算が報告された。これを受けて稲垣監事から，上半期の会計が適切に執行されていることが説明された。
・オンラインの会議では光熱費等の経費もあるため，オンライン会議費として1,000円／１回／１人が支払われる。理事長より，議事録に参加者を明記し，事務局へ会議費を請求することについて説明があった。
３）委員会報告（１）和文誌編集委員会（資料３）（委員長

佐伯理事）

・資料に基づき，第45巻の編集進捗状況について説明があった。論文投稿ハンドブックについて，会員への周知のために HP へ掲載する，リンクを張るなどの方向で検討することとなった。

（２）英文誌編集委員会（資料４）（委員長

法橋理事）

・資料に基づき，JINR の編集進捗状況について説明があった。査読者が決まらないこと，剽窃と判断した論文等の現状と対策，２次出版論文の扱い，プレプリント等について説明された。博士
論文等のための迅速審査について検討しており，査読期間をなるべく短くするなどの対応をしている。今後も検討していくことが説明された。

（３）奨学会委員会（委員長

小松理事）

・2023年度奨学会研究募集は12月２日が閉めきりで，現在１件の応募がある。
（４）学会賞・奨励賞委員会（委員長

長谷川理事）

・全36編から候補論文を選考している段階であり，次回理事会で報告予定である。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）（５）将来構想委員会（委員長

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浅野理事長）

・月に１回の委員会を行っている。次の審議事項で検討内容を説明する。
（６）研究倫理委員会（資料５）（浅野理事長）
・資料に基づき，浅野理事長より説明があった。学術集会の演題登録に関する研究倫理のルール作りを行う予定である。
（７）国際活動推進委員会（委員長

若村理事）

・国際活動の現状とニーズに関する実態調査の結果を NL で報告予定である。学術集会でのセッション，講演会等について報告された。

（８）大規模災害支援事業委員会（委員長

中西理事）

・次の審議事項にて検討内容を説明する。
（９）広報委員会（委員長

塩飽理事）

・第48回学術集会の HP は閉鎖，第49回学術集会の HP へのリンクを掲載した。各委員会の最新情報，第50回以降の学術集会の開催予定を更新している。学術集会の日程がバッティングしないよ
うにするために，決定次第，早めに掲載するようにしていることが説明された。
（10）看保連ワーキング（資料６）（ワーキング長

叶谷理事）

・資料に基づき，説明があった。本学会の特長を活かして，エビデンスを検証するような研究に他学会と連携して参画する方向で検討していることが説明された。
（11）実践研究活動推進ワーキング（資料７）（ワーキング長

佐藤理事）

・資料に基づき，説明があった。研究者が交流をもてる集会を開催しており好評を得ている。今後も継続していく予定である。
４）関連会議（安藤副理事長）①日本看護系学会協議会
・医療事故報告の件数について，HP へ掲載する予定である。

②日本看護系学会協議会

災害看護連携会議③看護系学会等社会保険連合④日本学術会議
・随時，理事会メーリングリストで情報共有を行っている。
５）第48回学術集会について（資料８ - １，８ - ２）（中西第48回学術集会会長）

・資料に基づき，中西理事から第48回学術集会について説明があった。933名（会員：729
161

非会員：

学生：43）うち，現地参加者317名で，１／３が現地での参加であった。今回から，修正や演題取り下げ等を考慮して学術集会終了後に講演集を冊子体で作成することとした。
・次に第48回学術集会特別会計仮決算書案について説明があった。ハイブリッド開催になったことにより，経費が追加された部分もあったが，反対に支出が少なくなった部分もあり，ほぼ赤字にならない決算となった。
・第48回学術術集会で生じた二重投稿等の疑義問題

に関する対応について，資料に基づき浅野理事長から説明があった。両学会での検討プロセス，発表者への書面での回答内容，通知方法，今後

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一般社団法人日本看護研究学会々報

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）の対応について説明があった。発表演題数が多い中，全てを確認することは現実的に難しい。倫理に関する教育・研修の充実，ルール作りが今後の課題である。
６）第49回学術集会について（資料９）（叶谷第49回学術集会会長）
・資料に基づき，説明があった。完全オンラインで実施予定であるため，参加費は同じくオンランで実施された第47回と同様に設定した。オンライン交流としてメタバース（oVice）を全てのセッションで検討している。

・他学会とのジョイント企画等の検討を進めているが，その場合の講師の旅費や謝金の規定，ジョイ
ント相手の参加費（本学会員でなくても会員扱いの金額にするのか）等，ルール作りが必要である。これに対して，第49回で大枠を決め，継続して検討していくこととなった。
・現在スケジュールの枠をはめ込んでいる段階である。まだ枠を確保しているので，各委員会で企画がある場合には大会長へ連絡をすることとなった。
７）地方会の活動について
・学会の Zoom アカウントの使用について，理事会等の本会の使用と重ならない場合には地方会で使用可能であることが確認された。

８）その他
・特になし
３．審議事項
１）第49回学術集会予算について（資料10）（叶谷第49回学術集会会長）
・資料に基づき，予算の説明があり，承認された。2,000万円までに収まる予定である。
２）英文誌編集委員会（資料４）（委員長

法橋理事）① Outstanding Reviewer Awards について

・資料に基づき説明があり，承認された。

②査読協力の呼びかけについて
・資料に基づき説明があり，評議員への ScholarOne Manuscripts への登録依頼をメールで連絡して，承諾が得られれば登録してもらうことになった。

③ Associate Editor（AE）の追加について

・資料に基づき説明があり，２名が登録されることとなった。

④２次出版に関する Guidelines for Authors について
・資料に基づき説明があり，承認された。

⑤英文誌編集委員会企画セミナーについて
・資料に基づき説明があり，セミナー開催費について承認された。費用は委員会予算内ではあるが，不足分に関しても多少であれば追加配分が可能であることが確認された。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）３）2022年度大規模災害支援事業について（資料16）（委員長

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中西理事）

・資料に基づき，新型コロナウイルス感染症による経済的困窮者への支援実施について，主に2021年
度との変更点が説明された。会員を外して学生のみとすると厳しいのではないか（会費を支払っているのは会員であるため），授業料免除を受けていることを条件とすれば，申請が難しいのではないかという指摘があったが，昨年の申請状況を考慮して，この内容で承認された。理事会後に最終案をメールにて理事に回付し確認する。
４）将来構想事業基金の設置について（案）（資料11）（委員長

浅野理事長）

・資料に基づき，理事長から説明があった。会計担当布施理事から予算の確保が可能であることが説明され，各理事より以下の意見が出された。
・日本看護科学学会でも同様の研究助成（若手への支援）が行われている。そことの違いを明確にする必要がある。審査のシステムを構築するには500万円程度が必要となる（日本看護科学学会での実績）ため，その予算も検討する必要がある。審査基準，成果報告などの規定も検討する必要がある。若手や新人教員への支援の充実，会員以外の臨床の人もメンバー登録可能とするのか等の検討も必要である。
・大枠に関して案が承認された。12月20日までに追加意見を募り，案を修正・継続審議していくこととなった。
５）50周年記念事業ＷＧ初回の報告

方向性について（資料12）（ワーキング長

安藤副理事長）・資料に基づき，説明があった。50周年記念論文賞は，現行の奨励賞との棲み分けはどうするのかという意見が出たが，まだ案の段階なので，検討していくこととなった。引用されている論文数（グーグルスカラーなら可能か？），閲覧数，会員からの評価で選考する等，これまでとは異なる発想で審査することも一案である。10年単位のトレンドの分析などもあると良い。
・12月20日までに追加意見を募り，案を修正・継続審議していくこととなった。なお本 WG においても，出席者に対して1,000円／１回／１人のオンライン会議費を出すことで承認された。

６）日本看護系学会協議会選挙について：理事・監事の推薦（資料13）（浅野理事長）
・資料に基づき，説明があった。前田副理事長を理事，浅野理事長を監事として推薦することとなった。
７）第26−27期日本学術会議会員・連携会員の選考対象に関する情報提供について（資料14）（安藤副理事長）
・資料に基づき，説明があり，１名の推薦が決定した。６名まで推薦可能であるため，将来構想委員会から追加で個別に打診することとなった。
８）看護系学会等社会保険連合委員の選出について（ワーキング長

叶谷理事）

・看護技術検討委員会に玉井奈緒先生（横浜市立大学）を委員として選出することで承認が得られ
た。

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一般社団法人日本看護研究学会々報９）その他①入会申込理事会承認（資料15）
資料に基づき，全員が承認された。
②その他
特になし
次回理事会日程

22日

時：2023年２月21日（火）18：00〜21：00

会

場：オンライン会議システム（Zoom）によるオンライン会議

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」の詳細を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。

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Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）

編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2017）等にかなっていなければならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。投稿する際には，研究倫理審査委員会の承認書を電子投稿システムに登録する。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で，捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。
■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
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日本看護研究学会雑誌 ，46（1）■投稿の際の注意点
著者の都合により投稿論文を取り下げる場合は，理由を添えて編集委員長宛に願い出てください。取り下げた
後，修正版を新規論文として投稿できますが，その機会は１回に限ります。再投稿時に，取下げ論文の論文 IDをカバーレターに明記してください。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェックリストにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック

英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「雑誌投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のう
え署名し，電子投稿システムに登録する。

https://www.jsnr.or.jp/contribution/docs/checklist.pdf の中の英文抄録は250ワード以内
8 ．利益相反自己申告書
研究の成果のバイアスがかかっているかを判断する材料となるよう利益相反（Conflict of Interest：COI）の開示が必要である。著者全員が研究内容に関係する企業・組織または団体との利益相反状態について，利益相反自己申告書を記載し署名の上スキャンし，pdf ファイル（もしくは jpeg ファイル）に変換後，電子投稿システムのファイルアップロードの画面で登録する。
９．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
10．投稿論文の採否
投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」となった論文の再投稿は認めない。
「不採用」と通知された場合で、その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には、不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てを１回に限りすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

性

○

○

性

○

○

○

○

○

独

創

性

萌

芽

発

展

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

総

説

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。
139

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）11．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
12．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。

10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
13．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
14．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

14）平成29年８月28日

一部改正実施する。

15）平成30年１月21日

一部改正実施する。

16）平成30年11月23日

一部改正実施する。

17）令和２年６月14日

一部改正実施する。

18）令和２年11月29日

一部改正実施する。

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日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication manual of the American Psychological Association (7th ed.)』（2020）に準拠する。
１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。

２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。

なお，図表については以下の点に留意されたい。論文に必要不可欠な場合は，カラーの写真や図の掲載が認められる場合がある。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
６）数式については，Microsoft 数式を使用する。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach s αでは「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。

141

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
142日本看護研究学会雑誌 ，46（1）
著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの限りではない。
─例─
ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名

では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─

ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付す。

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。
143

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─
中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用する。雑誌名および書籍名はイタリック／斜字体で表示する。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。

①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．

─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II⑤（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

電子文献の場合：◆電子雑誌

・DOI がある学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）144

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍−著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ−著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）◆ shortDOI，短縮 URL

DOI，URL が長かったり，複雑な場合は，shortDOI，短縮 URL を用いる。

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号，E-mail アドレス）を入力する。

３）初稿受付後の筆頭著者と共著者の変更は認めない。
９．抄録について
１）英文抄録は250ワード以内とする。構造化された形式とし、Objective、Methods、Results、Conclusions の見出しをつける。すべての論文に英文抄録を必要とする。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
２）和文抄録は400字以内とする。構造化された形式とし，目的，方法，結果，結論の見出しをつける。

145

Journal of Japan Society of Nursing Research, 46（1）10．利益相反著者全員について，研究内容と関係がある利益相反状態を下記の例を参考に，「利益相反の開示」として明記する。利
益相反状態がない場合は，｢ 本研究における利益相反は存在しない。｣ と記載する。
《利益相反のある場合》（和文）●本研究は資金の提供を［企業名］から受けた。
●［該当する著者名］らは，［企業名］から報酬を受理している。
●本研究は，［該当する著者名］が所属する［企業名］の助成を受けている。
（英文）● This study was funded by［企業名］.

● XXX, YYY, and ZZZ［該当する著者名］received honorarium from［企業名］.
● AAA, BBB, and CCC［該当する著者名］are employees of［企業名］.

《利益相反のない場合》（和文）●なお，本論文に関して，開示すべき利益相反関連事項はない。
（英文）● The authors declare no conflicts of interest associated with this manuscript.

● The authors have no conflicts of interest directly relevant to the content of this article.

国や自治体から受けた研究費（科学研究費補助金，厚生労働科学研究費補助金など）は，利益相反自己申告の対象には該当しない。これらの研究費を受けた場合は，「研究助成情報」として記載する。
11．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
12．原稿の長さ
和文原稿は2,400字，英文原稿は800 words 程度が１頁に相当する。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

４．総

説

５．資料・その他

10ページ
10ページ

13．電子付録について
付録文書，音声，高解像度画像，動画などのファイルで，著作権の侵害とならないものを論文の付録として公開できる。
例えば，開発した尺度の pdf ファイル，データ解析するための Microsoft Excel のファイルなどを J-STAGE の電子付録として公開できる。なお，これらのファイルには，コピーライトを付記しておく。

電子投稿システムのファイルアップロードのステップにおいて，ファイルの内容を「サプリメンタリーファイル（Supplementary Files）」としてこれらのファイルをアップロードする。ファイル容量の上限は，合計10MB を推奨する。

146

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）14．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文を受付しない。英語論文は，本学会が発行する国際英文ジャーナル Journal ofInternational Nursing Research（JINR）で受付する。

この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
附則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

13）平成29年８月28日

一部改正実施する。

14）平成30年１月21日

一部改正実施する。

15）令和元年12月15日

一部改正実施する。

16）令和２年６月14日

一部改正実施する。

17）令和２年11月29日

一部改正実施する。

18）令和３年５月23日

一部改正実施する。

147

JINR

英文オープンアクセスジャーナル！ 第 7 報
論文受付中

投稿規程はJINR誌のウェブサイト
投稿規程はJINR 誌のウェブサイト
（https://www.jinr.jsnr.or.jp/）で公開中！

Journal ofInternational
Nursing Research
Editor-in-Chief : Naohiro Hohashi, PhD, RN, PHN, FAAN
Online ISSN : 2436-1348
Print ISSN : 2436-3448
https://www.jinr.jsnr.or.jp/

日本看護研究学会は，国際英文ジャーナル

Journal of International Nursing Research（JINR）を2022年2月に創刊いたしました．
JINR誌は，看護学に関連する論文（Review
Article，Original Research，Practice
Guidelines，Technical Report，Brief Report）
を募集しております．

● 日本看護研究学会が発行する国際英文ジャーナル● 看護学に関連する幅広い分野の研究がスコープ● アクセプトされた論文はオープンアクセスにて迅速公開● 要件が整い次第，PubMedに掲載予定● 筆頭著者が日本看護研究学会会員であれば論文掲載料は無料●『日本看護研究学会雑誌 』で公表した論文の二次出版が可能

発信日：2022 年 10 月 17日

一般社団法人 日本看護研究学会
理事長：浅野みどり
編集委員長：法橋尚宏
問い合わせ先（JINR編集事務局）：jinr@kyorin.co.jp

日本看護研究学会雑誌 ，46（1）

事

務

局

便

り

１．2023年度会費納入のお願い
2023年度会費納入のお願いをお送りしております。ご確認の上お早目のご納入をお願いいたします。また，学生会員への会員種別
変更をご希望の方は，2023年４月末までにお申し出ください。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
2021年７月より，年会費の納入にオンラインクレジット決済のご利用が可能となりました。下記２．に記載の「会員情報管理シス
テム」よりご利用ください。
年会費納入口座

年 会 費

記
郵便振替口座加入者名

正 会 員 8,000円
学生会員Ａ 3,000円
学生会員Ｂ 1,000円

00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先や所属等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（https://www.jsnr.or.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会誌の公開について
現在，学会誌『日本看護研究学会雑誌』はオンラインジャーナルであり，すべての掲載論文は，J-STAGE（科学技術情報発信・

流通総合システム）にて公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。また，雑誌は，学会の Web サイトで全号を公開しております。

〈事 務 局〉〒170-0013

東京都豊島区東池袋２丁目39－2－401㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3982－2030
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 46 巻編集委員
委 員 長 佐伯 由香（理委員 會田 信子（会伊丹 君和（会佐々木新介（会高井ゆかり（会名越 恵美（会武用 百子（会法橋 尚宏（理本田可奈子（会松田 光信（会水野恵理子（会光木 幸子（会第１号

2023年４月20日

印刷

2023年４月20日

発行

発行所事）愛媛大学大学院医学系研究科員）信州大学学術研究院保健学系
員）滋賀県立大学人間看護学部員）岡山県立大学保健福祉学部
員）群馬県立県民健康科学大学看護学部
員）岡山県立大学保健福祉学部員）大阪大学大学院医学系研究科
事）神戸大学大学院保健学研究科員）滋賀県立大学人間看護学部員）大阪公立大学大学院看護学研究科 発 行員）順天堂大学大学院医療看護学研究科 責任者員）同志社女子大学大学院看護学研究科 印刷所（五十音順）

無 料 配 布一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0013 東京都豊島区東池袋２丁目

39－ 2 －401
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03－5981－9852
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浅

野

みどり

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６