Volume 38 Number 5 December 2015 ISSN 2188-3599［38巻 5号］

会

告（１）

平成27年12月20日
一般社団法人日本看護研究学会
第42回学術集会
会長

川

口

孝

泰

記

一般社団法人日本看護研究学会第42回学術集会
メインテーマ：先端科学と看護イノベーション【会期】2016年８月20日（土）～21日（日）【会場】つくば国際会議場〒305-0032

茨城県つくば市竹園２－20－３

TEL：029－861－0001

FAX：029－861－1209

URL：http://www.epochal.or.jp【プログラム】

１．会 長 講 演：「先端科学と看護イノベーション」
川口

孝泰（筑波大学医学医療系保健・医療学域教授）

２．特 別 講 演：「革新的サイバニックシステムが拓く医療・看護の未来」
山海嘉之（筑波大学教授／

サイバーダイン社長，ロボットスーツ HAL 開発者）
３．教 育 講 演
１）「筑波大学発ベンチャー：訪問看護ステーションの起業」
林啓子（らふえる訪問看護ステーション）

２）「臨床看護研究におけるコクラン・ライブラリーの活用術」
森大田臨太郎（国立成育医療研究センター）
えりか（国立成育医療研究センター）

３）「健康医療サービスにおける看護経営学とは」
松下

博宣（東京農業大学戦略室

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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教授）

i

４）「宇宙での健康管理：看護師の果たす役割」
井上

夏彦（JAXA：宇宙航空研究開発機構）

５）「「口から食べる」 ことの援助と科学（案）」小山

珠美（伊勢原協同病院看護師／

NPO 法人口から食べる幸せを守る会理事長）
４．シンポジウム：「地域包括ケアにおける看護情報の未来」
座長：山内

一史先生

シンポジスト：調整中
５．学会特別企画：
１）国際活動推進委員会企画「質的研究のシステマティックレビュの国際的動向」
今野理恵（関西国際大学）

２）研究倫理委員会企画
看護研究における発表倫理を考える（実践編）
青山

ヒフミ（研究倫理担当理事）

３）渉外担当企画
27年度「看護系学会等社会保険連合」活動報告
重症心身障がい児と家族の在宅生活が維持できる訪問看護事業
泊─ 診療報酬につなげるために ─祐子（渉外担当理事）４）「ナーシングサイエンスカフェ」
６．一般演題（口演，示説），交流集会（「演題募集」についてはホームページでご確認ください。）
７．その他（ランチョンセミナー，スイーツセミナー，企業展示，書籍展示
【懇親会】

ii

日

時：平成28年８月20日（土） 18：30～20：30

場

所：つくば国際会議場内

会費：5,000円

２ F 大ホールホワイエ

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他）

【参加費】
会

員

非会員
学

生

事前

当日

10,000円

11,000円

3,000円

3,000円

12,000円

14,000円※事前参加申し込みは，2016年２月１日（月）～2016年７月８日（金）までです。
※「学生」は，当日の参加登録のみとなります。大学院生および看護師資格を有する研修学校生などは含みません。
※「学生」料金には，学術集会抄録集を含みません。
申し込みは http://ech.co.jp/jsnr42/ 学術集会ホームページよりお申し込みください。
【一般社団法人日本看護研究学会

第42回学術集会運営事務局】

株式会社イベント＆コンベンションハウス
〒110-0016

東京都台東区台東４－27－５

TEL：03－3831－2601

E-mail：jsnr42@ech.co.jp

秀和御徒町ビル８Ｆ

FAX：03－5807－3019

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iii

一般社団法人日本看護研究学会第42回学術集会

一般演題募集一般社団法人日本看護研究学会第42回学術集会は，下記の要領で募集いたします。多数の方々のご参加をお待ちしております。
平成27年12月20日
一般社団法人日本看護研究学会
第42回学術集会
会長

川

口

孝

泰

［一般演題募集要項］■募集期間
平成28年２月１日（月）～平成28年３月11日（金）24時まで■演題募集の受付
オンライン登録のみで受け付けています。郵送による応募は受け付けておりませんのでご注意ください。
■演題登録資格
筆頭発表者，共同発表者を含め，すべて本学会会員であることが必要です。筆頭発表者の方は，発表者自身を含め共同発表者全員の会員番号および平成28年度の会費納入をご確認ください。なお，学会発表時までに平成28年度会費未入金の方がおられますと発表できません。未入会の方は，演題申し込みまでにあらかじめ，入会手続き（入会金の納入）と発表年度（平成28年度）年会費の納入を済ませてください。
※入会申込み方法・会員番号確認方法
入会申込みは，日本看護研究学会ホームページ「入会のご案内」からお手続きください。また，お手続きなどのお問い合わせは一般社団法人日本看護研究学会事務局へお願いします。会員番号は，受領される封筒の宛名部分の右下に記しておりますので，ご確認ください。ご不明の場合などのお問い合わせは一般社団法人日本看護研究学会事務局へお願いします。
（TEL：03－3944－8236

FAX：03－5981－9852 E-mail：g027jsnr-mng ＠ ml.gakkai.ne.jp）■演題登録方法《推奨ブラウザ》・IE ver.9以上

・Chrome ver.25以上

・Firefox ver.15（Mac 環境 ver.20）以上

・Safari ver.5.1以上
iv

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■発表形式
演題は発表当日の時点で未発表のものに限ります。他学会への二重発表は認められません。筆頭発表者としての申し込みはお１人につき口演１演題，示説１演題，計２演題までとさせて頂きます。
連番による発表を希望される場合には，演題名に順序が判るよう表現してください。連番は原則３題までの申し込みとします。発表形式は口演，示説のいずれかを選択してください。なお，発表形式の決定は学術集会事務局に一任願います。最終発表形式はご希望と異なる可能性もありますことをあらかじめご了承ください。
口演：発表時間は１演題10分間（発表７分間，質疑３分間）を予定しております。会場に準備する PC の

OS は，Windows7。アプリケーションソフトは，「Windows 版 PowerPoint 2007/2010/2013」となります。USB フラッシュメモリーを持参し，PC 受付でご確認の上，発表会場ではご自身で操作して発表していただきます。動画や音声を使用される場合は，ご自身の PC をお持ちください。

示説：一定時間を設け，討論します。発表者を中心にポスターを囲んで討論していただきます。発表者は準備したポスターを所定の位置に時間厳守で掲示してください。パネル上でポスターが貼れる範囲は，
縦210cm ×横90cm（Ａ３判横の用紙なら10枚程度入ります）です。演題番号を表示するためにパネ
ル左上のスペース（20×20cm）は空けておいてください。事務局が演題番号を貼ります。

■抄録本文の記載項目
本文には【目的】【方法】【結果】【考察】を記述してください。研究方法には研究対象に対する倫理的配慮を必ず記載してください。
■文字数制限
抄録本文は，あらかじめ Microsoft Word で作成してください。演題名は全角48文字以内とします。演題名，発表者名等を含む抄録本文の文字数は，全角1,200文字以内（図表なし），もしくは全角840文字以内（図表あり）とします。

※演題登録の際にアップロードする抄録本文中には，演題名および発表者名は記載しないでください。文
字数確認後，演題名および発表者名を必ず外した抄録本文をアップロードしてください。
■登録可能な所属機関数，共同発表者の数
筆頭発表者の他に共同発表者数を合わせ，10名まで登録可能です。筆頭発表者の所属の他に共同発表者の所属数を合わせ，５機関まで登録可能です。会員番号の入力が必要ですので，あらかじめ各共同発表者の会
員番号をご準備ください。入会手続き中の方は，入会申込書が学会事務局に到着した時点で仮の会員番号を発行いたしますのでそちらをご入力ください。

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■演題区分
申込み演題の区分を以下から選択してください。（第２希望まで）
１．基礎看護・看護技術

16．地域看護２．看護教育（基礎教育）

17．在宅看護３．看護教育（継続教育）

18．健康増進・予防看護

４．看護教育（その他）

19．感染看護５．看護管理（病院管理・医療安全）

20．がん看護６．看護管理（新人教育・その他）

21．終末期ケア・緩和ケア

７．急性期看護

22．看護理論・看護診断・看護過程

８．慢性期看護23．看護情報

９．リハビリテーション看護

24．看護倫理10．外来看護25．災害看護11．老年看護26．国際看護12．精神看護27．看護史13．小児看護28．放射線看護

14．母性看護29．その他

15．家族看護■図表の挿入図，表，図版，写真は１つのみ掲載できます。図表がある場合は本文の文字数は840字になります。図表のフォーマットは，JPEG または GIF に限ります。Excel や Word で作成した図表は，登録前に指定のフォー
マットにご変換ください。図表のサイズは10MB までとなります。抄録集に載る図表は，最大でＡ７判（7.4cm ×10.5cm）となります。大きさを考慮の上，読めるようご作成ください。

図表は，抄録本文には入れずに，別のファイルで作成し，アップロードしてください。演題登録システムの操作方法につきましては，第42回学術集会デスクにお問い合わせください。「お問い合わせ」の項に記載
しております。
■申込 ID および登録完了メール
演題登録完了の際に発行される申込 ID を必ず控えてください。登録内容の確認・修正や採否など問い合

わせに必要です。演題登録が完了すると，「大会発表演題申込登録のお知らせ」がご登録いただいたメール
アドレスに送信されますので，ご確認ください。メールが届かない場合は，ご登録のメールアドレスに誤りがあるか，演題登録が完了していない可能性がありますので，再度，演題登録システムにログインのうえ，
ご確認ください。また，メール本文に，アップロードしたファイルの名称が掲載されていない場合は，アップロードが完了しておりませんので，アップロードをお願いいたします。
■登録内容の確認・修正
募集期間内であれば登録した内容（抄録本文を含む）の修正や削除が何度でも可能です。学術集会ホーム
ページの演題登録画面から変更・確認・削除を行ってください。
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■採否の通知
ご応募いただいた演題については査読の上，採否を決定いたします。査読の結果，原稿の修正をお願いす
る場合があります。最終的な採否の結果は，学術集会事務局に一任願います。最終的な採否の結果，一般演
題プログラム番号，発表時間等は学術集会ホームページ上に掲載します。
■個人情報について
ご登録いただいた個人情報は，一般社団法人日本看護研究学会第42回学術集会の準備・運営目的以外には使用いたしません。また，ご入力いただいた個人情報は，必要なセキュリティー対策を講じ，厳重に管理いたします。
■お問い合わせ①演題登録システムの操作，演題内容や学術集会に関すること
一般社団法人日本看護研究学会第42回学術集会デスク

E-mail：jsnr42＠ ech.co.jp②入会，会員登録に関すること
一般社団法人日本看護研究学会事務局〒170-0002

株式会社ガリレオ学会業務情報化センター内

東京都豊島区巣鴨１丁目24－１

第２ユニオンビル４Ｆ

Fax：03－5981－9852 E-mail：g027jsnr-mng ＠ ml.gakkai.ne.jp［交流集会募集要項］■募集期間

平成28年２月１日（月）～平成28年３月11日（金）24時まで■応募資格
交流集会の企画代表者（申込者）をはじめ共同企画者は本学会会員であることが必要です。
■交流集会申込み方法
交流集会の主題，企画者・発表者全員の氏名（所属，会員番号），1,200文字以内の抄録のすべてを Windows

版 Word 2007版で作成した文書Ａ４判１枚に納めて，下記の申込み先宛てにメールで送付してください。な
おファイル名は「JSNR42交流集会応募：代表者氏名」としてください。
※交流集会申込み先
交流集会に関する申込みおよびお問い合わせは，下記「日本看護研究学会第42回学術集会デスク」へ
お願いします。

E-mail：jsnr42＠ ech.co.jp

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■実施方法交流集会では，代表者を中心に各々のテーマで自由な形式で発表及びフロア参加者とのディスカッションを行っていただきます。交流集会による会場使用時間は，準備から後始末まで含めて，１交流集会当たり90分間です。会場のレイアウトはシアター形式でご用意します。目的に適したレイアウトに変更された場合
は，終了後には現状復帰をお願いいたします。決定した交流集会の代表者には，担当者より会場・方法等の詳細をお知らせいたします。
■採否の結果申し込み受理後，採否結果，日時等の連絡は，全て代表者の E-mail 宛に行います。

E-mail アドレスが変更になった場合は，学術集会デスク E-mail（jsnr42＠ ech.co.jp）または，FAX（03－5807－3019）までご連絡ください。

viii

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会

告（２）

日本看護研究学会雑誌38巻３号掲載を下記の通り訂正いたします。
（1）以下の通り訂正いたします。

P10 講師誤交 流 集 会 Ⅰ 「インスリン自己注射針着脱補助具の開発」
世話人：渡辺千枝子（松本短期大学看護学科）
講師：百瀬ちどり（松本短期大学看護学科）
目久田純一（松本短期大学幼児保育学科）
嶋㟢 昌子（松本短期大学看護学科）
垣内いずみ（松本短期大学看護学科）
丸山 泰地（松本市立病院）
会場：第９会場（ラン１）

正交 流 集 会 Ⅰ 「インスリン自己注射針着脱補助具の開発」
世話人：渡辺千枝子（松本短期大学看護学科）
講師：百瀬ちどり（松本短期大学看護学科）
目久田純一（松本短期大学幼児保育学科）
嶋㟢 昌子（松本短期大学看護学科）
垣内いづみ（松本短期大学看護学科）
丸山 泰司（松本市立病院）
会場：第９会場（ラン１）（2）以下の通り訂正いたします。

P10 司会誤正

ラ ン チ ョ ン 「ヨーグルトと健康」
セ ミ ナ ー Ⅰ
共催：株式会社 明治
司会：井上真奈美（山口県立大学看護栄養学部
会場：第３会場（ダリア２）
ラ ン チ ョ ン 「ヨーグルトと健康」
セ ミ ナ ー Ⅰ
共催：株式会社 明治
司会：井上真奈美（山口県立大学看護栄養学部
会場：第３会場（ダリア２）

准教授）

教授）

（3）以下の通り訂正いたします。

P18 発表者・所属
誤

５

看護師長の看護情報活用力向上のための行動変容を目的としたワークショップ開催の効果○伊津美

孝子１ １名追加

森ノ宮医療大学

１

正

５

１箇所追加

看護師長の看護情報活用力向上のための行動変容を目的としたワークショップ開催の効果○伊津美

孝子１，真嶋由貴恵２

森ノ宮医療大学，２大阪府立大学

１

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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ix

（4）以下の通り訂正いたします。

P24 発表者・所属
誤

54

周手術期看護におけるアクティブラーニングの効果の検証○前田隆子１，市村久美子１，黒田暢子１，梅津

－課題理解，動機づけ，および達成感への影響－

百代２

茨城県立医療大学保健医療学部看護学科，２前茨城県立医療大学保健医療学部看護学科

１

正

54

周手術期看護におけるアクティブラーニングの効果の検証○前田隆子 ，市村１

久美子 ，黒田１－課題理解，動機づけ，および達成感への影響－暢子

１

茨城県立医療大学保健医療学部看護学科

１（5）以下の通り訂正いたします。

P32 発表者
誤114

成人看護学急性期実習事前演習における危険予知トレーニングの効果の検証○佐藤

安代１，岡本

佐智子１，野崎

由里子１，志間佐和１，松岡彩１，工藤理恵１

日本保健医療大学保健医療学部看護学科

１

正

114

成人看護学急性期実習事前演習における危険予知トレーニングの効果の検証○佐藤

安代１，岡本

佐智子１，志間佐和１，工藤理恵１

日本保健医療大学保健医療学部看護学科

１（6）以下の通り訂正いたします。

P50 発表者
誤290

看護職者の指導者育成プログラムの取り組み－第３報－

修正プログラム内容の評価○佐藤 真由美１，藤田 あけみ１，漆坂 真弓１，小林 朱実２，花田 久美子２，木村 淑子２，竹内 香子２，福井

眞奈美２，一戸とも子３弘前大学大学院保健学研究科，２弘前大学医学部附属病院看護部，３青森中央学院大学

１

正

290

看護職者の指導者育成プログラムの取り組み－第３報－

修正プログラム内容の評価○佐藤 真由美 ，藤田 あけみ ，漆坂 真弓 ，小林 朱実２，花田 久美子２，竹内 香子２，一戸 とも子３１

１

１

弘前大学大学院保健学研究科，２弘前大学医学部附属病院看護部，３青森中央学院大学

１（7）以下の通り訂正いたします。

P107 講師
誤垣 内 いずみ（松本短期大学看護学科）

正丸 山 泰 地（松本市立病院）

垣 内 いづみ（松本短期大学看護学科）
丸 山 泰 司（松本市立病院）（8）以下の通り訂正いたします。

P108 講師
誤x

松本短期大学看護学科

垣

内

いずみ

松本市立病院

丸山

泰正

松本短期大学看護学科

垣

内

いづみ

松本市立病院

丸山

泰地

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司

（9）以下の通り訂正いたします。

P115 司会
誤

司

会：井

上

真奈美（山口県立大学看護栄養学部

准教授）

正

司

会：井

上

真奈美（山口県立大学看護栄養学部

教授）（10）以下の通り訂正いたします。

P120 発表者・所属
誤正５） 看護師長の看護情報活用力向上のための行動変容を目的としたワークショップ開催の効果

５） 看護師長の看護情報活用力向上のための行動変容を目的としたワークショップ開催の効果○伊津美孝子１ １名追加
１
森ノ宮医療大学 １箇所追加○伊津美孝子１，真嶋由貴恵２
１
森ノ宮医療大学，２大阪府立大学（11）以下の通り訂正いたします。

P150 発表者・所属
誤正54） 周手術期看護におけるアクティブラーニングの効果の検証 －課題理解，動機づけ，および達成感への影響－

54） 周手術期看護におけるアクティブラーニングの効果の検証 －課題理解，動機づけ，および達成感への影響－○前田隆子１，市村久美子１，黒田暢子１，梅津百代２
１
茨城県立医療大学保健医療学部看護学科，
２
前茨城県立医療大学保健医療学部看護学科○前田隆子１，市村久美子１，黒田暢子１１
茨城県立医療大学保健医療学部看護学科（12）以下の通り訂正いたします。

P186 発表者
誤正114）成人看護学急性期実習事前演習における危険予知ト
レーニングの効果の検証

114）成人看護学急性期実習事前演習における危険予知ト
レーニングの効果の検証○佐藤安代１，岡本佐智子１，野崎由里子１，志間佐和１，
松岡 彩１，工藤理恵１１
日本保健医療大学保健医療学部看護学科○佐藤安代１，岡本佐智子１，志間佐和１，工藤理恵１１
日本保健医療大学保健医療学部看護学科

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xi

よる生理学

ッサージを
な効果があ

歳以上の成
実験環境は
を流した。
ンは着用し
らった。
た後，背部
200mmHg
間安静を保

拍，血圧，
入前後で
（以下 BFI
，群内比較
倫理審査委

女性71.0±

，呼吸数，
齢女性群に
は成人女性
に高かった
有意差はな
女性群が成

血圧，心拍
った。しか
ッサージ直
（p ＜ .05）
。
ち緊張－不
マッサージ

血圧，自律
，呼吸数と
ージ直後，
＜ .05）。心
緊張－不
に減少した
有意に上昇

果は，呼吸
り，１回換
張－不安，
感を軽減す
マッサージ
も明らかに

（13）以下の通り訂正いたします。

P224 表誤正186）背部タクティールマッサージの年代別による生理学
187）背部への温度刺激が脳血流動態に及ぼす影響－入的・心理学的効果の検証
浴温度からの比較－

187）背部への温度刺激が脳血流動態に及ぼす影響
浴温度からの比較－

１
１，
２
○藤田佳子
○前田耕助
，中村雅子２，大黒理惠２，大河原知嘉子２，
１
２
四日市看護医療大学
齊藤やよい１
首都大学東京，２
東京医科歯科大学大学院保健衛生学研究科【目的】
健康な成人女性および高齢女性を対象に背部マッサージを行い，年代別に生理学的・心理学的にどのような効果があ【目的】
るのかを明らかにする。
本研究では，温度を活用した脳の活動を促す看護技術の開【研究方法】
発を目指し，普段の入浴温度の違いが及ぼす脳の活動への期間は平成26年７月～11月。対象者は健康な20歳以上の成影響を，背部温度刺激による脳血流動態の変化から明らか
人女性21名と65歳以上の高齢女性20名とした。実験環境はにすることを目的とした。
温度・湿度を一定に保った実験室を使用し，音楽を流した。
【方法】
対象は同一の寝衣を着用し（背部を露出しズボンは着用し健康な男性29名（26.3±3.9歳）を対象とした。普段の入浴た状態），ベッド上で安楽な腹臥位を保持してもらった。
温度を確認し，腹臥位で７分間安静をとった後，背部の肩実験方法は，実験開始前に10分間の安静をとった後，背部甲骨間に７分間（刺激中①，刺激中②，刺激中③）42℃のにタクティールマッサージを10分間実施（100～200mmHg
温度刺激を加えた。その後再び７分間（刺激後①，刺激後の圧力で背中全面を軽擦）する。終了後は20分間安静を保②，刺激後③）安静とした。
持してもらった。
脳血流量は，近赤外分光計測装置（
HOT121B：HITACHI
測定方法は，生理学的側面（10分毎に体温，心拍，血圧，社製）で測定した。各時間帯の最大値と最小値の差を変呼 吸 数，SPO ２）， 心 理 的 側 面（マ ッ サ ー ジ 介 入 前 後 で化量とし，刺激前の安静の変化量を基準に，各時間帯のPOMS 短縮版，日本語版 Brief
FatigueInventory（以下 BFI
変化率を算出した。分析はWilcoxonの符号付順位検定，と記す））について調査した。解析は群間比較，群内比較
Kruskal-Wallis
検定により行い，有意水準は５％未満とした。
を用い分析した。なお，実験に際し所属大学の倫理審査委
倫理的配慮は，東京医科歯科大学医学部倫理審査委員会の員会の承認を得ている。
承認を得て，対象者に研究の意義・方法，プライバシー保【結果】護，研究参加への自由意思の尊重を説明し，同意を得た。
対象者の平均年齢は成人女性21.1±2.4歳，高齢女性71.0±【結果】
5.6歳であった。
一般男性の平均入浴温度（40℃）を参考に，普段の入浴温
１）成人女性群と高齢女性群の群間比較度が高い高温群（11人，41.5±0.5℃），同等の平均群（10人，生理学的変化では，体温，心拍，拡張期血圧，呼吸数，40℃），低い低温群（ ８人，37.4±1.5℃）に群分けした。
SPO ２に有意差はなかったが，成人女性群は高齢女性群に
高温群の脳血流量は，刺激中に平均122.1～126.9％とな比べ副交感神経活性が有意に高く，高齢女性群は成人女性
り，刺激中②124.9％で有意に上昇した。さらに刺激後も群に比べ収縮期血圧および交感神経活性が有意に高かった131.1～139.1％を維持した。
（
p ＜ .05）。心理学的変化では，倦怠感の得点に有意差はな
平均群は，刺激中104.3～118.9％と有意な変化はなかった
かったが，POMSの活気の項目において高齢女性群が成が，刺激後①136.8％で有意に上昇した。
人女性群に比べ有意に高かった（
p ＜ .05）。
低温群は，刺激中③は90.9％，刺激後③は98.8％と刺激前の
２）成人女性群内の比較
安静時を下回ったが，全体を通して有意な変化はなかった。
生理学的変化について比較した結果，体温，血圧，心拍【考察】
数，呼吸数，自律神経において有意差はなかった。しか本研究から，看護師が温罨法やリラクセーションを目的に用し，SPO ２は，マッサージ直前と比較して，マッサージ直いることの多い42℃の温度刺激であっても，普段の入浴温後，マッサージ終了後20分で有意に上昇した（p ＜ .05）。
度により脳血流の反応は異なることが明らかになった。低
心理学的変化の比較では，POMS 短縮版のうち緊張－不温群は脳の活動促進には影響を及ぼさず，むしろ脳血流量安，敵意－怒り，疲労感，混乱の項目と BFI がマッサージを低下させる傾向があることから，従来のケア目的であるリ後に有意に減少した（p ＜ .05）。
ラックス効果が期待された。しかし，高温群は温度刺激中
３）高齢女性群内の比較に，平均群は温度刺激後に一時的に２～３割増加し，脳の生理学的変化について比較した結果，体温，血圧，自律活動を促す看護技術に活用することの可能性が示唆された。
神経活性において有意差はなかった。しかし，呼吸数と表１ 学生が目標としてとらえた看護師象
心拍数はマッサージ直後に，SPO ２ は，マッサージ直後，
学生 A
学生 p
B ＜ .05）
マッサージ終了後20分で有意に上昇した（。心
理 学 的 変キビキビ仕事をする
化 の 比 較 で は，POMS 手際が良い
手際が良い
短縮版のうち緊張－不メリハリがある安，混乱の項目と
BFI がマッサージ後に有意に減少した（
p ＜ .05）。逆に，活気の項目はマッサージ後に有意に上昇
話を聞いて患者の前ではいろいろ話を聞いて 不安にならないよう説明する
対応する
苦しんでいる人を助けるした（p ＜対応する.05）。
頼りがいがある
少しでも力になれる【考察】女性への背部マッサージの生理学的効果は，呼吸補助筋の筋緊張が緩和し胸郭が拡張しやすくなり，１回換患者に受け患者に受け入れられている
少しでもポジティブなことを言う
入れられる
元気に接する
気量が上昇したといえる。心理学的効果は，緊張－不安，
声掛けを頻繁にする
混乱といったネガティブな感情を軽減し，倦怠感を軽減す
あらゆる動作の時に優しく，ることが明らかになった。また，タクティールマッサージ
分かりやすく声をかけるは高齢者に安心感を与え，活気をもたらすことも明らかに
感染に配慮
なった。
感染予防が徹底されている○前田耕助１，２，中村雅子２，大黒理惠２，大河原知嘉子２，
齊藤やよい２
１
首都大学東京，２
東京医科歯科大学大学院保健衛生学研究科【目的】
本研究では，温度を活用した脳の活動を促す看護技術の開発を目指し，普段の入浴温度の違いが及ぼす脳の活動への影響を，背部温度刺激による脳血流動態の変化から明らかにすることを目的とした。
【方法】
健康な男性29名（26.3±3.9歳）を対象とした。普段の入浴温度を確認し，腹臥位で７分間安静をとった後，背部の肩甲骨間に７分間（刺激中①，刺激中②，刺激中③）42℃の温度刺激を加えた。その後再び７分間（刺激後①，刺激後②，刺激後③）安静とした。
脳血流量は，近赤外分光計測装置（HOT121B：HITACHI社製）で測定した。各時間帯の最大値と最小値の差を変化量とし，刺激前の安静の変化量を基準に，各時間帯の変化率を算出した。分析は Wilcoxon の符号付順位検定，
Kruskal-Wallis 検定により行い，有意水準は５％未満とした。
倫理的配慮は，東京医科歯科大学医学部倫理審査委員会の承認を得て，対象者に研究の意義・方法，プライバシー保護，研究参加への自由意思の尊重を説明し，同意を得た。
【結果】
一般男性の平均入浴温度（40℃）を参考に，普段の入浴温度が高い高温群（11人，41.5±0.5℃），同等の平均群（10人，40℃），低い低温群（ ８人，37.4±1.5℃）に群分けした。
高温群の脳血流量は，刺激中に平均122.1～126.9％となり，刺激中②124.9％で有意に上昇した。さらに刺激後も131.1～139.1％を維持した。
平均群は，刺激中104.3～118.9％と有意な変化はなかった
が，刺激後①136.8％で有意に上昇した。
低温群は，刺激中③は90.9％，刺激後③は98.8％と刺激前の安静時を下回ったが，全体を通して有意な変化はなかった。
【考察】
本研究から，看護師が温罨法やリラクセーションを目的に用いることの多い42℃の温度刺激であっても，普段の入浴温
度により脳血流の反応は異なることが明らかになった。低温群は脳の活動促進には影響を及ぼさず，むしろ脳血流量を低下させる傾向があることから，従来のケア目的であるリラックス効果が期待された。しかし，高温群は温度刺激中に，平均群は温度刺激後に一時的に２～３割増加し，脳の活動を促す看護技術に活用することの可能性が示唆された。

している

xii

護研究学会雑誌 Vol. 224
38 No. 32015－入日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 3

2015

（14）以下の通り訂正いたします。

P245 表

ョン演習で

レーション
した。

グループを
提示した。
などの役割
成して発表
ション演習
求めた。
位として，

員会で承認

リー【

】
，

援助】で，
る］［実際
］［子ども
パレーショ
達段階に合
調整］［プ
子どもの思
］［子ども
であった。
の理解を得
としての役
］であった。

で，【子ど
た。子ども
を感じる。
，検査・処
要となる。
もに合わせ
パレーショ
【子どもの
ンを実施す
もの理解度
小児看護の
定に入れた
】すること
ての役割】

誤

正

227）小児看護学における学生のプレパレーション演習で228）見学実習を通して学生が目標としてとらえた看護師
像の学び－インタビュー結果からの考察－（第１報）

228）見学実習を通して学生が目標としてとらえた看護師
像 －インタビュー結果からの考察－（第１報）○二宮恵美１１，中村昌子２，長谷川真美１○大澤久美枝１１
２
東都医療大学，
共立女子大学群馬パース大学○大澤久美枝１，中村昌子２，長谷川真美１１
東都医療大学，２共立女子大学

【目的】
【目的】
看護系大学で１年次に行われる見学実習において，学生が小児看護学の演習で行っている，学生のプレパレーション
捉えた目標とする看護師像を知り，今後の学生指導を考えを実施しての学びを明らかにすることを目的とした。
る基礎資料とする。
【研究方法】【方法】
１．対象：Ａ大学看護学科２年生79名
研２．調査期間：2013年11月
究 者 所 属 大 学 の 研 究 倫 理 委 員 会 承 認（承 認 番 号：
H３．方法：学生５〜６名を１グループとして14グループを2619）を受け，参加の有無が成績に影響しないことを保編成し，グループごとにテーマと患児の年齢を提示した。
証し，同意が得られたＡ看護系大学１年生を対象とした。
学生は，看護師役・子ども役・保護者（父母）などの役割「こんな看護師になりたい」と感じた看護師の行動についを決め，プレパレーションに必要なツールを作成して発表て，半構成的インタビューを実施し，逐語録化して学生がを行った。そして，その発表後，「プレパレーション演習
目標と捉えた看護師像を示す言葉を抽出した。
を実施しての学び」について自由記述で回答を求めた。
【結果】
４．分析方法：自由記述された文章を一つの単位として，データは２名のインタビューから得られた14のコードを表
サブカテゴリー・カテゴリー化を行った。
１に示した。学生が目標と捉えた看護師像は「手際が良５．倫理的配慮：本研究は，所属施設の倫理委員会で承認い」「話を聞いて対応する」「患者に受け入れられる」「感を得た。
染に配慮している」の４つのカテゴリに分類した。
【結果】
【考察】
承諾の得られた71名を分析対象とし，５カテゴリー【 】，
２名のインタビュー内容から，看護師の技術面に対しては
18サブカテゴリー［ ］が抽出された。
「手際」や「感染予防」についての言葉が抽出され，看護師の仕事の正確さや能力に対する視点を持っていることが一番多かったのは，【子どもが積極的に臨める援助】で，伺えた。また，「患者に受け入れられる」「話を聞いて対応［ツールの活用］［子どもに興味・関心を持たせる］［実際する」など，看護師の患者への対応にも関心が寄せられ，に触れて理解を得る］［子どもに意欲を持たせる］［子ども
患者の身体面のみならず，心理面にも配慮できる看護師にをほめる］［ご褒美をあげる］であった。
【プレパレーションの方法を理解】は，［わかりやすい説明］［発達段階に合
目標を見出していると考えられた。
わせた方法］［子どもの個別性を考慮］［環境の調整］［プ
若林ら¹⁾ は，看護師のイメージについて「有能性」，「『天
レパレーションを実施する意義］であった。
【子どもの思使』性」，「頑強性」，「陰険性」の４因子を抽出している。
いを理解した関わり】は，［不安・恐怖心の軽減］
［子ども
学生は，
「手際」といった「有能性」，「話を聞いて対応すの反応や理解の確認］［子どもの立場に立つ］であった。
る」「患者に受け入れられる」など「『天使』性」の要素に【保護者が参加する必要性を理解】は，［保護者の理解を得注目していることが分かった。目標という質問であったたる］［保護者がいる安心感］であった。
【看護師としての役
め，ポジティブ面のみが抽出され，「頑強性」や「陰険性」
割】は，［子どもとの関係作り］［看護師の役割］であった。
というネガティブ面は含まれにくかったと考えられる。
【考察】
今後，対象数を増やすとともに，目標とする看護師像の共
学生は演習でプレパレーションを実施したことで，【子ど通項を見出すためにデータを蓄積していきたい。
もが積極的に臨める援助】について学んでいた。子ども
表 追 加
は，慣れない病院環境にいるだけで不安や恐怖を感じる。
そのため，子どもに興味・関心を持ってもらい，検査・処置などに意欲的に取り組めるような関わりが重要となる。
また，学生自身が演習で実施したことで，子どもに合わせた説明や方法を具体的に学んだことから【プレパレーショ
ンの方法を理解】することができた。そして，【子どもの思いを理解した関わり】では，プレパレーションを実施することで不安や恐怖心を軽減できることや子どもの理解度
や思いを理解する必要性を学んでいた。また，小児看護の対象は保護者も含まれるため，今回の演習の設定に入れたこともあり，【保護者が参加する必要性を理解】することもできた。さらに演習を通して，【看護師としての役割】
についても学ぶことができた。

【目的】
看護系大学で１年次に行われる見学実習において，学生が捉えた目標とする看護師像を知り，今後の学生指導を考える基礎資料とする。
【方法】
研 究 者 所 属 大 学 の 研 究 倫 理 委 員 会 承 認（承 認 番 号：
H2619）を受け，参加の有無が成績に影響しないことを保証し，同意が得られたＡ看護系大学１年生を対象とした。
「こんな看護師になりたい」と感じた看護師の行動について，半構成的インタビューを実施し，逐語録化して学生が目標と捉えた看護師像を示す言葉を抽出した。
【結果】
データは２名のインタビューから得られた14のコードを表１に示した。学生が目標と捉えた看護師像は「手際が良い」「話を聞いて対応する」「患者に受け入れられる」「感
染に配慮している」の４つのカテゴリに分類した。
【考察】
２名のインタビュー内容から，看護師の技術面に対しては「手際」や「感染予防」についての言葉が抽出され，看護師の仕事の正確さや能力に対する視点を持っていることが伺えた。また，「患者に受け入れられる」「話を聞いて対応する」など，看護師の患者への対応にも関心が寄せられ，患者の身体面のみならず，心理面にも配慮できる看護師に
目標を見出していると考えられた。
若林ら ¹⁾ は，看護師のイメージについて「有能性」
，
「
『天
使』性」
，
「頑強性」
，
「陰険性」の４因子を抽出している。
学生は，「手際」といった「有能性」，「話を聞いて対応す
る」「患者に受け入れられる」など「『天使』性」の要素に注目していることが分かった。目標という質問であったた
め，ポジティブ面のみが抽出され，「頑強性」や「陰険性」というネガティブ面は含まれにくかったと考えられる。
今後，対象数を増やすとともに，目標とする看護師像の共通項を見出すためにデータを蓄積していきたい。

護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 3

2015

表１

学生が目標としてとらえた看護師像
学生 A

手際が良い

キビキビ仕事をする

学生 B
手際が良い

メリハリがある話を聞いて対応する患者の前ではいろいろ話を聞いて対応する頼りがいがある

患者に受け
入れられる

患者に受け入れられている

不安にならないよう説明する
苦しんでいる人を助ける
少しでも力になれる
少しでもポジティブなことを言う
元気に接する
声掛けを頻繁にする
あらゆる動作の時に優しく，
分かりやすく声をかける

感染に配慮
している

感染予防が徹底されている

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

xiii

245
日本看護研究学会雑誌
Vol. 38

No. 3

2015

245

（15）以下の通り訂正いたします。

P280 発表者
誤正290）看護職者の指導者育成プログラムの取り組み
３報－ 修正プログラム内容の評価－第○佐藤真由美１，藤田あけみ１，漆坂真弓１，小林朱実２，
花田久美子２，木村淑子２，竹内香子２，福井眞奈美２，
一戸とも子３１
弘前大学大学院保健学研究科，２弘前大学医学部附属病院看護部，３青森中央学院大学

xiv290）看護職者の指導者育成プログラムの取り組み
３報－ 修正プログラム内容の評価－第○佐藤真由美１，藤田あけみ１，漆坂真弓１，小林朱実２，
花田久美子２，竹内香子２，一戸とも子３１
弘前大学大学院保健学研究科，２弘前大学医学部附属病院看護部，３青森中央学院大学

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

目
−原

次

著−

産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス
─ 乳幼児虐待の発生予防を目指して ─1
国立看護大学校

唐

田

順

子

聖隷クリストファー大学看護学部

市

江

和

子

常葉大学健康科学部

濵

松

加寸子

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証

13

人間環境大学看護学部

大

村

光

代

聖隷クリストファー大学看護学部

山

下

香枝子

静岡県立大学看護学部

西

川

浩

昭

−研究報告−
介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連

23

西南女学院大学保健福祉学部看護学科

丸

福岡県立大学看護学部

櫟

西九州大学健康栄養学部健康栄養学科

横

山
尾

泰

子

直

美

美智代

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因

33

和歌山県立医科大学大学院保健看護学研究科

申

和歌山県立医科大学大学院保健看護学研究科

山

和歌山県立医科大学大学院保健看護学研究科

森

沙

羅

田

和

子

岡

郁

晴

早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス

41

大分県立看護科学大学基礎看護科学講座看護アセスメント学研究室

山

田

貴

子

大分県立看護科学大学基礎看護科学講座看護アセスメント学研究室

藤

内

美

保

慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響

53

福井県立大学看護福祉学部

内

田

真

紀

朝日大学歯学部附属村上記念病院

矢

島

直

樹

福井県立大学看護福祉学部

有

田

広

美

−資料 ･ その他−
人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

61

2015

宮城大学

木

下

美

樹

宮城大学

吉

田

俊

子

宮城大学

山

田

嘉

明

宮城大学

高

橋

和

子

xv

京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

xvi

73

京都府立医科大学医学部看護学科

福本

京都府立医科大学医学部看護学科

岩

脇

陽

子

京都府立医科大学医学部看護学科

松

岡

知

子

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

環

CONTENTS
Original Papers
Developmental Process of Cooperation with other Institutions through the Provision of Information on
Parents and Children of Concern by Nurses Working at Maternity Hospitals:
with an Aim to Preventing Infant Abuse

1

National College of Nursing, Japan：Noriko Karata
Seirei Christopher University：Kazuko Ichie

Tokoha University：Kazuko Hamamatsu

Verification of a Causal Model for Use in Evaluating the Quality of End-of-Life Care in Nursing Homes

13

School of Nursing, University of Human Environments：Mitsuyo Ohmura
School of Nursing, Seirei Christpher University：Kaeko Yamashita

School of Nursing, Shizuoka Prefectural University：Hiroaki Nishikawa

Research Reports
Relationship between Nursing Professionals Roles/Understanding inLong-term Health Care Facilities for the Elderly and Sense of Job being Worthwhile

23

Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Seinan Jo Gakuin University：Yasuko Maruyama
Faculty of Nursing, Fukuoka Prefectural University：Naomi Ichiki

Department of Health and Nutrition Sciences, Faculty of Health and Nutrition Sciences,

Nishikyushu University：Michiyo Yokoo

Feelings of Difficulty with Child-Rearing and their Related Factors
among Mothers with a Baby at the Age of 2-3 Months

33

Graduate School of Health and Nursing Science, Wakayama Medical University：Sara Shin

Graduate School of Health and Nursing Science, Wakayama Medical University：Kazuko Yamada

Graduate School of Health and Nursing Science, Wakayama Medical University：Ikuharu Morioka
Psychological Process from Hiring to Post-resignation of
Early Resignation New Graduate Hospital-employed Nurses

41

Division of Nursing Assessment, Department of Basic Nursing Sciences,

Oita University of Nursing and Health Sciences：Takako Yamada

Division of Nursing Assessment, Department of Basic Nursing Sciences,

Oita University of Nursing and Health Sciences：Miho Tonai

Influence of a Chronic Hepatitis Patient s Quality of Life on Activity/Rest Adjustment and Social Support

53

Faculty of Nursing & Social Welfare Sciences, Fukui Prefectural University：Maki Uchida

Murakami Memorial Hospital Asahi University：Naoki Yajima

Faculty of Nursing & Social Welfare Sciences, Fukui Prefectural University：Hiromi Arita

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

xvii

Preliminary Session
Factors Associated with Change in The Quality of Life after Total Hip Arthroplasty

61

Miyagi University：Miki Kinoshita

Miyagi University：Toshiko Yoshida

Miyagi University：Yoshiaki Yamada

Miyagi University：Kazuko Takahashi
Factual Investigation of Support for Victims of Sexual Assault at
Obstetrics/Gynecology Clinics in Kyoto Prefecture73

School of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine：Tamaki Fukumoto
School of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine：Yoko Iwawaki

School of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine：Tomoko Matsuoka

xviii

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

−原

著−

産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス
─ 乳幼児虐待の発生予防を目指して ─
Developmental Process of Cooperation with other Institutions through the Provision of Information on“Parents and Children of Concern”by Nurses Working at Maternity Hospitals:
with an Aim to Preventing Infant Abuse
唐

田

順

子１）

Noriko Karata

市

江

和

子２）

Kazuko Ichie

濵

松

加寸子３）

Kazuko Hamamatsu

キーワード：児童虐待，発生予防，連携，周産期，産科医療施設
Key Words：child abuse, prevention, cooperation, perinatal period, maternity hospitals

緒

省は2011年，2012年の２度にわたり通知を発令し（厚生労言働省，2011；厚生労働省，2012），行政機関と医療機関と児 童 相 談 所 の 虐 待 相 談 対 応 件 数 は 年 々 増 加 し，2013
年度の相談対応件数は73,765件であった（厚生労働省，の連携体制づくりと積極的な情報共有の推進を促した。
児童虐待の発生予防における連携に関しては，ハイリス

2014a）。2012年度の児童虐待による死亡事例は51人が報告

ク妊産婦を支援するための連絡票の作成，妊産婦の情報提され，０歳児の死亡事例が22人で全体の43.1％，とくに１供システムの構築，先駆的な取り組みによる効果を示した

か月未満の児が11人（０歳児の50％）と最多であった（厚実践（三上・佐賀，2013；宮崎，2013；東保，2013）が報生労働省，2014b）。子ども虐待死亡事例等の検証結果報告

告されている。また，母親の産後うつ傾向の把握と虐待予の第１次から第10次までの報告を通して，０歳児の死亡事防に向けた育児支援システムの構築（上別府・杉下・栗

例は全体の40～50％程度で推移し，最も多い割合を占めて原・村山・山崎，2010；栗原ら，2010）が報告されていいる。１か月未満の児の死亡事例のなかには，妊娠期からる。しかし，病院内に虐待防止委員会の設置が進んでいる

すでに虐待の危険性があったにもかかわらず適時に介入で現状においても，行政との連携が課題とする報告がありきず死亡に至る事例もあることから，2008年の「児童福祉（宮本・中板・曽根，2012），医療機関と保健・福祉の行政法」の改正により「特定妊婦」が規定され，要保護児童地

機関との連携の促進は重要な課題である。

域対策協議会の対象者として明記され妊娠期からの支援が医学系分野において連携の概念整理が遅れていると指摘可能となった。同時に，乳児家庭全戸訪問事業の創設，養（Leutz, 1999）されていたが，医療・保健・福祉領域の連育支援訪問事業等子育て支援事業，要保護児童対策地域協携の概念整理は徐々に行われている（鈴木，2006；山中，議会の充実に向けた改正が行われ，児童虐待の発生予防に

2003；吉池・栄，2009）。児童虐待の発生予防における連向けた対策が本格的にスタートした。しかし，その後も０携に関して，大友・麻原（2013）は助産師と保健師の相互歳児の死亡は減少せず，第７次報告から０日・０か月児のの連携システム構造を，助産師と保健師双方が母親と信頼死亡検証が継続して行われている。

関係を築き，関係職種が支援の必要な母子を漏らさない網乳児の虐待の発生予防には妊娠期からの切れ目のない支

目をつくることであるとした。このように，児童虐待の発援が必要とされ，そのためには妊娠・出産管理を行う産生予防に向けた連携のシステムについて報告されている科医療施設と保健・福祉機関の連携が重要である。小林が，産科医療施設と保健・福祉機関の「連携」という現象（2010）は乳幼児の虐待死亡事例の鍵機関は保健と医療でそのものについて焦点をあてた研究は少なく，産科医療施あるとし，産科医療施設で早期にハイリスク児を把握し，設と他機関の連携という相互作用が，専門職者にどのよう保健機関と連携することの重要性を述べている。厚生労働な変化をもたらし，どのような効果が得られているのかは

１）国立看護大学校 National College of Nursing, Japan２）聖隷クリストファー大学看護学部 Seirei Christopher University
３）常葉大学健康科学部 Tokoha University
日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

1

産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

明らかにされていない。

Ⅲ．研究方法

本研究は，唐田・市江・濱松（2014）による『産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」を他機関への情報提供ケースとして確定するプロセス─乳幼児虐待の発生予防を目指して─』の続報にあたる。前報では，産科医療施設の看護職者（以下，看護職者）が「気になる親子」に出会ってから，同意を得て情報提供ケースとして確定するプロセスを明らかにした。「気になる親子」の判断

Ａ．研究デザイン「 修 正 版 グ ラ ウ ン デ ッ ド・ セ オ リ ー・ ア プ ロ ー チ 」（M-GTA）による質的記述研究。
Ｂ．研究参加者には【長期的な視座に立ち子育てを見据える】ことが重要

研究参加者は，産科医療機関（総合病院）に勤務するであり，その視座を育むためには他機関からの情報提供が「気になる親子」を支援した経験をもつ，産科経験年数３

不可欠であることを示した。本研究では，「気になる親子」

年以上の看護職者（助産師，看護師）で，施設の看護管理を情報提供する段階から他機関との連携が発展するプロセ

者の推薦を受けた人とした。産科経験３年以上とした根拠

スを明らかにする。連携の発展プロセスを明確にすることは，Benner（2001/2005, pp.23-32）の中堅看護師の定義をにより，連携促進のための方略を検討するがことができ，参考に，「気になる親子」に気づき，他機関との連携に向乳児の虐待発生予防のために寄与できると考える。

けた行動ができるのは，親子の子育てという長期目標をふまえて状況の意味を知覚できる中堅看護職者であると考えたからである。

Ⅰ．研究目的「産科医療保障制度」に加入している関東１都６県およ産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親び東海４県の総合病院，周産期母子医療センターのなかか子」の情報を提供してから，他機関との連携がどのようにら，施設を無作為に選定し，看護管理者に依頼文・調査協発展してくのか，そのプロセスを明らかにする。

力者選定依頼文を送付し，調査参加者を推薦可能な場合はハガキの返信を依頼した。合計173通の依頼文を送付した。
推薦可能との意思を示した施設の看護管理者へ，調査参加

Ⅱ．用語の定義

補者宛ての依頼文・インタビュー内容・返信ハガキを送①気になる親子：現在のところ明らかな虐待の所見はない

り，調査参加候補者への配布を依頼した。協力可能な候補が児童虐待のリスク因子が存在し，親子の様子に違和感

者には希望連絡先・日時をハガキに記入したうえで返信をや不自然さを感じ他機関へ情報提供したいと感じる親子依頼した。返信のあった候補者に希望された連絡方法で連とする。

絡をとり，インタビュー日時を決定した。

②産科医療施設（総合病院）：医療法による20床以上の病院で，複数の診療科目を有する施設で，診療科目の中にＣ．データ収集方法

産科のある施設とする。ハイリスクな母子の治療を行う

データは2011年９月から2012年７月にかけて収集した。

周産期母子医療センターを厚生労働省から指定されていインタビューは半構造化面接により行った。面接は各施設

る施設も含める。新生児を中心に治療・看護する NICU

内でプライバシーの保たれる個室で実施した。主なインタ③支援：対象者のニーズを満たすため，あるいは対象者をどのような手順を経て行われたのか，②連絡をとるための望ましい状態にするために行う直接的・間接的な行為と行動は経験によりどのように変化したのか，③保健機関等する。援助より広い概念であり，多職種・組織間の連携との連携はどのような意味があると考えるか，等である。

を含める。

インタビュー内容は研究参加者の許可を得て録音した。イ

病棟は含めない。

④連携：Leutz（1999, pp.83-89）の連携の３つの水準を参考に，情報・援助の集約化や，コーディネーション機能も明確にはされていないが，地域のどこで何が行われているのかについての認識が共有されている「ゆるやかな連携」（linkage）のレベルであるととらえ，以下のようビュー内容は，①「気になる親子」に関しての情報提供はンタビュー時間は51～107分で，平均75分（１時間15分）であった。
Ｄ．倫理的配慮
インタビュー実施前に研究協力者に対して協力依頼説明に定義する。支援において，異なる分野の専門職者ない書を用いて，調査の目的，調査方法・所要時間，自由意思し各機関が共通の目的に向けて活動すること。

による協力であること，途中辞退を含む辞退する権利があること，得たデータは研究目的以外には使用しないこと，

2

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

プライバシーへの配慮を行うこと，答えたくない質問には施設であった（表１）。看護師１人のデータを含め分析し答えなくてもよいこと，研究結果の公表の了解等の倫理的た理由は，看護師から得られたデータが他の助産師のデー配慮を説明し，同意書への署名を得た。研究計画書は聖隷

タとの差がなく，「気になる親子」を情報提供ケースとしクリストファー大学研究倫理委員会の審査を受け承認を得て確定してから，どのように連携が発展するのかが豊かにた（認証番号：1104）。本研究における利益相反はない。

語られていたからである。

Ｅ．分析方法

Ｂ．分析結果本研究は M-GTA を用いて分析を行った。M-GTA は，

人間と人間が直接的にやりとりをする社会的相互作用にか分析の結果，29の概念，７つのサブカテゴリー，６つのカテゴリーが生成された。

かわる研究，研究対象とする現象がプロセス的特性をも

M-GTA による分析結果を文章化したストーリーライン

ち，研究結果が実践的に活用される研究に適しているとさと，それを説明する結果図を示す（図１）。〈

れている（木下，2003）。本研究は連携が発展するプロセ《》はサブカテゴリー，【〉は概念，】はカテゴリーを表す。

スを明らかにするものであるが，この現象はプロセス的性
格をもっており，看護職者と他機関の専門職者との社会的１．ストーリーライン

相互作用性の要素が強い。また，得られた結果を看護実践

産科医療施設（総合病院）の看護職者が，「気になる親に活用できることから，M-GTA が本研究の分析に適して子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロいると判断した。

具体的な分析手順は次のとおりである。
①インタビュー内容から作成した逐語録を熟読し，分析
テーマと分析焦点者に照らしてデータを解釈し，説明概

セスは，確定した情報提供ケースの状況から，緊急に複数の機関に介入を要請したほうがよいか，出生連絡票を利用した新生児訪問依頼でよいか等【リスクのレベルを判断したうえでつなぐ】ことから始まる。

念を生成した。概念の生成には，分析ワークシートを使

情報提供後，他機関の専門職者から支援の結果が書面や用し，概念名，定義，具体例，理論的メモを記載した。

電話で〈情報がフィードバックされる〉。その情報によっ②生成した概念の定義に照らし合わせてデータを継続比較て看護職者は退院後の親子が，現状において問題が発生し分析し，類似例だけでなく対極例を探し，解釈が恣意的ているのか，順調に子育てできているのか，【親子のなりに進まないよう配慮した。

ゆきを知る】。看護職者は【親子のなりゆきを知る】こと③概念名や定義は，追加される具体例を的確に表現できる
ように見直し修正した。

により《親子の生活理解が深まる》。また，〈自己の支援を振り返る〉ことで《支援を自己評価する》。それが，気に④概念と他の概念との関係性を検討し，複数の概念の関係

なる親子発見のための〈アンテナが高くなる〉〈次への示からなるカテゴリーを生成した。カテゴリー相互の関係

唆を得る〉といった《自己の支援が進化する》ことにつなから，そのプロセスを説明する結果図と文章化したスがる。同時に，〈橋渡しの必要性を認識する〉〈病院の限界

トーリーラインを作成した。

を認識する〉〈長期的な視点を認識する〉〈つなぐ目的を認概念の生成から結果図，ストーリーラインの作成までの識する〉といった《認識強化が起きる》。看護職者は親子過程において，M-GTA に精通した質的研究者のスーパーの退院後のなりゆきを知り，支援の振り返りを行うというビジョンを受けた。また分析過程において，小児看護，助体験を重ねながら，【支援に還元される経験的な学びを得

産，母子保健を専門とする研究者と定期的に検討した。

る】。この過程は多くの看護スタッフが働く環境において，他機関からの〈フィードバック情報を共有する〉ことで可

Ⅳ．結

能となる。

果

他機関からの情報フィードバックにより，【親子のなりゆきを知る】だけでなく，他機関の支援内容や役割分担

Ａ．研修参加者の概要を知り，他機関とのやりとりが進むと他機関の事情を知25人の看護職者（総合病院９，周産期センター指定総合り《他機関への理解が深まる》。そして，看護職者は〈他病院16）から本研究への同意が得られ，インタビューを機関に支援をゆだねる〉ことができるようになる。情報の行った。研究参加者はすべて女性であった。年齢は28～57

フィードバックは，看護職者が他機関を【頼れる支援機関

歳で，平均年齢43.0歳であった。経験年数は６～31年で，として認識する】ことにつながっていた。

であった。院内に虐待防止委員会が設置されていたのは９

認識する】ことにより，看護職者の《連携へのモチベー

平均15.2年であった。職種は助産師が24人，看護師が１人【支援に還元される学びを得る】【頼れる支援機関として

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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス
表１

研究参加者の概要

事例

年齢

職種

経験年数
（年）

病院区分

インタビュー
時間（分）

院内虐待防止委員会設置の有無１

40歳代前半助産師

16

周産期センター

104分

有

２

30歳代後半

助産師

12

総合病院

68分

無

３

50歳代後半助産師

11

周産期センター97分

無４

30歳代前半助産師

6

周産期センター88分

無５

20歳代後半助産師

5

周産期センター74分

有６

30歳代前半助産師

11

周産期センター84分

無７

40歳代前半助産師

7

周産期センター76分

有８

40歳代前半助産師

17

周産期センター58分

有９

50歳代後半助産師

30

周産期センター

76分

有

10

40歳代前半看護師

5

周産期センター

66分

有

11

40歳代後半

助産師

19

総合病院

73分

無

12

30歳代前半

助産師

7

総合病院

69分

無

13

30歳代後半助産師

15

周産期センター

67分

有

14

40歳代前半

助産師

16

総合病院

51分

無

15

40歳代後半

助産師

23

総合病院

103分

無

16

20歳代後半助産師

5

周産期センター

67分

無

17

40歳代後半助産師

10

周産期センター

56分

無

18

50歳代前半助産師

20

周産期センター

76分

無

19

30歳代後半

助産師

6

総合病院

94分

無

20

50歳代前半助産師

28

周産期センター

80分

有

21

40歳代前半助産師

16

周産期センター

56分

有

22

50歳代前半助産師

22

周産期センター

69分

無

23

40歳代前半

助産師

15

総合病院

52分

無

24

50歳代前半

助産師

31

総合病院

107分

無

25

50歳代前半

助産師

27

総合病院

66分

無

《連携へのモチベーションが高まる》【支援に還元される経験的な学びを得る】《認識強化が起きる》《自己の支援が〈つなぐ目的を認識する〉
進化する》〈長期的な視点を認識する〉〈次への示唆を得る〉〈病院の限界を認識する〉〈アンテナが〈橋渡しの必要性を
高くなる〉
認識する〉

【頼れる支援機関として認識する】〈他機関へ支援をゆだねる〉《他機関への理解が深まる》【リスクのレベルを判断した上でつなぐ】〈ケースの対応レベルを判断する〉〈リスクレベルに合わせた支援を依頼する〉〈院内の役割分担で動く〉〈最終的な手続きをとる〉〈他機関の事情を知る〉《支援を自己評価する》〈自己の支援を振り返る〉〈つないでよかったと実感する〉〈フィードバッ
ク情報を共有する〉《親子の生活理解が深まる》《連携の相乗効果》〈他機関へポジティブ
イメージをもつ〉〈他機関の役割分担を知る〉〈顔の見える関係ができる〉【連携が進化する】〈気軽に相談できる〉〈病院の役割を果たす〉〈他機関の事情に合わせた支援を依頼する〉〈母親と保健師の橋渡し〉〈他機関の支援内容を知る〉【新たな段階の連携が生まれる】〈合同で支援の方針を決める〉〈連携をとりながら支援する〉〈連携のシステムができる〉【親子のなりゆきを知る】〈退院後の安定状況を知る〉〈退院後の問題状況を知る〉〈情報がフィードバックされる〉

他機関（の専門職者）

〈

〉：概念

図１

4

《

》：サブカテゴリー【】：カテゴリー：コアカテゴリー→：変化の方向⇒：影響の方向：相互作用の相手を図にしたもの

産科医療施設（総合病院）の看護職者が，「気になる親子」を情報提供ケースと確定してから連携が発展するプロセス
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ションが高まる》ことで，他機関の支援を認識したうえでうような経過を知ることができます』（事例11）〈病院の役割を果たす〉〈他機関の事情に合わせて支援を依『心配なことはたくさんあるみたいで，訪問すると訴えて頼する〉〈母親と保健師の橋渡し〉へと【連携が進化する】。

はくるけれど，一つ一つをちゃんとアドバイスしたらできて連携が進むと他機関の専門職者と〈顔の見える関係ができいますよって報告を受けると，安心はしますね』（事例22）る〉ことで，〈気軽に相談できる〉ようになる《連携の相ｃ．【支援に還元される経験的な学びを得る】

乗効果》で連携がさらに進化し，〈合同で支援の方針を決【支援に還元される経験的な学びを得る】は，《支援を自める〉〈連携をとりながら支援する〉，〈連携のシステムが己評価する》《親子の生活理解が深まる》ことにより，《自できる〉という【新たな段階の連携が生まれる】。

己の支援が進化する》《認識強化が起きる》ことである。
４つのサブカテゴリーからなり，〈フィードバック情報を共有する〉という１つの影響概念をもつ。以下，サブカテ

２．各カテゴリーと概念
以下に各カテゴリーを，サブカテゴリー，概念，研究参

ゴリーごとに説明する。

加者の語りを用いて説明する。語りは『ゴシック体』で示《支援を自己評価する》は，看護職者が，情報提供が他し，（機関の継続支援へつながり，親子の状況が安定しているこ）は文脈を明確にするために研究者が補った。

ａ．【リスクのレベルを判断したうえでつなぐ】とを知り〈つないでよかったと実感する〉と同時に，気に【リスクのレベルを判断したうえでつなぐ】は，〈ケースなるサインに気づけていたか，自己の支援が有効だったのリスクレベルを判断する〉〈リスクのレベルに合わせたか，改善点はないか等，〈自己の支援を振り返る〉ことで支援を依頼する〉〈院内の役割分担で動く〉〈最終的な手続ある。

きをとる〉の４つの概念からなる。

『返事にはこのケースについては，多機関で連携して虐待〈ケースのリスクレベルを判断する〉と〈リスクのレベ

予防していきますっていうふうに，いろんな機関がチームをルに合わせた支援を依頼する〉は対となる概念で，緊急に組みます，みたいな感じで。やっぱり相当重いケースなんだ

複数の他機関に介入を要請したほうがよいか，妊娠中からな，つなげてよかったなとは思いました』（事例11）

連携した支援が必要か等を判断し，合同カンファレンスの『そうする（退院後の親子の状況を知ることができる）

開催，病院への保健師の訪問等の支援を依頼する。〈最終と，ずっと先をみると，いまの病院でのかかわりとかという的な手続きをとる〉は，看護職者や医療ソーシャルワーのはそれで有効だったのか，もうちょっとこういう視点がカー（以下，MSW）が院内の役割分担に沿って，看護要

あったほうがいいのかというところの振り返りになりますね』

郵送等で情報を提供することである。

《親子の生活理解が深まる》は，看護職者が退院後の親『これ（夫の DV があって，上の子への虐待の危険があ子の状況を知り，親子が地域でどのような生活をしているるケース）は保健所だけじゃなくて警察も入ったほうがいいのか理解を深めることである。

かもしれないねって言って，連絡をしました』（事例21）『 病 院 で は 見 え な か っ た 家 庭 環 境 っ て い う の が 見 え て，『地区担当の保健師が定期的に家庭訪問しただけでは養育

わぁ，こんなところで生活してたんだ，このお母さんと思っがむずかしいケース。家族がいたとしても養育の支援者にはたりしました』（事例11）

なり得ないかもしれない，子どもは絶対に児童相談所が関与『人って，その場その場で見せる顔って違うと思うんです。

しなければいけないケースのときには，合同カンファレンス

病院で話してくれているその（母親の） 姿と，実際の家にを開いています』（事例９）

帰ってその地域で（の姿と）。結構出し方が違う人って多い

約や情報提供用紙を記入し，他機関に電話やファックス， （事例８）ｂ．【親子のなりゆきを知る】（コアカテゴリー）んです。逆に地域で見せている顔を（保健センターなどが）【親子のなりゆきを知る】は３つの概念からなる。〈情報伝えてくれると，病院では，「え？」って驚いちゃうこともあがフィードバックされる〉は，他機関から情報提供用紙のるけど，「そういう（病院で見せない）面もあるんだ」って返事が戻ってきたり，電話等で親子の状況や支援内容の情。きっと病院よりは，そこ（地域） がもとも（理解できる）

報が返ってくることであり，その情報によりネグレクトがと本人のもっている素じゃないかなって思うから』（事例10）

発見されたり，最悪の状況としては子どもが死亡する等《自己の支援が進化する》は，看護職者が〈次への示唆の〈退院後の問題状況を知る〉場合と，順調に子育てがでを得る〉，「気になる親子」に対する気づきの〈アンテナがきている等の〈退院後の安定状況を知る〉場合の２つがあ高くなる〉ことである。

る。

『（情報のフィードバックは）私たちの反省材料になるし，『育児の状況としては，不衛生が発覚したり，結局 DV が

またこれが活かされて次のステップになるし，こういう場合あったから，児童相談所がかかわって，結局保護されたといはああしようってケアにつながっていく』（事例16）

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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス『（情報提供したケースのその後の状況を知ることは）ア《他機関への理解が深まる》は３つの段階で進んでいく。

ンテナが高くなる効果はあるような気がします。「この人がおまず，他機関からの情報のフィードバックにより〈他機関

家に帰ってからはどうなるのかな……」っていうような想像の支援内容を知る〉。すると，連携先の他機関のおのおのが豊かになると思います』（事例12）

がどのような支援の分担をしているのか〈他機関の役割分《認識強化が起きる》は，看護職者の親子理解のための担を知る〉。さらに他機関とのやりとりが進むと，産科医認識や連携に対する認識が強くなることである。具体的に療施設の看護職者がこれまで知らなかった〈他機関の事情は，以下の４つの認識である。

を知る〉。具体的には，親子に問題がなければ新生児訪問〈橋渡しの必要性を認識する〉は，精神疾患をもつ母親

は２～３か月後くらいになる，早く新生児訪問に行って欲等の他機関の支援へスムーズにバトンタッチすることが困しいときは，医療施設がハガキに一筆追加したほうがよ

難なケースに対し，母親と他機関の専門職者との間を仲介

い，気になるケースをすべて養育支援連絡票で情報提供すすることの必要性を認識することである。〈病院の限界をると保健師が対応できなくなる等を指す。

認識する〉は，病院は来院された人に対して援助を提供す《他機関への理解が深まる》と，看護職者は尊敬できる，る場であり，「気になる親子」の退院後の子育てを支援す

心強い，頑張っている等の〈他機関へポジティブイメージ

るのには限界があると認識することである。〈長期的な視をもつ〉。そして看護職者は〈他機関へ支援をゆだねる〉

点を認識する〉は，子育ては地域の生活のなかで長期的にことができるようになり，他機関を【頼れる支援機関とし続くものであることを認識することである。〈つなぐ目的て認識する】。

を認識する〉は，何のために他機関と連携をとるのかを認『子育て支援でヘルパーさんを雇っている行政もあるので，識することである。

ヘルパーさんが毎日行ってくれて，手厚くフォローしてくる『高年初産とか精神科疾患がある人だと，他者の受け入れ

ところ（行政）もある』（事例１）というのがなかなかできにくくて，この病院のここでという『政令指定都市なので，市のなかに保健所と保健センターのが強いと，それをどううまく保健師さん，地域にゆだねてがあるんです。だから，大まかなハイリスクは保健所が担当

いくかというところが必要かなと感じますね』（事例９）

しているんですが，ちょっとした生活支援なり育児支援のサ『生活が（病院のなかにいる）私にはもう見えない，家でポート的なフォローはセンターがやるというように分かれての生活が。生活に入ってもらえる保健師さんに何とかしても

います』
（事例７）

らわなければもう（病院のなかにいる） 自分の力では何と『産後の「こんにちは赤ちゃん事業」で保健師さんが訪問もならないんだなと思ったんです』（事例８）

してくれるというのも，時期がすごく後になってしまうこと『いまここだけを見ていてもだめだよ，子育ては長いからや，（親子に） 何も問題がなければ助産師訪問だったり，保先のことを考えて，本当に，そこも考えながら見ていかない健センターのなかで出生連絡票を振り分けたりして３～４かと，やっぱり判断はできないから』（事例９）

このカテゴリーへの影響概念として，〈フィードバック

月後くらいになって訪問に行く場合もあるというお話を聞い
たので』
（事例８）

情報を共有する〉がある。看護職者が，他機関からフィー『特にＡ市は（児童虐待予防に） わりと関心が高いので，ドバックされた情報を看護職チームで共有することであ（情報提供ケースの支援依頼に）受け入れがいい感じがしまる。フィードバックされた情報がおのおのの看護職者に共す。そうすると，違うＢ県の人に（情報提供用紙を）書くと有されなければ，経験的な学びが得られず支援を改善するいうときでも，きっとこういうのを送っても嫌がられはしな

ことが困難となる。

いよね，うまくキャッチしてもらえる人が絶対にいるだろう『（家庭訪問を）「依頼したよ」とか，その後，「こんなふうと（思います）』（事例11）に（保健センターから返事が）来てたよ」みたいなことを，『退院した後は私たちがかかわることができないから，で』連絡ノートで師長さんが書いてくれたり（します）（事例

きるだけ地域の人にお願いしようということで』（事例19）

ｅ．《連携へのモチベーションが高まる》

17）
ｄ．【頼れる支援機関として認識する】【支援に還元される経験的な学びを得る】，他機関を【頼【頼れる支援機関として認識する】は，《他機関への理解れる支援機関として認識する】，〈つないでよかったと実感が深まる》という１つのサブカテゴリー，〈他機関の支援する〉ことを通して，連携を進めていこうとするモチベー

内容を知る〉〈他機関の役割分担を知る〉〈他機関の事情をションが高まることである。

知る〉〈他機関へポジティブイメージをもつ〉〈他機関へ支『（情報提供した人の）その後の様子がわかると，結局 DV

援をゆだねる〉の５つの概念からなる。５つの概念は他機があったから児童相談所がかかわって保護されたというよう関とのやりとりに応じて段階的に進んでいく。

な経過を知ることができて。それがこっち（病院）で早く発

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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

見してつないでいこうという意識に還元されるのだと思う』

んです』
（事例９）

ｈ．【新たな段階の連携が生まれる】（事例12）
ｆ．【連携が進化する】【新たな段階の連携が生まれる】は，〈合同で支援の方針【連携が進化する】は，〈病院の役割を果たす〉〈他機関を決める〉〈連携をとりながら支援する〉〈連携のシステムの事情に合わせて支援を依頼する〉〈母親と保健師の橋渡ができる〉の３つの概念からなる。

し〉の３つの概念からなる。

進化した連携を継続すると連携が新たな段階へと発展〈病院の役割を果たす〉は，看護職者が連携における他する。〈合同で支援の方針を決める〉は，産科医療施設の機関の役割分担を認識したうえで，病院が行なわなければケース関係者と他機関の関係者が合同カンファレンスを開ならない支援に取り組むことである。〈他機関の事情に合催し，支援の方針を決定することである。〈連携をとりなわせて支援を依頼する〉は，看護職者が他機関のさまざまがら支援する〉は，看護職者が親子を他機関と情報交換しな事情に合わせた支援を依頼することである。具体的に支援することである。〈連携のシステムができる〉は，児は，新生児訪問を早期に実施してほしい場合は依頼ハガキ

童虐待発生予防のための発見，情報提供，継続的な情報共に一筆添えたり電話で伝える，ハイリスクケースでなけれ有というシステムができることである。具体的には，ハイば家庭訪問依頼に新生児訪問依頼のハガキを活用する等でリスクケースの発見のためのチェックリストの共同作成，ある。
〈母親と保健師の橋渡し〉は，保健機関の支援へス

情報提供用紙の作成，定例会議の開催等である。

ムーズに移行できない母親への保健師の介入を容易にする『子ども家庭支援センター（の職員）にケースの状況を伝ため，看護職者が母親と保健師との間をとりもつことであえ，ヘルパーが派遣できないのか，利用できる支援を事前にる。具体的には，妊娠期の早い段階から病院で母親と保健調べてもらうように依頼して。このケースの場合，平日職員

師の顔合わせをする，保健師と一緒に家庭訪問すること等

が（自宅に） 訪問しても（母親は日本語ができないので）である。

対応できないし支援につながらないと思い，支援につながり『（妊婦健診を未受診の人は）地域に帰ると，本人さんがやすいタイミングを２人で一緒に検討して，受診の後の日本つかまりにくくなってしまうということを（保健師さんが）語ができる夫がいるときに支援につなげました』（事例２）

おっしゃって，病院で情報を聞いといてもらえるとありがた『 拡大カンファレンスというのを市でやっているのです。

いと。確かにそうだと思って。病院にはそういう役割もある

２か月に１回，関係機関が集まるというようなかたちになっんだって思いました』（事例５）ています。こちら（病院）からは気になるケースの紹介をし『（退院して） ３～４か月後くらいになって訪問に行く場ます。情報交換をしています』（事例７）

合もあるというお話を聞いたので，本当に（家庭訪問が遅，ノイローゼになってしまったりと予測される人には，
いと）

３．対極概念による連携の発展を阻害する【一方通行の悪退院してすぐ調整してもらって行ってもらっています。全然

循環】

手伝ってくれる人がいないとか，子どもがいっぱいる人のと

M-GTA では，データを概念の定義に照らし合わせ，類

ころにも，いまは（早めに）訪問してもらっています』（事

似例と対極例を継続比較検討していく。この分析において

例８）

概念の対極例が意味することは，他機関との連携の発展が『若年妊婦のときは，助産師が段取りをして，ここ（病棟）阻害されることを意味する。具体例の多数存在する対極例

でお話をしましたね。本人と家族と保健師さん２人入って。

を対極概念として扱い，連携を阻害する【一方通行の悪循

顔合わせみたいな感じで，これからこの保健師さんが担当に環】の結果図（図２）を示し，ストーリーを説明する。

なりますって導入していきました』（事例６）

産科医療施設（総合病院）に勤務する看護職者が「気ｇ．《連携の相乗効果》になる親子」の情報を提供しても，他機関から〈情報が《連携の相乗効果》は，進化した連携を経験するうちにフィードバックされない〉と，《親子のなりゆきがわから

他機関の専門職者と〈顔の見える関係ができる〉。すると，ない》状況となる。

気になるケースについて〈気軽に相談できる〉ようにな『 毎回サマリーをあれだけ送って，しかも返事が返ってくり，さらに連携が発展することである。２つの概念からなるように，わざわざ用紙までつけて送ってるにもかかわらずる。

返事が返ってこない』（事例12）『 保健師さんと顔見知りになると，ちょっと連絡したりと『（ケースの退院後の情報は）すごく知りたいんです。本

いうことが出てくる。児童相談所の人とも，「この間はお世話

当は。だけど，退院後の情報はもうわからないです。地域にになりました」みたいな感じになり，こういう場合はどうし行っちゃうと。その方がどうなっていったのかっていうことたらいいのでしょうねと相談できるようになってきたと思うは，実は知りたいです。知りたいけど，知るすべもな い し 』

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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス
他機関（の専門職者）〈情報がフィードバックされない〉《親子のなりゆきがわからない》〈他機関の支援内容がわからない〉〈支援の評価や課題がわからない〉〈情報提供に確信がもてない〉〈他機関の役割分担がわからない〉〈長期的な視点がもてない〉《他機関理解が深まらない》《支援に還元される学びが生まれない》「気になる親子」の発見から情報提供
ケースとして確定
するプロセスへ負の還元を与える〈《連携へのモチベーションが低下する》【一方通行の悪循環】

〉：概念

《

⇒：影響の方向図２》：サブカテゴリー【】：カテゴリー： 考察された影響の方向→：変化の方向： 相互作用の相手を図にしたもの

対極概念による結果図 連携を阻害する【一方通行の悪循環】（事例６）

ションが低下する》ことにつながっていた。

〈親子のなりゆきがわからない〉ため支援の振り返りが『 自分たちがこういうの（情報提供用紙）を送って，そのできず〈支援の評価や課題がわからない〉。そのため，〈情後どういう対応をしてくれたのかっていうところのフィード報提供に確信がもてない〉，退院後の子育てを理解するた

バックがあると，私たちも，よかったなとか，もうちょっとめの〈長期的な視点がもてない〉状況になり，《支援に還頑張ろうかなっていうモチベーションにつながるのにと思っ元される学びが生まれない》ことにつながっていた。

たりします』（事例５）『本当に何が問題なのかっていうのを，いまの状態じゃみ『 どこまでやってくれてるのかわからないでいると，やりつけられない。この人問題だったんだというのが，（情報が甲斐にならない。「送ってよかったね」ってどうしても言えな

戻らず）結果も何もわからないから，わからない』（事例16）

い。動機づけにならないですね』（事例15）『 自分が違和感をもったケースのその後がどうだったのか

産科医療施設の看護者が「気になる親子」の情報を提供というのを追えることによって，自分の経験を固めることがしても，他機関からの情報のフィードバックがないため，できる。あの違和感があたっていたと思う経験ってすごく重

退院後の親子の様子や他機関が親子にどのような支援を要なような気がします。その先の自分の経験に活かせる。地行ったのかの情報が得られない。退院後の《親子のなりゆ

域でのことがわかればもっと長い目で（子育て）全体を見らきがわからない》ことにより《他機関理解が深まらない》

れる助産師が育つと思いますが，情報が返ってこないから無《支援に還元される学びが得られない》。すなわち，情報提理ですね』（事例13）

供した親子がどのようになっていったか知りたいが知るこ〈情報がフィードバックされない〉ことで，親子にどのとができず，自身が行った援助がよかったのかどうかわかような支援が行われたのか知ることができず〈他機関の支らず，情報提供に確信がもてない。「気になる親子」に他

援内容がわからない〉，〈他機関の役割分担がわからない〉

機関はどのような支援をどの程度行ってくれるのかがわかと《他機関理解が深まらない》状況となる。

らないことと相まって，連携へのモチベーションを低下さ『（保健センターから返事がないので）どこまで，対処しせていた。このように，産科医療施設の看護職者からの情てくれてるのかって見えないので私たちには』（事例15）

報提供のみという一方通行は，《支援に還元される学びが『向こう（保健センター）の状況を知ること（が必要）で得られない》ことで「気になる親子」の発見から情報提供

す。
（お母さんに）紹介するにも，どういうことをしているケースとして確定するプロセスに負の還元を与え，《連携ところか知らないと伝えられないので』（事例21）へのモチベーションが低下する》ことにより連携の発展を自己の《支援に還元される学びが生まれない》こと，阻害し，【一方通行の悪循環】となっていた。

《他機関理解が深まらない》ことは，《連携へのモチベー
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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

Ⅴ．考いう想像をして……」という語りのように，入院中の親子察に対して，退院後の状況を予測したうえで気づきにつなげ

他機関からフィードバックされる「退院後の親子の状ていた。退院後の親子の生活理解が深まることで，退院後況」や「他機関の支援内容」に関する情報が看護職者へもの予測ができるようになる。Benner（2001/2005, pp.5-7）

たらす有用性を中心に考察を述べる。

は，予測や予期は体験談報告を検討していくなかで新たにＡ．親子の生活理解の深まりによる長期的視座の育成

生じる疑問とつき合わせていくことで発展し検証されていくのであり，既知の理論や一般論では無理であると述べて看護職者は，他機関の専門職者から書面や電話で退院後いる。他機関からフィードバックされた退院後の親子の状の親子の状況を伝えられ，親子が地域でどのような生活を況を具体的に知り，入院中の自己の支援に対する疑問とつしているかの理解が深まる。産科医療施設では，妊娠からき合わせることは体験を検討することになり，予測や予期産褥早期の限られた期間の親子を援助するという特徴があの力が培われ，「気になる親子」の発見の力へ還元されてる。多くの場合，産後１か月健診で産科医療施設と親子といく。このことから産科医療施設では，情報提供したケーの関係は終結する。病産院における援助は入院中の母子のスの退院後の状況や地域での支援の情報をもとに，入院中状況を中心に実施され子育てを見据えた支援とはいいがたの状況とつき合わせた事例検討等を行うことが有用である

いと指摘され（唐田，2008），産科医療施設は長期的な視と考える。

座をもちにくい環境である。家庭訪問をした保健師から具体的な生活の様子を聞くことや，ときには一緒に家庭訪問をすることで，「病院では見えなかった家庭環境っていうのＣ．連携に関する認識の強化と他機関理解の深まりによる相互補完性の強化が見えて，わぁ，こんなところで生活しているんだ」と看護他機関からの情報フィードバックによる親子の生活理解

職者が語るように，親子の生活の理解が深まっている。その深まりと支援の自己評価により，〈長期的な視点を認識して，「こっちが要求する（健康管理）レベルに到達できなする〉〈橋渡しの必要性を認識する〉〈病院の限界を認識す

くても仕方がないし，こっちが降りなきゃ仕方ないという見る〉〈つなぐ目的を認識する〉の４つの認識が強化されて方に変わりました」と，助産師の親子に対するとらえ方にいた。長期的な視点をもつことは，前報（唐田ら，2014）

変化が起きている。Benner（2001/2005, pp.30-32）は，経で報告した「気になる親子」の発見・特定のプロセスのコ

験を積むことにより看護師は状況把握の仕方や行動に変容

アカテゴリー【長期的な視座に立ち子育てを見据える】のが起こるとし，経験とは理論にニュアンスや微妙な違いを基礎となる視点であった。情報のフィードバックからの認加える数多くの現実的な状況に遭遇することで，先入観や識強化が長期的な視座を育むことにつながり，「気になる理論を改良すると述べている。具体的な親子の様子を知る

親子」の発見のプロセスに還元されている。〈病院の限界

経験が現実的な状況への遭遇となり，親子のとらえ方を変を認識する〉は，山中（2003，pp.9-10）のいう連携の前化させることにつながったのだといえる。退院後の親子の駆条件「援助者自身の限界の認識」であるといえ，連携へ

生活理解が深まることで，〈長期的な視点を認識する〉この直接的動機づけであると解釈できる。すなわち，連携にとが強化されていた。長期的な視点は，「気になる親子」

より起きた認識強化がさらに連携への動機を高めることにの発見のプロセスにおいて「気になる親子」の特定のためなっている。〈つなぐ目的を認識する〉は，連携の定義にの重要な視点である。退院後の親子の生活理解の深まりは必須要素である「共通の目標」であり，連携には必須のは，看護職者の「気になる親子」の発見・特定のための長認識が強化されたことになる。〈橋渡しの必要性を認識す期的な視座を育成することが示された。

る〉は，他者を受け入れにくい，退院後は連絡がつきにく

Ｂ．自己評価による「気になる親子」を発見・判断する力の育成

いといった親子の特性に合わせ，他機関の専門職者である
保健師との橋渡しの必要性を認識することである。困難な目標でも多様な専門職者が各々のアプローチで相互補完的

看護職者は他機関の専門職者から，情報提供ケースが濃厚な継続支援が必要という報告を受ければ，リスクの高いに行うことで可能となる，連携における相互補完性であるといえ（Abramson & Rosenthal, 1995；松岡，2000），親子ケースだったことを再認識し，情報提供してよかったと自のなりゆきを知ることで相互補完性の認識も高まることが己評価する。さらに，入院中の親子の様子と退院後のなり示された。また，母親と保健師の橋渡しは，大友・麻原ゆきを結びつけて，次の判断基準となるための経験として（2013，p.8）の示した連携システムの方法「医師，助産師

蓄積していく。そして，「気になる親子」に対する気づきの感度が高くなる。「 この人が家に帰ってどうなるのかなとが保健師の支援を拒否する母親との関係をつなぎとめる」と同様であり，産科医療施設の看護職者が貢献できる連携

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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセスの重要な方法であるといえる。

ば，経験年数の浅い看護職者の力を育むことにつながるの他機関からの親子の情報フィードバックや他機関とのやではないだろうか。

りとりにより，他機関の支援内容や役割分担，これまで知上記から，連携の発展を阻害させないためには，他機関らなかった他機関の事情を知ることができ，他機関の役割からの情報のフィードバックがあること，その情報が窓口

分担や事情に合わせた支援を依頼することへとつながる。

担当者で留まらず，看護職チームで共有することが重要で

また，産科医療施設の看護職者自身の支援の限界を補う存ある。

在として支援をゆだねるという，山中（2003，p.13）のい以上のように，連携が発展するプロセスの始まりは，産う相互補完性を発揮した状態となる。虐待事例には多くの科医療施設の看護職者と他機関の専門職者の接触・情報交困難な要因（条件）が複雑に関与しているために，一機換という相互作用であった。相互のやりとりが始まらなけ

関，一専門家では対応が困難で，多職種が連携し対応する

れば，対極例で示した【一方通行の悪循環】が生じ連携がことの必要性が強調されている（厚生労働省雇用均等・児発展しない。相互作用が始まるためには，他機関からの情

童家庭局総務課，2013）。経済的な要因，社会的な要因と報のフィードバックは必要不可欠である。

産科医療施設だけでは対応できない。そのことを十分認識し，相互に親子を支えあうために，他機関の理解を深め産Ⅵ．本研究の限界と課題

科医療施設での対応の限界を認識することが重要である。

本研究で得られた結果は，産科医療施設のなかでも周産Ｄ．連携の発展を阻害させないために期母子医療センターを含めた総合病院に限定されたもので他機関からフィードバックされる「退院後の親子の状ある。

況」や「他機関の支援内容」に関する情報は，看護師に上

今後は，日本の分娩の半数を担う産科単科病院・診療所

記の有用性を与え，連携が発展していた。しかし，他機関においての「気になる親子」の発見から連携が発展するプから情報がフィードバックされない場合，この変化が看護

ロセスの理論化を試み，そのうえで総合病院との差異を検職者に起こらず【一方通行の悪循環】に陥り，連携の発展

討し，施設の特徴に合わせた連携促進のための方略を検討が阻害されていた。このことから，他機関からの情報のしていきたい。

フィードバックはきわめて重要であるが，それ以外に，看護職者が「退院後の親子の状況」や「他機関の支援内容」

結を知ることができない状況がある。産科医療施設に情報が論

フィードバックされても，看護職チームで情報の共有がな

１．産科医療施設（総合病院）の看護職者が，「気になるされない場合である。【支援に還元される経験的な学びを親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展する得る】に〈フィードバック情報を共有する〉ことが影響しプロセスは，親子の【リスクのレベルを判断したうえでており（図１），多くの看護スタッフが働く総合病院におつなぐ】ことで，他機関から情報がフィードバックされいて，フィードバック情報が共有されなければ，経験的な【親子のなりゆきを知る】ことから始まっていた。【親子学びが得られず連携が発展することを阻害していた。総合のなりゆきを知る】ことは，【支援に還元される経験的病院の場合は，MSW に情報がフィードバックされることな学びを得る】，他機関を【頼れる支援機関として認識も多く，その情報が看護職チームに伝わらなければ看護職する】という看職者の変化を生み，連携へのモチベー

者の連携発展への力の育成を阻むことになる。また，看護ションが高まり，【連携が進化する】。顔の見える関係が職チームのなかでも師長や窓口担当の看護職者のみが情報でき連携の相乗効果が働き，【新たな段階の連携が生まを把握し，スタッフが共有できない場合も同様である。

れる】ことであった。

本研究の研究参加者の産科経験年数は６～31年で，平均２．他機関からフィードバックされる「退院後の親子の状

経験年数は15.2年であった。このことから現状では，「気況」や「他機関の支援内容」に関する情報は看護職者になる親子」を発見し連携を発展する力は，ある程度の経に，①退院後の親子の生活理解の深まりと長期的視座の験のなかで「退院後の親子の状況」「他機関の支援内容」

育成，②自己評価による「気になる親子」を発見・判断を知る機会を積み重ねた看護職者がもち得るものではなする力の育成，③連携に関する認識の強化と他機関理解いかと考える。しかし，積極的に「退院後の親子の状況」の深まりによる相互補完性の強化，という有用性をもた「他機関の支援内容」を知る機会を与え，長期的視座の育らす。

成，「気になる親子」を発見・判断する力の育成，連携へ

３．連携の発展を阻害させないためには，他機関からの情の認識強化と他機関との相互補完性の強化がはかられれ

報フィードバックがあること，その情報が窓口担当者で10

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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス

留まらず，看護職チームで共有することが重要である。
４．連携の発展は，産科医療施設の看護職者と他機関の専

看護師の皆さま，M-GTA 研究会の皆さまに心より感謝申し上げます。

門職者の相互の接触・情報交換という相互作用から始ま本研究は，平成24～26年度文部科学省科学研究費基盤研る。相互作用のためには，他機関から産科医療施設への究（C）（課題番号：24593458）の助成を受けて行った研情報のフィードバックは必要不可欠である。

究の一部であり，2013年度，聖隷クリストファー大学大学
院保健科学研究科の博士論文の一部に加筆・修正したもの

謝

辞

である。

本研究を進めるにあたりご協力くださいました助産師・

要

旨

目的：産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセスを明らかにする。
方法：看護職者25人を対象としたインタビューで得られたデータを，M-GTA の手法で分析した。

結果：プロセスは，親子の【リスクのレベルを判断したうえでつなぐ】ことで，他機関から情報がフィードバッ
クされ【親子のなりゆきを知る】ことから始まっていた。【親子のなりゆきを知る】ことは，【支援に還元される
経験的な学びを得る】，他機関を【頼れる支援機関として認識する】という看護職者の変化を生み，連携へのモ
チベーションが高まり，【連携が進化する】。顔の見える関係ができ連携の相乗効果が働き【新たな段階の連携が生まれる】ことであった。
結論：連携を発展させる始まりは，産科医療施設と他機関との相互作用であり，そのためには他機関からの情報のフィードバックが必要不可欠である。

Abstract
Purpose: This study aimed to clarify the developmental process of cooperation with other institutions through the provisionof information on “parents and children of concern” by nurses working at maternity hospitals.
Methods: Data obtained from interviews with 25 nurses were analyzed using the modified grounded theory approach.
Results: The process of cooperation started with “understanding the course of events of the parent and child” from feedback
from other institutions by “making contact once the risk level（of the parent and child）had been determined”. “Understanding the course of events of the parent and child” brought about changes in nurses whereby they “gained empirical knowledge
that they could apply to support” and “recognized（other institutions）as reliable means of support”. This led to enhanced
awareness of cooperation and “stronger cooperation”. This allowed face-to-face relationships to be established, which elicitedsynergistic effects of cooperation and “gave rise to a new level of cooperation”.
Conclusions: The starting point for the development of cooperation was mutual contact and exchange of information
between maternity hospitals and other institutions for which feedback from other institutions was essential.

文

献Abramson, J and Rosenthal, B.（1995）. Interdisciplinary and interorganizational collaboration. In: Edwards, R.L. and Hopps, J.G. eds.,
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産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス
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平成27年３月３日受付
平成27年７月27日採用決定

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−原

著−

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証
Verification of a Causal Model for Use in Evaluating the Quality of End-of-Life Care in Nursing Homes
大

村

光

代１）

Mitsuyo Ohmura

山

下

香枝子２）

Kaeko Yamashita

西

川

浩

昭３）

Hiroaki Nishikawa

キーワード：特別養護老人ホーム，看取りの質，評価，因果モデル，看護実践能力
Key Words：nursing homes, quality of end-of-life care, evaluation, causal model, nursing competence
果」をもたらすという関係性が仮説として予測される（図はじめに１）。本研究では，この「過程」に先行研究（大村・山下・

わが国の地域包括ケアシステムが推進されるなか，特別西川，2015）で明らかにした特養での看取りの看護実践能

養護老人ホーム（以下，特養）は，地域福祉の拠点であり力をあてはめ，「構造」→「過程」→「成果」という因果

重度の要介護者や低所得高齢者の終の棲家としての役割が関係の統計学的検証を試みた。この検証によって，「構造」

一層求められている。このような背景を受けて，厚生労働「過程」「成果」にあてはめた項目全体が看取りの質を看護省（2014）は，特養の入所者およびその家族等の意向を尊の視点から評価する指標となりうると考えた。特養におい

重しつつ，看取りに関する理解の促進をはかり，特養における看取りの質向上のために，平成27年度に向けた看取り
介護加算の引き上げと看取りの評価に重点をおいた体制の充実に取り組む方針を示した。これまで，社会的ニーズの高まりによって試行錯誤で進められてきた生活の場である特養での看取りの質は，実践するケアの質向上とそのケアの効果を高める環境すなわち体制づくりとの足並みをそろえ，看取りの質を総合的かつ継続的に評価していく必要性に重点がおかれる時期にきたといえる。国内における特養での看取りの評価に関する先行研究は，池上・池崎（2013）
による遺族を対象とした病院と特養の終末期ケアの質を比較した研究があるが，看護の視点から看取りケアを評価している研究は見あたらない。
そこで本研究では，看取りの質を評価するための基盤理論として，Donabedian（1990/2007）の医療ケアの質を評価する Donabedian model に着目した。Donabedian は，医療サービスの質を「構造」「過程」「成果」の３側面から評価することを提唱した。これらの３側面に特養での看取りの状況をあてはめると，看取りの研修やケア提供者の配置人数など人的物的資源をはじめ制度や待遇面などの環境的な「構造」が，社会的倫理観や価値観あるいは対人関係まで含んだ医療ケア技術を意味する「過程」に影響を及ぼし，さらには施設での看取りの希望数や臨終時の家族の立会い数など看取りの実績すなわち患者の利益に寄与する「成図１

本研究の概念枠組み

１）人間環境大学看護学部 School of Nursing, University of Human Environments
２）聖隷クリストファー大学看護学部 School of Nursing, Seirei Christpher University
３）静岡県立大学看護学部 School of Nursing, Shizuoka Prefectural University
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特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証て看取りを実践する看護職は，最期の場として特養を選択

度の良好なモデルを探索した。その結果，以下のような観した高齢者の QOL を維持する医療者としての役割をはじ

測変数が良好に適合したモデルを採択し，これを概念枠組

ための環境を整える中核的な役割を担っている（井澤・水概念枠組みにおいて，Donabedian model の「構造」にあめ，家族や多職種連携の調整役となり安寧な臨終を迎えるみとした（図１）。

野，2009）。本研究は，看取りの質を包括的に評価するとたる環境的構造には，看取りの看護実践に影響すると予測いう特養の看護職の視座を養うとともに，看取りの質向上

される要因のうち特養の看護職者数，ユニットケア対応のに寄与する看護実践への社会的期待に応えるという意義を有無，事前指示書およびマニュアルの有無，看取り後のカもつと考える。

ンファレンスや研修の開催頻度の６つの観測変数が適合した。また「過程」には，看取りの看護実践能力５因子が適合した。「成果」にあたる看取りの実績には，１年間（平Ⅰ．研究目的成24年）の施設内死亡のうちの看取り希望者数，臨終時の本研究の目的は，特養での看取りを看護の視点から評価

家族の立会い数，看取り介護加算の算定数が適合した。本する因果モデルを検証し，看取りの質を高める看護の役割

論文では，この概念枠組みの仮説検証と，その結果から得に示唆を得ることである。

られた知見をもとに看護への示唆について論じる。
看取りの実績における１年間（平成24年）の施設内死亡のうちの看取り希望者数と臨終時の家族の立会い数は，看Ⅱ．用語の定義

取りの質の操作的定義とした「本人が望む場所で家族に見①看取り：医師によって“回復の見込みがなく死期が近守られながら」看取られたいという入居者の意思に相当すい”と判断された特養入居者およびその家族に対する全る意味内容を示す実数である。つまり，死亡原因の如何に人的なケア。

よらず施設内で死亡した入居者のなかで，生前から看取り②特養での看取りの看護実践能力：生活の場である特養で希望の意思確認がされていた入居者にとって，馴染みのあの看取りを希望した入居者が，全人的苦痛のない穏やかる施設で家族に見守られ看取られたことは入居者の希望がな最期を迎えられるという家族支援も含めた看護目標を実現されたことを意味する。また，看取り介護加算の創設達成するための看護職の能力。

目的は，全人的苦痛の緩和や入居者本人の意思の尊重，老③看取りの質：特養の入居者本人に全人的苦痛がなく，最衰の果ての安らかな臨終など看取りの質の確保であり，そ期まで本人の意思が尊重され，本人が望む場所で家族にの算定要件には施設の看取り指針を定めること，入居者お見守られながら安らかな臨終を迎えること。

よび家族にインフォームドコンセントを徹底すること，看取りに関する職員研修を実施すること，看取り専用の個室

Ⅲ．本研究の概念枠組み
本研究では，「構造」「過程」「成果」の３側面から医療サービスの質を評価する Donabedian model を理論的基盤とを確保すること等があげられている。以上のことから，看取りの実績は特養における看取りの質に関連するデータだといえる。
一方，看護職が少人数の特養では，看護責任者も他の看した。Donabedian は，「構造」「過程」「成果」の３要素間

護スタッフとほぼ同様の業務内容を担っている。しかし，には「構造」的特徴が医療「過程」に影響を及ぼし，その同じ業務を担っていても，責任者という立場からの判断や「過程」の質の変化は患者の健康状態に対する効果すなわ

価値観という認識においての看護実践能力のスタッフとのち「成果」に影響するという機能的関係が存在しており，差異は明らかではない。そのため，本研究の対象者とした

このような考え方によって個別的な指標の作成が可能とな

看護責任者と看護スタッフにおいて，職位による回答傾向

ると述べている（Donabedian, 1990/2007, p.89）。今回，この差を確認するために，看護責任者と看護スタッフそれぞの理論に特養での看取りを照らして考え，特養での看取りれの因果モデルについて多母集団同時分析による検証をの環境的構造が看取りの看護実践能力に影響を及ぼし，さ行った。

らに看取りの看護実践能力が看取りの実績に影響を及ぼすという因果モデルを仮定し，構造方程式モデリングによるⅣ．研究方法

モデル探索を行った。特養の看取りに関する先行研究か
ら，看取りの看護実践に影響すると予測される環境的構造と看取りの実績となる要素を抽出し，それらの測定結果と看取りの看護実践能力の自己評価の結果とあわせて，適合14

１．対象者の概要
独立行政法人福祉医療機構「WAMNET」に掲載されている全国（東日本大震災の被災地を除く）の看取りを実践

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特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証している特養から，ユニット型特養200施設と従来型特養は，【入居者本意に沿った医療管理】５項目，【安寧な臨終300施設をランダムサンプリングし，選択した特養に勤務に向かう協働】４項目，【予測準備的マネジメント】５項

する看取り経験のある看護職1,000人（１施設２人）を対目，【その人らしい最期へのケア】３項目，【看取り後の振象とした。対象者は，看護責任者と看護スタッフ各１名ずり返り】４項目の５因子21項目で構成され，統計学的に信つとした。

頼性と構成概念妥当性が検証されている（大村ら，2015）。
回答欄は，「できていない：１」～「十分できている：４」までの４段階リッカート方式である。

２．データ収集方法
調査期間は平成25年２月～４月である。自作の調査用紙

看取りの実績

⑷による無記名の自記式質問紙郵送法を実施した。対象者用

看取りの実績は，平成24年分の施設内死亡者中の看取りの研究協力依頼文書と調査用紙および返送用封筒を同封し希望者数，家族の臨終への立会い数，看取り介護加算の算た封書を２通まとめて，対象とする特養の看護責任者宛に定数，看取り数に対する希望の変更数（看取り期の病院搬郵送した。各施設の看護責任者には，研究の主旨と方法を送等），看取り期での褥瘡の発生数，看取り期での合併症・説明した文書で研究協力への同意を求め，看取り経験の豊感染症の発症数，看取りに対する苦情件数（本人・家族・富な看護職１人を選出し，同封の封書を配布してもらうよ

その他から）の９項目である。

う依頼した。看護責任者用依頼文には，看護責任者のみが回答する施設概要に関する調査用紙があることを明記した。研究に同意の得られる対象者には，回答した無記名の調査用紙を返送用封筒に入れ，差出人は明記せず各自で郵送してもらった。対象者の所属施設がわかるように，あらかじめ返信用封筒に施設番号を付記した。調査内容の対象
期間は平成24年の１年間とした。

４．分析方法
統計解析ソフトは『SPSS バージョン19.0 for Windows』

および『Amos バージョン20』を使用した。
⑴

基本統計と信頼性

各項目の平均値と標準偏差，および特養での看取りの看護実践能力尺度においては，本研究におけるデータの信頼性として，クロンバックのα係数（以下，α係数）を算出した。

３．質問紙の構成⑴

対象者の基本属性

特養での看取りの看護実践能力との相関分析⑵

基本属性は，年齢，資格，学歴，病院での臨床経験年

対象者の属性，採択されたモデルにおいて看取りの環境

数，高齢者施設での臨床経験年数の５項目である。

的構造とした看護職者数，ユニットケア対応の有無，看取看取りの環境的構造（施設概要含む）

り研修の有無，看取り後のカンファレンスの有無，看取り⑵

看取りの環境的構造は，対象施設の概要として平成24年

マニュアルの有無，事前指示書の有無，および看取りの実における入居者数，介護職者数，看護職者数，死亡退所者績とした施設での看取り希望者数，家族の立会い数，看取数（入院中の死亡および帰宅中の死亡等を含む），施設内

り介護加算の算定数について，看取りの看護実践能力５因

死亡者数（看取り以外での施設内死亡を含む）の５項目で子との相関分析を行い，スピアマンの順位相関係数を算出あり，対象施設の機能的体制として，看取り指針の有無，した。

看取り専用個室の有無，ユニットケアの対応の有無，施設⑶

内での看取り研修の実施頻度，看取り後のカンファレンス

看護の視点から看取りを評価する因果モデルを，構造方の実施頻度，看取りのマニュアルの有無，看取りに対する

程式モデリングにて探索した。職位による回答傾向の差を

本人・家族の意思確認の時期，意思確認を事前指示書に残確認するために，看護責任者と看護スタッフにおける多しているかの８項目で，全13項目である。

母集団同時分析を行った。適合度指標は，χ2/df 値，GFI，⑶

特養での看取りの看護実践能力

特養での看取りの看護実践能力の構成要素21項目を用いる。この21項目は，特養の看取りに関する先行研究をもと

因果モデルの構造方程式モデリングによる探索

AGFI，CFI，IFI，RMSEA を確認した。

５．倫理的配慮に看取りにおける看護実践能力のアイテムプールを60項目

本研究は，聖隷クリストファー大学の倫理委員会の承認作成し，実際に入居者の希望を尊重した看取りを実践するを得た（承認番号：12041）。郵送する封書として，施設長

特養において参加観察や記録の閲覧により内容妥当性が確

および看護責任者への研究協力依頼文書には，対象者の選認され，筆者の先行研究においてその60項目を用いた郵送定（看護責任者を含む２人）と対象者用の調査書類一式の法調査により，特養での看取りの看護実践能力の探索的因配布を依頼した。その際，上司からの圧力がかからない選子分析から抽出された。特養での看取りの看護実践能力

定と配布をお願いする旨を説明文書に明記した。対象者に日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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15

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証

は，調査用紙は無記名であること，研究参加への自由意

ら１年に１回程度開催していた。看取り後のカンファレン

思，匿名性の遵守，データの厳重な保管と破棄に関する倫スを「毎回実施する」施設は，約７割と最も多く，看取り

理的配慮を説明文に明記した。アンケートの返送をもってのマニュアルは約９割の施設が「ある」と答えた。事前指同意とみなした。

示書は約９割が「残している」と答えた。
また，表２に示したとおり，対象施設156施設の平成24Ⅴ．結年における平均入居者数は76.8±26.4人（範囲30～240人），

果

調 査 の 結 果， 対 象 施 設 の 回 収 数 は161施 設（ 回 収 率
32.2％）で，有効回答数は159施設（有効回答率98％）であった。そのうち，返送された看護責任者に対する質問紙とともに施設概要の調査用紙が同封されていた156施設を

平均死亡退所者数は15.3±8.6人（範囲０～59人）であった。施設内での平均死亡数は10.3±7.7人（範囲０～46人）
で，死亡退所者数に対する割合は67％であった。看護職の平均配置人数は１施設につき5.9±2.1人（範囲２～15人）

であった。
⑵

対象施設の分析データとした。
また，対象者の総回収数は336人（回収率33.6％）で，看取りの実績（表３）

対象施設156施設において，施設内死亡者中で看取りを

有効回答数は298人（有効回答率97.3％）であり，その内希望していた人数は１施設につき平均8.9±7.1人（範囲

ただし，因果モデルの多母集団同時分析においては，看護

均5.1±4.8人（範囲０～26人），看取り介護加算の算定数は訳は看護責任者が156人，看護スタッフが142人であった。
スタッフ142人中で所属施設が明確な看護スタッフ127人を分析データとした。

０～42人），看取りにおける家族の臨終時の立会い数は平平均6.4±5.7人（範囲０～28人）であった。
２．対象者の基本属性（表４）

対象者全体の年齢層は40歳代～50歳代が76.2％と最も多１．対象施設の概要⑴

看取りの環境的構造（表１，２）

対象施設156施設のうち，ユニットケア「対応している」

く，30歳代が13.1％とそれに続いていた。資格は看護師が
表３が約６割で，「対応していない」が４割弱であった。施設
内での看取りの研修の実施頻度は，約８割の施設が半年か
表１

対象施設の看取りに関する環境的構造（n ＝156）

人数（人） 割合（％）
対応していない59
37.8
ユニットケア対応
対応している
97
62.2
していない
18
11.5
年に1回程度
91
58.3
看取り研修の有無
半年に1回程度
40
25.6
月に1回程度
7
4.5
実施しない
23
14.7
看取り後のカンファ
たまに実施する
30
19.2
レンス
毎回実施する
103
66.0
ない
10
6.4
看取りマニュアルの
作成中
8
5.1
有無
ある
138
88.5
残していない11
7.1
意思確認を事前指示
残している
144
92.3
書に残しているか
不明
1
0.0
表２

入居者数（人）
死亡退所者数（人）
施設内死亡数（人）
看護職者数（人）16

対象施設の規模と退所者数（n ＝156）

平均値

標準偏差

最小値

76.8

26.4

30

240

0

59

10.3

7.7

0

46

2

15

15.3
5.9

8.6
2.1

最大値

平成24年の対象施設の看取りの実績
平均値 標準偏差 最小値

死亡者中の看取り希望者数（人）
看取りの家族立会い数（件）
看取り介護加算算定数（件）
表４

9.0

7.1

6.4

5.7

5.1

4.8

（n ＝156）
最大値

0

42

0

26

0

28

対象者の基本属性（n ＝298）

対象者総看護責任 看護スタッ
割合（％）
数（人）
者数（人） フ数（人）

20歳代
30歳代
40歳代
年齢
50歳代
60歳代
その他
看護師
資格
准看護師
不明
専門学校卒
短大卒
学歴
大学卒
その他
１～３年
病 院 で の 臨 ４～７年
床経験年数
８～10年
10年以上
１～３年
高齢者施設
４～７年
での臨床経
８～10年
験年数
10年以上
合 計

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

8
39
104
123
22
2
219
78
1
264
18
2
14
33
64
39
162
42
94
53
109
298

2.7
13.1
34.9
41.3
7.4
0.7
73.5
26.2

4
17
59
66
9
1
117
39

4
22
45
57
13
1
102
39

88.6
6.0
0.7
4.7
11.1
21.5
13.1
54.4
14.1
31.5
17.8
36.6

139
10
1
6
18
31
18
89
20
48
29
59
156

125
8
1
8
15
33
21
73
22
46
24
50
142

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証

返り】【入居者本意に沿った医療管理】【安寧な臨終に向73.5％であった。学歴は専門学校卒が88.6％であった。病院での臨床経験年数は10年以上が55.4％と最も多く，次い

かう協働】と看取り後のカンファレンスの関連であったで４～７年が21.5％であった。高齢者施設での臨床経験年（p ＜ .05，p ＜ .01，p ＜ .001）。また，【入居者本意に沿った

看護スタッフの内訳は，ほぼ同等であった。

（p ＜ .05）。

３．特養での看取りの看護実践能力尺度の記述統計と信頼は，すべての能力と高齢者施設での臨床経験年数（p ＜ .05，

数においては，８年以上が54.4％であった。看護責任者と医療管理】と看取り研修の有無も弱い相関が認められた
看護責任者における看護実践能力との関連要因（表６）性（表５）p ＜ .01，p ＜ .001），【看取り後の振り返り】と看取り研修の有無（p ＜ .01）が正の相関関係を示した。一方，看護ス

特養での看取りの看護実践能力尺度の項目には，天井効
果・フロア効果ともにみられなかった。また，全体の平均

タッフにおける看護実践能力の【その人らしい最期へのケ

得点は3.08±0.63点であった。各因子の平均点は，高い順

ア】は，看取り後のカンファレンスにも正の相関を示したに【予測準備的マネジメント】3.29± .59点，【安寧な臨終（r ＝.278，p ＜ .01）（表７）。【安寧な臨終に向かう協働】

理】3.03± .65点，【看取り後の振り返り】3.02±.69点，【そント】とユニットケア対応（r ＝.177，p ＜ .05）も弱い正に向かう協働】3.12± .52点，【入居者本意に沿った医療管の人らしい最期へのケア】2.96± .68点であった。５因子のと看護職者数（r ＝.193，p ＜ .05），【予測準備的マネジメの相関関係を示した。看護スタッフの臨床経験年数は，病α係数はα＝.781～.948を示した。

院・高齢者施設とも有意な関連は認められなかった。

４．看取りの環境的構造・看取りの看護実践能力・看取り

５．看取りの環境的構造・看取りの看護実践能力・看取りの実績との相関（表６，７）の実績の因果関係（図２，３）

看護責任者（156人）と看護スタッフ（127人）別の相関

特養の看護責任者と看護スタッフのデータについて分析で類似した相関が認められたのは，【看取り後の振り

多母集団同時分析を行った結果，看護責任者（n ＝156）

表５

特養での看取りの看護実践能力の記述統計と信頼性【第１因子：看取り後の振り返り】
18

利用者の臨終が苦痛のない自然な死であったかを思い返し評価する

19

実践したケアの効果や利用者のご遺体の状況を思い返し評価する

20

家族との交流場面や家族の反応を思い返し，支援が適切だったかを評価する

21

利用者の意思を尊重した看取りが実現できたかを思い返し評価する
できる限り利用者の意思を最優先したケアを提供する
看取り以前から，利用者が気兼ねなく意思を表出しやすい関係性を築いておく

10

看取り以前から，看取りに対する利用者や家族の意思確認の機会を持つ

11

医師と連携し，適切な疼痛コントロールを行う

12

看取りと判断されたら，改めて不必要な治療・検査を見直す

３

生活支援の専門職である介護職と両輪となって協働する

４

他職種の意見も尊重しながら，看取りのケア方針を統一する

3.14
2.94
3.03
3.05
3.12
2.97

3.16
3.15
3.20

【第４因子：予測準備的マネジメント】
13

日勤帯での利用者の状態から，夜間の急変を予測する

14

起こりうる症状を推察し，前もって医師に指示を仰ぐ

15

夜勤介護職に，利用者の急変の可能性を引き継いでおく

16

施設で行える医療行為について利用者と家族に説明する

17

延命処置に関する利用者と家族の希望を確認する

3.29
3.21

3.14
3.36
3.39
3.36

【第５因子：その人らしい最期へのケア】

2.96

５

利用者の宗教的慣習や個人的信条の要望を取り入れる

６

利用者の趣味，嗜好，生活歴などを看取りのケアプランに反映する

７

意思確認が困難であっても，利用者の人柄から思いを推測しケアを模索する

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

0.71

2.96

【第３因子：安寧な臨終に向かう協働】
利用者が看取りと判断される状態が続いていることを予測する

3.01

2.98
3.03

８

２

0.69

2.97

９

看取り特有の症状や苦痛の有無を観察しアセスメントする

標準偏差

3.02
3.11

【第２因子：入居者本意に沿った医療管理】

１

平均値

2.91

No. 5

2.97
3.00

2015

（n ＝298）
α係数

0.66
0.69

.948

0.68
0.65
0.59
0.66
0.63
0.68

.781

0.68
0.52
0.51
0.47
0.55

.810

0.56
0.59
0.56
0.63
0.54
0.61

.878

0.62
0.68
0.72
0.69
0.64

.823

17

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証
表６

看護責任者における看取りの看護実践能力因子と環境的構造および看取りの実績との相関
看取り後の
振り返り

年齢

.038

資格
属性

学歴
高齢者施設の臨床経験年数

－.006

.000

.016

看取り研修の有無

死亡者中の看取り希望者数
平成24年看取りの家族立会い数

.005

－.027

.020

－.003

.102

.148

－.001

.054

.159 *.126.109.288 ***.237 **

.116

.071

.228 **.201 *

.083

.039

.080

.065
－.002

平成24年看取り介護加算算定数

.064

－.006

.323 ***

意思確認を事前指示書に残しているか

その人らしい最期へのケア－.090.256 **

看取り後のカンファレンス

予測準備的マネジメント.009.066

看取りマニュアルの有無

看取り
の実績

.080

.049

ユニットケア対応
環境的
構造

.081

－.117

.209 **

平成24年看護職者数

安寧な臨終に
向かう協働

.009
.106

病院の臨床経験年数

入居者本意に沿った医療管理（n ＝156）.029.170 *
.017

.007

－.007

.100

.105

.047

.144

.116

.073
.193 *.086.202 *
.069
.032
.080
.056
.077

.003
.022
.184 *
.105
.052
.072
.013
.003
.108
.083
.130

［注］スピアマンの順位相関係数（r）．*：p ＞ .05，**：p ＞ .01，***：p ＞ .001

表７

看護スタッフにおける看取りの看護実践能力因子と環境的構造および看取りの実績との相関
看取り後の
振り返り

年齢

.013

資格
属性

学歴
高齢者施設の臨床経験年数

看取り後のカンファレンス

看取り
の実績

死亡者中の看取り希望者数
平成24年看取りの家族立会い数
平成24年看取り介護加算算定数

－.041

－.042

.102

.091

.064

.129

－.045

.051

.090

.071

.193 *.149.027.194 *.347 ***

意思確認を事前指示書に残しているか

－.013

.080

－.077

.165

看取りマニュアルの有無

.002

－.031

.115

看取り研修の有無

その人らしい最期へのケア

－.038

.150

ユニットケア対応

.065

予測準備的
マネジメント

－.010

－.075

平成24年看護職者数
環境的
構造

.031

安寧な臨終に
向かう協働

－.104

.013

病院の臨床経験年数

入居者本意に沿った医療管理.179 *.235 **.093.276 **.060（n ＝127）

－.026

.108

.177 *
.086
.077
.118

－.057

.081
.043
.066
.084
.171

.278 **
.115

－.006

－.098

－.157

－.116

－.038

.000

.105

.079

.069

.150

.019

.020

.041

.079

.095

.080

.004
.084

.076
.097

［注］スピアマンの順位相関係数（r）．*：p ＞ .05，**：p ＞ .01，***：p ＞ .001

モ デ ル の 適 合 度 指 標 は， χ2/df 値 ＝1.433，GFI ＝.916，

力および看取りの実績の下位項目へのパス係数は .70～.88（p ＝.008）であった。看護スタッフ（n ＝127）モデルの適沿った医療管理】が最も高く，看取りの実績では死亡者中

IFI ＝.975，CFI ＝.974，RMSEA ＝.038（p ＝.13） で あ っ

看護スタッフモデルでは，環境的構造から特養での看AGFI ＝.882，IFI ＝.956，CFI ＝.955，RMSEA ＝.053

を示しており，看取りの看護実践能力では【入居者本意に合 度 指 標 は，χ /df 値 ＝1.185，GFI ＝.912，AGFI ＝.877，の看取り希望数が最も高値であった。

た。

取りの看護実践能力へのパス係数は（.42），看護実践能力

2

看護責任者モデルでは，環境的構造から特養での看取から看取りの実績へのパス係数は（.11）であった。環境りの看護実践能力へのパス係数は .37，看取りの看護実践的構造では，看取り後のカンファレンス（.63）および看的構造では，看取り後のカンファレンスの影響が最も強で看取りマニュアルの有無（.33）であった。看取りの看能力から看取りの実績へのパス係数は .17であった。環境く（.70），次いで看取り研修の有無（.53），続いて看取りマニュアルの有無（.31）であった。看取りの看護実践能

18

取り研修の有無（.60）が同等に強い影響力があり，次い

護実践能力および看取りの実績の下位項目へのパス係数
は .71～.88を示し，パス係数が最も高かったのは，看取り

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証の看護実践能力では【入居者本意に沿った医療管理】が最

さらに，環境的構造と看取りの看護実践能力と看取りも高く，看取りの実績では死亡者中の看取り希望数であっの実績の構成概念間の両モデルのパス係数を比較してみた。

ると，環境的構造から看取りの看護実践能力へのパス係

次に，看護責任者モデルと看護スタッフモデルを比較してみると，環境的構造において看護責任者のほうがパス係
数が高かったのは，ユニットケア対応，看取り後のカンファ
レンス，意思確認を事前指示書に残しているかであった。

数は，看護スタッフのほうが .05の差で高値であり，逆に，看取りの看護実践能力から看取りの実績へのパス係数は，看護責任者のほうが .05の差で高値であった。

一方，看護スタッフのほうが高値を示したのは，看護職者

Ⅵ．考数，看取り研修の有無，看取りマニュアルの有無であり，その差 .02～.07であった。看取りの看護実践能力における両モデルのパス係数の比較では，看取りの振り返りのみが .02の差で看護スタッフのほうが高かった。
【入居者本意に沿った医療管理】【安寧な臨終に向かう協働】【予測準備的マネジメント】は，看護責任者のほうが .01～.03の差で高値であった。
【その人らしい最期へのケア】は同値であっ察

１．特養での看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証
本研究では，医療サービスの質を評価する Donabedianmodel を基盤に，特養での看取りの環境的構造が看取りの看護実践能力に影響を及ぼし，さらに看取りの看護実践能

力が看取りの実績に影響するという因果モデルを検証したた。看取りの実績における両モデルのパス係数の比較では， （図２，３）。
死亡者中の看取り希望数は看護スタッフのほうが高く，家この因果モデルは，特養の看取りに関する先行研究か族の立会い数は同値，看取り介護加算の算定数は看護責任

ら，看取りの看護実践能力に影響すると予測される環境的者のほうが高かったものの，その差はどれも .01であった。

構造と，影響を受けると予測される看取りの実績となる要

n ＝156
χ2/df 値＝1.433，GFI ＝ .916，AGFI ＝ .882，IFI ＝ .956，
CFI ＝ .955，RMSEA ＝ .053
p ＝ .008

n ＝127
χ2/df 値＝1.185，GFI ＝ .912，AGFI ＝ .877，IFI ＝ .975，
CFI ＝ .974，RMSEA ＝ .038
p ＝ .13

図２

看取りの実績に影響する看護実践能力と環境的構造の因果モデル（看護責任者モデル）

図３

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

看取りの実績に影響する看護実践能力と環境的構造の因果モデル（看護スタッフモデル）

No. 5

2015

19

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証

素を抽出し，それらの測定結果と看取りの看護実践能力のて，看取りの看護実践能力の自己評価を中心として看取り

自己評価の結果とあわせて，共分散構造分析による最適化の体制や環境および実績という客観的データも含めて同時計算によりモデルが収束に至ったことで採択した。その結に評価していくことで，看護の視点から看取りの体系的な

果，環境的構造には，看護職者数，ユニットケア対応の有評価が可能になるといえる。

無，看取り研修の開催頻度，看取り後のカンファレンスの開催頻度，看取りマニュアルの有無，事前指示書の有無，

２．特養での看取りの質の向上にむけた看護の役割

そして看取りの実績には，死亡者中の看取り希望者数，臨本研究では，特養の看護職者数，ユニットケア対応の有

終への家族の立会い数，看取り介護加算の算定数が適合し無，看取り研修の開催頻度，看取り後のカンファレンスのた。判断基準となる適合度のχ /df 値は，看護責任者およ

開催頻度，看取りマニュアルの有無，事前指示書の有無

2

び看護スタッフモデルにおいて1.433および1.185であり，が，特養での看取りの看護実践能力に影響を及ぼすことが豊田（1998，p.239）による判断を参考にすれば適合は悪明らかになった。つまり，看取りの質を高める環境的構造

くはないと判断できる。また，GFI，AGFI，IFI，CFI は .9を可視化することができたといえる。塚田・浅見（2012）

以上であれば説明力のあるパス図であるとされていること

は，特養における看取り体制構築のための勉強会や研修体から（豊田，1998，p.18），GFI，IFI，CFI は基準を満た制など，継続的な教育体制を充実させていく必要性を述べ

デル改良の余地があることを示唆している。また近年，頻受け入れ方針に関わらず49.2％の特養が指示書を残していしたと判断でき，.9以下であった AGFI は今後さらなるモている。また，池上（2010）の全国調査では，看取りの繁に利用される指標である RMSEA は .05以下であれば良たのに対し，本研究では92.3％の特養が指示書を残してい好な適合であり，.1以上であれば不適合とされており（豊た。看取りのガイドライン（三菱総合研究所，2007）にる と し た。 豊 田（1998，pp.236-237；2007，pp.173-177）

おく必要性が示されている。さらに，ユニットケアなど個

田，1998，p.18），本研究の両モデルとも適合と判断できも，延命治療の意思確認から緊急時の対応などを明記しては，適合のよさとは実質科学的な知見に裏づけられている室を確保することは看取り介護加算の算定要件にもあがっかを評価することが重要であり，多くの適合度指標においており，出村・村中（2010）の研究では，最期のときを過て極端に悪い値をとらないようなバランスのとれたモデル

ごす場として静養室に移ることで，他の入居者に気兼ねす

が実施の分析において目指すべきモデルであると述べていることなく静かな環境で過ごせたという家族の満足感が報る。本研究における因果モデルの適合度指標においても，告されている。一方，特養は入居者100人に対して看護職若干の基準を外れる数値があるものの，採択された観測変３人という配置基準だが，本研究における看護職者数は平数の内容などから十分に説明しうるモデルであると判断で

均5.9人であり，他方，介護職への医療的ケアの指導看護きる。つまり，看取りの看護実践能力は，６つの環境的構造から影響を受けることによってその能力を向上させるこ師を養成する研修に参加した特養の平均看護職者数も6.0
人と同等であった（日本能率協会総合研究所，2010）。看とが可能であり，また看取りの看護実践能力の向上が実績

取りや医療ニーズの高い重度要介護者を受け入れている特にも影響を及ぼすという因果関係が示唆されたといえる。

養では，配置基準以上の看護職員を配置していることがわ

一方，看取りの看護実践能力の信頼性については，４因かる。すなわち，本研究の結果はこれらの先行研究を支持

子のα係数はすべて .80以上であったのに対し，【入居者本しているといえる。

回の測定（大村ら，2015）では，【入居者本意に沿った医療影響力が大きく，看護責任者はもとより看護スタッフの能管理】の必要度を測定した解のα係数は .757，実践頻度の力向上に高い効果をもたらす結果となった。先行研究（大は .781と高くなっている。この点については達成度を問う測やα係数が他の能力に比べ最も高値を示しており，看取意に沿った医療管理】のみが .80を下まわった。しかし，初α係数は .740であったのに対して，今回の達成度のα係数なかでも，看取り後のカンファレンスの開催頻度は特に村ら，2015）では，【看取り後の振り返り】の因子負荷量定の方法が適していると解釈でき，今後，下位尺度の表現

りを実践する看護職にとって如何に必要な看護実践能力でなどについても検討課題としたい。
Burns & Grove（2005/2009,

あるかがわかる。【看取り後の振り返り】は，入居者一人

性 .70は許容範囲とみられると述べている。そのため，心理な死を迎えたか，あるいは家族の満足度についても自己評

p.410）は，新たに開発された心理社会的測定用具では信頼

ひとりのご遺体の状況を確認し，全人的に苦痛のない自然

社会的側面も含む看取りの看護実践能力の信頼性はほぼ確

価し，内省を次の看取りに活かしていくことができる能力

保されていると判断でき，このことは仮説とした因果モデである。この能力は，看護職に限らず看取りにかかわる職

ルの検証を裏づける１要因であると考えられる。

員すべてが獲得すべき看取りの評価能力であり，チーム全以上のことから，特養における看取りの質の評価につい20

体の成長を促すために必要不可欠である。看取りのガイド

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証

ライン（三菱総合研究所，2007）にも，看取りにかかわっ

３．研究の限界と今後の課題た職員で看取った入居者を偲んで思い出を語りあったり，本研究の限界は，特養での看取りの質を看護の視点からケアについてよかった点や工夫した点を明らかにし，次ののみ評価したことである。そのため，今後は施設の看取り

看取りへとつなげるプロセスを経ることが重要だと示されに関する理念や施設の規模，看取りを始めてからの期間，ている。しかし，看取りを行うことで職員の精神的負担が協力病院の有無などの医療体制等との関連にも着目し，多増すことも特養での看取り実践の課題となっており，特養角的な看取りの質の評価が必要だと考える。一方，本研究の看取りに対する職員の精神的負担の把握と支援が国からの成果として，看取りの環境からケアのプロセスまでを統も求められている（厚生労働省，2014）。島田（2013）は，合して，看護の視点から客観的に看取りを評価できる尺度

終末期ケア終了後の振り返りの必要性を述べており，なかの基盤ができたといえる。そのため，今後は本研究で検証でも重要なことは死を迎えた瞬間の出来事にとらわれず終された尺度項目を用いて，看取りの質を看護の視点から可末期ケアのプロセス全体を振り返ることであり，死に至っ視化することや，看取りの教育プログラム作成の資料とした原因が何かということではなく入居者にとってふさわして活用していきたい。

い生き方であったかという視点が大切であり，それが次の終末期ケアの向上につながると述べている。

結

このような状況から考えられる看護職が看取りにおいて論

取り組むべき役割は，看取りにかかわった職員全員を対象

１．特養での看取りの環境的構造は看取りの看護実践能力とした看取り後のケアカンファレンスを定例化することでに影響を及ぼし，さらに看取りの看護実践能力は看取りある。さらに重要な役割は，介護職をはじめ各職種の専門の実績に影響を及ぼしている。

的視点からの意見を認めあって共有するとともに（大村，２．本研究で仮定した因果モデルを構成するすべての項目

2013），看取りを実践して感じた positive な思いや negative なは，看護の視点から生活の場である施設の看取りの質を的評価に沿って反省点を話しあうとともに，その評価を学

３．看取り後のカンファレンスおよび看取り研修の開催頻

びとして次の看取り実践に活かしていける有意義なグルー

度は，特養での看取りの看護実践能力の向上に効果的なプダイナミクスを導き，チームのモチベーションを高める

環境要因である。

思いを職員間で吐露しあい，看取った結果から見える客観評価するための尺度の基盤となる。

ことである。そのためには，看護職のリーダーシップや多職種との連携能力の向上が求められると考えられる。今回，

謝辞

看護責任者と看護スタッフのモデル検証の結果に大きな差

本研究にご協力いただきました対象施設の責任者さまおは認められなかったが，このことは特養の看取りにおけるよび対象者の皆さまに深く感謝申し上げます。また，本研

看護実践能力に責任者レベルのマネジメント能力や包括究にあたり，ご指導いただいた聖隷クリストファー大学の的な評価能力が求められることを意味しており，これから諸先生方に深く感謝申し上げます。

の特養での看取りを支えていくには，責任者に限らず看護本研究は，聖隷クリストファー大学大学院博士後期課程

チーム個々のメンバーの能力の均一化が重要だといえる。

看護学研究科における博士論文の一部を加筆修正したものであり，日本看護研究学会第40回学術集会にて発表した。

要

旨

本研究の目的は，特別養護老人ホーム（以下特養）での看取りの環境的構造と看取りの看護実践能力および看取りの実績における因果関係を検証することである。対象者は，ユニット型特養200施設と従来型特養300に勤務する看取り経験のある看護職1,000人である。特養の看護責任者と看護スタッフに対して，自記式質問紙郵送法調査を実施し，構造方程式モデリングによる分析を行った。その結果，159施設における298名の有効回答を得て，分析対象とした。そのうち，156名は看護責任者で，142名は看護スタッフであった。仮説とした因果モデルは，看護責任者と看護スタッフどちらのモデルも同等の適合度で収束し，因果関係が検証された。なかでも，看取り
後のカンファレンスと看取り研修の開催頻度は，看取りの看護実践能力に強い影響を及ぼしていた。

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2015

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特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証

Abstract
The purpose of this study was to verify the causal relationship among environmental constituents, nursing ability andresults of end-of-life care in nursing homes. A total of 1,000 nurses providing end-of-life care in 200 nursing homes of private room type and 300 conventional nursing homes were invited to take part in a self-reported questionnaire survey. The
data collected were analyzed using structural equation modeling. The questionnaire was answered by 298 nurses（156 nurse
managers and 142 nursing staff）in 159 nursing homes. The causal model under verification showed similar goodness of fit
for nurse managers and nursing staff. It was found that the frequency of post-mortem conferences and educational sessions
on end-of-life care have a particular effect on nursing ability.

文

献Burns, N. and Grove, S.K.（2005）／黒田裕子 , 中木高夫 , 小田正枝 ,逸見 功（2009）. バーンズ＆グローブ看護研究入門─実施・
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日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

平成27年５月12日受付
平成27年８月20日採用決定

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2015

−研究報告−介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連
Relationship between Nursing Professionals’ Roles/Understanding inLong-term Health Care Facilities for the Elderly and Sense of Job being Worthwhile
丸

山

泰

子１）

Yasuko Maruyama

櫟

直

美２）

Naomi Ichiki

横

尾

美智代３）

Michiyo Yokoo

キーワード：介護老人保健施設，看護職の役割，認識，やりがい感
Key Words：geriatric health care facilities, nursing professionals’ roles, understanding, sense of job being worthwhile
は医療機関に比して少人数で入所者の健康管理を行わなけ

はじめにればならず，その責務は大きい。先行研究のなかでも，老介護老人保健施設（以下，老健施設とする）は，医療と健看護職の仕事満足度は低く，業務量の多さが負担となっ福祉，病院と在宅の「中間」に位置し，生活機能向上を目ている現状（高山・丸田・遠山，2005，pp.124-126）や看的とするリハビリテーションや地域在宅医療・介護の拠点といった役割を担う施設として，2000年４月以降，介護保護職の業務に関する自己評価は決して高いとはいえない現状（渡辺・百瀬，2006，pp.9-15）などが明らかにされて険制度下にて運営されている。医療提供の場が病院から在いる。日本看護協会は，2007年「老健施設のあらたなサー宅へシフトされ始めた現在，要介護高齢者の安全・安心な

ビス提供の在り方」を提案し，要介護高齢者の受け皿と療養生活の継続実現のため，在宅へのかけ橋となる老健施

なる老健施設の看護力強化を提唱している（小川，2007，

設には，その役割発揮がますます期待されている。しかpp.12-19）が，そこにはさまざまな課題があることがうかし，厚生労働省（2014）の調査によると，老健施設入所者の年齢構成では85歳以上が５割以上を占め，53.5％は退所がえる。

その課題としては第一に，老健施設の看護職には自信の見込みがないという現状が明らかとなっており，長期入につながる実践力とその積み重ねのなかで感じる達成感

所を余儀なくされる入所者も少なくない。これは，入所者

ややりがいなど充足感が必要だということである。Bennerの高齢化に伴う医療・介護ニーズの高まりだけでなく，医療機関における在院期間の短縮化や高齢者の受け皿となる（2001/2005，p.167）は Yankelovich の文献を通して，看護師には充足感を得たい，よい仕事をしたいという権利希求

家族介護力の脆弱化などの社会背景が関連していると思わがあるとし，仕事から満足感を得るには，必要なときに必れる。さらに，2009年の介護報酬改定では老健施設にも要とされるものを提供できたという実感から得た達成感とターミナル加算が認められ，看取りがその役割として追加

自分の能力への自信が必要と述べている。やりがいについされた。このような社会事情や家族事情の変化を背景に，て，岩崎らが特別養護老人ホーム（以下，特養とする）の老健施設に求められる役割は，介護保険制度設立当初のリ看護職を対象に研究を行っている。このなかで，治療中心

ハビリテーションや地域在宅医療・介護の拠点といったものケアが成される医療機関と異なり，特養では入所者の生のだけではなく，多様に変化してきている。

活中心のケアが重視されるため，ケアの結果が即時に現れ

老健施設の役割の多様化に伴い，そこに従事する看ないという特徴があることを指摘し，ゆえに特養では，ケ護職にも高い能力を求めることとなる。老健施設の看アを通して看護職が自分自身の変化を感じることや自己の護 職 は， ① 全 入 所 者 の 健 康 管 理， ② 日 々 の 生 活 支 援，活動を振り返りながら特養の看護職としての役割・機能を③在宅復帰支援という３つの役割を担っているといえる。

明確にしていくことが看護職のやりがいの認識につながる

しかし老健施設では，入所者100名に対し医師は１名以上，と述べている（岩崎・小野・坪井・古田，2007）。つまり，看護師は９名であり，入所者の健康管理に責任を担う医

生活機能の改善を目指すとともに生活を支える役目をもつ師・看護師数は医療機関と比べ少ない。すなわち，看護職

老健施設においても，看護職が重責を担いつつその役割を

１）西南女学院大学保健福祉学部看護学科 Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Seinan Jo Gakuin University
２）福岡県立大学看護学部 Faculty of Nursing, Fukuoka Prefectural University
３）西九州大学健康栄養学部健康栄養学科

Department of Health and Nutrition Sciences, Faculty of Health and Nutrition Sciences, Nishikyushu University
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介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連

果たしていくには，特養の看護職同様，高い実践力のみな

変数との関連は統計学的分析法を用いる。

らず，仕事に対する充実感ややりがいなどを感じながら，ケアを通して自分自身の成長を実感できることが必要だと

２．看護職の役割と認識に関する質問紙作成のプロセス
質問項目の抽出考えた。これらがなければ看護ケアの意味を見失うことに⑴もなりかねない。

「医学中央雑誌」および「CiNii」による先行研究と著書

第二の課題は，老健施設における看護職の役割を明確にの検索（2000～2010年）を行い，老健施設の看護職の役もつことである。中山らは，専門職意識が低い場合や自己割・看護のあり方・専門性について論じられた部分を抽実現ができないと感じる場合，仕事への継続意志の低下が出した（全国老人保健施設協会，2003；中根・沼本・浦生じると述べている（中山・粟生田・片平，1997，p.11）。

田，2004；高山ら，2005；堀川，2008；加藤・丹治・廣多職種の協働や連携がとくに必要な老健施設の看護職に

田，2006；渡辺・奥野，2007；渡辺・征矢野・白鳥・松

とって，自分の役割を明確にすることは，課せられた社会

澤，2006；安田ら，2006；高橋，2009；松岡ら，2010，な的使命を遂行するために不可欠なことと思われ，また，看ど）。類似している内容，関連のある内容を集めてカテゴ

護職自身がやりがいを感じながら老健施設で働き続けるたリー化し，さらに抽象化した。その結果，『施設看護実践

めにも必要なことと考える。

力』『調整能力』『高齢者理解』『施設看護者としての認識』

そこで本研究では，老健施設の看護職の役割と看護を遂『自己研鑽の意欲』『職業倫理』という６つの下位概念を決行するにあたっての看護職の認識が，どのような因子で構定し，56項目からなる質問紙原案を作成した。回答形式は成されているかを明らかにするとともに，その構成因子に「１：全くそうでない」から「５：非常にそうである」の関連する要因を明らかにする。また，看護職の役割と認識

５件法とした。

の違いにより，看護職のやりがい感と職務継続意志が示す

質問紙原案56項目について，老年看護を専門とする看護特徴を検証し，看護職への教育的支援に向け示唆を得るこ

教員もしくは高齢者施設（特養，老健施設）での看護経験とを目的とする。

を有する計11名の看護師有資格者に対しプレテストを実施した。質問紙の回答の偏りの有無を確認し，表現の修正を行った。また，専門的立場からの助言を大学教員に依頼

Ⅰ．用語の定義

し，得られた意見を参考に検討と修正を行った結果，質問

１．やりがい感

項目は49となった。次いで，この49項目からなる質問紙を「広辞苑第６版」（2008）によると，“やりがい”とは「す用いて，３名に二度，表現の適切性等の確認を依頼した。

るだけの値打ち」とある。また，Benner は著書のなかで，この確認を依頼した３名はプレテスト実施者のうち老年看

p.167）と説いている。本研究で“やりがい感”とは，ケ過程で検討を重ね，老健施設に従事する看護職の役割と認看護師は充足感を得たいという願望をもつ（2001/2005，

護経験者と高齢者施設における看護経験者である。以上のアの実践過程やそのケアによって引き起こされる患者の反識に関する質問49項目を決定した。
看護職の基本属性

応，もしくはケアを通じて感じる自己成長などに対し感じ⑵

る喜びや充足感などの感情を示すものとする。

看護職の基本属性として，年齢，性別，配偶者の有無，
職種（准看護師，看護師，介護支援専門員），雇用形態のほか，老健看護職の役割に対する看護実践の評価や老健施２．看護職の役割と認識

Benner は，看護職はただ機械的に医師の指示に従うの

設での看護を遂行するにあたっての認識に関連が想定されではなく，患者にとって可能な限り最善のケアを提供するる要因として，職位，高齢者施設での看護経験年数，医療には何をすべきかをアセスメントすることが期待されてい機関での看護経験年数の全８項目をあげた。

る（2001/2005，p.121）と述べている。そこで，本研究で“役割”とは，多職種で構成されるチームのなかでの看護職としての役目を示し，また，“認識”とは，その役目を理解し，果たすための看護職の心構えを示すものとする。

３．研究枠組み
文献検索により，『施設看護実践力』『調整能力』『高齢者理解』『施設看護者としての認識』『自己研鑽の意欲』『職業倫理』の６つを老健看護職の役割と認識の指標とした。『施設看護実践力』は，医療処置，日常生活援助や認Ⅱ．研究方法知症ケア，家族支援などの看護ケアをはじめ，制度に関する知識など老健施設での高齢者看護に携わるために必要な

１．研究デザイン
無記名自記式質問紙法による横断的研究，構成因子と各
24

看護実践力を示し，『調整能力』は，看護職や他職種さら

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介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連

データ収集方法には他機関との連携をはかり，看護・介護の継続性を支え⑷る能力を示す。また『高齢者理解』は，入所者の人生や生対象老健施設の施設長に，訪問もしくは電話または封書に活習慣，望みなどに目を向け，それらを尊重したケアを展て調査協力を依頼した。承諾の得られた98施設の施設長宛開しようとする姿勢・認識を示し，『施設看護者としてのに在職看護職人数分もしくは施設長の許可人数分（施設に認識』は，チームのなかでの看護職の役割を果たすこと

より最少３名～最多24名分）の調査依頼文，質問紙，返信用につながる姿勢や認識を示す。さらに『自己研鑽の意欲』

封筒等を一括して郵送もしくは持参した（全配布数980部）。

は，自らの意志で必要な知識と技術の習得のため，継続的看護職への配布は施設長に依頼した。質問紙は対象者からに学習し，自己研鑽に努める意欲を示し，『職業倫理』は，研究者へ直接返送を依頼し，対象者の同意に関しては質問

長年の生活のなかで培われた入所者の価値観やその人らし紙の返送をもって調査協力の同意が得られたものとした。

さを尊重した援助とその意識などを含み，入所者の尊厳や人権を擁護しようとする行動および認識を示す。

５．倫理的配慮

これをもとに，本研究の枠組みを作成した（図１）。本

本研究は，研究者の所属大学が組織する倫理審査委員会

研究では，老健施設の看護職の役割や認識は，看護職の基の承認を受け実施した。事前に，研究目的と方法，参加と本属性に影響を受け，また，看護職の役割や認識の違いと中断の自由，プライバシー厳守の対策，データの取り扱い

看護職のやりがい感，職務継続意志とは関連があると仮定

方法，研究成果の学会等での報告，研究者の連絡先などにし，検証を行った。

ついて文書を用いて施設長に説明し，同意書への署名が得られた施設に対して調査を実施した。対象者には調査依頼
文書中に研究の趣旨，プライバシーの保護，調査への参加
は自由意志であることを示した。回答は無記名で，回収は個別郵送とし，質問紙の返信をもって同意とした。
６．分析方法①老健施設の看護職の役割と認識に関する構成因子を明らかにするために，役割と認識49項目の因子分析（主因子
図１

法，Promax 回転），信頼性係数の算出を行った。②看護職の役割と認識の構成因子とそれに関係する要因の検討で研究枠組み

は，抽出された看護職の役割と認識の因子の平均値を算出
し，t 検定および一元配置分散分析を実施した。多重比較

４．本調査
⑴

対象者

中国地方２県内の老健施設で，施設の規模は問わず，研究協力の得られた老健施設に就業する看護職（准看護師・看護師）を対象とした。雇用形態や施設看護経験年数にはかかわらず，調査時点で看護業務に携わる者とした。
⑵

研究期間

は，t 検定を実施した。

なお，各因子を構成する項目数の違いを考慮し，看護職の役割と認識の構成因子の得点は項目平均値を用いた。すべての分析は「SPSS Statistics 20.0」を用いて行い，有意水準を５％とした。

2010年８月～12月。
⑶には Bonferroni 法を用いた。また，③看護職の役割と認識の構成因子とやりがい感，職務継続意志との関係の検討に

調査内容①基本属性〔年齢，性別，配偶者の有無，職種（准看護Ⅲ．結師，看護師，介護支援専門員），職位，雇用形態，高齢者

果

施設経験年数，医療機関での看護経験年数など８項目〕，

調査時点で２県内の全老健施設数は180であった。調

②やりがい感，職務継続意志（「１：全くそう思わない」

査依頼に対し承諾の得られた施設は98施設であり，配布から「５：非常にそう思う」の５件法），③独自に作成し数980，回収数539（回収率55.0％）であった。そのうち，た看護職の役割に関する49項目（５件法）について回答を

有効回答の得られた514を分析対象とした（有効回答率

求めた。リッカート法による質問に関しては，分析の際に52.4％）。

各段階を点数に換算した。高得点ほど看護職の自己評価ややりがい感等が高いことを示す。

１．対象者の属性
調査対象者の属性を表１に示す。女性が９割以上を占
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介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連

め，平均年齢は47.1歳（±10.7）で，40歳代と50歳代で６階リッカート法にて尋ねた。「非常にそう思う」と「まあは42.2％であった。雇用形態は，常勤が84.9％，非常勤はと「あまりそう思わない」を「そう思わない」群とし，結く62.5％であり，平均（± SD）は8.25（±6.16）年であっ『現在の仕事に，やりがいがある』の問いには，「そう割を占めた。職種は准看護師が51.8％と最も多く，看護師
15.1％であった。高齢者施設経験年数は10年未満が最も多た。医療機関（病院 ･ 診療所等）経験年数は10年未満が最そう思う」を「そう思う」群とし，「全くそう思わない」
果を表２に示した。
思う」が308名（59.9％），「そう思わない」48名（9.7％）も多く38.5％であり，平均は15.8（±11.1）年であった。

であった。『今後も，引き続き高齢者施設で，高齢者看２．看護職の仕事のやりがい感，職務継続意志について（51.9％），「そう思わない」76名（14.8％）であった。

護の仕事を続けたい』の問いには，「そう思う」が267名

現在，老健施設の看護職として従事するなかでのやりがい感，高齢者施設で高齢者看護を続ける意志の程度を５段
表１
項

続意志：3.5（±1.0）であった。

対象者の属性および背景

目

性別

人

n ＝512

年齢

n ＝514
配偶者

n ＝512職種

n ＝512
職位
雇用形態

n ＝506n ＝511

数

％

女性

484

男性

94.5

28

29歳以下

35

30歳代

92

40歳代

146

50歳代

175

60歳以上

66

あり

351

31

6.0

406

80.2

管理職

100

常勤

434

173

20年以上29年未満

15

30年以上

5

10年未満

198

10年以上19年未満

148

20年以上29年未満

92

30年以上39年未満

58

40年以上

18

表２

19.8

84.9
15.1

平均勤務年数
8.3年（SD：6.2）

62.4
33.7
2.9

最短１年
最長41年

1.0

38.5

平均勤務年数

17.9（SD：11.1）

28.8

15.8年

最短０年
最長50年

11.3
3.5

人数（％）

まあ

どちらとも
言えない

あまり

78
（15.2）

230（44.7）

158（30.7）

39
（7.6）

９
（1.8）

3.6
（0.89）

73（14.2）

194（37.7）

171（33.3）

56（10.9）

20
（3.9）

3.5
（0.99）

そう思う

n ＝51442.2

やりがい感，職務継続意志の程度分布

非常に今後も，引き続き高齢者施設で，高齢者看護の仕事を続けたい

31.4

51.8

（看護師免許有，兼務）

10年以上19年未満

n ＝514

12.8

68.6

216

スタッフ

47.1歳

34.0

介護支援専門員

勤務経験年数

現在の仕事に，やりがいがある（SD：10.7）

看護師（特養 ･ 老健施設を含む）

n ＝514

28.4

161

77

勤務経験年数

平均年齢

265

321

医療機関における

6.8

17.9

なし

非常勤

n ＝514

5.5

准看護師

10年未満

高齢者施設における26

平均値（± SD）は，やりがい感：3.6（±0.9），職務継

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No. 5

全く

そう思わない

2015

平均
（SD）

介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連

３．看護職の役割と認識の構成因子
全49項目を分析対象とし，各項目の回答分布に１選択肢に90％以上の回答が集中する項目がないことを確認した。

析を施行した。因子負荷量が .４以上の採択を基準としたう

えで，.４未満の項目を除外し，複数の因子に .４以上の負荷量を示さない36項目に対して再度，主因子法・Promax

また役割と認識49項目のうち，天井効果，フロア効果を示

回転による因子分析を行い，６因子が抽出された。因子のす項目はなかった。因子数は固有値１以上基準を設け，主解釈として可能であり，これを採用した。因子分析結果を因子法による探索的因子分析を行った。共通性が .３未満の表３に示す。

項目を除外し，再度，主因子法・Promax 回転による因子分
表３

看護職の役割と認識に関する質問紙の因子分析結果（Promax 回転後の因子パターン）項目

第１因子 第２因子 第３因子 第４因子 第５因子 第６因子

共通性

第１因子：在宅復帰支援への取り組み（α＝ .92）
Q10

私は，福祉分野の知識（介護保険制度やプラン立案など）に関し，日頃から学習に取り組んでいる

Q25

私は，家族の介護負担軽減につながる相談援助が行える

Q02

私は，介護保険制度に関し，業務上必要な知識は得ている

Q12

私は，入所者・家族の意向が施設内外の関係者に伝わるよう代弁者としての役割を果たしている

Q07

私は，入所者個々の状態変化に合わせ，ケアプラン全体の見直しを行っている

Q27

私は，入所後も，入所者本人と家族の関係が維持されるよう，橋渡し的なかかわりを行っている

Q11

私は，高齢者を理解するための学習や情報収集を普段から心がけている

Q06

私は，ケア計画立案時，入所者の意向が取り入れられるよう看護職として意見を述べている

Q01

私は，入所者個々の身体アセスメントにより，起こりうる健康問題を予測できる

Q16

私は，入所者の言動や生活背景から，入所者のもつニーズにすぐに気づくことができる

第２因子：在宅ケアチームでの連携と協働（α＝ .92）
Q22

私は，チーム内（医師や看護者同士，他職種間）で，必要なとき，必要な情報交換が行えている

Q20

私は，他職種と良好な連携をはかることができている

Q19

私は，職種を問わず，職場のスタッフと普段からよいコミュニケーションがとれているQ21

私は，介護職へ，必要な技術や観察点についての助言を行っている

Q23

私は，ケアや業務等に関して，看護職としての意見を他者（上司，他職種）に述べることができる

Q24

私は，状況に応じ，ケアマネージャーへ必要な情報が伝わるよう行動している

Q26

私は，家族と円滑にコミュニケーションをはかることができている

－.09

.80

.21

.73

－.17

－.06

.73

.04

－.03

.65

.01

－.03

.63

.23

.02

.61

－.11

.56

.16

.50

－.07

.40

.04

－.01

.84

－.15
－.17

.84
.76

－.02

.08

.04

－.04

.07

－.07

－.24

.02

.14

－.03

.04

－.03
－.06

.05

.73

.10

.78

.12

.73

－.02
－.10

－.02

.29

.47

.06

私は，一人ひとりの入所者が辿ってきた時代・暮らしを理解することはケアするうえで欠かせないと思う －.08

－.13

.74

.22

.59

Q46

私は，老人保健施設での看護者の役割について理解している

Q49

私は，老人保健施設の果たすべき社会的役割が理解できている.21

第４因子：医療に関する知識と技術（α＝ .72）

.09
.08

第５因子：高齢者の QOL 向上に向けた看護実践力（α ＝ .86）

私は，施設の看護者として，入所者の尊厳・権利を守ることとはどういうことか理解している

Q09

私は，施設で死を迎える入所者がいる場合，看護者としての自分の役割を理解できている.14

第６因子：高齢者の尊厳を守るかかわり（α＝ .86）
Q18

私は，入所者個々に対し，その人らしさを尊重したかかわりができているQ29

私は，入所者が人との交流をはかることができるよう，人や環境の調整に心がけている

Q28

私は，入所者の性格や認知の程度，社会的身分等に左右されることなく，みな平等に対応できる

Q17

私は，入所者の心理的変化に応じた精神的支援が実践できている（＋）；逆転項目

.12

.52

.01

.59

－.06

.07

－.03

私は，認知症（とくに，徘徊・暴力等の周辺症状がある）高齢者への対応方法に悩むことが多い（＋） －.07

私は，感染や転倒予防，チューブ管理など，リスクに対する管理ができる

－.08

－.01

.14

私は，入所者の急変時，医師が到着するまでに必要な救急処置や自らの対応力に不安がある（＋）

Q14

－.02

－.03

Q33

Q08

.73

.46

Q36

私は，根拠（専門的知識・技術）に基づいた看護判断をしている

.21

－.15

.08

－.22

.09

.22

－.01

.18
.08

－.07

.05
.04

.46

.00

.41

－.12

－.07

.54

.12

.48

.54

－.14

.03

－.03

.14

.08

－.16

.05

.26

.09

.06

.00

.16

.00

.00

.17

.17

.04

.02

－.07

.47

.33

.71

.00

.78

.49

.15

.62

.45

.12

.63

.41

.25

.57

.40

.02

.56

.19

.59

.68

.58

.68

.01

－.01

.12

.00

.57

.53

.04

.20

.52

.65

－.04

.76

.46

.33

.77

.73

.45

.31

.74

.73

.16

.49

.47

.33

.33

2.83
（0.74）

.46

.32

.04

3.94
（0.52）

.61

.10

.63

.12

.10

.03

.02

－.01

.43

.65

.03

－.02

.65

.75

.17

.16

－.07

－.04

.74

－.05

－.04

.18

.09

－.07

.05

.01

－.07

－.07

3.16
（0.75）

.70

－.18

.03

－.15

－.05

.07

.18

私は，日常的な看護技術に不安を感じることが多い（＋）

.13

.56

－.01

.58

私は，高齢者特有の病気や症状に関する知識が不十分だと思う（＋）

私は，常に入所者の心身機能の維持・向上，介護予防を意識した看護を行っている

.59

.15

.60

.03

.04

.22

Q31

Q05

－.10

－.01

.05

Q32

Q04

－.14

.54

－.15

.05

－.01

.01

－.02

.66

.14

－.02

.02

.65

私は，施設看護を実践するなかで，身体アセスメントの力が非常に重要だと感じる

.50

.21

.62

.29

私は，一人ひとり入所者にとってのよりよい生活とはどのようなものか，日頃から考えるようにしている

.57

.25

.00

Q30

－.09

2.63
（0.73）

.50

.26

.67

Q45

－.01

－.06

.20

－.20

.15

－.08

.32

－.04

私は，看護者としての責任を自覚している

－.24

.66

.11

.69

Q38

.15

.60

.00

.26

－.02

－.05

.04

.01

.03

－.06

－.02

.04

.00

.15

第３因子：老健施設に従事する看護者としての心構え（α ＝ .78）
Q43

.85

尺度得点
（SD）

3.22
（0.70）

3.03（0.68）

因子間相関
因子１
２
３
４

.05

５
６

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

27

介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連⑴の因子に相当する下位項目の合計より平均値を算出した

６因子の命名第１因子は，介護保険制度等の専門的知識に関する学習（表３）。看護職の役割・認識の構成因子のうち平均値の最や家族への相談援助など，入所者のスムーズな在宅への移も高い因子は第３因子「老健施設に従事する看護者とし行を支援するために必要な知識や看護行為についての項目ての心構え」で，得点は3.94（±0.52）であった。次いでであり，「在宅復帰支援への取り組み」と命名した。第２
因子は，情報交換やコミュニケーション力，介護職への助順に，第２因子「在宅ケアチームでの連携と協働」，第５因子「高齢者の QOL 向上に向けた看護実践力」，第６因子

言など，チームのなかで看護者が役割を遂行し，その力を「高齢者の尊厳を守るかかわり」，第４因子「医療に関する発揮するために必要な行為に関する項目であり，「在宅ケ知識と技術」であった。そして，最も平均値の低い因子はアチームでの連携と協働」と命名した。第３因子は，入所

第１因子「在宅復帰支援への取り組み」で，2.62（±.73）

者の生きてきた時代や現在の生活，身体状態など，老健施であった。

設の看護職として生活者としての高齢者を支えるために必看護職の年齢による比較のため，年齢を５群に分けて６

要な認識に関する項目であり，「老健施設に従事する看護因子の平均値を比較した結果，全因子にて有意な差が認め者としての心構え」と命名した。第４因子は，看護技術へられた。また，職位による比較のため，管理職とスタッフの不安や疾病理解の不足など，看護職としての判断や対応の２群間で比較した結果，全因子にて有意な差が認められが求められる際に認識する事柄であり，「医療に関する知た。（表４）。

識と技術」と命名した。第５因子は，根拠に基づいた判断
力や介護予防への意識など，入所者の生活の質の維持・向５．看護職の役割と認識の違いによるやりがい感，職務継続意志の特徴上につながる看護行為であり，「高齢者の QOL 向上に向けた看護実践力」と命名した。第６因子は，入所者個人の尊６つの看護職の役割と認識の因子それぞれについて，平重や人的交流への取り組みなど，施設という環境で生活す

均値を含みそれ以上の群を高得点群，低い群を低得点群とる状況下においても，社会性が維持された生活が送れるよ

し，この２群間のやりがい感，職務継続意志の平均得点のう支える看護行為・認識であり，「高齢者の尊厳を守るか差の傾向をみた。その結果，第１因子から第６因子の全６

かわり」と命名した。

因子において，高得点群のほうが低得点群に比べ，やりが⑵

内的整合性の確認

い感および施設での職務継続意志の平均点が有意に高い結各因子に対する Cronbach α係数は，第１因子がα ＝ .92，

果を示した（表５）。

第２因子がα＝ .92，第３因子がα＝ .78，第４因子がα ＝ .72，
第５因子がα＝ .86，第６因子がα＝ .86であり，内的整合Ⅳ．考性が確認された。

察

１．老健施設に従事する看護職の特徴
本研究の調査対象者は平均年齢が47.1歳であり，40歳代

４．看護職の役割と認識の構成因子とそれに関連する要因
役割と認識36項目から抽出された６つの因子の得点を算と50歳代で６割を占め，比較的年齢が高い層が中心となっ

出し，看護職の属性による差を検討した。抽出された６つており，約７割が配偶者をもつ。2012年，日本看護協会が

表４
第１因子
年齢

29歳以下
40歳代
60歳以上

F値

多重比較

管理職
スタッフ

t値
［注］（

28

第３因子

第４因子

第５因子

第６因子

2.93（0.66）

3.67（0.54）

2.42（0.52）

2.88（0.53）

2.81（0.66）

2.56（0.66）

3.11（0.75）

3.90（0.49）

2.78（0.77）

3.18（0.70）

2.96（0.68）

3.00（0.76）

2.81（0.77）

50歳代

職位

第２因子

2.28（0.66）
2.37（0.64）

30歳代

属性と看護職の役割と認識の構成因子得点

3.31（0.74）

2.84（0.71）

9.66＊＊＊＊

4.24＊＊

30歳代≦50歳代

3.15（0.76）

3.65（0.64）

8.31＊＊＊

3.05（0.73）

2.69（0.72）

4.00（0.52）

3.28（0.73）

29歳以下≦50歳代
29歳以下≦60歳以上＊
30歳代≦50歳代＊
30歳代≦60歳以上＊
40歳代≦50歳代＊

2.50（0.66）

3.92（0.53）＊

7.46＊＊＊

3.03（0.66）

3.01（0.73）

4.07（0.51）

4.33＊＊＊

2.84（0.65）

3.37（0.72）

2.92（0.71）

6.55＊＊＊

7.42＊＊＊

6.11＊＊＊

29歳以下≦50歳代
29歳以下≦60歳以上＊
30歳代≦50歳代＊

29歳以下≦50歳代
29歳以下≦60歳以上＊
30歳代≦50歳代＊
30歳代≦60歳以上＊

29歳以下≦60歳以上＊
30歳代≦50歳代＊
30歳代≦60歳以上＊

4.23（0.46）

3.06（0.71）

3.63（0.71）

3.35（0.71）

6.29＊＊＊

2.78（0.74）

3.33＊＊）内は標準偏差（SD）．＊＊＊：p ＜ .001，＊＊：p ＜ .01，＊：p ＜ .05，

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

＊

3.23（0.66）

29歳以下≦50歳代
29歳以下≦60歳以上＊

3.87（0.51）＊

3.15（0.68）

3.40（0.64）

3.13（0.66）

6.57＊＊＊

2.95（0.65）

5.16＊＊＊

介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連
表５

各因子における低得点群と高得点群の平均値の差
やりがい感

第１因子
在宅復帰支援への

低得点群
高得点群

取り組み
第２因子
在宅ケアチームで

低得点群

老健施設に従事する医療に関する知識

低得点群

低得点群

高齢者の QOL 向上

低得点群

第６因子
高齢者の尊厳を守る

3.56（0.90）

3.74（0.87）－2.33＊

t値

3.50（0.85）

低得点群

3.87（0.82）－4.60＊＊＊

t値

3.47（0.88）

3.93（0.84）

t値＊＊＊）内は標準偏差（SD），：p ＜ .001，

老健施設を含む全国の高齢者ケア施設（老健施設，特養，

＊＊＊

－5.81

＊＊

3.60.（0.90）－2.48＊

3.36（1.00）
3.64（0.96）－3.17＊＊

3.26（1.00）－6.41＊＊＊

t値

高得点群

関わり
［注］（

3.36（0.84）

3.85（0.86）

高得点群に向けた看護実践力

＊＊＊

－5.06

高得点群

と技術
第５因子

3.47（0.88）

3.87（0.87）

高得点群

看護者としての心構え
第４因子－4.39＊＊＊

t値

職務継続意志3.38（1.07）

3.82（0.89）

t値

高得点群

の連携と協働
第３因子

3.47（0.87）

3.63（0.94）－4.26＊＊＊

3.39（1.05）
3.57（0.92）－2.00＊

3.40（0.97）
3.59（0.99）－2.05＊

3.38（1.01）
3.65（0.94）－2.97＊＊＊：p ＜ .01， ：p ＜ .05，

２．老健施設の看護職の役割と認識の構成因子と高めるべ

グループホーム）に勤務する看護職員を対象に行った全国

き実践力実態調査（日本看護協会，2013）においても，高齢者ケア

看護職の役割と認識を構成する６因子として，「在宅復施設の看護職の年齢構成は40歳代と50歳代で約７割を占帰支援への取り組み」「在宅ケアチームでの連携と協働」

め，約７割が既婚者であることが明らかとなっており，今「老健施設に従事する看護者としての心構え」「医療に関す回の調査対象施設の看護職の年齢構成は全国に類した傾向

る知識と技術」「高齢者の QOL 向上に向けた看護実践力」

があるといえる。また，約半数が准看護師であり，医療機関における勤務経験年数の平均は15.8（±11.1）年であり，10年未満が最も多く，次いで10～19年未満であった。
対象者の教育背景としては，年齢的に老年看護学や在宅看護学が体系化される前に基礎教育課程を修了し，看護師免許を取得した者が多いということがいえる。すなわち，老健施設の看護職のなかには，看護実践の蓄積や個人的学習を通じて高齢者看護の知識を習得してきた者も少なくな「高齢者の尊厳を守るかかわり」が抽出された。

全国老人保健施設協会は，老健施設でのケアの目的として「利用者の QOL（生活の質）をつねに心がけ，その自立と家庭復帰の可能性をめざす」（2003，p.14）と述べている。よって，これに準じて看護を行うことが老健施設の看護職の重要な役割となる。“利用者の QOL（生活の質）”の維持向上には，看護職は社会的弱者となりがちな「高齢者の尊厳を守るかかわり」に心がけ，「高齢者の QOL 向上

いと思われる。高齢者看護の領域は，保健・医療・福祉とに向けた看護実践力」を高めることはもとより，高齢者の幅広い視野を要する領域である。とくに，医療機関と在宅もつ健康課題に柔軟に対応できるよう確かな「医療に関すとの中間施設とされる老健施設の看護職には，これらに精る知識と技術」が必要となろう。また，利用者の“自立と通する幅広い知識が必要とされるため，医療機関から再就

家庭復帰の可能性をめざす”ためには，「老健施設に従事業した看護職は，老健施設入職後に戸惑いを感じることがする看護者としての心構え」をもち，自らの役割を認識多いのではないであろうか。老健施設の看護職の特性は，し，「在宅ケアチームでの連携と協働」をはかりながら，

医療機関に就業する看護職とは異なる。よって，老健施設「在宅復帰支援への取り組み」に尽力していかなければなの看護職の役割や実践力について課題や教育支援を論じるらない。よって，これら６つの因子は老健施設のケアの目際には，看護師・准看護師を含めた看護職の教育背景や，的を遂げるために必要な看護職の役割と認識だと考える。

平均年齢が高く，家庭との両立を要する年齢層が主となる

しかし，今回の調査の結果，老健施設の看護職の役割とことなど，看護職のその特性を踏まえ，実現可能なかたち

認識を構成する６つの因子のうち，第１因子「在宅復帰支で支援策を検討していく必要がある。

援への取り組み」と第４因子「医療に関する知識と技術」
日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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2015

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介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連の２つは，構成因子平均値が3.0を下まわった。とくに，職種が異なり，看護職の人員は少ない。ゆえに，医療機関

在宅支援に強く関連する第１因子「在宅復帰支援への取りのように看護に特化した看護管理体制や労働環境を整える

組み」は６因子中最も低い結果であった。これには，福祉ことがむずかしい状況がある。職務環境や労働条件から看分野の知識や高齢者理解のための学習意欲，家族支援やケ護職の仕事満足度を高めることは非常に困難なことが推測

アプラン立案・身体アセスメント能力などが含まれる。つできる。

まり，老健施設の看護の特性を示すこの能力が不十分だ

本調査では，仕事にやりがい感があると答えたのは約６と認識している看護職が多いということを示すこととな割にすぎず，高齢者施設での今後の職務継続意志についてる。老健施設の看護職の教育ニーズ，教育プログラムを検は約半数が継続意志はないとしている。しかし，一方では討した渡辺らは，日常生活援助や基本的な看護技術などに

看護職の役割と認識を構成する全６因子において高得点群

ついては自己評価が高いものの，他機関との連携，社会資のほうがやりがい感，職務継続意志が有意に高いという結

源活用，家族支援など入所者の在宅復帰を促進する看護業

果が抽出された。これは看護職としての役割を果たすこと

務に関する自己評価は低く，看護職が老健施設特有の役割ができる実践力やそのための心構えを強めることが，看護に準ずるこの重要な看護業務に自信をもち得ていないこと

職のやりがい感や施設の看護職として働き続ける意志につを指摘し，この点への教育の必要性を述べている（2006，

ながる可能性を示すものと思われる。医療機関とは異な

pp.4-5）。

り，介護保険施設職員の人員確保や給与体系は介護保険報

2014年の全国2,050の老健施設を対象にした調査（厚生酬に大きく影響を受ける。施設の設置主体の規模により深労働省，2014）では，全退所者のうち自宅退所は約21％，

刻さに違いはあるとしても，施設サービスの介護報酬額がかつ自宅退所者の約12％が１～３か月以内にもとの老健施下方修正されている現状では，前述のように仕事満足度の設に戻るという結果が出ており，老健施設の在宅支援機能向上を目的とした職員の労働条件や整備に関する早急な改が十分発揮できていない厳しい現状がうかがえる。現在の善はむずかしい状況にあろう。特養の看護職のやりがいに

医療情勢において医療提供の場が在宅へシフトされている関する研究のなかで岩崎らは，自己の活動を振り返りなが以上，健康課題をもつ高齢者が自宅で安全な生活を送るた

ら看護職としての役割機能を明確にしていくことがやりがめの支援の充実は最重要課題と位置づけてよいであろう。

いを認識しながら働き続けることにつながることを述べてそのなかで，６因子中「在宅復帰支援への取り組み」といる（岩崎ら，2007，p.47）。老健施設の看護職も，医療「医療に関する知識と技術」というこの２つの看護職の実機関とは違い入所者の生活ニーズを重視した場で看護を践力が低いという状況は，看護職の実践力に対する自信の提供しているという点で特養の看護職と似た職務環境になさや仕事への不満感を募らせ，ゆくゆくは施設全体の機あり，岩崎らの見解を参考にし得ると考える。したがっ能低下ともなりかねない。Benner は，達成感と自分の能て，老健施設の看護職の職務継続意志を高め，看護の質を

p.134）としている。課せられた役割を果たすことができ組織面にとらわれず，看護職個々の役割を明確にし，やり力への自信を仕事で満足感を得るための要素（2001/2005，

高めていく策を探求するためには，労働環境の改善というているという看護職の自信や達成感を高めていくためにがい感や役割認識という意識面に着目することが重要と考も，とくに看護職の在宅復帰支援のための実践力や医療にえる。今回の調査で，約４割の看護職はやりがい感がある

関する知識と技術力の向上につながる学習項目に着目し，と言い切れていない。自らの行う看護職務に役割を見出せ

研修会などの場を設ける試みを積極的に検討していかなける，つまり，自分の仕事やとるべき行動が具体的にイメーればならないと考える。

ジできる，そのための策を看護支援対策として探求していくことが必要である。老健施設の看護とは何かを看護職

３．やりがい感につながる教育支援の視点
医療機関の看護師を対象とした研究では，看護職の仕事満足度は給料や労働条件，看護部のあり方，キャリア個々が認識でき，主体的に活動できるようサポート体制を整えることが看護職の定着に向けたより実践可能な介入策の１つとなると考える。

アップの機会などと関連し（中山・野嶋，2001，pp.8191），また，仕事満足度が高い方が現職場での職務継続意志

４．高齢者施設での連携・協働力向上のための支援の必要性は確実なものとなることが明らかにされている（中島ら，

看護職の年代別と職位別による比較では，全因子で有意

2008，pp.120-122）。したがって，人材の確保・定着の対な得点差が出ていた。これは，看護職としての月日を重ね策として，労働環境の向上，教育支援などの点から看護職

ることや職位を得て管理者としての責任を担うことで，役の仕事満足度をいかに高めていくかが重要な視点となると割を果たす力や老健施設の看護職としての認識が高まる傾いえる。しかし，老健施設は医療機関とはその機能，構成

向にあると考える。

30

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連

年齢による比較において，第２因子「在宅ケアチームでかどうかは不明である。今後は対象範囲を拡大しながら，現の連携と協働」は他の因子と異なり，50歳代が30歳代に対場看護職へのインタビュー調査などもあわせて行い，質問紙

して有意な点差を得ているのみであった。井上は，他職種の項目を再検討していき，全国の介護老人保健施設の看護間の連携を成り立たせる条件の１つとして，相手の業務内

職の施設内研修をはじめとした教育支援の検討に活用でき容の理解や専門性の尊重，専門職としての知識と技術の取るよう研究結果をさらに洗練させていくことが必要である。

得とそれを具体化するための実践力などをあげる（2006，

pp.30-31）。しかし，施設看護職に関する研究のなかで，加結

藤らは，看護職が病院看護から生活モデルの施設看護へ認論

識を変換するにはさまざまな困惑や葛藤があると述べてい１．老健施設の看護職の役割と認識の構成因子として，る（加藤ら，2006，p.101）。老健施設の看護職としての自「在宅復帰支援への取り組み」「在宅ケアチームでの連携分の役割が理解できず，迷いがある状況があるとすれば，と協働」「老健施設に従事する看護者としての心構え」

そのなかで他職種の理解や連携に対する意識を深めること「医療に関する知識と技術」「高齢者の QOL 向上に向けは困難であろう。
「在宅ケアチームでの連携と協働」の50た看護実践力」「高齢者の尊厳を守るかかわり」の６つ

歳代の30歳代に対する有意差は，施設での経験や看護活動がある。役割と認識の６つの構成因子のうち，「在宅復を長年積んでいくなかで高齢者ケアの神髄や他職種の業務

帰支援への取り組み」の得点が最も低かった。

内容の理解が進むとともに，徐々に培われる力であるとい

２．看護職の年代別と職位別により６因子の平均値を比較うことを示していると推察できる。高齢者ケアにおいて職した結果，全因子で有意な得点差が出た。看護職として種間の連携や協働が重要であることは周知のとおりであり，月日を重ねることや職位を得て責任を担うことは，看護老健施設での看護にもこの協働が不可欠である。他の医療職の役割を果たすための実践力や老健施設の看護職とし機関等での豊富な看護経験を有すれば，なおさら業務期待ての認識の向上に関連する。

は少なくないであろう。しかし，先に述べたように，この３．６つの構成因子のすべておいて，得点が高いほうが得

連携や協働力が施設での看護実践を積み重ねるなかで徐々点が低いほうより看護職のやりがい感と職務継続意志はに培われていくものであるとすると，周囲の期待と実際の有意に高かった。この６つの役割を果たす実践力や認識

看護職の力に差が生じやすい役割であるともいえる。したを高めることが，やりがい感や職務継続意志の向上につがって，看護職個々は「在宅ケアチームでの連携と協働」

ながる可能性がある。

に関する力を高める必要性が自らの役割としてあることを認識し，尽力することが必要である。また，各施設管理者

謝辞は看護職がすでにあわせもつ能力と過信するのではなく，本研究に，お忙しいなかご協力いただきました介護老人施設で教育支援すべき必須課題と認識されるべきと考える。

保健施設管理者さまと看護職の皆さまに心より感謝申し上げます。また，さまざまなご指導・ご助言をくださいました北海道科学大学山本八千代教授をはじめ，川崎医療福祉

Ⅴ．本研究の限界と今後の課題

大学の諸先生方，有志の皆さまに心より感謝申し上げま

今回の調査では２つの県内の介護老人保健施設を対象とす。なお，本論文は川崎医療福祉大学大学院医療福祉学研した特定の調査結果であり，全国的な動向を反映している究科に提出した修士論文を一部加修正したものである。

要旨

目的：介護老人保健施設（以下，老健施設）の看護職の役割と認識について構成因子を明らかにする。また，やりがい感や職務継続意思との関連を明らかにし，看護職への教育的支援に向け示唆を得る。
方法：老健施設の看護職に無記名自記式質問紙調査を実施。
結果：看護職の役割と認識の構成因子として，「在宅復帰支援への取り組み」「在宅ケアチームでの連携と協働」「老健施設に従事する看護者としての心構え」「医療に関する知識と技術」「高齢者の QOL 向上に向けた看護実践力」「高齢者の尊厳を守るかかわり」の６因子が抽出され，得点の高いほうがやりがい感や職務継続意志も高い傾向にあった。また，「在宅復帰支援への取り組み」の得点が最も低かった。
考察：６つの実践力と認識の向上が看護職のやりがい感に関連する可能性と主軸役割である「在宅復帰支援への取り組み」の評価が低いことを踏まえ，老健施設の看護職への教育的支援を検討する必要がある。
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31

介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連

Abstract
This study aimed to clarify constituent factors of nursing professionals’ roles and understanding in long-term health care
. The study also sought to obtain the insights of nursfacilities for the elderly（referred to below as elderly care facilities）
ing professionals by examining the relationship between their sense of job being worthwhile and will to continue work. This
research was undertaken with a view towards improving educational support for nursing professionals. A self-administeredanonymous questionnaire, distributed to nursing professionals in elderly care facilities, obtained 6 factors of nursing professionals’ role and understanding: “facilitating return-home arrangements”; “coordination and collaboration among different
professions and family caregivers”; “readiness as a nurse employed in an elderly care facility”; “medical knowledge and skills”;“practical nursing skills for raising quality of life of elderly people”; and “interaction that protects dignity of the elderly”.
There were relations between improvement in the 6 factors and nursing professionals’ sense of job being worthwhile and will
to continue work. However, it was clear that nursing professionals’ self-evaluation was lowest on the key role of “facilitating
return-home arrangements”, indicating one direction for educational support for nursing professionals in elderly care facilities.

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

平成27年１月13日受付
平成27年７月５日採用決定

No. 5

2015

−研究報告−生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因
Feelings of Difficulty with Child-Rearing and their Related Factors
among Mothers with a Baby at the Age of 2-3 Months
申沙Sara Shin

羅

山

田

和

子

森

Kazuko Yamada

岡

郁

晴

Ikuharu Morioka

キーワード：育児困難感，EPDS，孤立感，母親，重回帰分析
Key Words：feelings of difficulty with child-rearing, EPDS, a sense of isolation, mothers, multiple regression analysisての研究は少ない。

Ⅰ．背景と目的

そこで本研究は，生後２～３か月児がいる母親の育児困

1980年ごろからの，少子化や核家族化といった家族形態

難感とそれに関連する要因を家族，育児サポートを含めての変化や，都市化による家庭と地域とのつながりの希薄化

明らかにし，育児困難感を感じている母親への子育て支援に伴い，子育ては母親一人に任されていることが多くなっのあり方について検討する資料を得ることを目的とした。

た（岩田，1997）。このような変化に伴い，何らかの育児困難感を感じながら乳児の育児を行っている母親が増加しⅡ．対象および方法ていると推測される（茂本・奈良間・浅野，2010）。育児困難感は「日常の子育てに起因する育児へのとまどいや子

１．乳児全戸訪問の概要

どもへの否定的感情や態度からなる心性」と定義され（川Ａ市では，2010年４月より全戸訪問を生後２～３か月の井ら，1996），乳児期において虐待を引き起こす要因とし乳児がいる家庭を対象に行っている。新生児訪問を希望して注目されている（輿石，2005）。育児困難感に対する支た家庭と対象児が第１子の家庭には助産師が，育児不安が援を考えるために，これまで育児困難感の関連要因につい高い母親や養育について継続した支援が必要な家庭あるいて検討され，児のなだめにくさや夜泣き，母親の抑うつは低出生体重児がいる家庭には７名の保健師が，それ以外

傾向があげられている（原田・片平・森田・福嶋・松井，の家庭には民生委員児童委員が訪問している。

2009；小林ら，2006）。育児には養育者に対する直接・間接のサポートが重要であることから（大日向，2008），育２．対象者

児困難感に関しても母親に関連するサポート以外にも，父Ａ市に居住し，2011年12月から2012年11月の１年間に生親などの家族による育児サポートも重要な要因であると推まれた乳児をもち，全戸訪問の対象となる母親全員478名

察されるが，育児困難感について父親などの家族の視点かを対象とした。全戸訪問の同意は全員より得られた。質問

らの関連要因はまだ十分に検討されていない。

紙調査は乳児が生後２～３か月の時点で行った。

ところで厚生労働省は，生後４か月未満の乳児が児童虐待死亡事例の約５割を占めていること，地域保健で実施さ３．方法

れる最初の健診時期である生後４か月までは，育児相談な

調査は無記名の自記式質問紙法で行った。研究者は，訪ど行政からの育児サポートを受けることが少ないことを指問を行う者に研究趣旨を説明し，全戸訪問時に対象者へ質摘しており，2007年に「子育て支援に関する情報提供や養問紙を手渡ししてもらった。なお，生後２か月までに保健育環境等の把握を行い，必要なサービスにつなげること」

師，助産師が訪問した家庭については，生後２～３か月時を目的に，生後４か月までに乳児がいる全家庭を訪問する

点で郵送または訪問時に質問紙を配付した。記入後の質問「乳児家庭全戸訪問事業」（以下，全戸訪問）を制度化した

紙は郵送法にて回収した。

（厚生労働省，2007）。全戸訪問が制度化されて８年になり，実際に訪問する生後２～３か月児の子育て支援を検討する必要があるが，この頃の育児困難感の関連要因につい和歌山県立医科大学大学院保健看護学研究科

４．調査項目
調査項目として属性，育児困難感，育児困難感に関連すGraduate School of Health and Nursing Science, Wakayama Medical University
日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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2015

33

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因

る要因として，母親，子ども，パートナーを含む父親（以た。出産時の状況は，「普通分娩」「帝王切開」「鉗子・吸下，父親）などの家族の要因について尋ねた。

引分娩」「その他」の４項目から１つ選択してもらった。

⑴

育児困難感

子どもに関する項目として，子どもの性，月齢，出生時

育児困難感は，「子ども総研式・育児支援質問紙」（日本

体重，きょうだいの有無，泣きの状況，慢性疾患，発育状

子ども家庭総合研究所愛育相談所，2003）を用いて測定し況を尋ねた。「きょうだいの有無」で「あり」と答えた者た。質問は，「育児に自信がもてない」「子どものことでどには出生順位および一番近いきょうだいの年齢を尋ねた。

うしたらよいかわからない」「子どものことは理解できてい泣きの状況は，「よく泣いてなだめるのに困る」「夜泣きる」「どのようにしつけたらよいかわからない」「母親としがひどい」の２項目について，それぞれ「はい」から「いて不適格感を感じる」「私は子育てに困難を感じる」「子どいえ」の４件法で尋ねた。

もをうまく育てている」「育児についていろいろ心配なこ

慢性疾患は，「あり」「なし」の２件法で，発育状況は，とがある」の８項目から構成されている。回答には４件法「順調かどうか」について「はい」「いいえ」の２件法で尋を用い，回答された項目ごとに「いいえ」１点，
「ややい

ねた。

いえ」２点，「ややはい」３点，「はい」４点と配点し，合父親などの家族に関する項目として，父親の年齢，職計点を算定した。否定的な反応ほど得点を高くするために，業，健康状態，育児・家事への参加，育児への理解，同居「子どものことは理解できている」「子どもを上手く育てて

家族，祖父母との同居，育児方針のくい違い，家庭の経済いる」の２項目については配点を逆転して算出した。得点

状況について尋ねた。

は８～32点に分布し，得点が高いほど育児困難感が強い。
⑵

育児困難感に関連する要因

父親の健康状態は，母親と同様な方法で尋ねた。
育児・家事への参加は，父親の場合，「家事をしている

母親に関する項目として，母親の年齢，職業，「日本か」「子育てに参加しているか」の２項目について，それ語版エジンバラ産後うつ病質問票」（Edinburgh Postnatal

ぞれ「よくやっている」から「全くしない」の４件法で，気持ち」（以下，「愛着」）（鈴宮・山下・吉田，2003），孤「とてもそう思う」から「全く思わない」の４件法で尋ね

立感，育児サポート，健康状態，妊娠時の経過，出産時のた。育児への理解は，「子育てについてよく理解している状況を尋ねた。

と思うか」の項目について，父親および家族のそれぞれに

Depression Scale: EPDS）（岡野ら，1996），「赤ちゃんへの

父親以外の家族の場合，「子育てに協力的か」について

EPDS は母親の抑うつ感や不安を評価する10項目から構対して「とてもそう思う」から「全く思わない」の４件法も得点が高いほど症状が重いことを示している。日本で同居家族は，「病気などで身のまわりの世話が必要な人」

は，９点以上を産後うつ病としてスクリーニングしていの有無を尋ねた。祖父母との同居は，「自分の父あるいは成されており，０～３点の４件法で回答を求め，各項目と

で尋ねた。

る。

母と同居」「父親の父あるいは母と同居」「同居していな「愛着」は赤ちゃんに対する気持ちを評価するもので，い」の３件法で尋ねた。

10項目から構成されている。30点満点で，得点が高いほど赤ちゃんへの否定的な感情が強いことを示している。
孤立感は，「育児の大変さを誰もわかってくれない」「一
人で子どもを育てている感じがして落ち込む」「育てていて自分だけが苦労している」の３項目について，それぞれ育児方針のくい違いは，「家庭内で育児に関する方針・
考え方のくい違いがあるか」について「ある」「ない」「どちらともいえない」の３件法で尋ねた。
家庭の経済状況は，「ゆとりがある」から「全くゆとりがない」の４件法で尋ねた。

「よくそう思う」から「全くそう思わない」の４件法で尋ねた。育児サポートは，「心配事や不安について助言してくれ

５．分析方法る人」「育児について気軽に相談できる人」「一緒にストレ

母親の年齢は平均値を基準に２群分けした。出生時体重スを発散できる人」「病気のときに育児や家事を手伝ってく

は値をそのまま用いた。母親の職業は「あり」と「なし」

れる人」「家を空けるときに，家のことを頼める人」
「緊急

に分けた。

時に子どもを預けられる人」の６項目について，それぞれ「たくさんいる」から「全くいない」の４件法で尋ねた。

EPDS は「９点以上」と「９点未満」に分けた。「愛着」

は得点をそのまま用いた。孤立感の３項目は，「よくそう健康状態は，「心身ともに快調」「からだの調子はよいが，思う」「ときどき思う」を『思う』と，他を『思わない』

精神的に不調」「精神的にはよいが，からだが不調」「心身に，育児サポートの６項目は，「全くいない」と「少しいともに調子が悪い」「何ともいえない」の５件法で尋ねた。

る」を『いない』と，他を『いる』の２群に分けた。健康妊娠時の経過は，「順調」「順調でない」の２件法で尋ね状態は，「精神的健康」と「身体的健康」をそれぞれ「よ34

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因

い」と「悪い」に，出産時の状況は「普通分娩」と「普通返送をもって同意を得られたものとした。

分娩以外」に分けた。

Ａ市の保健福祉部門の代表者に研究趣旨を文書と口頭で子どもの性は「男」と「女」に，月齢は「２か月」と「３か月」に分けた。きょうだいは「第１子」と「第２子説明し，文書で了解を得るとともに，和歌山県立医科大学
倫理委員会の承認後調査を開始した。

以降」に，後者の場合，一番近いきょうだいとの年齢差が18か月未満の時は育児困難を抱えやすいという Browne,

Ⅲ．結Douglas, J., Hamilton-Giachritsis, C., & Hegarty（2006）の報告に基づき「18か月未満」と「18か月以上」に分けた。泣きの状況の２項目は，「はい」「ややはい」を『はい』と，他を『いいえ』の２群に分けた。発育状況は，「順調」と「順調でない」に分けた。

果

質問紙の回収数は167名，回収率は34.9％であった。全

員有効回答で，有効回答率は34.9％であった。
１．育児困難感の得点分布

父親の年齢は平均値を基準に２群分けした。父親の職業

育児困難感の得点分布を図１に示す。得点分布は正規分

は「正社員」と「非正社員」に分けた。父親の健康状態は，布であった（Shapiro-Wilk 検定，p ＞ .05）。最低点が８点，母親と同様に分類した。父親の育児・家事への参加の２項

最高点が31点であり，16点が最も多く，平均は16.3±4.4

目は，「よくしている」「ときどきしている」を『している』 （標準偏差）点であった。累積度数分布では，13点以下がとして，他を『しない』に，父親以外の家族の育児・家事への参加は，「とてもそう思う」「ややそう思う」を『思う』と，他を『思わない』の２群に分けた。育児への理解

30.5％であり，18点以下が70.1％であった。
２．育児困難感に関連する単変量解析

は「思う」と「思わない」に分けた。祖父母との同居は，母親に関する項目を表１に示す。母親の年齢は18～45歳「自分の父あるいは母と同居」「父親の父あるいは母と同居」の範囲にあり，平均年齢は31.5±5.3歳であった。年齢のを『いる』として，「同居家族はいない」を『いない』の平均値で２群分けして育児困難感の得点を比較すると有２群に分けた。育児方針のくい違いは，
「ある」
「どちらと

意な差は認められなかった。
「愛着」の中央値は１，四分もいえない」を『あり』として，「ない」の２群に分けた。

位範囲は０～２，相関係数は .372であった。「愛着」の中

経済状態は，「ゆとりがある」「少しゆとりがある」を『ゆ央値で２群分けすると，「愛着」の得点が高いほうが育児とりがある』と，他を『ゆとりがない』の２群に分けた。

困難感の得点が有意に高かった。EPDS が９点以上の者，それぞれの項目において２群に分けたときの育児困難感

孤立感については，「育児の大変さを誰もわかってくれなの得点の比較には t 検定を，育児困難感の平均値と「愛着」

い」「一人で子どもを育てている感じがして落ち込む」「育および体重との相関には Spearman の相関係数を用いた。

てていて自分だけが苦労していると思う」の３項目，育児育児困難感に関連する要因を検証するため，育児困難感

サポートについて「心配事や不安について助言してくれるの得点を従属変数とする重回帰分析を行った。２群に分け人」「育児について気軽に相談できる人」「一緒にストレスた際に育児困難感に有意差があった項目あるいは育児困難を発散できる人」「病気のときに育児や家事を手伝ってく感と有意な相関がみられた項目を独立変数とし，２群分けれる人」「家を空ける時に家のことを頼める人」の６項目の項目では育児困難感が高いほうを１，低いほうを０と設では，「思う」あるいは「いない」と答えた者が，また，定し，相関係数を求められる項目はそのまま用いた。重回

健康状態では，身体的健康が「悪い」と答えた者が育児困帰分析はステップワイズ法で行った。

難感の得点が有意に高かった。

統計学的解析には「SPSS バージョン17日本語版」を用

い，統計的有意確率は５％未満とした。

なお，出現数の５以下の回答がみられた場合，その質問

質問紙は無記名とし，本調査への協力は自由意思であり，拒否しても不利益を被ることはないこと，回答はすべて統計的に処理し，個人的に解析しないこと，目的以外に

人 数︵人︶

６．倫理的配慮

±°°
¹°
¸°
·°
¶°
µ°
´°
³°
²°
±°
°

²°
±¸
±¶
±´
±²
±°
¸
¶
´
²
°
¸ ¹ ±° ±± ±² ±³ ±´ ±µ ±¶ ±· ±¸ ±¹ ²° ²± ²² ²³ ²´ ²µ ²¶ ²· ²¸ ²¹ ³° ³± ³²
育児困難感の得点（点）使用しないこと，調査終了後，資料は復元できない状態にし，廃棄することを母親に文書で説明を行った。質問紙の日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

累 積 度 数︵％︶項目を分析から除外した。

図１

No. 5

育児困難感の得点分布と累積度数分布

2015

35

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因
表１

母親に関する項目別にみた育児困難感の得点の比較結果
例数

年齢
職業の有無

EPDS
育児の大変さを誰もわかってくれない
孤立感

一人で子どもを育てている感じがして落ち込む
育てていて自分だけが苦労していると思う
心配事や不安について助言してくれる人
育児について気軽に相談できる人
一緒にストレスを発散できる人

育児サポート

病気のときに育児や家事を手伝ってくれる人
家を空けるときに，家のことを頼める人
緊急時に子どもを預けられる人
精神的健康
身体的健康

健康状態
妊娠中の経過出産時の状況

30歳以下
31歳以上
なし
あり
９点以上
９点未満
思う
思わない
思う
思わない
思う
思わない
いない
いる
いない
いる
いない
いる
いない
いる
いない
いる
いない
いる
悪い
よい
悪い
よい
順調でない
順調
普通分娩以外
普通分娩

83
84
129
38
18
149
23
144
30
137
22
145
33
134
33
134
67
100
85
82
98
69
95
72
29
126
11
144
30
137
36
131

［注］無回答を除く
表２

性
月齢
出生順位
上の子との年齢差
よく泣いてなだめるのに困る
夜泣きがひどい
慢性疾患
発育状況

男
女

83
84

２か月
３か月
第１子
第２子以降
18か月未満18か月以上
はい
いいえ
はい
いいえ
あり
なし
順調でない
順調

89
77
101
66
7
138
23
143
4
163
5
161
1
164

［注］無回答を除く

36

p値
.146
.646
＜ .001＜ .001＜ .001.010＜ .001＜ .001

.003
.037
.006
.077
.160
.002
.980
.530

子どもに関する項目別にみた育児困難感の得点の比較結果
例数

泣きの状況

育児困難感（点）
平均点
標準偏差
15.8
4.3
16.8
4.5
16.6
4.5
15.3
4.0
21.8
4.1
15.7
4.0
19.7
4.7
15.8
4.1
19.4
4.1
15.7
4.2
19.2
4.1
15.9
4.3
18.8
5.0
15.7
4.1
19.0
4.9
15.7
4.0
17.6
4.8
15.5
4.0
17.0
4.6
15.6
4.1
17.1
4.5
15.2
3.9
16.9
4.5
15.6
4.1
17.1
4.1
15.9
4.4
20.0
4.0
15.8
4.3
16.1
4.4
16.4
4.4
16.2
5.0
16.3
4.2

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

育児困難感（点）
平均点
標準偏差
15.7
4.0
17.0
4.7
16.2
16.4
16.3
16.4
17.7
16.2
18.8
16.0
16.2
16.3
20.4
16.2
19.0
16.2

4.2
4.6
4.9
4.1
4.0
4.3
4.0
4.4
－
－
－
－
－
－

p値
.055
.743
.935
.349
.006

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因

子どもに関する項目を表２に示す。体重の中央値は３．育児困難感に関連する多変量解析

3,040g，四分位範囲は2,788～3,246g，相関係数は－.096で２群に分けた際に育児困難感の平均値に有意差があったあった。よく泣いてなだめるのに困るの項目で「はい」と項目として，母親に関する10項目，子どもに関する１項答えた者のほうが，育児困難感の得点が有意に高かった。

目，父親等など家族に関する２項目を，独立変数とし，重父親などの家族に関する項目を表３に示す。父親の年齢回帰分析を行った結果を表４に示す。EPDS が９点以上，は19～53歳の範囲にあり，平均年齢は33.8±6.1歳であっ「愛着」の得点が高い，家庭の経済状態にゆとりがない，た。家庭内での育児方針・考え方のくい違いの項目で「あ育児方針にくい違いがある，育児について気軽に相談できる」と答えた者のほうが，家庭の経済状況では「ゆとりがる人がいないの６項目が育児困難感と関連する要因としてない」と答えた者のほうが育児困難感の得点が有意に高あげられた。

かった。

表３

父親などの家族に関する項目別にみた育児困難感の得点の比較結果
例数

年齢
職業
精神的健康
父親について

身体的健康
家事をしている
子育てに参加している
子育てについて理解してくれる
子育てに協力的

父親以外の家族について子育てについて理解してくれる同居家族に身のまわりの世話が必要な人
祖父母との同居
家庭内での育児方針・考え方のくい違い

その他
家庭の経済状況

33歳以下
34歳以上
非正社員
正社員
悪い
よい
悪い
よい
しない
する
しない
する
思わない
思う
思わない
思う
思わない
思う
いる
いない
同居していない
同居しているある，どちらともいえないない
ゆとりがないゆとりがある

86
80
142
24
32
134
32
134
60
105
10
156
13
152
9
156
8
158
6
160
139
27
65

18.0

4.2

101
95
71

15.3
17.3
15.1

4.2
4.5
4.0

［注］無回答を除く
表４

育児困難感（点）
平均点
標準偏差
16.0
4.6
16.7
4.2
16.3
4.7
16.5
2.5
16.8
5.3
16.2
4.2
16.8
5.3
16.2
4.2
15.9
3.7
16.5
4.7
16.5
4.4
16.3
4.4
17.2
6.0
16.2
4.2
16.9
5.0
16.3
4.4
15.0
5.0
16.4
4.4
17.5
5.4
16.3
4.4
16.4
4.3
15.8
4.4

p値
.343
.834
.546
.252
.376
.898
.420
.699
.387
.505
.512
＜ .001.001

育児困難感に関連する要因を推測するモデル項目
β

p値

EPDS ９点以上

.234

.002

家庭の経済状態にゆとりがない

.189

.005

「愛着」の得点が高い.248

家庭内での育児方針・考え方にくい違いがある.194

育児について気軽に相談できる人がいない.149［注］R ＝0.40，β：標準偏回帰変数

.000
.004
.034

2

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

37

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因

Ⅳ．考サポート育児における肯定的な感情との関連性があるこ察と（小坂，2004）から，相談できる人がいるという情緒的生後２～３か月児を持つ母親167名を対象に自記式質問

サポートがないと，育児において肯定的な感情をもちにく

紙調査を行った結果，育児困難感には，EPDS が９点以上，く，育児困難感を抱きやすくなると考えられる。

「愛着」の得点が高い，経済状態にゆとりがない，育児方

これまで報告（川井ら，1999）されているように，よく針にくい違いがある，育児について気軽に相談できる人が泣いてなだめるのに困るの項目において育児困難感に有意いないの５項目が関連していることが明らかになった。

差がみられた。江藤・堀内（2000）は，児がぐずったり激

育児困難感の得点分布については，先行研究（川井ら，

しく泣いたりするなどの行動が多くみられる場合や，容易

2000）が示している得点の累積度数分布に，本研究の累積になだめることができない場合に扱いにくさを感じると述度数分布がほぼ一致しており，同様の結果であった。

べており，このような扱いにくさが育児困難感につながっ

EPDS が関連要因であったことは，産後３か月時点の母たと考えられるが，今回は関連要因ではなかった。小林ら

親の EPDS の得点が９点以上であった者は育児困難感を強（2006）によると，生後１～２か月は児の泣きの理由を理く感じやすいという原田ら（2009）の報告と一致してい解するために試行錯誤している時期であり，児との関係性た。小林ら（2006）によると，生後１～２か月児においてが十分確立していない。このような時期に本調査が行われは母親の抑うつ傾向が最も育児困難感と関連しており，今たため，関連要因にはならなかったと推測される。

回の２～３か月児を対象にした結果と同様であった。抑う子育てが母親一人に任されることが多くなると，孤立感

つ状態の影響要因として，自尊感情の低さや母親役割に対を感じることが多くなると考えられる。本研究において，する自己評価の低さがあり，育児困難感の軽減のために

孤立感について，「育児の大変さを誰もわかってくれない」

は，母親の育児を尊重し，頑張りを認め，自己評価を高め「一人で子どもを育てている感じがして落ち込む」「育ててることが重要となってくる（大日向，2008）。

いて自分だけが苦労している」という項目においても育児吉田（2013）は，産後うつ病などにより母親の乳児に対困難感に有意差がみられた。育児困難に悩む母親は人を頼する気持ちが否定的になり，育児に支障をきたすが，産後れず相談ができない傾向にあり，育児を一人で頑張っていうつ病の発症がなくても児への気持ちが否定的になってるのにうまくいかない状況に陥りやすいという報告（東いる母親がいることを報告している。また，山下（2011）

ら，2009）がある。この時期の母親の孤立感を深める要因

は，母親の愛着形成がうまく進まないと母親の児への愛着には，話し相手がいないこと，特に仕事が多忙なために夫が弱くなり，育児困難な状況につながっていくと報告してと話す時間が短くなったこと（大日向，2008；日本子どもいる。

家庭総合研究所，2012）や，育児の大半を一人で担うこと

山本・神田（2008）は，経済的にゆとりのない母親は地が多くなった時代背景（大日向，2008），周囲の子育てへ

域でのつながりが薄い人の割合が高く，育児サポートを得の無理解（中村，2007）がある。今回，孤立感は関連要因

にくく孤立的状況にあり，その結果，育児困難感が強くなとならなかったが，今後，子どもが成長していくうえでさると報告している。本研究は，この研究結果を支持してい

まざまな悩みや困難が生じることで孤立感が強くなることた。また，経済的にゆとりがないと家計のやりくりが必要が考えられる。

となり，そのことが悩みとなる（山本・神田，2008）こと

今回の調査結果から，生後２～３か月における EPDS がから，心理的なゆとりのなさにつながり，育児困難感を強９点以上，「愛着」の得点が高い，家庭の経済状態にゆとめたと推測される。

りがない，育児方針にくい違いがある，育児について気軽

育児方針のくい違いは育児困難感に関連していた。３～に相談できる人がいないことを指標として，育児困難感を

４か月児健診時の母親の主訴の１つに，「家庭内での育児感じている母親に対して子育て支援のあり方を検討できる

方針の不一致で悩んでいる」ことがあげられている（浜可能性が示された。生後２～３か月における，育児への思崎・平田・寺本・松田，2006）。また，０か月のころは，

いや悩みの傾聴や母親の言動や環境などのアセスメントか

ストレスの原因として夫婦間の育児方針の違いがある（北ら，母親の抑うつ傾向や児への愛着が弱い傾向がみられた村・土屋・細井，2010）。生後２～３か月においても育児

り，孤立感を感じていたりするなど，その後継続して支援

方針のくい違いが育児への困惑となり，育児困難感を感じが必要と思われる家庭には，保健師が母親の思いに寄り添ることが推測される。

い母親一人で悩みを抱え込まないように，地域の子育て広

育児について気軽に相談できる人がいないことも関連要場や育児相談などのサービスを紹介し，そして母親の育児因であった。相談ができない母親は育児困難感を感じやす

困難感を軽減できるような育児環境づくりをしていくこと

いこと（桝本・福本・堀井・小松・塩見，1999），情緒的が必要である。

38

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因

本研究の限界として，今回の回収率は低く，育児困難感

結の強い人が回答しなかったなど，回答した集団に選択バイ論

アスがある可能性がある。さらに，生後２～３か月におけ生後２～３か月の児をもつ母親167名を対象に，無記名る横断研究であり，育児困難感の原因やその変化はとらえの自記式質問紙法で育児困難感に関する調査を行った。そていない。今後，育児困難感が児の成長とともにどのようの結果，育児困難感には，EPDS が９点以上，愛着の得点に変化してゆくのか継続して研究していく必要がある。

が高い，家庭の経済状態にゆとりがない，育児方針にくい違いがある，育児について気軽に相談できる人がいないの
５項目が育児困難感と関連していた。これらの項目から，
育児困難感がある母親への子育て支援のあり方を検討できる可能性が示唆された。
本研究の実施に際して，アンケートにご協力いただいた

皆さま，Ａ市の民生委員児童委員の皆さま，Ａ市立保健センターの助産師，保健師の皆さまに心から感謝いたします。

要

旨

生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因を明らかにすることを目的に本研究を行った。対象者はＡ市に居住し，2011年12月から2012年11月の間に生まれた生後２～３か月の児がいる母親167名（回収率34.9％）であった。調査は無記名自記式質問紙法で行い，育児困難感，母親，子ども，父親などの家族の要因について尋ねる項目を用いた。育児困難感の得点を従属変数とし，２群分けしたときに育児困難感の得点に有意差があった項目を独立変数として重回帰分析（ステップワイズ法）を行った。その結果，「エジンバラ産後うつ質問票」（EPDS）が９点以上，「愛着」の得点が高い，家庭の経済状態にゆとりがない，育児方針にくい違いがある，育児について気軽に相談できる人がいないの５項目が育児困難感と関連していた。これらの５項目を指標として，育児困難感を感じている母親への支援を検討できる可能性が示された。

Abstract
This study was conducted to clarify feelings of difficulty with child-rearing and relevant factors among mothers with ababy at the age of 2-3months. The subjects were 167（valid response rate 34.9%）mothers living in A city whose infants
were born between December 2011 and November 2012（two to three months old at the time of survey）. An anonymous
self-administered questionnaire was used. Questionnaire items consisted of demographic data, “feelings of difficulty withchild-rearing（feeling of difficulty）,” and factors of mother, child, father and family. A stepwise multiple regression analysis
was performed with “feelings of difficulty” as the dependent variable and the items which had a significant difference in the
average of “feelings of difficulty” between the two categories per item as the independent variables to examine the relevant
factors. Five items were relevant to “feelings of difficulty”-Edinburgh Postnatal Depression Scale score of 9 or more, weakbonding, financial difficulties of the family, disagreements over child-rearing, and absence of someone with whom to consult
freely about child rearing. These items can be used to examine the support of child-rearing for mothers experiencing “feelingsof difficulty”.

文

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

平成26年７月23日受付
平成27年７月31日採用決定

No. 5

2015

−研究報告−早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス
Psychological Process from Hiring to Post-resignation of
Early Resignation New Graduate Hospital-employed Nurses
山

田

貴

子

Takako Yamada

藤

内

美

Miho Tonai

保キーワード：早期退職，新卒看護師，心理，病院勤務
Key Words：early resignation, new graduate nurses, psychological, hospital-employed緒

向上に関する検討会」で新人看護職員の到達目標と指導指言針を提示している（厚生労働省，2004）。2008年には「看近年，入職後数年以内に離職する若者の早期離職が問題

護基礎教育のあり方に関する懇談会」で新人看護職員研修となっている。わが国の新規学卒者の離職状況によると，の必要性や教育内容の確立が問題点として指摘された（厚平成23年３月の新規大学卒の離職率は，入職後１年以内で生労働省，2008）。2009年には「看護の質の向上と確保には13.4％，２年以内では10.1％，３年以内では8.8％となっ関する検討会」で新人看護職員研修の制度化・義務化を視ており（厚生労働省，2014），入職後３年以内に離職する野に入れた新人看護職員研修の必要性が指摘され（厚生労者のうち１年以内に離職する新規学卒者が多いことがわか

働省，2009），「新人看護職員研修に関する検討会」で新人る。

看護職員研修のガイドラインの策定と普及のための方策に

この新規学卒者の早期離職問題は，看護職においても例

ついて検討が行われた（厚生労働省，2011）。このような外ではない。日本看護協会の調査（2014）によると，新卒段階を経て，2009年７月「保健師助産師看護師法及び看護看護師の１年以内の離職率は7.9％である。近年，新卒看師等の人材確保の促進に関する法律」の改正により，2010

護師の離職率は減少傾向であるが，まだ１年以内の離職率

年４月より「新人看護職員の卒後臨床研修」が努力義務とが10％台，13％台の病院もある。医療技術の高度化，病院なった。

病床数の増加，看護業務の複雑化・多様化などによって看これらを背景に各病院では，新卒看護師の早期離職防止

護職の需要は増えており，慢性的な看護職不足となっていに向けて，医療・看護の安全に関する研修会の実施（穴る。このような背景において，次世代の医療・看護を担う

尾，2009），看護技術研修（森田，2009），メンタルヘルス

新卒看護師の育成は重要な課題である。看護の道を志し学

サポート（木村・仲澤・船戸，2009），プリセプター研修

んできた新卒看護師を，現場で継続的かつ計画的に育成す（坂本・河本，2007）など，新卒看護師を支援するためのることが入職後１年以内の離職を防止し，職場定着への支

さまざまな取り組みを行っている。

援につながると考える。

新卒看護師の離職に関する先行研究では，病院に勤務

新卒看護師の離職要因には，専門職としての責任の重している新卒看護師を対象としている量的研究（渡邊・さや看護技術不足（久保・上釜・竹下，2008），消極的な荒木田・鈴木，2010; Suzuki, et al., 2006; Beecroft, Dorey, &職業選択動機（松下・柴田，2004），仕事の失敗や人間関

Wenten, 2008）が中心である。新卒看護師のなかには，離係（水田・上坂・辻・中納・井上，2004），看護業務に関職願望をもちながらも退職せずに職務継続できている者とするストレス（細川・竹川・荒川・川島，2000），リアリ

退職してしまった者とがいる。先行研究では，早期退職しティショック（平賀・布施，2007）などがある。こうしたてしまった新卒看護師を対象にした研究は少なく，また，状況を踏まえ，厚生労働省は医療安全の確保，臨床実践能

離職願望をもちながら，何に苦しみ，葛藤し，何が支えと力の向上，早期離職防止の観点からさまざまな取り組みをなったのか，離職に踏み切った動機や退職後など，入職か行っており，2004年には「新人看護職員の臨床実践能力のら退職後までの一連のプロセスを明らかにした研究はな

大分県立看護科学大学基礎看護科学講座看護アセスメント学研究室

Division of Nursing Assessment, Department of Basic Nursing Sciences, Oita University of Nursing and Health Sciences
日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

41

早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス

い。

く辞めようと決意したのか，退職後の思いなどについて質

そこで本研究では，新卒看護師として就職した病院を入問し自由に語ってもらった。研究参加者の概要として，性職後１年以内に早期退職した者を対象に，新卒看護師の入別，最終学歴，配属部署，新卒看護師への教育支援体制，

職から退職後までの心理的プロセスを明らかにすることを在職期間，退職してから面接実施までの期間，面接時の現目的とする。

職に関する情報を得た。面接内容は，研究参加者の同意のもと IC レコーダに録音し，逐語録に書き起こしたものをⅠ．用語の操作的定義①新卒看護師：看護基礎教育課程を経て看護師国家試験に合格し看護師免許を取得後，初めて病院に入職した１年データとした。

Ｅ．データ分析方法
本研究の分析には，Glaser と Strauss のグラウンデッド・

セオリー・アプローチの特性を継承し，コーディング法と未満の看護師とする。
②入職後の早期退職者：新卒看護師として初めて就職した病院を入職後１年以内に辞めた者とする。

深い解釈を統合した方法として木下によって考案された「修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ」（以下，M-GTA）を用いた（木下，1999；木下，2003）。M-GTA
はデータに密着した継続的比較分析が行え，データを切片Ⅱ．研究方法化せずに文脈を重視した深い解釈を行うことができる。また，人間と人間が直接的にやりとりをする社会的相互作用

Ａ．研究デザインにかかわる研究であり，かつ人間行動の予測と説明に優れ早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後また理論が提示でき，研究対象とする現象がプロセス的な特での心理的プロセスを明らかにするため，本研究は半構成性をもつ研究に適している。本研究で取り扱う現象は，新的面接を用いた質的帰納的研究である。

卒看護師と新卒看護師を取り巻く人々との社会的相互作用に焦点をあてており，早期退職した病院勤務の新卒看護師

Ｂ．研究参加者の入職から退職後までの心理的プロセスを明らかにするこ

看護基礎教育課程を修了後，新卒看護師として初めて就職した病院を入職後１年以内に退職した者である。ただし，次の条件に該当する者は研究の対象から除外した。
①退職理由が新卒看護師としての経験に起因しない怪我，とであるため，M-GTA は本研究の分析手法として適していると判断した。

分析は以下の手順で行った。分析の最小単位である概念の生成までは，具体例（ヴァリエーション），定義，概念
名，理論的メモからなる分析ワークシートを作成し，１概

結婚退職，家庭内の事情などの場合②看護基礎教育課程を卒業直後，病院に就職しなかった者

念につき，１ワークシートの形式で記入した。本研究の分③病院へ就職する以前に，職についた経緯がある者

析焦点者を「新卒看護師として初めて就職した病院を入職

研究参加者の探索は，初めはＡ看護系大学教員の協力の後１年以内に退職した者」，分析テーマを「早期退職した

もと，教員が知り得た情報の範囲で研究参加者の探索を行

病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的変化

い，その後は研究参加者から紹介を受け，スノーボール方のプロセス」と設定した。分析焦点者と分析テーマに照ら式で研究参加者の探索を行った。

して，データのなかから関連がありそうな箇所に着目し，それを具体例に書き込み，データの背後にある意味の流れ

Ｃ．データ収集期間を読みとるように解釈を行い，定義欄に記入し概念を生成した。具体例をあげる際には類似例や対極例があるかどう2011年４月～2011年10月。

かをデータと照らして確認し，解釈が恣意的に偏る危険を

Ｄ．データ収集方法防いだ。思考プロセスのなかで疑問や概念に照らして解釈

データ収集方法は半構成的面接法により行い，研究参加上考えられることは理論的メモ欄に記入した。また，１つ者の希望する場所でプライバシーが守られる個室を確保の概念を生成する際は，同時並行で他の概念との関係を検し，インタビューガイドを用いながら面接を実施した。質討し，関係性のある複数の概念からカテゴリーを生成し問内容は，入職当初どのような気持ちで働き，どのようなた。分析結果は，概念，カテゴリー相互の関係からまと状況で辞めたいと思い始めるようになったのか，そのとき

め，結果図を作成し，その概要を簡潔に文章化してストー

どのような対処行動をとっていたのか，辞めたいと思いな

リーラインとした。なお，分析過程において，指導教授のがらも働き続けた理由，そして，どのようなことがあり強スーパーバイズを受けながら，繰り返し検討を行うことで42

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早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス
表１

分析の信頼性の確保に努めた。
Ｆ．倫理的配慮

研究参加者の概要
退職してから面接 面接時の実施までの期間
現職

参加者

性別

在職期間

Ａ

男性

９か月

５年

看護師

Ｂ

男性

１か月

２年

看護師

Ｃ

女性

10か月

３年

看護師

本研究は，研究参加者の個人情報を厳重に守る必要があった。Ａ看護系大学教員または研究参加者に研究協力依頼文書を用いながら，①研究の趣旨および研究方法，②質問内容，③面接時間，④研究への参加は強制ではなく任意

Ｄ

女性

１年

３年

保健師

Ｅ

女性

６か月

９か月

看護師

であること，⑤途中中断や参加の取り下げが可能であるこ

Ｆ

女性

６か月

３年

看護師

と，⑥研究協力の有無にかかわらず個人や以前所属してい

Ｇ

女性

１年

５か月

看護教員

た病院および現在所属する施設に不利益を被ることはない
こと，⑦個人情報の保護と匿名性の保障，⑧面接内容は研究以外の目的では使用しないこと，⑨研究結果の公表の際

Ｈ

女性

１年

３年

看護師

Ｉ

女性

１年

５か月

未就職

Ｊ

女性

９か月

９か月

未就職

にも研究参加者が特定されることはないこと，を口頭および書面で説明した。Ａ看護系大学教員または研究参加者の12カテゴリーと35概念が生成された。入職から退職後まで協力が得られ，研究参加者の条件に該当する者がいた場合の心理的プロセスは，入職当初，自己の理想とは違う【現は該当者にコンタクトをとってもらい，研究の趣旨および実の世界への戸惑い】と【どうしたらよいのかわからな

筆者とのコンタクトの可否を伺ってもらった。了承が得らい】状態にあり，看護師としての自立を求められ【看護師れた研究参加者には筆者が改めて連絡をとり，①から⑨のとしての模索】が始まった。できない【自己への失望】か

内容を口頭で説明した。内諾が得られた研究参加者には，ら辞めたいと思うようになるが，【心の調整】をしながら再度面接を実施する前に①から⑨の内容を口頭および書面

辞めたい気持ちを思い止めていた。仕事の失敗やインシデで説明し，同意書への署名を得たうえで面接を実施した。

ントを起こした新卒看護師は【仕事のミスをした自己価値

個人名は記号化し，共同研究者であっても個人情報を入のゆらぎ】により【看護師としての自己のあり方を自問】

手することはできないようにした。データは鍵がかけられしていた。この時の新卒看護師は【心身のバランスの崩る場所に厳重に保管し，研究終了後，録音データの消去お壊】状態にあった。そして，【退職決断の引き金】によりよび逐語録はシュレッダーで破棄する。なお，本研究は大【退職の決断】をした。退職後は【当時の自己を客観視】

分県立看護科学大学研究倫理安全委員会の承認を得て実施する行動と【自己の成長】があった。研究参加者には在職した（承認番号556）。

期間が１か月の研究参加者もいたが，すべてのカテゴリーのプロセスをたどっていた。

Ⅲ．結

なお，時期は《果

具体例は「》，カテゴリーは【】，概念は〈〉，」で表した。以下にストーリーラインを示し，結果図（図１）に沿って内容を説明する。

Ａ．研究参加者の概要
研究参加者は男性２名，女性８名の合計10名であった。

１．ストーリーライン

最終学歴は全員が看護系大学卒業であった。配属部署は全《入職当初の時期》の新卒看護師は，病棟で働くうちに員病棟で，新卒看護師への教育支援体制は全員がプリセプ

自分の想像していた理想の世界とは違う【現実の世界へのターシップであった。研究参加者の在職期間は１か月から戸惑い】を感じていた。現実の世界には〈新卒看護師への１年以内であり，退職後，看護師として再就職した者が６規制された世界〉〈理想の看護ではない処置に追われる世

名，保健師として再就職した者が１名，看護教員が１名，界〉があった。新卒看護師にとって病棟の仕事は初めて経

未就職者が２名であった。退職してから面接実施までの験することばかりで【どうしたらよいのかわからない】状

期間は５か月から５年であった。面接時間は30～100分で態であった。自己でも〈何がわからないのかがわからなあった。研究参加者の概要は表１に示す。

い〉ため，〈曖昧な知識〉のまま働いていた。

Ｂ．早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス《辞めたいと思う時期》の新卒看護師は，日が経つにつれ看護師としての自立を求められ【看護師としての模索】をするようになった。〈１看護師としての責任感と重圧〉

分析の結果，早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職を感じながらも〈自分にできる業務を必死に遂行〉していから退職後までの心理的プロセスには５つの時期があり，た。仕事をするなかでプリセプターや先輩看護師など〈周日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス︽入職当初の時期︾【現実の世界への戸惑い】〈新卒看護師への規制された世界〉〈理想の看護ではない処置に追われる世界〉【どうしたらよいのかわからない】〈何がわからないのかがわからない〉〈曖昧な知識〉【看護師としての模索】︽辞めたいと思う時期︾〈ᴮ看護師としての責任感と重圧〉〈自分にできる業務を必死に遂行〉〈周囲の目が気になる〉〈苦痛な人達から距離をおく〉【仕事のミスをした自己価値のゆらぎ】【心の調整】〈患者の生命にかかわることへの恐怖感〉〈患者へ危害を及ぼしたことへの自責感〉〈看護実践への自信喪失〉〈同期の頑張る姿勢〉〈同期の存在〉〈家族や友人の存在〉〈再就職時に不利だと考える〉【自己への失望】︽自己の限界の時期︾〈できない自己を指摘されることによる自信喪失〉〈同期と比べて仕事ができないことへの劣等感〉〈私は重荷な存在〉【心身のバランスの崩壊】【看護師としての自己のあり方を自問】〈不眠および食欲不振〉〈体調不良〉〈無気力〉〈情緒不安定〉〈スタッフとうまくコミュニケーションがとれない〉〈看護師としての自信喪失〉〈理想の自己と現実の自己への葛藤〉︽退職決断から退職までの時期︾【退職決断の引き金】〈新卒看護師を突き放すような発言〉〈新卒看護師を責めるような発言〉【退職の決断】〈職場とも距離をおきたい〉〈仕事を続けていくことへの諦め〉〈緊張から解き放たれた安堵感〉【当時の自己を客観視】

︽退職後︾

図１

〈頑張れなかった自己への後悔〉〈退職の経験をプラスにとらえ直す〉

《

》

時期

【

】

カテゴリー

〈

〉

概念
変化の方向

【自己の成長】影響の方向〈忍耐強く頑張る〉〈学習を深める〉〈看護師のよさに気づく〉

早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス

囲の目が気になる〉ようになり，プリセプターや先輩看護せられるようになった新卒看護師は失敗やインシデントを師に対してネガティブな感情をもち始め，〈苦痛な人達か起こし，【仕事のミスをした自己価値のゆらぎ】が生じ始ら距離をおく〉ようになっていた。知識や技術が〈できなめた。仕事のミスを起こした新卒看護師は〈患者の生命にい自己を指摘されることによる自信喪失〉〈同期と比べてかかわることへの恐怖感〉や〈患者へ危害を及ぼしたこ

仕事ができないことへの劣等感〉，プリセプターや先輩看とへの自責感〉を感じ，〈看護実践への自信喪失〉につな

護師にとって〈私は重荷な存在〉であると感じ【自己へのがっていた。

失望】により何度も仕事を辞めたいと思うようになった。

《自己の限界の時期》に達した新卒看護師は，自己の看しかし，〈同期の頑張る姿勢〉や〈同期の存在〉〈家族や友護に自信がもてず〈看護師としての自信喪失〉を感じて人の存在〉が心の励みとなっていた。また，入職後１年以いた。また，〈理想の自己と現実の自己への葛藤〉しなが内の退職は〈再就職時に不利だと考える〉ことで，辞めたら【看護師としての自己のあり方を自問】していた。このい気持ちを思い止め【心の調整】を行っていた。仕事を任

時期の新卒看護師は【心身のバランスの崩壊】状態にあり

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早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス〈不眠および食欲不振〉〈体調不良〉〈情緒不安定〉〈スタッをともにし，病棟業務を行っていた。新卒看護師にとってフとうまくコミュニケーションがとれない〉〈無気力〉と病棟の仕事は初めて経験する内容が多く，自己でも〈何がいった身体的不調や心理的症状が出現していた。

わからないのかがわからない〉状態であった。どこがどの《退職決断から退職までの時期》の新卒看護師は，自己ようにわからないのかが自分でもわからないため，先輩看の限界に達しており，病棟師長や教育担当者からの〈新卒護師からの「何か質問ある？」との問いかけに対し新卒看看護師を突き放すような発言〉や〈新卒看護師を責めるよ

護師は返答できずにいた。新卒看護師は帰宅後，何から勉うな発言〉が【退職決断の引き金】となり，〈職場とも距

強してよいのかわからず，先輩看護師へ相談したいと思う

離をおきたい〉〈仕事を続けていくことへの諦め〉の気持が，「こんなこと聞いたらいけないよなぁ」と考えてしま

ちが強くなり【退職の決断】となった。病棟師長から退職

い，相談することを躊躇していた。新卒看護師はどこがどを受理された新卒看護師は，いままで張りつめていた〈緊のようにわからないのか自己でも不明確のまま，帰宅後は張から解き放たれた安堵感〉を感じていた。

手当たり次第学習に取り組むが，学習は追いつかず〈曖昧《退職後》は，１年目に〈頑張れなかった自己への後悔〉な知識〉で働いていた。

と〈退職の経験をプラスにとらえ直す〉という【当時の自「１日の勤務が終わった後に，何か質問ある？って言われ己を客観視】する行動がみられた。研究参加者は，過去のても，わかってない，まだ初めてで，わからない，わかって体験を通して〈忍耐強く頑張る〉〈学習を深める〉〈看護師ないところもあると思うんですけど。こう，あのーいまは大のよさに気づく〉ことで【自己の成長】を獲得していた。

丈夫です。みたいな感じで答えていました」（Ｊ）「必ず１日の終わりにプリセプターさんと一緒に反省をするんです。でもなんか聞けなくって，何を勉強したらいいで

２．カテゴリーと概念の説明
以下，カテゴリーの説明を概念と具体例をあげて説明する。

すか？って。そんなこと聞いたらいけないよなぁと思って。
どういう感じで勉強したらいいのかがちょっとわかってなくａ．《入職当初の時期》て，結局家に帰って手当たり次第，全部勉強して。でも結局，⑴ 【現実の世界への戸惑い】

中途半端にしか調べられなくって」（Ｅ）

これは，新卒看護師が働くなかで，自己の思い描いていｂ．《辞めたいと思う時期》⑴ 【看護師としての模索】

た理想とは違う【現実の世界への戸惑い】である。現実の世界は２つの概念から構成され，新卒看護師が患者にケア

これは４つの概念から構成される。新卒看護師は日が経を実施する場合は必ず先輩看護師の指示を仰ぎ，チェック

つにつれ看護師としての自立を求められた。これまでは先を受けながら実施しなければいけない〈新卒看護師への規輩看護師と一緒に行動をともにしながら仕事をしていた

制された世界〉であり，１人の患者に時間をかけてかかわ

日々が，先輩看護師との付き添い期間が終了すると，今度ることができない〈理想の看護ではない処置に追われる世は一変し，すべての業務を新卒看護師１人で実施しなけれ界〉である。

ばならず，〈１看護師としての責任感と重圧〉を感じてい「大学で学んだ看護技術とかありますよね。それを実際にた。看護師としての責任と重圧を感じながらも，新卒看護

自分が看護師として患者さんにしたいとか，そういうのをす

師は〈自分にできる業務を必死に遂行〉していた。

ごく思って入ったんですけど，実際は，点滴も自分がとるこ「先輩との付き添い期間が終わったら，もう，すぐ部屋持とはないんですよね。……（省略）……たとえば点滴をずっちだったんですね。段々，１人でやらないといけないことがとキープしてる人いますよね，ヘパロックして。そういうの多くなってくると，段々こうプレッシャーがかかって」（Ｉ）

も１年目はしたらダメとか。そういうルールがあって。すべ

「ケアも全部自分なんですよ。朝，申し送りが終わったら，てにおいて自分が実施できないことが多くって。すべてにおすべての責任が自分。ケアも誰かと協力してするんじゃなくいて，その日に指導をしてくれる先輩にお願いします，お願自分。負担がすごく大きかったんですよね。だから追われる

いしますって言って。先輩は忙しいんですけど，点滴などはんですよ，時間に。ケアも全部自分がしないといけないし，

全部，先輩に頼まないといけなくって」（Ｃ）

オペもあるし，オペ出しして，オペ迎えしてとかいうのが「ケアが多くて，ずーとバタバタという感じでしたね。患者

バーっと入っているので，追われるんですよ」（Ｃ）

さんとゆっくり話したりとかっていう時間はあんまりなくって」（Ｅ）

また，新卒看護師はプリセプターや先輩看護師など〈周囲の目が気になる〉ようになっていた。プリセプターや先⑵ 【どうしたらよいのかわからない】

輩看護師に注意を受けることが多くなると，プリセプター

これは２つの概念から構成される。新卒看護師は，病棟や先輩看護師の目や表情に恐怖を感じ，緊張するなどのネへ配属されてからある一定期間，先輩看護師と一緒に行動

ガティブな感情をもつようになっていた。そのため，わか日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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らない点をプリセプターや先輩看護師に質問したいと思う

ここで我慢して踏ん張らないとなって思っていました」（Ｆ）

が自己を評価される恐怖から相談できないでいた。そし「病棟の同期がすごく気のあう子で，すごく仲よくなれたて，徐々に，自分にとって〈苦痛な人達から距離をおく〉

ので，その子と愚痴りながら帰ったりとか，時間があえばごようになっていた。

飯食べに行ったりとかしていました。……（省略）……１年「プリセプターは表情も怖いし，見た目も怖い感じの人でで再就職って絶対むずかしいじゃないですか。世間的にも１した。スタッフのなかで一番怖いと感じていました。怖くて年っていうのは，あまり印象がよくないっていうのも自分で話をしたくなかったです。わからないことを聞きたくても怒も思ったので，２，３年はやらなきゃと思っていました」（Ｉ）⑷ 【仕事のミスをした自己価値のゆらぎ】

られる感じがして聞けなかった」（Ｆ）⑵ 【自己への失望】

これは３つの概念から構成される。新卒看護師は，１看

これは３つの概念から構成される。新卒看護師は必死に護師として仕事を任せられるようになると，仕事の失敗や業務を遂行するなかで，技術ができない，疾患がわからな

インシデントを起こすようになった。仕事のミスを起こし

い等，できない自己に直面していた。プリセプターや先輩

た新卒看護師は，先輩看護師からの「あなたには任せられ看護師から知識や技術が〈できない自己を指摘されることない」「あなたのせいで治療がうまくいかなかったらどうによる自信喪失〉になったり，同期と自分を比較し，〈同するの」との叱責によって，〈患者の生命にかかわること期と比べて仕事ができないことへの劣等感〉を感じていへの恐怖感〉や〈患者へ危害を及ぼしたことへの自責感〉た。また，プリセプターや先輩看護師にとって〈私は重荷を感じ，〈看護実践への自信喪失〉につながっていた。

な存在〉であると感じていた。このときの新卒看護師は自「10月に入ってから，インシデントを立て続けに起こしてし信をなくしており，自己に対して否定的になっていた。

まって，１週間のうちに３回くらいインシデントを書いてし「報告のときに，疾患がわからなかったり，処置がわからまって。それで，なんか自分にも自信がなくなって，先輩かなかったりするとすごい突っ込まれるじゃないですか。……

らもあなたには任せられないって言われて。もう，私も（患（省略）……そういうのが増えてきたのも６月くらいだったん

者を）みる（受け持つ）の無理やしって思って，もう，私もで。そういうのが一気にこう積み重なって辞めたいなって思しばらくはみれません（受け持てません），って正直に言いま

いました」
（Ｉ）

した」
（Ｊ）

「私，技術を習得するのも遅くって。友だちにはどんどん先「抗がん剤落とすのに，サーっと点滴が落ちてしまって，を越されて行ってしまうし。なんか，私ダメだなって」（Ｊ）

まだ大丈夫かなぁって思って，次見に行ったときは，もう「仕事が終わって，プリセプターと他のプリセプターに２

だーっと落ちてしまってて。それを先輩の看護師さんが，患対１くらいで，今日何がダメだったか言いなさいって言われ者さんは命がけで私たちに命を預けているのに，あなたのせて箇条書きにされて。今日これだけダメだった。これがダメ，

いで治療がうまくいかなかったらどうするの，みたいなこと

これがダメ，これがダメみたいな感じで言われて。……（省をバーっと言われて。私，看護師向いてないなぁ，怖いなぁっ略）……これこれがダメって言われたら，（自分は）ダメなんて思って，私がしなかったらこんなことにはならなかったのだダメなんだってなってた」（Ａ）にって思いました」（Ｈ）「なんかプリセプターさんに申し訳ないなって思っていまｃ．《自己の限界の時期》⑴ 【看護師としての自己のあり方を自問】した。私がもっと仕事がちゃんとできたら，プリセプターさんが他のスタッフからいろいろ言われることもないだろう

これは２つの概念から構成される。新卒看護師は，看護なって。……（省略）……リーダーさんにすっごい負担をか師としての自己を問い直すようになっていた。先輩看護師

けてるんだろうなって」（Ｈ）の働く姿と現在の自己の姿とを重ねあわせ，「この患者さ⑶ 【心の調整】んに自分はうまく援助ができているのだろうか」「本当はこれは４つの概念から構成される。新卒看護師は何度も自分は看護師に向いていないんじゃないか」と看護師とし仕事を辞めたいと思った。しかし，〈同期の頑張る姿勢〉ての自己に自信がもてず〈看護師としての自信喪失〉につや，自分と同じ境遇で仕事の大変さや辛さを分かちあえる

ながっていた。また，「私がやりたかったことは何？」「私〈同期の存在〉，仕事の話を聴いて自分の気持ちを理解してがやりたかったことはこんなことじゃない」と〈理想の自くれる〈家族や友人の存在〉が心の励みとなっていた。ま己と現実の自己への葛藤〉をし，看護師として働く自己にた，入職してからの１年以内の退職は〈再就職時に不利だ

自問しながら，徐々に退職を意識するようになっていた。

と考える〉ことにより，看護師として一人前になるまでは「ずっと働いてる先輩とか，骨髄移植の患者さんだったり，

頑張ろうとの思いで，辞めたい気持ちを思い止めていた。

重い患者さんを受け持ってる先輩を見ると，私，こんなバリ「同じ病棟の同期も辞めたいと言いながら頑張っていたので，バリ働く看護師さんになる勇気ないなぁって思い始めて，９46

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月，10月とかのインシデント重なった時期に」（Ｊ）

うふうに責められて」（Ｊ）⑵ 【退職の決断】「もしかしたら自分は看護師に向いていないんじゃないかとか，この患者さんに自分はうまく援助ができているのかな

退職と職務継続との間で苦悩し続けた新卒看護師は，職とか。すごく思い出したときに，なんかいろいろ行き詰った場から一度離れたいという〈職場とも距離をおきたい〉気

りとかして，なんかこうすごく考えたりして。私はもしかし持ちや，〈仕事を続けて行くことへの諦め〉の気持ちが強たら向いてないのかなぁとか」（Ｃ）

くなり退職を決断していた。病棟師長に退職を受理された「私がやりたかったことは何？

新卒看護師は，いままで張り詰めていた〈緊張から解き放私がやりたかったことは

こんなことじゃない！って思って」（Ｉ）

たれた安堵感〉を感じていた。

⑵ 【心身のバランスの崩壊】「自分が向いてないんだったら，この時間を他の自分がした《自己の限界の時期》にある新卒看護師はストレスフル

いことがあれば向けたほうがいいんじゃないかとかいろいろな状況にあり，〈不眠および食欲不振〉〈体調不良〉〈情緒考えて。１回，本当に自分が看護師をしたいのかっていうの不安定〉〈スタッフとうまくコミュニケーションがとれな

を１回離れて考えてみようって思い始めて。じゃあ１回辞めい〉〈無気力〉といった身体的不調，心理的症状が出現しようと。自分のなかでわからなくなって，何がしたいかとか。

ていた。

体調とかも崩して，やっぱり自分のなかで限界がきて，ちょっ「５月終わりくらいから，また食事がとれなくなって，眠と１回辞めようと思って。そのときはほんと眠れなくって，れなくなってみたいなのが続いて，体調を崩すことがすごくきついっていうのもあって，いますぐこうズルイ意味で逃げ多くなって」（Ｅ）

出したいみたい。離れたいっていうのが強くって」（Ｃ）「嘔吐下痢のような感じになったんですけど。その前から「11月末くらいに，なんか評価みたいな，半年くらいの評

行きたくないっていう感じになって，病院に。なんかもう毎価があったときに，プリセプターに，このままだったら次朝，すっごい早く目が覚めて，あー今日も行かないといけな

入ってくる子と一から一緒にしないといけないよって言われ

いみたいな。なんかこう自分のなかで行きたくないって自分たこともありました。そのときに，自分の将来のことを考え

で思って」
（Ｃ）

ないといけないなぁって思い始めて。ずっとここにいるのか，「４月末くらいに，病院に行ったけど，病棟に行けなかった

ちょっと一端離れて考えたほうがいいのかなって思い始めて。

んですよ。なんか，気分が悪くて。たぶん，精神的なもので11月初めに研修旅行があったんですけど，それを楽しみに頑しょうけど。うつじゃないけど，そのくらい落ちこんで」（Ｂ）

張ってたんですけど，それが終ってしまったら，なんかもうｄ．《退職決断から退職までの時期》

自分のなかで，もういいかなぁて思い始めて。自信もなかっ⑴ 【退職決断の引き金】

たし」
（Ｊ）

新卒看護師は，ストレスフルで自己の限界に達してい「（退職を受理されたときの気持ちは）なんかホッとした感じた。自己の限界に達している新卒看護師に「あなた看護がありました。緊張感がもう，もう辞めていいんだぁって」（Ｊ）

師に向いてないわよ」「あなたの将来知らないけどね」と

ｅ．《退職後》⑴ 【当時の自己を客観視】

いった〈新卒看護師を突き放すような発言〉や，「あなたこのままでどうするの」といった〈新卒看護師を責めるよ

これは２つの概念から構成される。研究参加者は退職

うな発言〉が退職決断の決め手になっていた。

後，いまも前の職場で頑張っている同期や友人の話を聞く「主任との面接のときに，何か最近勉強してるの？みたいと「あのとき（１年目のとき）もうちょっと頑張っていたな感じで言われて，そのときに看護師向いてないわよ，ってら」と１年目に〈頑張れなかった自己への後悔〉の気持ち

言われて」
（Ａ）

と，「１回辞めて，また看護師をしたいと思って戻ったの「ヒヤリハットにならないくらいのちょっとしたミスをしで，１回離れたことはよかった」と〈退職の経験をプラたときに，師長さんに報告しに行ったときに，あなたの将来スにとらえ直す〉という２つの思いが入り混じっており，は知らないけどねって言われて，なんか病棟のトップの人に【当時の自己を客観視】する行動がみられた。

言われてしまうとすごいショックで。なんか私，明日からど「いま思うのは，もしかしたら，あのとき（１年目のとうしようみたいな感じで。そのときすごく落ち込んで，じゃき）もうちょっと頑張ってたら，もっと楽しくなってたのか

あ来年どうしようってなって」（Ｇ）

なぁって。１回辞めて，また看護師をしたいと思って戻った「11月くらいに，あなたこのままでどうするのって師長さので，１回離れたことはよかったと思います。離れてよかっんに言われて。私が先輩に迷惑をかけてたんで，私のせいでたというのと，もしかしたら，もうちょっと乗り越えとけば，帰りが遅くなるとか，そういうことがあって。面接というか

もっとあそこで（前の病院で）頑張れてたのかなそういう思呼び出しのような感じで，先輩に迷惑をかけてるってそうい

いがありますね」（Ｃ）

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早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス⑵ 【自己の成長】

分１人で【どうしたらよいのかわからない】状況に陥った

これは３つの概念から構成される。研究参加者は，新卒看護師としての１年目の経験が現職場で役立っており，現職場で同じような困難な場面へ直面しても〈忍耐強く頑張と考えられる。
Ｂ．《辞めたいと思う時期》

る〉ことや，学習を意欲的に取り組み〈学習を深める〉こ

この時期の新卒看護師は，看護師としての自立を求めらとができていた。また，看護師の仕事の楽しさや素晴らしれ〈１看護師としての責任感と重圧〉を感じながらも周囲さを実感し〈看護師のよさに気づく〉ことができていた。

の期待に応えようと必死に業務を遂行していた。業務を遂研究参加者は，過去の経験を通しての学びが現在の自己に行するなかで，プリセプターや先輩看護師から注意を受活かされており【自己の成長】を獲得していた。

け，自己の知識不足や技術不足を自覚し，自己の能力がま「（いまの私は）なんか忍耐強くなりました。いまの職場でだ未熟であるという現実に直面していた。新卒看護師は自も，あー本当にきついって思ったけど，もうちょっと頑張ろ

己の能力が未熟であると感じつつも，１看護師としての姿

うっていう粘り強さみたいな。いや，まだなんかあるはず，を演じなければならず，心の奥底では自分はどこか嘘をつもうちょっと頑張ったらもっと何かあるかもしれんっていう，

いているという気持ちになり，ストレスを感じるように頑張ろうっていう粘り強さが再就職して出てきたような気がなっていた（Smith, 1992/2000）。Karasek（1979）によっ

します」
（Ｃ）
「勉強したい，勉強っていう気持ちが出てきて。いまのほて提唱された「demand-control モデル」によると，職場での心理社会的ストレッサーの強さは，仕事の要求度（仕事うが勉強していると思います。もっとこんな仕事がしたいとのペース，量，時間など）と仕事のコントロール度（仕事か，もっとこんな看護がしたいとか，考えるようになりましのやり方に関する決定権，自分の能力や技術を発揮・向上

た」（Ｅ）

できる可能性など）という２つの組合せで決まるとされて「看護師は全然やりがいがない仕事ではないし，やりがいいる。仕事の要求度が高く，コントロール度が低い状態でのある仕事だと思います」（Ｉ）

は最も精神的緊張が高いとしている。これらのことから，新卒看護師にとって自己の能力の未熟さを感じつつ，職場Ⅳ．考で要求される度合いが高いことは，高度のストレスを感じ察ていたと考えられる。
本研究の新卒看護師は，注意を受ける機会が多くなるに

Ａ．《入職当初の時期》

つれ，プリセプターや先輩看護師に対して恐怖や緊張など

入職当初の新卒看護師は，初めて看護師として働くなかネガティブな感情をもつようになっていた。そして，わかで自己の理想とは違う【現実の世界への戸惑い】を感じてらないところを質問したいと思いながらも，プリセプターいた。これは Kramer が提唱するリアリティショックに類や先輩看護師に自己を評価される恐怖から相談することを似しており，新卒看護師の職場における予期せぬあるいは躊躇し，〈苦痛な人達から距離をおく〉ようになっていた。

望んでいなかった苦痛に対するショック反応を起こしてい人はストレスにさらされると，そのストレッサーから回避

た（Kramer ＆ Schmalenberg, 2004）。新卒看護師は，看護したり，距離をおくことでストレスに対処しようとすると実習では１度に１人の患者しか受け持たないことが多く，も同様の結果であった。また，高屋・長谷川（2010）の研

基礎教育課程において机上での学習が主であり，また臨地

いわれており（Lazarus & Folkman, 1984/1991），本研究である程度条件の整った環境下で学ぶことが多い。しかし，

究では，ストレッサーへの回避逃避的対処行動は，仕事の病院では，複数の患者を受け持ち，流動的で臨機応変な対負担感を高め，人間関係にも悪影響を及ぼしストレス反応

応が求められ，学生時代とは異なる環境下に身をおくことを著しく高めることが示唆されている。新卒看護師にとっになるため，新卒看護師はリアリティショックを起こしたてプリセプターや先輩看護師がストレッサーとなっておと考えられる。

り，〈苦痛な人達から距離をおく〉ことでストレスに対処

入職当初の新卒看護師にとって病棟の仕事は初めて経験しようとしていた。しかし，〈苦痛な人達から距離をおく〉

する内容が多く，何をしたらよいのか，どのように対応し行動はさらにストレスを高め，悪循環を招いていたと考えたらよいのか，わからないことばかりであった。わからなられる。また，新卒看護師は自己の知識不足や技術不足をいことが整理されずに積み重なっていくと，どこがどのよ

痛感し，〈できない自己を指摘されることによる自信喪失〉

うにわからないのか自己でもわからなくなっていた。課題になり，〈同期と比べて仕事ができないことへの劣等感〉

が何かさえ明確に認識できず，現状を解決できないまま，を感じていた。プリセプターや先輩看護師にとって〈私は現状を解決するにはどう対応したらよいのか悩み続け，自重荷な存在〉であると新卒看護師は感じており，自尊感情

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早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス状態になっていた新卒看護師は，病棟師長や教育担当者かが低下していた。
同時に，１人で仕事を任せられるようになった新卒看護らの言葉を深刻に受け止めてしまい，職場とも距離をおき師は，仕事の失敗やインシデントを起こすようになっていたいという気持ちが強くなり，退職決断に至ってしまった

た。仕事のミスをした新卒看護師は，自責感や恐怖感を感と考えられる。また，本研究の新卒看護師10名のうち８名

じるようになり（奥田，2006），看護実践に対しても自信

は再就職をしており，新しい職場で職務継続できているこ

喪失し，自己がゆらいでいた。平木（1990）は，「ゆらぎ」とから，本人の資質に問題があるのではなく，資質があるは深刻な問題・危機であると同時に，成長・再生の契機と人でも追い詰められた状態になり，退職に至ってしまうと述べている。尾崎（1999）は，援助者として「ゆらがな考えられる。

い」「ゆらげない」ことよりも，むしろ「ゆらぐ」自分を人は追い詰められた状態になると，正しく判断できず，否定しないで，できれば肯定し，その体験から何かを学ぶできていることもできていないと認識してしまうおそれがあ

経験が援助職における原点であると述べている。仕事の失る。そして，追い詰められれば，ストレス源となっている

敗やインシデントによって自己がゆらいだ新卒看護師は，職場から逃れたいという気持ちへ変化していったと考える。

自己を防衛する気持ちと自己否定や後悔の念の相反する気

日高・茅原（2009）の研究では，同期の励ましは情緒的サ持ちで，自分自身の内面と向き合い，自問自答しながら自ポートに効果的で就業継続につながっていることが示唆さ己を振り返り続け，葛藤をしていたと考える。

れている。ベテランや先輩看護師でなくても，自己の立場

Ｃ．《自己の限界の時期》《退職決断から退職までの時期》を共感してくれる存在，自己否定をブロックしてくれる存在を求めていたと考える。そして，新卒看護師自身が看護仕事のミスをしたことで自己がゆらぎ始めた新卒看護師へのやりがいや楽しさ，看護師としての適性感を感じられは，看護師としての自己を問い直していた。先行研究でる体験，学習してきた内容が仕事のなかで活かされているは，インシデントやアクシデントの発生は自己の看護師とという実感や手応えを自分自身で見出し，感じることがでしての適性に対する疑問を更に助長させると述べている

きなかったことが，退職という方向に導かれたと考える。

（瀬川・種田・後藤・高植・清水，2009）。本研究の参加者
は，「本当は，自分は看護師に向いてないんじゃないか」

Ｄ．《退職後》「自分は患者さんにうまく援助できているのだろうか」と新卒看護師は退職したことによってストレスであった職深く考え込んでしまい，自己の看護に自信がもてず，看護場から解放され，心身ともに落ち着いた状態を取り戻すこ師としての自己否定が強くなっていた。看護師としての自とができた。環境の変化，過剰なストレスや自己否定の継己に対する評価の低さは，新人看護師の精神・心理状態に

続的心理状態からの解放によって，心身ともに落ち着きを影響することが示唆されており（村上・前田，2010），本

取り戻した新卒看護師は，自分はこれから何がしたいの研究の参加者は〈不眠および食欲不振〉〈体調不良〉など

か，自分はどうありたいのか，自分の人生を考えるように

身体的・心理的・社会的症状のいずれかの症状が出現してなっていた。倉石（2007）は，後ろ向きな思いから立ち上いた。また，自己評価が低下すると本来の意味とは違う歪がり，自分がどうありたいのかを意識し前向きな思いを抱んだ認識を行ったり，脅威や否定といった不快な感情が急くことで自分の新たな可能性を信じ，挑戦していこうとす

速に高まるといわれている（田中，1992）。新卒看護師はることを述べている。再就職した研究参加者たちは，以前

自己評価の低さにより，本来の意味とは違う歪んだ認識をの職場で頑張れなかったという自己への後ろ向きな思いを行っていたと考えられる。

もちつつも，その思いから立ち上がり「もうちょっと頑これらのことから，自己の限界の時期の新卒看護師は，張ったら，もっと何かあるかもしれない。頑張ろう」と新

自己の状況を正しく判断できないほど追い詰められた状態

たな可能性を信じる気持ちや，いまの職場では「もっとこであったと考えられる。研究参加者は「いま思えばできな

んな仕事がしたい，もっとこういう看護がしたい」と挑戦

くてあたり前なんですけど，そのときはもっとできないとしていこうとする姿勢ができるようになっていた。

いけないというような思いがありました」と語っており，
他の同期と同じような困難を経験しても過度にネガティブ

Ⅴ．本研究の限界と今後の課題になり，深刻に受け止めてしまったり，できていることでもできていないととらえてしまったり，できていることに気づいていない可能性が考えられる。

本研究では，グラウンデッド・セオリーの特性上，初めて看護師として就職した病院を入職後１年以内に退職した

人は皆と同じことを聞いても，個々によってそれぞれの新卒看護師についてのみの説明力をもつという方法論的限

受け止め方がある。身体的にも精神的にも追い詰められた定性をもつ。退職後のデータは，本研究へ自発的に協力

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49

早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス

してくださった研究参加者であり，退職後のデータにはていた。このときの新卒看護師は【心身のバランスの崩偏りが生じる可能性があることを考慮しなければならな壊】状態にあった。そして，【退職決断の引き金】によい。データ収集の都合上，研究参加者10事例からの事例でり【退職の決断】を強くした。退職後は【当時の自己をあり，早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職

客観視】する行動と【自己の成長】があった。

後までの心理的プロセスを一般化していくには，さらなる

２．新卒看護師の早期退職には，看護師としての自己評価

データの追加も必要であると考える。

の低さが心理状態に強く影響していた。心身ともに追い詰められていた新卒看護師は過度にネガティブとな

結り，病棟師長や教育担当者からの発言を深刻に受け止語め，〈職場とも距離をおきたい〉という気持ちが強くなり【退職の決断】に至っていた。

１．早期退職した新卒看護師は，入職当初，自己の理想とは違う【現実の世界への戸惑い】と【どうしたらよいのかわからない】状態であった。日が経つにつれ，看護師

謝

辞としての自立を求められ【看護師としての模索】が始ま

本研究を実施するにあたり，快く面接にご協力くださっ

り，できない【自己への失望】から辞めたいと思うようた研究参加者の皆さまに厚くお礼申し上げます。なお，本になった。しかし，【心の調整】をしながら，辞めたい

稿は山田貴子が大分県立看護科学大学大学院看護学研究科

気持ちを思い止めていた。仕事の失敗やインシデントを

博士前期課程に提出した修士論文に一部加筆・修正を施し起こした新卒看護師は【仕事のミスをした自己価値のゆたものであり，日本看護研究学会第39回学術集会にて発表

らぎ】により【看護師としての自己のあり方を自問】し

した。

要

旨

目的：早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセスを明らかにすることである。
方法：新卒看護師として就職した病院を入職後１年以内に退職した者10名に半構成的面接を実施し，分析方法は

M-GTA を用いた。

結果：35概念と12カテゴリーが抽出された。早期退職した新卒看護師は看護師としてできない【自己への失望】と【仕事のミスをした自己価値の ゆらぎ】により【看護師としての自己のあり方を自問】していた。この時期の新卒看護師は【心身のバランスの崩壊】状態にあり【退職決断の引き金】が【退職の決断】を強くした。退職後は【当時の自己を客観視】と【自己の成長】がみられた。
結論：早期退職した新卒看護師は自己の能力と職場で求められる能力の差に悩み，看護師としての自己評価の低さが心理状態に強く影響していた。心身ともに追い詰められたことで職場から逃れたい気持ちが強くなり退職に至った。

Abstract
Purpose: To elucidate the psychological process from hiring to post-resignation of early resignation new graduate hospitalemployed nurses.
Method: Semi-structured interviews of ten persons were conducted who had been hired as hospital new graduate nurses
and resigned within one year after hiring. As a method of analysis, M-GTA was used.
Result: 35 abstracts and 12 categories were extracted. Early resignation new graduate nurses were requested to “ask themselves what kind of nurses they would have liked to become” based on results of “feelings of disappointment in failing as
nurses” and “variations in their own self-worth having made mistakes at work”. During that time, new graduate nurses felt
in a state of “collapse of mind-body balance”, and this served as a “trigger” that intensified the “early resignation decision”.
After resignation, “objective views of new graduate nurses during that time” and “personal growth” were observed.
Conclusion: Early resignation new graduate nurses were troubled by the difference between their own abilities and theabilities required at their workplace, and their psychological state strongly affected their low self-evaluation as nurses. Theyreached a decision on early resignation as a way to escape an intense feeling of being oppressed mentally and physically inthe workplace.

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早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス

文

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−研究報告−慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響
Influence of a Chronic Hepatitis Patient’s Quality of Life on Activity/Rest Adjustment and Social Support
内

田

真

紀１）

Maki Uchida

矢

島

直

樹２）

Naoki Yajima

有

田

広

美１）

Hiromi Arita

キーワード：慢性肝炎，QOL，生活調整，ソーシャルサポート
Key Words：chronic hepatitis, quality of life, living adjustment, social support
価することができないと考える。

はじめに

これまで，肝硬変や肝癌の併発がなくインターフェロン

従来，慢性肝炎患者を対象とした Quality of Life（QOL）

治療中でもない肝炎患者は，自立した療養が行えることかの評価は Child-Pugh スコアなどの病期進行度や患者の自ら看護師にとって臨床疑問をもちにくい対象でもあったの覚症状から検討，報告されることが多かった（福原ら，か，対象とした研究報告は少ない。しかし現在，肝炎治療

1997; Younossi, Guyatt, Kiwi, Boparai, & King, 1999; Zuberi,

開発は進み早期に肝炎を発見し治療を開始できるようにな

よりもＣ型慢性肝炎患者のほうが有意に HR-QOL スコア

ある（今村・茶山，2013）。肝炎患者への看護も，軽症なMemon, Afsar, Qadeer, & Kumar, 2007）。Ｂ型慢性肝炎患者

り，新薬の開発によってＣ型肝炎の根治が可能となりつつが低く，これはＣ型慢性肝炎患者が他の肝疾患と比較して肝炎患者に対し外来で教育支援を行うことが今後の主流と特に多い疲労症状が HR-QOL スコアを下げることによるなると考える。肝炎の進行によらない患者 QOL 改善の可を有した労働者の作業関連要因が慢性肝炎の活動性に影響る。本研究の目的は，在宅で生活している外来通院中の慢を及ぼす短期的影響は少なく，疲労度と肝炎の活動性との性肝炎患者を対象に，患者が活動と休息の調整をどの程度関連もみられないとの報告もある（田原ら，2007）。現在行っているのか，また，どのようなソーシャルサポートをでは慢性肝炎患者のインスリン感受性や活動耐性の改善受けているのかを明らかにし，それらと患者 QOL の関連ものと指摘されている（Kallman, et al., 2007）。慢性肝障害が見込めるとして，適度な運動が患者に指導されている能性を探ることは，看護介入のための意義があると考えを明らかにすることである。

（Kobayashi, et al., 2008）。

しかし清原・古賀・藤田（2014）は，疲労感と QOL お

Ⅰ．研究方法

よび身体活動量には強い関連があり，疲労感が強いほど

QOL が低く，身体活動量が少なかったと報告している。

１．研究対象者

また，飯田・狩野・神田（2000）は，会社員や専業主婦

Ａ県内病院で通院治療を受けている慢性肝炎患者で，慢である慢性肝疾患患者が無職の患者より自尊心得点が低性肝炎以外に著明な自覚症状や生活侵襲の原因となっていかったと報告している。また，社会 ･ 家族関係の QOL はる既往疾患がないこと，年齢80歳以下で質問紙への回答が面，患者は家にいるときは病気だからといって自分の役割

また，調査時インターフェロン治療中および治療後３かができないとは周囲の人に言いたくないと思っていること

月未満の患者は，インターフェロンによる副作用の回答へも報告されていることから，患者を取り巻く人間関係もの影響を考え極力除外した。調査日がインターフェロン治

また QOL に影響を与えている（千田・永野・須藤・久保，

療開始後となった参加者に対しては，肝疾患相談支援担当

2005；内田・稲垣，2004）。このことから，身体的活動量の外来師長によって副作用が出現していないと判断されたや疲労度とその活動にかかわる患者の主観や人間関係を分後に調査が実施された。

肝炎重症度と正の相関を示すことが報告されているが，反可能であることを条件とした。

けてとらえるのでは，慢性肝炎患者の QOL への影響を評
１）福井県立大学看護福祉学部 Faculty of Nursing & Social Welfare Sciences, Fukui Prefectural University
２）朝日大学歯学部附属村上記念病院 Murakami Memorial Hospital Asahi University
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慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響調査した。設問は［意識して病気（肝炎）のために休息を

２．調査期間とるようになったか］と［意識して病気（肝炎）のために

2013年７月～2014年３月。

活動量（仕事や趣味，家事役割などで動く量）を減らしたか］の２項目とし，それぞれ調整した時間帯と休息量や減３．データ収集方法
研究協力の承諾を得た病院から患者の紹介を受け，研究量の度合いについて回答を得た。

説明を受け参加同意を得た参加者に，外来受診後に質問紙

ｄ．個人属性を配付し，待ち時間などを使って回答を得た。

以下について本人への質問紙調査と診療録から情報収集

この研究は，ソーシャルサポート尺度と患者が肝炎のために行っている活動と休息の調整についての質問紙調査によって，慢性肝炎患者の活動調整休息調整とソーシャルサ
ポート状況を調査し実態を明らかにする。また，その結果を肝疾患に特異的な QOL 尺度を用いて評価することで，活動調整休息調整とソーシャルサポートの患者 QOL への影響をみる。以下，それぞれの調査について説明する。
ａ．Chronic Liver Disease Questionnaire（CLDQ）

今 回 の HR-QOL 評 価 は， 肝 疾 患 に 特 異 的 な HR-QOLを行った。
①個人属性：年齢，性別，同居者の有無，配偶者の有無，
子ども世代との同居の有無。
②病状についての情報：肝炎の原因（HCV，HBV，アルコール，その他），インターフェロン治療歴，肝硬変・肝癌診断の有無，アスパラギンアミノトランスフェ
ラーゼ（AST）値，アラニンアミノトランスフェラーゼ（ALT）値。

評価法である CLDQ を用いた。この CLDQ は29の設問で４．分析方法症状］［活動］［感情機能］［心配］という肝疾患患者に特シャルサポート尺度，活動と休息の調整について項目ご

異的な項目で区分されている。回答の選択肢は，過去２とに結果を集計し平均値を算出した。その後，対象者の週間にどれくらいの頻度で感じたかによって，「いつも活 動と休息別に Mann-Whitney U 検定を用いてそれぞれ構成され，評価にあたっては［腹部症状］［疲労］［全身（１）」から「ほとんどいつも（２）」「よく（３）」「ときどき（４）」「まれに（５）」「きわめてまれに（６）」「ぜんぜんない（７）」の７段階に分け，点数が低いほど腹部症状や全身症状，疲労を自覚する頻度が多く，活動性は低く，それぞれの調査の関連について分析した。CLDQ とソーの値の差をみた。さらに，Spearman の順位相関係数を用
いて CLDQ とソーシャルサポート尺度の相関をみた。また，相関のあった CLDQ 項目とソーシャルサポート尺度
項目についてどの患者特性が影響しているのかをみるためイライラや不安などの負の感情を抱きやすく不眠や集中力に，各個人特性項目を２群に分けてそれぞれの相関の有低下を自覚し，心配事を抱えていると解釈できる。CLDQ無をみた。さらに，相関のあった CLDQ 項目を従属変数られている（Younossi, et al., 1999; Schulz, Kroencke, Ewers,

項目，各個人特性を独立変数に投入して stepwise 法によるの信頼性と妥当性については，国内外の報告によって認め

Schulz, & Younossi, 2008；木田ら，2008；泉・木田・佐々木・小橋・山田，2008）。

ｂ．慢性疾患患者に対するソーシャルサポート尺度（以後，ソーシャルサポート尺度とする）とし，それ以外の CLDQ 項目とソーシャルサポート尺度

重回帰分析を行った。統計解析は統計解析ソフト「SPSS

Statistics v.22」を用い，有意水準は５％（両側）とした。

５．倫理的配慮金らが開発したこの尺度は，20の設問で構成される。普

この研究は研究者所属機関ならびに調査依頼施設の倫理段思っていることに最もあてはまる数字を「全くあてはま

委員会の承認を得て行われた（承認番号24－３－８）。質らない（１）」から「ほとんどあてはまらない（２）」「や問紙と検査データはナンバリングで連結可能とした。研究やあてはまる（３）」「とてもよくあてはまる（４）」の４

参加者には，同意取得の際に研究参加の自由を説明し診療段階のなかから選択する。結果は［日常生活における情動録閲覧許可を得た。また，論文等で公表する場合は個人を的サポート］と［疾患に対する行動的サポート］の２つの特定できないようにし，個人情報を保護すること，統計処

解釈によって評価する。点数が高いほど他者からのサポー

理時は個人情報を数値化して保存し研究者のみが厳重に取トを受けている意識が高いことを示す。この尺度もまた，り扱うこと，研究終了後は適切に処理することを参加者に信頼性，妥当性ともに報告されている（金・嶋田・坂野，

書面で保証した。

1998；松本，2002）。
ｃ．患者が肝炎のために行っている活動と休息の調整についての質問紙調査
自作質問紙を用いて，活動と休息の調整の実態について
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慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響

Ⅱ．結ｂ．意識して肝炎のために休息をとっている時間帯と休果

息量

１．研究対象者の属性（表１）

意識して肝炎のために休息をとるようになったのは21

ａ．研究対象者の病状背景

名（52.5％）であった。休息する時間帯は，昼食後が９名

研究対象者は40名。対象者の年齢は36～80歳（平均62.5（42.9％），夕食後が７名（33.3％）であった。１回の休息

つ肝炎の原因はＣ型肝炎患者27名（67.5％），Ｂ型肝炎患が７名（33.3％）であった。１週間の休息回数は３～４日歳）。男性13名（32.5％），女性27名（67.5％）。対象者のも者７名（17.5％），アルコール性肝炎患者２名（5.0％）。その他が４名（10.0％）であった。インターフェロン治療経時間は30分～１時間が12名（57.1％），次いで，30分未満とほぼ毎日が10名で，この２つの選択肢で全体の95.2％を占めた。

験のある患者が23名（57.5％），ない患者が17名（42.5％）。

表２

肝硬変または肝がんを併発している対象者は６名（15.0％）であった。

対象者の活動と休息調整状況

活動と休息調整状況

ｂ．研究対象者の家族構成
独居は６名（15.0％），同居者ありは34名（85.0％）であった。同居者のいる対象者のうち，配偶者ありは27名（67.5％）。子ども世代と同居しているのは28名（70.0％）
であった。

表１

年齢
性別

肝炎の原因

インターフェロン治療歴
トランスアミラーゼ値
肝 硬 変， 肝 が ん 併 発の有無
同居者の有無配偶者の有無子供世帯との同居の有無

研究対象者の属性

割合（％）

男性

13

女性

32.5

27

Ｃ型肝炎

27

Ｂ型肝炎

7

アルコール性

2

その他

4

治療歴あり

23

治療歴なし

17

平均62.5歳（範囲36～80）

ALT 値
併発なし

活動を減ら
した

減らした
活動量

（N ＝40）n

AST 値

意識して肝炎のために活動量を減らしま
したか

正常値内

29

高値（40IU/L 以上） 11

正常値内

31

高値（40IU/L 以上）

9
34

併発あり

6

独居

6

同居者あり

34

配偶者あり

27

配偶者なし

13

同居している28

同居していない

12

10.0

57.5

休息する
時間帯
意識して肝炎のために休息をとるようになりましたか

休息をとる

２回の
休息時間

42.5

72.5

２週間の
休息回数

27.5

77.5

15

37.5

3

昼食後

6

夕食後

5

２食後以上

1

３割減

6

４～５割減

5

７割減

3

やめた

1
25

朝食後

2

昼食後

9

夕食後

7

２食後以上

3

30分未満

7

30分～1時間

12

１時間以上

2

２日以内

1

３日から４日

10

ほぼ毎日

10

休息をとっていない

22.5

19

20.0

40.0
33.3
6.7

40.0

33.3
20.0
6.7

62.5
52.5
9.5

42.9
33.3
14.3
33.3

57.1
9.5
4.8

47.6
47.6
47.5

85.0
15.0
15.0
85.0
67.5
32.5

70.0
30.0

２．対象者の活動と休息の調整状況（表２）３．ソーシャルサポート尺度得点結果（表３）
本研究における各項目の Cronbach’s α 係数は .86と .90であった。

［日常の生活における情緒的サポート］の平均値は3.23±

0.59，［疾患に対する行動的サポート］の平均値は2.49±

0.74であった。
表３

慢性疾患患者に対するソーシャルサポート尺度得点項

ａ．意識して肝炎のために活動を減らしている時間帯と目

日常の生活における情緒的サポート

活動を減らした量
意 識 し て 肝 炎 の た め に 活 動 を 減 ら し て い る のは15名（37.5％）であった。活動を減らした時間帯は，昼食後が最も多く６名（40.0％），次いで夕食後が５名（33.3％）であった。減らした活動量は３割減が６名（40.0％），次い

で４割から５割減が５名（33.3％）であった。

割合
（％）

21

67.5
5.0

n
朝食後

活動を減らしていない

67.5
17.5

減らした
時間帯

（N ＝40）

疾患に関する行動的サポート

平均値±標準偏差
3.23±0.59
2.49±0.74

４．CLDQ 得点結果（表４）
本研究での各項目の Cronbach’s α係数は .53～ .89であった。

CLD Q 全体の平均値は5 . 43±0 . 89であった。各項目の日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

55

慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響

平 均 値 は，［ 腹 部 症 状 ］5.91±0.96，［ 活 動 ］5.84±1.06，［全身症状］5.74±0.85，［心配］5.53±1.22，［感情機能］
5.39±1.07，［疲労］4.54±1.26であった。
表４
項目【インターフェロン治療経験あり】（r ＝ .461，p ＜ .05），

平均値±標準偏差【意識して肝炎のために休息をとっていない】（r ＝ .559，

5.43±0.89

腹部症状

p ＜ .05）であった。［疲労］は CLDQ で最も低得点であっ5.91±0.96

活動あり】（r ＝ .821，p ＜ .05），
【肝硬変，肝がんの併発なし】（r ＝ .384，p ＜ .05），
【Ｃ型肝炎由来】（r ＝ .468，p ＜ .05），

CLDQ 得点

CLDQ 全体

p ＜ .05），【AST 値 正 常 値 内 】（r ＝ .392，p ＜ .05），【ALT

値正常値内】（r ＝ .359，p ＜ .05），
【肝硬変，肝がんの併発たが，［疲労］と相関したソーシャルサポートは，［日常5.84±1.06

全身症状の生活における情緒的サポート］では【男性】（r ＝ .633，

5.74±0.85

心配

p ＜ .05）【子ども世代との同居なし】（r ＝ .658，p ＜ .05）

5.53±1.22

感情機能

5.39±1.07

疲労【肝硬変，肝がんの併発なし】（r ＝ .392，p ＜ .05）であり，4.54±1.26［疾患に関する行動的サポート］では【女性】（r ＝ .400，

p ＜ .05）のみであった。

５．活動と休息調整による CLDQ およびソーシャルサポー
トへの影響（表５）７．［日常の生活における情緒的サポート］と［腹部症状］の関係

対象者の活動と休息調整の状況からソーシャルサポー
ト尺度と CLDQ の各項目の差をみた。肝炎のために意識［日常の生活における情緒的サポート］と［腹部症状］

して活動を減らした対象者は減らしていない対象者よりの関連を検討するため，［腹部症状］を従属変数とし，［腹CLDQ の［腹部症状］が低得点で，腹部症状を自覚して部症状］以外の CLDQ 項目およびソーシャルサポート尺

休息をとるようになった対象者は休息をとらない対象者よ者の有無】【子ども世代との同居の有無】，病状背景の【Ｃり［全身症状］と［心配］の得点が有意に低かった。活動

型肝炎とそれ以外の原因】【インターフェロン治療歴の有と休息調整によるソーシャルサポート尺度には有意な差は無】【肝硬変または肝がんの併発の有無】【AST 値】【ALTいる頻度が有意に高かった。また，肝炎のために意識して度の２つの解釈，さらに個人特性の【年齢】【性別】【配偶みられなかった。

値】，活動休息状況の【肝炎のための活動調整の有無】【肝炎のための休息の有無】の各対象者属性を独立変数として

６．ソーシャルサポートと CLDQ との関連（表６）ソーシャルサポート尺度と CLDQ との相関をみると，対象者全体では［日常の生活における情緒的サポート］と［腹部症状］に相関がみられた（r ＝ .404，p ＜ .01）。［疾stepwise 法を用いた重回帰分析を行った。その結果，【性別】と【インターフェロン治療歴の有無】，CDDQ 項目の［感情機能］が影響していた（R2＝ .52，p ＜ .05）。

患に関する行動的サポート］と CLDQ 項目に相関はみら

Ⅲ．考れなかった。［日常の生活における情緒的サポート］と［腹部症状］が相関した対象者の属性は，【女性】（r ＝ .454，

p ＜ .05），【65歳以上】（r ＝ .560，p ＜ .01），【同居人あり】（r ＝ .397，p ＜ .05），【子ども世代との同居なし】（r ＝ .600，
表５

在宅で生活している外来通院中の慢性肝炎患者の活動と休息の調整およびソーシャルサポートの受け入れ状況から，それらと患者 QOL を関連させている要因について考察する。

対象者の活動と休息調整状況とソーシャルサポート尺度および CLDQ 得点の比較

ソーシャルサポート尺度

活動を減らした
活動を減らしていない
休息をとる
休息をとっていない

察

日常情動
サポート

疾患行動
サポート

3.2±0.6（3.1）

2.7±0.7（2.6）

3.2±0.6（3.3）

2.6±0.7（2.8）

3.3±0.6（3.5）

3.3±0.6（3.3）（N ＝40）

CLDQ
腹部症状

疲労

全身症状

活動

感情機能

心配

全スコア

2.4±0.8（2.4）

5.5±0.8（5.3） *
6.2±0.9（6.7）

4.4±1.2（4.6）

5.5±0.9（5.4）

5.5±1.1（5.3）

5.2±1.1（5.5）

5.2±1.4（5.2）

5.2±1.0（5.3）

2.3±0.8（2.3）

6.1±1.0（6.3）

4.5±1.1（4.4）
4.6±1.4（4.6）

5.5±0.7（5.2） *

5.7±1.1（5.7）

5.3±0.9（5.5）

5.1±1.3（5.4） *
6.0±0.9（6.4）

5.3±0.8（5.2）

5.7±0.9（5.7）

4.6±1.3（4.4）

5.9±0.8（6.0）

6.0±1.0（6.2）

6.1±1.0（6.3）

6.0±1.1（6.3）

5.5±1.1（5.6）

5.5±1.2（5.6）

5.7±1.1（6.0）

5.6±0.8（5.8）

5.6±0.9（5.8）［注］日常情動サポート：日常の生活における情動的サポート，疾患行動サポート：疾患に関する行動的サポート．CLDQ：Chronic Liver Disease Questionnaire．
ソーシャルサポート尺度，CLDQ は平均値±標準偏差（中央値），Mann-Whitney U 検定 *：p ＜ .05

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慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響
表６
属

慢性疾患患者に対するソーシャルサポート尺度と CLDQ 得点の相関性

日常情動サポート

全体

疾患行動サポート
男性
女性

個人特性
65歳以上
65歳未満
同居者あり
独居
配偶者あり
家族構成
配偶者なし
子ども世代との同居あり
子ども世代との同居なし

疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート

AST 値：高値（40IU/L 以上）

疾患行動サポート

ALT 値：正常値内疾患行動サポート

ALT 値：高値（40IU/L 以上）

日常情動サポート状
肝硬変，肝がん併発なし
Ｃ型肝炎由来Ｃ型肝炎以外インターフェロン経験あり
インターフェロン経験なし
休息をとる

活動休息
調整

日常情動サポート

AST 値：正常値内

肝硬変，肝がん併発あり
病

慢性疾患患者に対する
腹部症状
ソーシャルサポート

休息をとっていない
活動を減らした
活動を減らしていない

日常情動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート
日常情動サポート疾患行動サポート

疲労

全身症状

活動

感情機能

心配

CLDQ
全スコア

.404**
.297
.268
.276
.055
.633*
.040
－.008
.454*
.205
.455*
.400*
.560**
.369
.164
.139
.152
.205
.313
.437
.397*
.307
.323
.318
.313
－.358
.265
.000
.270
.301
.285
.349
.542
.216
.200
.026
.272
.181
.208
.239
.600*
.658*
.313
.414
.392*
.247
.259
.183
.288
.237
.238
.264
.359*
.205
.210
.112
.466
.140
.202
.271
.821*
.597
.883*
.471
.384*
.392*
.226
.319
.468*
.180
.068
.137
.167
.340
.622*
.050
.461*
.250
.160
.167
.214
.275
.421
.339
.230
.184
.236
.371
.559*
.347
.379
.275
.276
.320
.089
.246
.355
.293
.485*
.305

.246
.142
.165
.044
.174
.217
.370
.144
.101
.047
.249
.186
－.087
.029
.224
.150
－.065
－.183
.059
－.081
.712**
.412
.188
.005
.349
.350
.211
.031
.258
.402
.647
.522
.281
.112
.078
－.106
.319
.170
.203
－.107
.244
.336
.169
.035
.244
.374
.147
－.105
.207
.271

.225
.029
.127
－.394
.241
.293
.317
－.132
.096
.134
.224
.078
－.382
－.493
.189
.078
.124
－.189
.074
－.076
.507
.143
.246
－.024
.079
－.012
.295
－.062
－.013
.242
.618
.580
.216
－.033
.185
－.231
.227
.297
.281
－.034
.155
.104
.070
.159
.364
－.035
.242
.172
.181
.049

.241
.126
.086
－.340
.215
.349
.381
.067
.032
.175
.252
.162
.029
.086
.185
.066
.273
.234
.061
.039
.509
.118
.236
.009
.090
.193
.144
－.038
.177
.261
.754
.829*
.304
.114
.230
－.021
.075
－.103
.380
－.015
.069
.209
.090
.126
.307
.189
.179
.067
.151
.226

.163
.128
.187
.140
.091
.161
.392
.287
－.131
－.038
.128
.176
.232
.257
.128
.127
.112
.252
.008
－.034
.452
.384
.201
－.028
.060
.454
.158
.068
.153
.236
.179
.118
.246
.180
.113
－.043
－.017
.088
.184
－.128
.082
.491*
.153
.172
.238
.374
.219
.051
－.052
.207

.311
.196
.234
－.092
.258
.379
.474*
.125
.084
.272
.298
.230
－.029
－.029
.244
.178
.292
.141
.103
.049
.709**
.312
.262
.071
.372
.439
.242
.056
.304
.361
.928**
.886*
.362*
.195
.217
－.054
.337
.138
.308
.018
.288
.409
.157
.254
.426
.275
.220
.077
.279
.348

［注］日常情動サポート：日常の生活における情動的サポート，疾患行動サポート：疾患に関する行動的サポート，CLDQ：Chronic Liver Disease
Questionnaire．数値は Spearman の順位相関係数，*：p ＜ .05，**：p ＜ .01

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慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響

１．患者が肝炎のために意識的に行っている活動と休息調に（６）」感じる頻度に近い値である。この頻度で出現す

整の QOL への影響についてる症状は常態ではなく，その非常性がソーシャルサポート

今回の対象者はほとんどが癌や肝硬変の併発はなく，と関連したのではないかと考える。［腹部症状］をより多ALT，AST 値も70％以上が正常値内であり，インターフェ

く感じる患者が活動を減らしていることからも，［腹部症ロン治療による副作用もない時期の調査であった。しかし，37.5％の対象者が肝炎のために意識して活動量を減ら状］の非常性による療養行動欲求の高まりが示唆される。
また［腹部症状］は，［疾患に関する行動的サポート］

し，52.5％が休息をとっていた。この理由としては CLDQ

ではなく［日常の生活における情緒的サポート］と相関しで［疲労］が最も低得点であり，疲労を自覚している対象ている。上述のように［腹部症状］を自覚する頻度はきわ者が多かったことが考えられ，肝炎患者は軽症であってもめてまれであり，また全体をみても，［日常の生活におけ日常的に疲労を感じていることが改めてわかる。しかし，る情緒的サポート］よりも［疾患に関する行動的サポー

活動と休息調整の内訳から QOL 値を比較すると，活動をト］が低く「ほとんどあてはまらない（２）」に近い値で減らすことや休息をとることの有無では［疲労］の値に有あったことから，今回の対象となった慢性肝炎患者は支援

意な差はみられない。このことから，活動と休息の調整はそのものが必要ないほど療養行動は自立できていると読み対象者の［疲労］による QOL の改善につながらないと考取れる。重回帰分析の結果から CLDQ 項目の［感情機能］える。

が［腹部症状］に影響していたことから，外来受診中の慢［心配］を多く抱えている対象者が休息をとっているこ

性肝炎患者は腹部症状と感情機能が関連しやすく，そのととから，患者の活動と休息調整状況を知ることで患者の心きに他者から受ける心理的な支援は QOL 維持向上に有効

理的な支援につながる可能性が示唆される。患者との接触である可能性が考えられる。

時間の短い外来看護において，患者の看護ニーズを察知するための有効な情報として活用できる可能性がある。

結２．患者がソーシャルサポートを受けることの QOL への論

在宅で生活している外来通院中の慢性肝炎患者を対象

影響についてに，活動と休息の調整およびソーシャルサポートと患者

今回，［日常の生活における情緒的サポート］と［腹部QOL の関連を明らかにすることを目的に研究を行った。

症状］の相関が認められた。［腹部症状］はまた，活動調
整の有無でも値に有意な差が出ている。しかし，［腹部症状］の値は5.91と他のどの項目の値よりも高く，あまり自覚することのない症状であった。なぜこの症状と情緒的サポートが相関したかについて考察する。

その結果，37.5％の患者が意識して肝炎のために活動を減

らし，52.5％の患者が休息をとるようになっていた。また，［日常の生活における情緒的サポート］の平均値は3.23，［疾患に対する行動的サポート］の平均値は2.49で療養行
動はほぼ自立できていると考えられた。最も QOL の値が今回もっとも CLDQ で値の低かった項目は［疲労］で低かった患者の疲労は活動と休息調整やソーシャルサポー

あった。しかし，［疲労］は活動と休息調整状況ともソー

トとの関連が少なく，腹部症状と活動調整および［日常のシャルサポートとも影響や関連がみられなかった。［疲労］生活における情緒的サポート］に関連がみられた。このこの値4.54とは質問の設定で「ときどき（４）」～「まれにとから，腹部症状を自覚する慢性肝炎患者への心理的支援（５）」感じる頻度である。Strauss, et al.（1984/1987）は活が QOL 維持向上に有効である可能性が考えられた。

化”とし，これは，症状の再燃の頻度やその期間と直接的謝動に対する期待値の低下と新たな規範の設定を“再常態

辞な関係があると述べている。このことから，「ときどき」～

本研究の調査に快く応じてくださいました患者の皆さ「まれに」感じる［疲労］はすでに常態となっていて，そま，研究にご協力いただきました病院看護師ならびに職員のために活動と休息の調整をしても疲労が回復することのの方々に深く感謝申し上げます。

期待値，つまり［疲労］の値に差が出ないのではないかと考える。一方，［腹部症状］は5.91という「きわめてまれ

要本研究結果の一部は第34回日本看護科学学会学術集会にて発表した。

旨病態や倦怠感以外の要因の改善による慢性肝炎患者の QOL 維持向上の可能性を探るため，患者が病気のために行う活動休息調整やソーシャルサポートが患者の QOL に影響を及ぼすのか検討した。外来通院中の患者40名
58

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慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響に対し，肝疾患に特異的な HR-QOL 評価法である CLDQ と慢性疾患患者に対するソーシャルサポート尺度，患者が肝炎のために行っている活動休息調整についての自作質問紙による質問紙調査を行った。活動調整と休息の有無で差が生じた QOL は［腹部症状］と［全身症状］［心配］であった。ソーシャルサポートと QOL 尺度で相関がみられたのは［日常の生活における情緒的サポート］と［腹部症状］であった。腹部症状に影響する患者属
性は，［性別］［インターフェロン治療歴の有無］，CDDQ の［感情機能］であった。患者の活動と休息調整状況

および腹部症状を知ることで患者の心理的な支援につながる可能性が示唆された。

Abstract
To explore the possibility of a chronic hepatitis patient’s improved ability to maintain quality of life（QOL）, I examined
whether activity/rest adjustment and social support would affect the patient’s QOL. This Report conducted the investigation by administering the chronic liver disease questionnaire（CLDQ）and using the social support scale for chronic disease
patients among 40 outpatients with chronic hepatitis. The QOL categories affected by activity/rest adjustment were abdominal symptoms, systemic symptoms and worries. The categories were correlated according to emotional support in daily life
and abdominal symptoms. A chronic hepatitis patient’s QOL- the patient attributes that influence this correlation were sex,
interferon therapy history, and emotional function of CLDQ. This Findings suggest that a patient’s mental status can be
improved if caregivers familiarize themselves with the patient’s activity/rest adjustment situation and abdominal symptoms.

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

平成27年２月24日受付
平成27年８月11日採用決定

No. 5

2015

59

−資料・その他−

人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討
Factors Associated with Change in The Quality of Life after Total Hip Arthroplasty
木

下

美

樹

Miki Kinoshita

吉

田

俊

子

Toshiko Yoshida

山

田

嘉

明

Yoshiaki Yamada

高

橋

和

子

Kazuko Takahashi

キーワード：人工股関節全置換術，生活の質，自己管理行動，継続看護支援
Key Words：THA, QOL, self management behavior, continuous nursing support
われているが（上杉ら，2006），術後１年を経ても身体機はじめに能が低いままで経過しているとの報告もある（上杉ら，

わが国において，人工股関節全置換術（total hip arthroplasty：

2006；小野・平田・山田，2005）。手術により患者は，脱THA）は，quality of life（QOL）や歩行能力の改善に有効

臼予防や関節保護のために股関節肢位や活動量が制限さもある（上杉・藤田・奥宮，2006）。しかし一方で，患者自己制限をしている（高安ら，1995）。また，THA 後，脱であり，術後は機能障害や疼痛から解放されたという報告

れ，THA 後の60％以上の症例が歩行や家事動作においては THA 特有の合併症や耐用性の問題から，不安を抱えな臼への不安を入院中で８割，退院時でも６割以上の患者ががら生活をしていることが示唆されている（藤田，2003）。

訴えており（安尾ら，2008），人工物挿入による身体機能

THA を受けた患者の回復期リハビリテーションでは，の変化は，患者に情緒的負担をもたらしていると考えられ& Ackland, 2002），疼痛，抑うつ症状，自己効力感の改善

いることが推察される。家族関係は病の往路を支える重要

術後６か月までの研究で，歩行能力の改善（Wang, Gilbey,

る。これらの心身の変化は，家庭や社会にも影響を与えてに有効である（Dohnke, Knäuper, and Müller-Fahrnow, 2005）

な役割を担っていること，同病者の情報は患者の回復意欲と報告されており，患者は入院中だけではなく，退院後もに影響を与えることも報告されており（大山・浦田・楠

主体的にリハビリテーションを行うことが望まれる。し葉，2010），周囲からのサポートは，患者の心身の回復をかしながら，術後早期（術後３か月以内）は脱臼等の術

支え，QOL の向上につながる要因となり得ることが予測

後合併症が起こることが多いことが示唆されており（萩される。さらに，THA 後は，脱臼など術後早期に起こり尾，2005），40歳未満の50例64股関節35か月のフォローでやすいものと，感染など長期的な経過のなかで起こってくは，脱臼を５股関節（7.8％）に認めたと報告されている

る合併症があり，術後期間を考慮して合併症予防のための（本家ら，2010）。また感染について，術後の深部感染の発自己管理を継続することが望ましい。適切な自己管理が症率は，0.2～１％程度と報告されているが（萩尾，2005；

QOL の維持・向上に貢献すると考えるが，自己管理の評

靴ずれを放置したことが原因で遅発性感染に波及した例も関連要因として，歩容に対する満足度（松本・泉・平松・あり（高木・小川・片岡・寺島，2012），フットケアやう

東野，2007），日常生活活動動作（activities of daily living：

Phillips, et al., 2003），THA 後１年を経過した患者が足趾の歯，風邪などの感染予防を行っていくことの必要性も示唆されている（堀之内・正木・清水，2005；高木ら，2012）。
さらに，THA 後は術後の活動性が高いほどゆるみが発症

価と QOL との関連を明らかにした報告は少ない。QOL のADL）や疼痛（安田ら，2009），生活満足度（泉・平松・

土 屋・ 金 井・ 金 川，1994）， 身 体 活 動（Fujita, Makimoto,Tanaka, Mawatari, & Hotokebuchi, 2013）などが報告されてしやすく（Sharp & Porter, 1985），若年者の THA の問題といるが，THA を受けた患者の心理・社会的側面，疾患特摩耗をきたす要因の１つといわれている。このように，対的にとらえた研究や，どの時期にどのような要因が QOLしてはその高い活動性があげられ（本家ら，2010），早期象者の年齢やライフスタイル，自己管理が人工股関節の耐異的な身体機能の状況，自己管理行動の評価を含めて多面と関連するかを明らかにした報告は少ない。THA 後の用性や合併症に影響を与えており，患者の QOL にさまざQOL と関連要因の時期的な特徴や変化を把握することで，

THA を受けた後，QOL の向上には１年を要するといな看護支援の方向性の示唆を得ることができると考える。

まな影響を及ぼしていることが予測される。

宮城大学

THA を受けた患者が QOL を維持・向上するための継続的

Miyagi University
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No. 5

2015

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人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討

Ｃ．調査期間Ⅰ．研究目的THA を受けた患者の術後１か月，術後３か月，術後１年までの心理・社会的要因と疾患特異的な身体機能，自己管理行動，QOL の変化の特徴を明らかにし，各期における QOL の関連要因を検討する。

平成23年７月～平成24年12月であった。
Ｄ．調査内容と測定用具
１．調査内容文献検討および専門領域の研究者のスーパーバイズを受けて，自記式質問紙の内容を以下のように設定した。

Ⅱ．用語の定義①基本的属性（性別，年齢，術式，手術回数，他の疾患，① QOL：本研究では，健康にかかわる生活の質（health-

脱臼経験，職業，同居家族，移動の手段）。

related quality of life; HQOL）とし，本人が感じている健②情緒的状態（リハビリテーション継続上の困難感：時間②自己管理行動：本研究における自己管理行動は，人工股身体がだるい，やる気になれない，股関節が思うように

関節全置換術を受けた患者が退院後に日常生活を送る上動かない，仕事・家事などの日常生活を続けるうえでので身体活動性を高めるための自己を管理する一連の行動

心配や困りごと：重労働に感じる，脱臼の心配がある，のすべてとする。

身体がだるい，股関節が思うように動かない，やる気に康感とする。

がない，面倒である，脱臼の心配がある，痛みがある，

なれない，痛みがある，股関節の耐用年数への不安）。
③サポート態勢（手助けの必要性，相談相手，社会制度のⅢ．概念枠組み活用，継続看護支援の希望）。

THA を受けた患者の心身の状態やサポート態勢は，患④疾患特異的な身体機能。

者の社会生活を左右する要因であると考えられ，QOL と⑤自己管理行動（脱臼予防，感染予防，日常生活スタイル

身体活動性を高めるための行動であり，その行動が合併症⑥健康関連 QOL。

の関連が予測される。また，THA 後の自己管理行動は，予防につがることから，QOL の向上に関連することが推の変更，リハビリテーション・運動の継続）。
なお，上記②～③についてはその有無と具体的内容につ測される。以上より，本研究では，患者属性，情緒的状

いて，⑤は「よく行っている」「行っている」「あまり行っ

態，サポート態勢，疾患特異的な身体機能，THA 後の自ていない」「全く行っていない」の４段階で回答しても

己管理行動を QOL の関連要因とする概念枠組みを作成し，

THA 後の時期によるこれらの特徴と関連性を把握することとした。

らった。④の疾患特異的な身体機能については，股関節疾
患特異的尺度である「WOMAC 日本語版」を，⑥の健康関連 QOL については包括的 QOL 測定尺度である「SF-36

version 2」を，それぞれ用いて測定した。

Ⅳ．研究方法

２．測定用具

a．WOMAC（Western Ontario and McMaster Universities

Ａ．研究デザイン

Osteoarthritis Index）日本語翻訳版

自記式質問紙法による縦断的量的記述研究（関係探索型）。
Ｂ．対

WOMAC は，股関節および膝関節の変形性関節症患者の疾患特異的健康状態を測定する尺度で，「痛み」（２項
目：０～20点）「こわばり」（５項目：０～８点），「日常生象

活困難度」（17項目：０～68点）で構成され，それぞれ点

平成23年７月から10月の期間に，Ｍ県内のＡ病院とＢ
病院で THA を受けた成人・老年期の患者37名を対象とした。対象者の選定基準は，術前の ADL が日常生活自立度

判定基準ランクＪのほぼ自立で，既往歴に認知症がなく自記式質問紙に回答できるとした。これらの基準を満たした
すべての患者を対象とし，研究の説明を行った。

数が低いほど健康状態がよいとされる（Bellamy, 2009）。

b．SF-36（MOS 36-Item Short-Form Health Survey）
version 2

QOL の 測 定 に は， 包 括 的 尺 度 で あ る SF-36 version 2（ 福 原・ 鈴 鴨，2011） を 使 用 し た。 身 体 機 能（physical，日常役割機能：身体（role physical：RP），
functioning：PF）

身 体 の 痛 み（bodily pain：BP）， 全 体 的 健 康 感（general，活 力（vitality：VT），社 会 生 活 機 能（social
health：GH）

62

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人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討

functioning：SF）， 日 常 役 割 機 能： 精 神（role emotional：RE），心の健 康（mental health：MH）の８つの下位尺度

Ⅴ．倫理的配慮で構成されている。また，８つの下位尺度は，身体的側面

本研究は，宮城大学看護学部・看護学研究科倫理委員会（physical component summary：PCS），精 神 的 側 面（mentalの承認を受けた（承認番号2012030）。また，調査協力施設，役割／社会的側面（role/social
component summary：MCS）の倫理委員会の了承を受けて実施した。対象者には研究のcomponent summary：RCS）の３つのサマリースコアにま目的や方法，情報の守秘および本研究以外の目的で使用はとめられ，８つの下位尺度と３つのサマリースコアによるしないこと，研究遂行に関しての個人情報の守秘義務の厳評価を行った。

守，および調査の公表の範囲，予測される不利益，研究への参加・協力は自由意志であり，断った場合でも受ける医Ｅ．データの収集方法

療サービスには一切影響しないこと，研究の撤回方法につ

基本属性（移動の手段を除く）は，あらかじめ承諾を得
たうえで術後１か月時に診療録から情報収集した。移動のいて書面と口頭で説明し，同意書により同意を得て実施した。

手段，情緒的状態，サポート態勢，疾患特異的な身体機能，自己管理行動，健康関連 QOL は質問紙を用いて調査Ⅵ．結を行った。調査時期は，回復期の期間で退院の時期である

果

術後１か月，脱臼など合併症が多いとされている術後３か37名に研究協力の同意が得られ，期間内にアンケート用

月，維持期の安定した時期である術後１年とした。対象者

紙を回収できた33名のうち欠損値の多かった１名を除外

へは，研究者が施設へ行き，対面して研究趣旨の説明をし，32名（有効回答率86.5％）を分析対象とした。

行った。その際，研究への参加・協力は自由意志であり，断った場合でも受ける医療サービスには一切影響しない旨を口頭で説明を行い，同意の得られた退院を控えた対象者

Ａ．対象者の患者属性
対 象 者 の 平 均 年 齢 ± SD は63.5±12.8歳 で， 女 性29名へ質問紙を手渡し，記入後研究者宛に郵送してもらった。 （90.6％），男性３名（9.4％）であった。手術回数は初回
また，術後３か月，術後１年に同じ内容の質問紙を郵送し，記入後に郵送してもらうように依頼した。

が19名（59.4 ％）， ２ 回 目 以 上 が13名（40.6 ％）， 術 後 １
か 月 時 の 就労 状 況 は 有 職 者 ８ 名（25.0 ％）， 無 職 者24名

（75.0％），同居者の有無は，あり27名（84.4％），なし５名

Ｆ．分析方法各変数の統計量を算出し，各変数間の関連を以下の方法にて分析した。
自己管理行動の実態は，設定していた４段階のリッカー
ト形式の回答では n 数が少ない回答が生じるなど偏りが生じたため，「行っている」「よく行っている」を行っている
群，「全く行っていない」「あまり行っていない」を行って（15.6％）であった（表１）。対象者の移動の手段は，術後
表１
項目
性別

男性
女性

年齢
手術回数

手術２回目以上の内訳

１年の比較は，Cochran のQ 検定を行った。生活での困り

反対側の手術同側（感染による再置換）

ごと，手助けの必要性，社会制度の活用，相談相手，継続術後３か月，術後１年の３群間での日常の困りごとの比較
は Cochran のQ 検定，SF-36と WOMAC の各下位尺度との同側（RAO 経験あり）

術式

セメント THA

セメントレス THA

職業

比較は，反復測定による分散分析を行った。QOL の関連あり

統計的有意水準は p ＜ .05とした。

19（59.4）
13（40.6）
11（34.4）

01 （3.1）
01 （3.1）
15（46.9）17（53.1）

08（25.0）

１名

大工

１名

看護師

２名

公務員

１名

販売員

１名

ベビーシッター １名
受付・事務（移動の手段のみ）を用いた。また，QOL と身体機能の関た。分析には，統計解析ソフト『SPSS ver.22.0』を用い，（n ＝32）n（％）
03 （9.4）29（90.6）（内訳） 調理師

要因の検定は Mann-Whitney の U 検定，Kruskal-Wallis 検定

連は，SF-36と WOMAC の各下位尺度の相関係数を求め

63.5±12.8（mean ± SD）

初回

２回目以上

いない群の２群に統合し，術後１か月，術後３か月，術後看護支援の希望については記述統計を行い，術後１か月，対象者の属性（術後１か月）

なし
同居家族

あり
なし

治療中の疾患

あり
なし

脱臼の経験

あり
なし

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１名

24（75.0）27（84.4）05（15.6）27（84.4）05（15.6）

02 （6.3）20（93.8）

63

人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討

１か月で車椅子１名（3.1％），両松葉杖６名（18.8％），片松葉杖13名（40.6％），T 字杖11名（34.4％），補助具の活用なし１名（3.1％）であった。術後３か月は両松葉杖２

合が高く，次いで「痛みがある」（28.6％），「重労働に感じる」（14.3％）の順で，その他として痛みやこわばりに対する内服薬効果の薄れや繰り返す下肢のむくみ，両股関

名（6.3％），片松葉杖10名（31.3％），T 字杖16名（50％），

節術後の社会復帰に対する不安などがあった。

名（6.3％），片松葉杖２名（6.3％），T 字杖17名（53.1％），

２．サポート態勢

補助具の活用なし４名（12.5％），術後１年で両松葉杖２

補助具の活用なし11名（34.4％）であった。

手助けの必要性に関して，術後１か月で29名（90.6％），

Ｂ．３つの調査時期での各変数の変化

術後３か月で24名（75.0％），術後１年で19名（59.4％）が１．情緒的状態て「買い物」「送迎」「家事全般」の順に割合が高かった。

手助けを必要としていた。手助け内容は，術後１年を通し生活の困りごとについては，リハビリテーションを継困りごとの相談相手は，術後１か月では「家族」（75％）

続 し て い く 上 で の 困 難 感 は， あ り が 術 後１か 月で13名の割合が最も高く，次いで「医師」（25％）と「自分で解（40.6％），術後３か月で11名（34.4％），術後１年で９名決する」（25％），「友人」（6.3％），「看護師」（０％），「そ（28.1％）であった。日常生活を続けるうえでの心配や困りごとは，ありが術後１か月で25名（78.1％），術後３かの他」（3.1％）であった。術後３か月でも「家族」（62.5％）の割合が最も高く，「医師」（31.3％），「自分で解決する」

月で18名（56.3％），術後１年で14名（43.8％）であった。 （21.9％），「友人」（21.9％）の順であった。術後１年でも術後１か月と術後１年の比較において，困りごとを抱える

割合は有意に低下していた（p ＜ .01）（図１）。日常生活を続けるうえでの心配や困りごとの内容については，術後１か月では「脱臼の心配がある」（87％），「人工股関節の耐「家族」（59.4％）の割合が高かったものの，術後１か月・３か月よりも低く，次いで「自分で解決する」（31.3％）

が「医師」（18.8％）よりも高く，「友人」（12.5％），「看護師」（6.3％）であった。社会制度の活用は，術後１か月

用年数」（39.1％），「重労働に感じる」（26.1％），「痛みがで６名（18.8％），術後３か月で８名（25％），術後１年「身体がだるい」（4.3％）の順で高く，その他として，股険による住宅の改修や福祉用具の購入，ベッドのレンタある」（21.7％），「股関節が思うように動かない」（17.4％），

で７名（21.9％）が活用しており，その内容は，介護保関節への負担や社会復帰への不安などがあった。術後３かルが主であった。継続看護支援については，術後１か月

月でも「脱臼の心配がある」（60％），「人工股関節の耐用９名（28.1％），術後３か月12名（37.5％），術後１年11名

年数」（46.7％）の割合が高く，次いで「股関節が思うよ（34.4％）が希望しており，その希望内容は，困りごとな働に感じる」（20.0％），「身体がだるい」（13.3％）の順でであった。

不安などがあった。術後１年でも同様に，「脱臼の心配が３．股関節疾患関連の身体機能評価

うに動かない」（26.7％），「痛みがある」（26.4％），「重労どの電話相談，運動・リハビリ方法のアドバイスなどが主あり，その他として，正座，立位保持困難や社会復帰へのある」（78.6％），「人工股関節の耐用年数」（64.3％）の割
リハビリ困難感（％）

日常生活の困りごと

WOMAC による比較では，術後３か月は ADL を示す日

生活困難度の項目で改善がみられ（p ＜ .05），術後１年では痛み，こわばり，日常生活困難度すべてで改善がみられた（p ＜ .05）（表２）。

±°°
¹°
¸°

４．自己管理行動·°

自己管理行動の実施率は，術後１か月で脱臼予防87.5％，¶°

感染予防84.4％，生活の工夫90.6％，リハビリテーション・µ°運動は93.8％，術後３か月で脱臼予防は93.8％，生活の工´°

夫は96.9％，リハビリテーション・運動は84.4％であった³°

が，感染予防のみ78.1％と実施率が低下傾向であった。術²°

後１年では脱臼予防は87.5％，生活の工夫は90.6％，リハ

±°
°

術後ᴮか月

［注］Cochran Q 検定

術後ᴰか月

：p＜.°±

図１

64

術後ᴮ年

（n＝³²）

ビリテーション・運動は87.5％で，感染予防は65.6％とさらに低下を示したが，術後期間の３群間による自己管理行動の実施率において有意差は認められなかった。

生活の困りごと日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討
表２

WOMAC による身体機能の評価（n ＝32）

術後１か月

術後３か月

術後１年

痛み（２項目：20点）

3.8±4.1

2.8±2.8

2.2±2.7

こわばり（５項目：８点）

2.2±1.5

2.0±1.7＊＊
日常生活困難度（17項目：68点）

24.0±12.8＊

18.0±13.7＊

階段をおりる1.3±1.4

1.4±1.2

15.6±12.2＊
1.1±0.8

0.9±0.8＊
階段を上る
座位から立ち上がる

1.4±1.1

1.1±0.9

1.1±0.8

1.2±1.1

0.7±0.9

0.4±0.7

1.3±1.1

立っている

1.3±1.0＊

床に落ちたものを拾う

2.3±1.3＊
1.5±1.1＊
平らなところを歩く

0.8±1.0

1.1±1.0＊
1.6±1.0＊
0.5±0.8

0.4±0.7＊
車やバスの乗り降り

1.6±1.1

買い物に行く

1.2±1.1

2.0±1.1＊

靴下をはく

2.1±1.2＊

ベッドから起きる

0.9±0.9

靴下を脱ぐ

1.7±1.0

0.5±0.7

浴槽に入る，または出る

1.6±1.2＊
1.5±1.1

1.5±1.2＊
0.6±0.9

0.6±0.9＊
0.5±0.8

0.3±0.5

トイレをつかう1.8±1.3

2.1±1.1＊
1.6±1.2

1.1±1.0＊
0.7±0.9＊［注］反復測定分散分析＊：p ＜ .05

1.4±1.3

0.6±1.0＊
簡単な家事を行う

0.8±1.1＊

1.4±1.1
0.7±0.8

大変な家事を行う

1.3±1.1

1.1±1.2＊

座る

1.1±1.2

1.1±0.9＊

ベッドに横たわる

1.1±1.1

1.3±1.1

0.3±07＊1.3±1.1

0.4±0.9＊※ 点数が低いほど身体機能の状態がよいとされる。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討

５．健康関連 QOL の評価
国民標準値に基づいた SF-36の８つの下位尺度による術。術後と負の相関を示した（r ＝－ .483～－ .352，p ＜ .05）
３か月では，特に痛みやこわばりは精神面や社会面の項目

後１か月と術後３か月の比較では，PF，BP が改善し，術（r ＝－ .615～－ .367，p ＜ .05）と，日常生活困難度は，身またサマリースコアでは術後１か月に比較し，術後３かの負の相関を示した。術後１年では，痛みは主に精神面の月においては PCS の改善を認めたが，術後１年では PCS，

項目（r ＝－ .534～－ .386，p ＜ .05）と，こわばりは精神面，後１年が経過すると RP，SF，RE の改善を認めた（p ＜ .05）。

RCS は改善を認め，MCS は低下していた（p ＜ .05）
（図２）。

体・精神・社会面の項目（r ＝－ .736～－ .364，p ＜ .05）と社会面の項目（r ＝－ .64～－ .391，p ＜ .05）と，日常生活

困難度は身体・社会・精神面の項目（r ＝－ .807～－ .357，

p ＜ .05）と負の相関を認めた（表４）。

PF（身体機能）RP（日常役割・身体）

Ⅶ．考BP（身体の痛み）
SF（社会生活機能）察

Ａ．対象者の特性

GH（全体的健康感）

対象者の平均年齢± SD は63.5±12.8歳で，主に壮年期，老年期であった。手術回数は初回が19名（59.4％），２回

VT（活力）

目以上が13名（40.6％），そのうち過去に反対側の股関節RE（日常役割：精神）の手術経験者は11名（34.4％）おり，約３割は術後，両股関節の肢位制限のなかで生活していたと考えられた。まMH（心の健康）

た，８割には同居家族がおり，家族からのサポートを得ら

PCS（身体的側面）れていたと考えられた。移動の手段は，術後の経過ととも

MSC（精神的側面）に，松葉杖からＴ字杖や補助具の活用なしへと移行していRCS（役割 社会的側面）たことから，対象者は徐々に ADL を拡大していったと考
°

±°

²°

術後ᴮか月

［注］反復測定による分散分析

図２

³°

術後ᴰか月

´°

µ°

¶°

·°

Ｂ．３つの調査時期での各変数の変化の特徴

術後ᴮ年：p＜.°µえられた。

（n＝³²）

SF-36細項目の変化

１．情緒的状態
リハビリテーションの継続に関しては，術後１年を通して３～４割の対象者がリハビリテーションの継続困難を抱えていた。佐野ら（2009）は，THA を受けた後，リハビ

Ｃ．健康関連 QOL との関連要因

リテーションを継続できない人は術後年数にかかわらず６

術後１か月，術後３か月，術後１年の SF-36の８つの下割以上を占め，退院１年目の人が継続できない理由として

位尺度の得点と基本属性，情緒的状態，サポート状況との「手術部位の違和感や疼痛が残っている」「家事に時間をと比較を検討した結果，基本属性では手術回数，同居者，情られる為トレーニングを行う気力がなくなる」と報告して緒的状態ではリハビリ継続困難感，日常の困りごと，サいる。また，心配や困りごとに関しては，術後１か月と術ポート態勢では手助けの必要性，社会制度の活用，相談相後１年の比較において困りごとを抱える割合は有意な低下

手，継続看護支援の希望が QOL の関連要因としてあげらを示したが（p ＜ .05）
，術後１年が経過しても対象者の４割

つの項目を，行っている群，行っていない群の２群に分け

工股関節の耐用年数，痛みや股関節の動かしづらさなどのての比較を検討した結果，自己管理行動では脱臼予防が不具合を抱えていた。今回の調査開始時，対象者のなかにれた。さらに，SF-36の８つ下位尺度と自己管理行動の４

QOL の関連要因としてあげられた（p ＜ .05）（表３）。
Ｄ．健康関連 QOL の評価と疾患特異的な身体機能の評価の相関は，過去に反対側の股関節術後に脱臼を起こした対象者が１名，今回の術後に脱臼を起こした対象者が１名，術後感染を数か月前に経験して再置換術で手術を受けた対象者が１名おり，そのことが術後合併症への不安を増大させたと術後１か月では，痛みやこわばりは SF-36の下位尺度のうち主に精神面の項目と，日常生活困難度は身体面の項目
66

は困りごとを抱えており，困りごとの内容から，脱臼や人考えられた。そのため，患者の直面している問題を考慮しながらサポートを行っていく必要性があると考えられた。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討
表３
項目

n

PF

RP

身体機能

日常役割
機能：身体

13.0±12.918.3±11.0

BP

SF36による QOL の関連要因

SF

身体の痛み

GH

VT

RE

社会生活
機能

全体的
健康感

活力

日常役割
機能：精神

33.3±14.2

49.2±10.547.8± 8.6

28.0±14.4（n ＝32）

MH

PCS

MCS

RCS

心の健康

身体的側面

精神的側面

役割／社会
的側面

45.7±10.2

20.8±13.2

62.8± 9.924.2±12.8

50.9±10.2

25.0±10.6

61.4±11.0

39.5±14.5

手術回数
初回
2回以上

19
13

（14.5）（15.8）

14.8±10.936.6±10.4（14.5）

リハビリ困難感

32.3± 8.3＊

（39.1）（30.9）

41.3±12.0（40.3）

あり

1311.5± 8.5

22.7±11.4

31.8± 8.0なし

1915.2±13.8

27.7±15.538.8±11.0

24.1±14.2

33.8± 7.6

術後１か月

なし

（22.5）（14.5）

日常の困り事あり（14.5）

25
7（14.5）

22.7± 8.6＊

（25.4）

手助けの必要性（30.9）（29.1）

11.2±11.6＊＊

43.5±15.2（32.5）

38.7±13.6

33.0±15.1

46.2±10.3

20.0± 9.560.1±11.3

29.4± 9.9

48.9±10.6

24.2±13.7

63.6± 9.531.3±18.3

33.3±13.2

47.5± 9.947.5± 9.8

32.9±16.3

46.1± 9.860.4± 9.730.4±15.3

68.5±10.1

30.9±16.4

21.9±12.5

61.1± 9.530.1±15.7

28.4± 7.572.8±13.1

34.5±10.868.2±10.3

32.9±15.560.8± 9.930.0±15.561.0±10.6

34.0±17.3

62.6±10.2

29.2±14.6（54.8）（44.2）

60.3± 9.3

（49.8）＊（62.8）

35.3± 9.634.4±13.4

49.5±10.647.6± 9.542.7±16.6

46.3±18.6

58.6±13.860.5± 8.1

20.3±18.6

31.9± 5.245.2± 9.549.8±12.0

52.5±13.4

なし

6
26

3.3± 9.9（1.9）

16.1±11.2＊（14.5）

継続看護の希望（15.8）（47.8）（57.0）（30.9）（46.6）（62.8）（40.9）

54.1±10.8（31.1）＊（59.5）（48.2）（46.5）

35.3±12.5（53.0）

32.8±15.6

46.6±10.0

39.4±14.4

59.9± 5.429.7±21.2

48.2±10.4（31.1）（46.5）（22.1）

31.2± 8.1

36.9±11.0

33.2±14.1

50.4±11.0

48.0± 9.2

34.3±14.1

47.8±10.6

25.4±10.7（35.4）（34.5）（48.7）（46.6）（33.2）（49.1）

あり

97.7±10.7

23.6±14.933.1± 7.635.5±14.0

45.4±10.4

47.0± 9.1

34.3±19.1

48.1±11.9

15.0±12.3

2316.1±11.8

26.5±13.9

37.0±11.1

35.4±14.3

52.2±10.949.5±10.533.1±14.2

47.7±10.0

25.4±11.1

21.4±13.8

30.7±13.6

44.0± 9.836.8±15.7

48.3±10.950.0± 9.837.2±16.1

50.1±11.5

29.4±10.7

なし（19.2）（14.5）

脱臼予防
あり

（7.3）

30
2

（29.1）（23.6）

38.0± 2.5

（37.7）（35.4）（32.5）（37.7）（26.9）（46.6）（46.9）

37.7± 9.1

（42.3）（46.6）（52.2）（37.7）

42.3± 9.8

（44.1）（41.5）（37.7）（44.7）

44.1± 7.1

（38.0）

同居者（31.4）（49.8）

44.2± 0.0

46.6± 0.0（44.2）（46.5）（31.1）（46.6）（20.1）（49.1）（35.3）

45.2± 1.9

（49.8）＊（61.6）

41.3± 0.4

23.6±14.9（41.3）

22.7±14.5

32.0±13.544.5± 9.8

37.9±15.2

49.2±10.851.2± 8.4

38.7±15.951.7± 8.830.0±11.4

62.0± 8.5

21.0±12.4

29.1±15.840.3± 8.3

31.2±15.8

41.6± 7.942.1±12.4

34.4±17.3

39.5±17.4

31.1± 6.450.2±10.8

40.6± 7.6

31.6±13.9

日常の困り事
あり
術後３か月

なし

18
14

16.1±13.1（14.5）

30.5±10.8あり

2419.9±14.6なし

829.9± 9.028436.2±10.6あり

1216.9± 9.2なし

1827.2±12.6

2回目以上

19
13

＊

（32.5）（29.0）

38.3±13.1

7

8.8±11.82533.2±12.6（36.2）

相談相手
あり
なし

（7.3）

25
7

［注］Mann-Whitney U 検定

27.9±16.9（29.0）

27.4±12.8（25.4）＊：p ＜ .05

48.5± 9.734.4±15.7

51.6±12.7

53.7± 8.0

48.8±11.5

48.0±10.0

49.7± 9.838.1±15.7（44.2）（50.0）（46.9）

48.3±16.6（46.9）（49.8）（33.2）（52.5）（56.1）（49.8）（37.4）

50.6± 8.537.3±20.0（48.2）（39.4）（55.9）＊

35.2± 9.645.3±12.849.4±11.6

28.6±10.2

60.5± 9.8

34.9±17.7

57.5±10.734.9±17.8（55.9）（51.8）（28.6）

52.5± 8.8

40.8± 8.9

（49.2）

52.7±10.0

32.5±13.2

42.6± 8.8
（44.7）（45.8）（49.2）

43.8±10.1（35.8）（44.7）

43.7± 9.7

48.3± 6.8

（42.4）（49.2）

26.8±18.8（25.8）

43.1±10.4（42.4）

39.0±15.1（42.4）

41.5±10.3（42.4）（40.3）

48.4± 9.2＊

47.8±13.1

38.6±14.543.7± 8.7

47.0±12.752.3±11.7

42.8±15.0

46.5± 9.649.5±12.8（44.1）

42.0± 8.0＊

41.6±15.2＊（40.9）（50.6）（44.1）（46.9）（44.2）（53.5）（44.2）

45.4±13.1（51.8）（54.5）

48.9±11.4

44.2± 9.2

50.7±10.7

27.0±10.752.9±12.747.1±11.7

50.8±12.437.2±12.645.1±12.0

49.4±13.4

28.9±12.7（43.6）（51.4）（43.6）（54.7）（51.9）（49.8）

53.5±11.2（43.6）

46.8± 8.5

（56.3）（43.6）（51.8）（26.2）（53.2）（51.8）（26.7）

52.6± 7.938.4±11.0（54.5）

37.7±16.6

45.0± 6.5

48.9±13.2

40.6±11.5

46.5±11.9

17.5± 4.544.9±13.1

49.5±12.1

51.8±12.1

47.3±10.2

51.9±11.3

37.0±10.945.9± 9.643.4±14.3

50.1±10.953.4±11.6

47.1±10.752.8±11.1（49.2）（44.7）

44.6± 7.4
（49.2）（44.1）（50.6）（44.1）

43.2±13.6（50.6）（43.1）（46.9）（46.9）

42.8±11.2（40.5）（49.8）（43.6）（53.0）（53.0）

43.0±11.3（51.9）＊（43.4）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5（51.9）

41.2± 9.6
（43.6）

2015（46.5）（54.5）

43.4±10.3（46.5）

61.2±11.5

34.4±19.3

58.5± 8.736.5±14.9（62.9）（36.5）（36.5）（61.9）

51.6±13.3（54.6）＊（42.3）

47.2± 9.8
（48.0）

56.8±12.1

41.9±10.7

57.7±13.0

46.2±10.956.6±14.2

44.3±12.558.3± 9.644.4± 8.4

（58.3）（62.8）＊

42.4±11.4＊（59.7）（60.8）（41.3）（47.9）（49.5）（45.1）

60.1±16.4

38.3±12.1
46.0±10.1

32.3±13.8

59.8±11.5

44.1±11.1

34.2± 8.3

48.4±12.345.2±11.0（35.8）＊（37.0）

56.5±11.3（17.7）（54.5）（36.5）

61.2±10.4（35.8）

39.4± 7.4

（61.0）（56.7）（39.0）

47.3± 8.9

（39.8）＊（31.2）（51.8）（47.7）（56.1）（30.1）

33.2±12.5（46.6）＊（35.2）

47.9±13.2

51.5±13.0（52.2）（43.6）（26.4）

45.8±10.744.1±12.9（50.6）＊（50.5）（31.4）（61.3）（39.7）

45.8±10.9（56.3）（60.8）（35.3）

55.1± 9.9

（44.2）（43.6）（42.7）

31.4±17.7

49.0±10.0（44.1）（49.8）（31.4）

38.4±15.1

59.4±10.2

44.5±13.3（49.2）（44.2）

32.2±19.1＊

62.4± 8.4

47.7± 8.9

（37.7）（34.6）（64.8）（28.6）

44.5± 9.5

（44.7）（35.3）

65.3± 8.4

（38.4）

32.2±18.9

28.7±11.0

25.3± 8.6

（49.8）

35.4±17.6＊

34.4± 9.3

（46.5）

33.7± 9.9

（46.9）（47.1）

47.8±11.8

48.7±14.9（37.7）（57.2）（33.0）

47.1± 7.655.9± 6.6

50.5± 8.1

（42.5）

34.1±17.7＊

56.1± 8.9＊

（37.4）

36.3±16.4（30.8）＊

46.8± 9.856.4± 7.5

（28.6）（28.2）（49.0）

26.2±10.1＊

39.9±14.2

36.7±16.0

あり（47.7）（46.5）

49.3±11.9

24.0±16.7なし

44.5±13.3

44.7±11.0＊

49.8± 8.2

32.7±12.9（36.2）（37.7）（53.0）（33.2）

48.4±10.844.8±12.9

社会制度の活用37.7±16.6＊

55.5± 8.0

33.0±16.2＊

47.0±10.5

23.4±12.533.5±13.3（37.7）（50.9）（46.6）（61.8）（27.8）

36.1±16.531.3±17.8

1336.8±15.3（53.8）

54.1±11.7

45.4± 8.2＊

（46.5）

38.0±12.8

14（25.4）

43.5± 9.5

（34.5）（44.2）（35.3）（29.5）

41.4± 9.6181947.4±14.643.3± 7.0＊

（47.4）（40.3）（46.6）（51.8）

45.2± 8.7

（29.1）

あり

術 あり
後
1
年 なし

33.4±14.0

48.9± 8.2

（44.2）（39.4）

26.7±14.2

なし
手助けの必要性

42.2± 9.6

（49.8）

35.2±10.9（45.8）（36.2）

43.7±14.6（44.8）

36.1±15.9（19.9）

48.1±10.6

46.7±11.5（42.4）

26.0±17.7（31.2）（44.7）（35.8）

29.1±15.0（40.3）（44.7）（40.8）（29.0）

日常の困り事＊30.6±13.6＊（27.2）

手術回数
初回（16.3）（29.1）

42.4±10.4（31.2）（47.4）（44.1）（34.4）

継続看護の希望37.0±13.6＊

27.9±12.7＊

20.4±13.4（19.9）（29.1）（37.5）（29.0）

相談相手なし（18.1）（40.3）

27.3±12.4＊（29.0）

手助けの必要性あり（29.1）（25.4）（46.9）（27.6）（46.5）

5（37.7）（28.1）

61.1± 9.4

27

（44.7）（27.9）（59.6）

あり（32.5）（38.7）（66.5）なし（25.4）（27.6）（62.3）（29.3）（45.2）（30.9）（58.7）（24.2）（51.8）

49.8± 3.0＊

（24.4）なし（27.6）（78.3）

9.6±10.3（6.9）（57.8）（59.6）（26.9）（46.5）（30.9）（65.3）（24.2）

27.0±12.8（29.1）＊（28.6）＊（27.6）（62.7）

20.0±12.1＊（59.9）（20.7）（57.2）（26.9）（59.9）（47.7）（53.1）（24.0）（49.1）（31.1）

53.5±10.1

25.2±14.0（46.5）（31.1）（46.6）

30.2±15.4（37.7）（26.9）（30.1）（35.8）＊（59.9）（58.9）（61.9）（42.5）＊（38.7）

33.7±16.0（46.6）

12.4±11.4

あり（62.3）

46.4±10.2

26.3±10.7

社会制度の活用（24.0）（27.1）

50.5± 9.8

（46.9）（44.1）（35.4）（51.8）（59.6）

48.3± 9.7

3

（39.1）（24.2）

51.7±11.9（31.2）

29（29.0）（43.6）（46.5）

38.0±15.1

43.2±15.1（35.4）＊

31.7±11.9

あり（22.5）

41.3±13.7（53.0）なし（14.5）（22.8）

50.3±12.1（52.2）（37.7）（44.7）（46.6）

52.0±12.0（37.7）（35.4）

31.5±12.5（46.9）（37.7）（40.3）（22.5）（37.7）（39.7）（47.8）（47.8）（45.1）

平均値±標準偏差（中央値）

67

人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討
表４
WOMAC（術後１か月）
痛み
こわばり
日常生活困難度

WOMAC（術後３か月）
痛み
こわばり
日常生活困難度

WOMAC（術後１年）
痛み
こわばり
日常生活困難度

PF

身体機能

－ .22

.098
－ .379＊

PF

身体機能

RP

BP

－ .051－ .429＊－ .404＊

WOMAC, SF-36の下位項目の相関
SF-36（術後１か月）
SF
GH
VT

日常役割：身体 身体の痛み 社会生活機能 全体的健康観

.297
.062

RP

－ .046BPRE（n ＝32）

MH

PCS

活力

日常役割：精神

心の健康

身体的側面

－ .483＊＊ － .077

－ .444＊－ .292－ .338－ .324－ .302－ .165－ .319.031.320－ .175－ .226

SF－ .422＊－ .029－ .200SF-36（術後３か月）
GH
VT

日常役割：身体 身体の痛み 社会生活機能 全体的健康観

活力－ .193

RE

日常役割：精神－ .208

MH

心の健康

PCS

身体的側面

－ .219－ .520＊＊ － .615 ＊＊ － .426＊－ .452 ＊＊ － .598＊＊ － .520＊＊ － .587＊＊ － .167

－ .736 ＊＊－ .688＊＊－ .680 ＊＊－ .632＊＊－ .364 ＊

RP

BP

SF

－ .332－ .319－ .157－ .141

PF

身体機能－ .246－ .291－ .467＊＊ － .600 ＊＊ － .367＊－ .488＊＊ － .476＊＊ － .493＊＊ － .099
－ .579＊＊SF-36（術後１年）
GHVT

日常役割：身体 身体の痛み 社会生活機能 全体的健康観－ .245－ .807 ＊＊ － .304

［注］ Pearson の相関係数－ .302－ .391＊－ .326－ .294－ .215活力－ .386＊－ .646＊＊

RE

日常役割：精神－ .622＊＊MH

心の健康－ .534＊＊ － .409＊－ .551＊＊

PCS

身体的側面

－ .202－ .457＊＊ － .640＊＊ － .517＊＊ － .104

MCS

RCS

－ .352＊－ .294－ .340－ .063

精神的側面 役割 / 社会的側面－ .415＊MCS－ .084

RCS

精神的側面 役割 / 社会的側面－ .481＊＊ － .402＊－ .369＊－ .403＊MCS

RCS－ .241－ .348－ .264－ .581＊＊

精神的側面 役割 / 社会的側面－ .315－ .486＊＊－ .699＊＊ － .646＊＊ － .494＊＊ － .641＊＊ － .515＊＊ － .643＊＊ － .584＊＊ － .457＊＊ － .357＊＊＊；p ＜ .01，＊；p ＜ .05

実施率が６割と低かった。これは，人工物と折り合いをつ

２．サポート態勢
手助けの必要性について，術後の経過とともに必要性のけて生活していく過程で，感染予防に対する認識が薄れ

割合は徐々に低下しており，買い物や送迎，家事など股関ていったのではないかと考えられた。高木ら（2012）は，節への過度な負荷を避けるため，対象者は手助けを求めて人工膝・股関節全置換術を受けた外来通院中患者18名のいたと考えられた。また，困りごとの相談相手は術後１年調査で，フットケアの必要性を認識していない人が11名を通して「家族」が６割から７割を占め，家族から精神的（61％），入院中に受けた感染予防の指導について，何も印

サポートを得られていたと考えられた。さらに術後の経過

象に残っていない人が13名（72％）いたと報告している。

のなかで，対象者は自己解決能力を身につけていったと考感染に対しては，疼痛やこわばりなどのように患者は日常えられたが，日常の困りごとや心配事に対して気軽にアド

生活で身体症状として自覚しづらく，人工物に起因する感バイスを受けたいという思いから継続看護支援を希望して染を認識して生活することがむずかしいことが理由である

いたと考えられた。

と考えられた。しかし今後，加齢に伴う高血圧や糖尿病などの基礎疾患による易感染状態の問題から，THA を受けた高齢者の清潔の維持困難の可能性も示唆されており（河３．股関節疾患関連の身体機能評価

WOMAC による比較では，術後３か月で ADL を示す日

田，2006），感染は術後年数が長くなるほど問題になって生活困難度で改善がみられたものの，痛み，こわばりはくるのではないかと予測される。そのため，対象者個々の改善しなかった。THA を受けた患者の痛みやこわばりは，

自己管理に対する認識や日常生活上の問題から自己管理を回復に時間がかかるが，術後１か月，３か月でリハビリ継続的に評価していく必要性があると考えられた。

テーションの効果が出てくる（佐々木ら，2010；家入ら，
2008）と報告されており，今回の調査でも，術後３か月では痛みやこわばりが残っていたが，術後１年で改善がみられたと考える。股関節のこわばりは，日常生活において身
体的・精神的に活動制限を引き起こすため，日常生活で経験している痛みやこわばりに対して正しい知識を持ち，対象者自らが積極的にリハビリテーションに取り組めるような知識の提供や相談支援が必要であると考えられた。

５．健康関連 QOL の評価
QOL のサマリースコアによる比較では，術後１か月，術後３か月においては PCS の改善を認め，術後１年ではPCS，RCS も改善を認めた。しかし，国民標準値には達していなかった。一方で，MCS は術後１か月ですでに国民標準値を大きく上まわっていた。西村ら（2010）は，THA患者の GH，VT，MH は，術前から国民標準値に近値していたと報告している。今回の調査では，MCS を構成する
４．自己管理行動
自己管理行動の項目において，感染予防のみ術後１年で68

下位尺度のうち，GH，VT，MH は，術後１か月時点で国民標準値に達していた，もしくは近値であった。しかし今日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討

回，術前調査を行っていないので，これらの精神面の下位がっていたのではないかと考えられた。一方で，脱臼予防

尺度は術前から高かったのか，手術による影響で高くなっ行動あり群がなし群より MCS が高く（p ＜ .05），精神面のたのかどうかは推察できない。また，MCS は術後１か月

安定と脱臼予防が関連していた。THA 後３か月の患者にと比較して術後１年では有意に低値を示した（p ＜ .05）。

おいて，脱臼に対する予期的不安から予防行動をとってい

調査期間を通して，健康状態を測定する GH のみが低下た患者と，術後に痛みがなくなることで脱臼肢位を忘れ予傾向を示していることからも，術後の経過のなかで，身体防行動をとらなくなった患者がいたと報告されている（澤機能や社会的役割の回復に伴い，さまざまな日常生活の困田ら，2007）。このことから，予期的不安が自己管理の動りごとが生じており，それらが MCS の低下につながって機になり，痛みがないことが自己管理を阻害する要因にないたのではないかと考えられた。

ることもあり，患者の QOL と自己管理行動は必ずしも関連していないと考えられた。しかし今回，精神面の安定とＣ．健康関連 QOL との関連要因

脱臼予防が関連していたことから，自己管理行動の継続や術後１か月では，手術が初回群より２回目以上群の RP，

QOL 向上のために精神面のサポートは重要であると考えを取り戻し，痛みから解放されたと考えられた。今回の手

看護支援の希望なし群の PF，PCS が高く，何かしらの身

BP，RE，RCS が高く，手術が２回目以上群は，身体機能る。サポート態勢では，相談相手を必要としない群，継続術が２回目以上に該当した13名中11名は反対側の股関節の体面の問題を抱えているものは，相談相手や看護師からの手術を経験しており，初回の手術後から両変形性股関節症

支援を必要としていることが考えられた。そのなかで，同の症状である逆側の患肢の痛みを経験していた。このこと

居者の存在は MCS の向上に関連しており，療養生活におから，２回目である今回の手術により，痛みからの解放やける家族の存在の重要性が示唆された。周囲の人たちのサ

身体機能が改善され，QOL 向上につながったと考えられポート支援により情緒的安定を得ることが自己管理の継続た。情緒的状態に関しては，リハビリ困難感なし群の BPへのモチベーションの維持・向上につながることが示唆さが高いことから，痛みがリハビリの妨げになっていたと考れており（堀之内，2008），今回の調査においても家族のえられた。また，日常の困りごとなし群は，あり群より存在は精神面の安定のみならず，患者の継続的な自己管理

PF，GH，MH，PCS が高かった。術後１か月の対象者の行動への手助けにもなっていたと考えられる。THA を受工物挿入による不安や股関節の動かしづらさが，身体面や入院中から自己管理のための知識提供を患者も含めて家族精神面の QOL に影響を与えていたと考えられた。THA 患へも行っていくことが，患者が自己管理を継続していくう

あるが，身体的側面の QOL が低い者が社会制度を活用し，術後１年では，手術初回群が２回目以上群に比し VT，

日常の困りごとでは，脱臼の心配を８割があげており，人者の術後１か月は，患者が退院し，自宅に戻る時期でも継続看護支援を希望していた。そのため，術後早期においては，入院中から退院後の生活スタイルを考慮したリハビ

リテーションの内容を検討して ADL の拡大をはかり，自けた患者の自己管理においては家族の協力が必須であり，えで重要であると考えられた。

MCS（精神的側面）が高く，活力にあふれ，精神面のQOL が高かった。術後１か月では，手術２回目以上群が初回群より身体・社会面の QOL が高かったが，なかには宅に戻ってからの生活状況の把握を行っていく必要があ

両股関節に人工物を挿入したことによる危険肢位や社会復る。

帰についてさらなる不安を訴えていたものもおり，術後の術後３か月において，日常の困りごとなし群はあり群

経過とともに生活そのものをアセスメントし，個別性を重に比べて SF-36のほとんどの下位尺度の点数が有意に高く視していく必要があると考えられた。また，相談相手あり

SF-36による QOL の評価において，術後１か月と術後３り精神的な安定につながったと考えられ，相談相手の存在（p ＜ .05），日常の困りごとは QOL に大きく関連していた。

群の VT，MH が高かったことから，相談相手の存在によ

か月の比較では主に身体機能を表す項目で改善がみられの重要性が示唆された。術後１年が経過し，対象者は徐々（p ＜ .05），WOMAC による身体機能評価の比較では ADLに身体機能を取り戻し，社会復帰や職場復帰を果たしていを表す股関節患者特有の日常生活困難度においても改善しくことができていたと考えられた。しかし，今回の対象者

たが（p ＜ .05），股関節の痛みやこわばりでは改善が示さの職業の内容から，半数は立ち仕事で重労働であり，股関れなかった。これらのことから，術後３か月において活動

節への負担や痛み，今後の経過や職場復帰，仕事継続に範囲の拡大により徐々に QOL や ADL は向上してきてはい

対して不安を抱いているものもいた。職場復帰は患者のたが，対象者は ADL 拡大に伴う股関節の術後特有の痛み

QOL に大きく影響を与えると報告されており（萩尾・中

術後の痛みや脱臼への不安が日常生活の困りごとにもつな

場復帰を判断し，THA を受けた患者が安心して社会復帰

やこわばり，日常生活の困難などに遭遇していたことや，川・格谷・西塔・大澤，2005），身体の回復状況からも職

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人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討できるような支援も必要であると考えられた。さらに，術Ⅷ．研究の限界と今後の課題

後１年が経過しても４割が日常の困りごとを抱えていたことや，術後１年を通して日常の困りごとは QOL にも大き

本研究は，術後１年までの追跡調査であり，県内の２施

く関連し，QOL 向上の阻害要因になっていると考えられ，設で行われ，対象患者が32名の限られた調査で，一般化す

これらの困りごとに対する継続的看護支援が必要であるとるにはさらなる症例数と調査の継続，術式別による検討が考えられた。

必要ではないかと考える。

Ｄ．健康関連 QOL の評価と疾患特異的な身体機能評価の相関

結術後１か月，術後３か月，術後１年の健康関連 QOL と論

１．術後１か月で７割，術後３か月で５割，術後１年でも疾患特異的な身体機能評価の比較では，すべての時期に４割が日常生活の困りごとを抱えていた。自己管理行動

おいて WOMAC の痛み，こわばり，日常生活困難度とに関しては，術後１年を通して８割から９割がほとんどに術後３か月の身体機能の評価と QOL は強く関連してい染予防の実施率は６割であった。

SF-36の下位尺度で有意な負の相関を認め（p ＜ .05），特の自己管理の項目を実施できていたが，術後１年での感た。また，日常生活困難度は術後の経過とともに，身体・２．疾患特異的な身体機能の評価では，術後３か月では，

精神・社会面と QOL のすべての側面に関連を強めていた

日常生活困難度で，術後１年では痛み，こわばり，日常支障や日常の困りごとが生じていたことも QOL との関連後３か月で身体面，術後１年で身体面・社会面で改善がよる日常生活困難度の評価のなかで，「靴下をはく」「床に３．THA を受けた患者の QOL には，日常の困りごと，手ことから，ADL 拡大や社会的役割遂行による日常生活のを強めた要因であったと考えられた。今回，WOMAC に落ちたものを拾う」「座る」「靴下を脱ぐ」「大変な家事を生活困難度すべてで改善していた（p ＜ .05）。QOL は術

みられ，精神面で低下していた（p ＜ .05）。

助けの必要性，股関節疾患特異的な身体機能（すべて行う」は，術後１年においても依然として点数が高かったの時期），継続看護支援の希望（術後１か月と術後３かことは，脱臼肢位に関連する困難な動作であるとためと考月），手術回数，社会制度の活用（術後１か月と術後１えられた。そのため，対象者の生活状況や社会復帰状況年），リハビリの困難感（術後１か月），相談相手の存在からも日常生活の支障について把握していく必要がある。

（術後３か月と術後１年），同居者の存在，脱臼予防（術また，調査期間を通して痛みやこわばりは主に精神面の後３か月）が関連していた。対象者の多くは人工股関節

QOL に関連していた。術後１年の困りごとのなかで３割挿入による様々な日常生活への支障や日常生活の困りご

みやこわばりは人工股関節に起因する不安や悩みにつながていたため，日常の困りごとに対するサポート支援を継り，精神面の QOL に影響していたと考えられた。そのた続して行っていくことが重要であると考えられた。

とを抱えており，それらの問題が QOL との関連を強め

弱が痛みを訴えており，術後長い期間が経過してからの痛め，THA を受けた患者の QOL を高めるためには，股関節疾患特異的な身体機能の評価を含めて患者の生活全体を把握しながら，日常生活の支障や困りごとに対する継続的サ
ポートを行っていく必要があると考えられた。

謝

辞
本研究にご協力いただきました対象者の皆さま，対象施設のスタッフの皆さまに深く感謝いたします。本研究は平成24～25年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）（若手研究 B，課題番号24792444）の助成を受けたものの一部である。

要旨

THA を受けた患者の心理・社会的要因と疾患特異的な身体機能，自己管理行動，QOL の変化の特徴を明らかにし，QOL の関連要因を時期別に検討した。THA を受けた32名の患者の術後１か月，術後３か月，術後１年の日常生活の困りごと，サポート態勢，身体機能（WOMAC），自己管理行動，QOL（SF-36）を把握した。調査

期間中，４～７割は困りごとを抱えていたが，８～９割が感染予防以外の自己管理行動の項目を実施できていた。
また術後１年で，痛み，こわばり，日常生活困難度で改善し，QOL は身体・社会面で改善，精神面では低下した（p ＜ .05）。
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人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討

QOL には日常の困りごと，手助けの必要性，身体機能がすべての時期で，継続看護の希望，手術回数，社会制度の活用，リハビリの困難感，相談相手の存在，同居者の存在，脱臼予防も時期によって関連していた（p ＜ .05）。日常生活の支障や困りごとが QOL との関連を強めていたため，困りごとに対するサポート支援を行っていくことが重要であると考えられた。

Abstract
This study aimed to clarify the changes in psychosocial factors, physical function of hip disorder, self-management behavior, and the quality of life（QOL）among patients undergoing total hip arthroplasty（THA）, and to determine the factors
associated with QOL at different stages. We investigated the daily challenges, support system, physical function（using theWestern Ontario and McMaster Universities Arthritis Index）, self-management behavior, and QOL（using Short Form-36）
of 32 patients who underwent THA. Patient evaluations were conducted 1 and 3 months, and 1 year after surgery. During
the study period, 40–70％ of the patients reported facing daily challenges; however, the rate of self-management had reached
80–90％ for most factors except for“infection prevention”. Pain, stiffness, and disability improved after 1 year. Although thephysical role and social components of the QOL improved, the mental component decreased（p ＜.05）.
The QOL was associated with daily challenges, need for help, physical function（at all three time-intervals）, continuous
nursing care, procedure number, social system utilization, difficulty in rehabilitation, existence of a house mate and an adviser,and dislocation prevention（depending on the stage; p ＜.05）. The daily challenges and disabilities strongly correlated with
the QOL, indicating the importance of nursing support for daily challenges.

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−資料・その他−

京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査
Factual Investigation of Support for Victims of Sexual Assault at
Obstetrics/Gynecology Clinics in Kyoto Prefecture
福本環

Tamaki Fukumoto

岩

脇

陽

子

Yoko Iwawaki

松

岡

知

子

Tomoko Matsuoka

キーワード：強姦，看護ケア，産婦人科，診療所，京都府
Key Words：rape, nursing support, obstetrics/gynecology, clinics, Kyoto Prefecture緒る。看護職者の活用の必要性は「第２次基本計画」でも明言記されており，今後，ワンストップ支援センターで活躍す「男女間における暴力に関する調査」（内閣府男女共同る看護職者が必要となる。しかし，どのように支援すれば参画局，2014）によれば，異性から無理やり性交された

よいか戸惑う看護職者が多いことが課題となっている。

経験がある女性は全体の6.5％であり，被害者の67.5％が性暴力被害者への支援内容11項目は提示されたものの，被害を誰にも相談していない。誰にも相談しなかった理

日本において性暴力被害者に対する具体的な看護介入を検由（複数回答可）では「恥ずかしくて誰にも言えなかった

討した研究はほとんどなく，看護職者の支援内容を具現（38.0％）」「自分さえ我慢すれば，何とかこのままやって化する研究が求められている（福本・岩脇・松岡・北島，

くなかった（27.8％）」「自分にも悪いところがあると思っ提示された支援内容11項目とは，①問診，②診察，③証

いけると思った（30.4％）」「そのことについて思い出した2014）。

「相談してもむだだと思った（20.3％）」であた（27.8％）」

拠採取，④性感染症検査，⑤妊娠検査，⑥診察後の説明とり，被害を他者に打ち明けられない被害者の実態が浮き彫

緊急避妊薬・性感染症治療薬等の処方，⑦診断書発行，⑧りになっている。

精神科を含む他科の紹介，⑨次回受診日の予約と説明，⑩

性暴力は心身への深刻な健康被害を与える。身体的にカルテ・ケース記録等の作成，⑪証拠資料の警察への提出

は，全身や性器の外傷，性感染症，妊娠および人工妊娠である。「保健師助産師看護師法」（以下「保助看法」）５

中絶（佐々木，2013），精神的には，PTSD（過覚醒，再条に規定された「診療の補助」という看護師の業務を鑑み体験，回避，否定的認知・気分），抑うつ，不安障害，パると，すべての項目を看護職者が単独で行うことには法的ニック障害，恐怖障害，摂食障害，薬物やアルコール依存な検討が必要である。このため，支援内容の11項目を詳細症などがある（宮地，2013）。

に検討し，法令の範囲内で看護職者が担える役割を明確に被害が深刻にもかかわらず他者に相談できない被害者のすることが求められる。

状況を鑑み，第２次犯罪被害者等基本計画（以下「第２次

また，性犯罪・性暴力被害者の初診の診療は１～２時間

基本計画」）では，性犯罪被害者支援に焦点をあてた施策

かかることも多く，医師の負担も大きい。ワンストップ支が複数掲げられた。その１つが，性暴力被害者が二次被害援センター設置を促進していくためには，産婦人科医師のを受けずに法的・医学的・心理学的・社会的支援を受けて業務を軽減していくことも課題となっている（内閣府犯罪回復できることを目指したワンストップ支援センター設

被害者等施策推進室，2012）。

置促進の施策である（内閣府，2011）。内閣府はこれを受

このような課題の解決のためには，性暴力被害者に対す

け，「性犯罪・性暴力被害者のためのワンストップ支援セる看護介入チェックリストを作成する必要がある。これ

ンター開設・運営の手引（以下「手引」）」を作成した（内は，看護職者の戸惑いを軽減することができ，法令の範囲

閣府犯罪被害者等施策推進室，2012）。

内で看護職者が担える看護介入を明確化し，看護職者が主

この手引のなかで，各都道府県に少なくとも１つのワン体となって被害者に適切なケアを提供することを可能とす

ストップ支援センター設置が目標とされていることが明記る。これはまた，産婦人科医師の負担を軽減し，ワンス

され，医師と看護職者の支援内容11項目も提示されていトップ支援センター設置の推進につながる。

京都府立医科大学医学部看護学科

School of Nursing, Kyoto Prefectural University of Medicine
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京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

本研究の目的は，今後，性暴力被害者に対する看護介入

そう思う」「あまりそう思わない」「全くそう思わない」のチェックリスト作成を目指し，その基礎資料とするため，４件法。

産婦人科医療機関に勤務する産婦人科医師および看護職者⑶の性暴力被害者への支援の実態と支援に関する態度を明ら

産婦人科医師および看護職者を対象に，性暴力被害者支かにすることである。

性暴力被害者支援に関する学びの経験

援に関する学びの経験について尋ねた。産婦人科医師に対性暴力について，公的に定まった定義的なものがあるわ

しては，日本産婦人科医会が作成した「産婦人科におけるけではなく，手引は性暴力被害者を，警察への被害届の有性犯罪被害者対応マニュアル（以下，マニュアル）」「性犯無や性犯罪として扱われたかどうかにかかわらず，①強罪被害者診療チェックリスト（以下，チェックリスト）」

姦，②強制わいせつ，③配偶者暴力，④児童虐待を受けの認知および既読の有無を尋ねた。看護職者に対しては，た，被害にあってから１～２週間程度の急性期の被害者と性暴力被害者支援に関する学びの経験の有無を尋ね，経験している。本研究では，産婦人科医療機関に勤務する産婦ありの者には「学びの機会」（看護系学校の講義，研修会，

人科医師および看護職者を調査対象としていることから，

自己学習，その他），経験なしの者には「学んだことがな

性暴力を強姦に限定する＊。

い理由」（機会がない，時間がない，必要性を感じない，
その他）を尋ねた。
⑷

Ⅰ．研究方法警察からの強姦被害者診療依頼経験

産婦人科医師を対象に，警察からの今までの強姦被害者

１．調査期間と調査対象者および調査方法

診療依頼経験の有無を尋ねた。
⑸

2014年10月下旬～同年12月下旬にかけて，京都府内の産対応した強姦被害者の人数

産婦人科医師および看護職者を対象に，いままでに対応

婦人科・産科・婦人科を標榜する診療所103か所（京都市内68か所，京都市外35か所）に勤務する産婦人科医師103した強姦被害者の人数を（名，看護職者103名を対象に，郵送法による自己記入式無求めた。
⑹

記名質問紙調査を行った。

）に数値を記入する方式で性暴力被害者に対する支援内容の実施程度

調査対象者の選定方法は，京都健康医療よろずネット

手引に明記された医師および看護職者の支援内容11項目（運営主体：京都府健康福祉部医療課）を用い，診療科について，産婦人科医師に対しては「ある」「ない」の２「産婦人科」「産科」「婦人科」を選択し，診療所を検索し択，看護職者に対しては「すべて自分で実施」「一部自分た。診療所に限定した理由は，病院より診療所のほうが人で実施」「医師の介助のみ」「医師が行う対応の見学のみ」

目につきにくいため，性暴力被害者が訪れやすいと予測し「経験なし」から１つ選択するよう求めた。
⑺

たからである。検索された診療所の管理者宛に，本研究の京都のワンストップ支援センターに対する態度

趣旨を文書で説明し，研究参加者（産婦人科医師１名，看産婦人科医師および看護職者を対象に，京都のワンス

護職者１名）の選定と調査票の手渡しを依頼した。研究参

トップ支援センターに対する態度を問う４項目（表６参照）

加者の選定の際は，できる限り性暴力被害者への対応経験を尋ねた。回答方法は「非常にそう思う」「ややそう思う」

がある者との条件を付記した。

「あまりそう思わない」「全くそう思わない」の４件法。
⑻ 性暴力被害者支援看護職者養成の必要性に対する態度

また，2014年12月上旬，診療所管理者宛に調査への協力を依頼した催促葉書を郵送し，回収率アップに努めた。

産婦人科医師および看護職者を対象に，性暴力被害者支援看護職者養成の必要性に対する態度を問う１項目（表７参照）を尋ねた。回答方法は上記⑺と同様。

２．調査項目基本属性⑴「年齢」「産婦人科の臨床経験年数」「性別」「診療所の所

３．分析方法在地（京都市内か京都市外）」を尋ねた。
性暴力被害者支援に関する知識の習得義務に対する⑵

態度
産婦人科医師および看護職者を対象に，性暴力被害者支援に関する知識の習得義務に対する態度を問う２項目（表カテゴリー変数の比率の差についてはχ2検定を適用し，５％を統計的有意水準とした。統計処理には，パソコン用
統計ソフト『SPSS バージョン21.0』を利用した。
４．倫理的配慮

１参照）を尋ねた。回答方法は「とてもそう思う」「まあ

本研究は，所属大学の医学倫理審査委員会の承認を得て＊：本研究では，質問紙中に性暴力は強姦を意味することを示している。

74

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査実施した（承認番号 ERB-E-90）。研究参加者には，調査票と同封の書面にて，データは匿名で統計処理され個人が特定されることがないこと，参加は任意であり拒否による産師７名（31.8％），看護師11名（50.0％），准看護師４名（18.2％）であった。

不利益は一切ないこと，調査票を投函することにより調査

３．性暴力被害者支援に関する知識習得義務に対する態度への同意が得られたものとすること，研究結果は論文とし産婦人科医師および看護職者別の性暴力被害者支援に関て学会および専門雑誌へ発表されることを伝えた。

する知識の習得義務に対する態度について表１に記す。
すべての産婦人科医師および看護職者が「産婦人科医師

Ⅱ．結は性暴力被害者支援に関する知識を得るべきだ」と「と果ても～まあ」そう思っていた。また，産婦人科医師33名

１．回収状況
産婦人科医師33名（回収率32.0％），看護職者22名（回収率21.4％）から回答を得た。無効回答はなく，全55名を（100.0％）および看護職者21名（95.5％）が「看護職者は性暴力被害者支援に関する知識を得るべきだ」と「とても～まあ」そう思っていた。

解析対象者とした。

郵送した103通のうち「宛先不明」２通（２通とも京都

４．性暴力被害者支援に関する学びの経験

市内），「現在産婦人科の診療をしていないため調査協力不産婦人科医師および看護職者の性暴力被害者支援に関す可との返送」２通（京都市内１通，京都市外１通）あり，る学びの経験について，産婦人科医師は表２，看護職者は到達数が99通となったため，有効回収率は，産婦人科医師

表３に記す。

33.3％，看護職者22.2％となった。

「 マ ニ ュ ア ル 」 は，25名（75.8 ％） の 産 婦 人 科 医 師 がなお，産婦人科医師と看護職者の間に，有効回収率の差

表２は認められなかった（χ2（１）＝3.046，n.s.）。
２．解析対象者の特徴
年齢は32～84歳，産婦人科医師の平均年齢は59.9±10.2

歳，看護職者は48.3±9.3歳であった。産婦人科の臨床経験年数は１～55年，産婦人科の平均臨床経験年数は，産婦 人 科 医 師32.1±9.8年， 看 護 職 者18.0±8.7年 で あ っ た。
性 別 は， 産 婦 人 科 医 師 は 男 性27名（81.8 ％）， 女 性 ６ 名（18.2％），看護職者は全員が女性であった。診療所所在地

産婦人科医師の性暴力被害者支援に関する学
びの経験（n ＝33）
知っている

産婦人科における性犯罪者被害者対
応マニュアル

知らない
読んだことがある読んだことがない
知っている

性犯罪被害者診療
チェックリスト

知らない
読んだことがある

は，産婦人科医師は京都市内21人（63.6％），京都市外12読んだことがない人（36.4％），看護職者は京都市内14人（63.6％），京都市

外８人（36.4％）であった。なお看護職者の内訳は，助表１

表３

産婦人科医師および看護職者別の性暴力被害者支援に関する知識の習得義務に対する態度
産婦人科医師

看護職者

n（％）

n（％）

16（ 48.5 ）14（ 63.6 ）pa

産婦人科医師は性暴力被害者支援に関する知識を得るべきだ
とてもそう思う
まあそう思うあまりそう思わない
全くそう思わない17（ 51.5 ）0（ 0.0 ）0（ 0.0 ）8（ 36.4 ）0（ 0.0 ）まあそう思うあまりそう思わない
全くそう思わない15（ 45.5 ）10（ 45.5 ）0（ 0.0 ）1（ 4.5 ）18（ 54.5 ）0（ 0.0 ）11（ 50.0 ）ある

看護系学校の講義
研修会

学んだことがない理由（n ＝18）.4600（ 0.0 ）a：χ 検定2

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

機会がない

時間がない
必要性を感じない
その他

No. 5

12（ 36.4 ）21（ 63.6 ）12（ 36.4 ）17（ 51.5 ）16（ 48.5 ）n（％）
4（ 18.2 ）ない

その他

看護職者は性暴力被害者支援に関する知識を得るべきだ
とてもそう思う

学びの経験

自己学習

0（ 0.0 ）8（ 24.2 ）21（ 63.6 ）看護職者の性暴力被害者支援に関する学びの経験（n ＝22）

学びの機会（n ＝４）

.407

n（％）

25（ 75.8 ）18（ 80.8 ）0（ 0.0 ）2（ 50.0 ）0（ 0.0 ）2（ 50.0 ）16（ 88.9 ）1（ 5.6 ）1（ 5.6 ）0（ 0.0 ）201575

京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

知 っ て お り，21名（63.6 ％） が 読 ん だ こ と が あ っ た。

すべての産婦人科医師が経験している支援内容は「問「チェックリスト」は，21名（63.6％）が知っており，17

診」「診察」であり，一方「次回受診日の予約と説明」は性暴力被害者支援に関する学びの経験がある看護職者は「精神科を含む他科の紹介」は４名（18.2％）とさらに少名（51.5％）が読んだことがあった。

４名（18.2％）だった。学びの経験がない者の学んだことがない理由は，「機会がない16名（88.9％）」が最も多かった。
５．警察からの強姦被害者の診療依頼経験の有無
いままで，警察から強姦被害者の診療依頼を受けたことがある産婦人科医師は20名（60.6％）であった。

15名（68.2％），「妊娠検査」は12名（54.5％）と少なく，なかった。

次に看護職者の支援内容を検討する。「問診」「診察」「証拠採取」「性感染症検査」は，『医師の介助のみ』『医師が行う対応の見学のみ』をあわせると10～11人（83.3～
91.7％）であった。このうち「問診」は『医師が行う対応の見学のみ』が９名（75.0％）であった。

６．対応した強姦被害者の人数

表４

産婦人科医師および看護職者別の，いままでに対応した
強姦被害者の人数を表４に記す。

産婦人科医師および看護職者別の，いままでに対応した強姦被害者の人数

強姦被害者の人数

産婦人科医師の22名（66.7％），看護職者の12名（54.5％）がこれまで強姦被害者の対応をしたことがあった。対応し０人

産婦人科医師n（％）

11（ 33.3 ）10（ 45.5 ）7（ 21.2 ）0（

た人数は，産婦人科医師も看護職者も１～５人が最も多

１～５人

かったが，10人以上対応したことがある者もおり，対応人

６～10人

数には幅があった。

11～15人2（

16～20人3（

21～25人2（

26～30人0（

７．対応した強姦被害者に対する支援内容の実施程度
産婦人科医師および看護職者別の，いままでに対応した

合計

強姦被害者への支援内容の実施程度を表５に示す。
表５8（ 24.2 ）11（ 50.0 ）

6.1 ）

0（

6.1 ）

0（

9.1 ）

0（

0.0 ）

1（

33（ 100.0 ）

0.0 ）
0.0 ）
0.0 ）
0.0 ）
4.5 ）

22（ 100.0 ）産婦人科医師および看護職者別の，いままでに対応した強姦被害者への支援内容の実施程度
産婦人科医師
n（％）
ある

ない

看護職者
n（％）

すべて自 一部自分 医師の 医師対応の経験なし
分で実施 で実施 介助のみ 見学のみ

問診

22
0
（100.0） （0.0）

0
（0.0）

1
（8.3）

1
（8.3）

9
（75.0）

1
（8.3）

診察

22
0
（100.0） （0.0）

0
（0.0）

0
（0.0）

8
3
（66.7） （25.0）

1
（8.3）

証拠採取（腟分泌物，皮膚表面等）

21（95.5）

1
（4.5）

0
（0.0）

0
（0.0）

7
3
2
（58.3） （25.0） （16.7）

性感染症検査（腟分泌物検査，採血）20（90.9）

2
（9.1）

0
（0.0）

1
（8.3）

8
2
（66.7） （16.7）

妊娠検査

12
10
（54.5） （45.5）

1
（8.3）

3
2
（25.0） （16.7）

診察後の説明と緊急避妊薬・性感染症治療薬等の処方

184（81.8） （18.2）

0
（0.0）

2
3
4
3
（16.7） （25.0） （33.3） （25.0）

診断書発行

16
6
（72.7） （27.3）

0
（0.0）

0
（0.0）

0
（0.0）

4
8
（33.3） （66.7）

精神科を含む他科の紹介

4
18（18.2） （81.8）

0
（0.0）

0
（0.0）

0
（0.0）

1
（8.3）

次回受診日の予約と説明

15
7（68.2） （31.8）

0
（0.0）

2
（16.7）

1
（8.3）

2
7
（16.7） （58.3）

カルテ・ケース記録等の作成

21（95.5）

1
（4.5）

0
（0.0）

1
（8.3）

1
（8.3）

5
5
（41.7） （41.7）

20（90.9）

2
（9.1）

0
（0.0）

0
（0.0）

0
（0.0）

5
7
（41.7） （58.3）

証拠資料の警察への提出（警察が呈示する書類に署名捺印）

76

看護職者
n（％）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

0
（0.0）

1
（8.3）
6
（50.0）

11（91.7）

京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

８．京都のワンストップ支援センターに対する態度
産婦人科医師および看護職者別の京都のワンストップ支援センターに対する態度について表６に示す。

産婦人科医師29名（93.5％）および看護職者18名（81.8％）

が，性暴力被害者を支援できる看護職者の養成が必要であると「非常に～やや」そう思っていた。

産婦人科医師29名（93.6％）および看護職者21名（95.5％）

性暴力被害者支援看護職者養成の必要性に対する態度にが，京都にワンストップ支援センターを設置する必要があ

ついて，産婦人科医師および看護職者別に，いままでの強ると「非常に～やや」そう思っていた。産婦人科医師23名

姦被害者対応経験の有無の差を検討した結果，両職種とも（71.9％）および看護職者19名（86.4％）が，京都のワンス対応経験の有無の差は認められなかった（産婦人科医師；トップ支援センターは「産婦人科医療」を提供する病院のなかに「相談センター」を置く必要があると「非常に～やや」そう思っていた。産婦人科医師18名（56.3％）および

χ2（２）＝1.599，n.s.，看護職者；χ2（２）＝4.522，n.s.）。
表７

看護職者13名（59.1％）が，京都のワンストップ支援セン

産婦人科医師および看護職者別の性暴力被害者支援看護職者養成の必要性に対する態度

ターは「産婦人科医師」が主体となって支援することが必

産婦人科医師

看護職者

要であると「非常に～やや」そう思っていた。産婦人科医

n（％）

n（％）

13（ 41.9 ）12（ 54.5 ）2（ 6.5 ）4（ 18.2 ）師26名（83.9％）および看護職者20名（90.9％）が，京都のワンストップ支援センターは「看護職者」が参画して支援することが必要であると「非常に～やや」そう思っていた。
表６

産婦人科医師および看護職者別の京都のワンストップ
支援センターに対する態度
産婦人科医師

看護職者

n（％）

n（％）

18（ 58.1 ）17（ 77.3 ）性暴力被害者を支援できる「看護職者」の養成が必要である a
非常にそう思う
ややそう思うややそう思うあまりそう思わない
全くそう思わない11（ 35.5 ）2（ 6.5 ）0（ 0.0 ）4（ 18.2 ）1（ 4.5 ）ややそう思うあまりそう思わない
全くそう思わない11（ 34.4 ）12（ 37.5 ）9（ 28.1 ）0（ 0.0 ）.339

11（ 50.0 ）3（ 13.6 ）.365

ややそう思うあまりそう思わない
全くそう思わない6（ 18.8 ）12（ 37.5 ）14（ 43.8 ）0（ 0.0 ）6（ 27.3 ）7（ 31.8 ）8（ 36.4 ）ややそう思うあまりそう思わない
全くそう思わない12（ 38.7 ）0（ 0.0 ）0（ 0.0 ）5（ 16.1 ）ａ：産婦人科医師の未記入者２名を除く
ｂ：産婦人科医師の未記入者１名を除く
ｃ：χ2検定2（ 9.1 ）解析対象となった産婦人科医師は，男性81.8％，平均年

齢59.9歳，産婦人科の平均臨床経験年数32.1年であり，調査票の宛先である診療所管理者が診療所の中心的役割を担っている産婦人科医師であるケースが多く見受けられたことから，大半が臨床経験豊かな男性開業医であったと推測される。
48.3歳，産婦人科の平均臨床経験年数18.0年であることから，看護職者も臨床経験豊かな者が多かったと推測され

２．性暴力被害者支援に関する教育8（ 36.4 ）12（ 54.5 ）１．解析対象者の特徴る。

1（ 4.5 ）14（ 45.2 ）

察

.537

京都のワンストップ支援センターは「看護職者」が参画して支援する必要がある a
非常にそう思う0（ 0.0 ）解析対象となった看護職者は全員女性であり，平均年齢0（ 0.0 ）京都のワンストップ支援センターは「産婦人科医師」が主体となって支援することが必要である b
非常にそう思う.147

ａ：産婦人科医師の未記入者２名を除く
ｂ：χ2検定Ⅲ．考0（ 0.0 ）8（ 36.4 ）0（ 0.0 ）全くそう思わない6（ 27.3 ）pc

京都のワンストップ支援センターは「産婦人科医療」を提供す
る病院のなかに「相談センター」を置く必要がある b
非常にそう思う16（ 51.6 ）あまりそう思わない

京都にワンストップ支援センターを設置する必要がある a
非常にそう思うpb

すべての産婦人科医師および看護職者が，産婦人科医師と看護職者は性暴力被害者支援に関する知識を得るべきだとの態度を有していた。

.693

しかし実際の知識の習得となると，「マニュアル」はおよそ４人に３人の産婦人科医師は知ってはいたものの，６割程度しか読んだことがなく，「チェックリスト」は，６割強の産婦人科医師は知っていたものの，２人に１人程度しか読んだことがなかった。日本産婦人科医会が「マニュ

９．性暴力被害者支援看護職者養成の必要性に対する態度

アル」をとりまとめたのが2008年６月，「チェックリスト」

産婦人科医師および看護職者別の性暴力被害者支援看護は2011年12月である。産婦人科医師を対象とした性暴力被職者養成の必要性に対する態度について表７に示す。

害者支援のための講習もほとんどない現状を勘案すると，

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

77

京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

解析対象者である産婦人科医師は独学で学んでいるものとを超えていたことから，これらが産婦人科医師の実際に思われる。今後，産婦人科医師を対象とした性暴力被害者行っている主な支援内容であることがわかる。「証拠資料支援関連の講習が増えることが期待される。

の警察への提出」も９割を超えていたことから，警察から看護職者は，実際に学んだことがある者は２割弱と少の診療依頼の場合はこれも主要な支援内容に加えられよなかった。学んだことがない者のなかで９割弱が「学ぶ機う。「診断書発行」はおよそ７割が経験しているが，診断会がない」と回答していることから，学ぶ必要性の認識

書は必要性がない場合は作成しないことから，主となる支をもちつつも実際に学ぶ機会がない看護職者の実態が浮援内容と比較し，実施程度が若干低くなったと推測でき

き彫りとなった。性暴力被害者への看護は「フォレンジッ

る。「次回受診日の予約と説明」は３人に２人が実施してク看護」の領域の１つとして含まれているが，現在，看護いたが，性感染症検査や妊娠検査は被害直後では結果が判

大学をはじめとする看護師養成所で「フォレンジック看護

明しないことも多く，被害者に再度来院し検査を受けても学」の視点で講義を開催しているのは大学院２校のみであらう必要性が高いことを考えると，この実施率は低い。今る（友田・山田・三木，2015）。このように，看護教育の後「次回受診日の予約と説明」の実施率が100％でない理場で学ぶ機会はほとんどないが，性暴力被害者支援看護由を検討し，改善策を検討する必要がある。「妊娠検査」

職者を養成する場として，東京の NPO 法人「女性の安全はおよそ２人に１人の産婦人科医師しか実施していなかっと健康のための支援教育センター」が2000年から（加納，たが，これは，被害者が被害直後に産婦人科診療所を訪れ

2013），北海道では2013年から（北海道庁，2014），名古屋

た場合や，最終月経から算出して妊娠の可能性がないと判では2014年から始めており（日本フォレンジック看護学会，

断された場合には，妊娠検査をしても陽性反応は出ないた

2015），学ぶ機会は増えつつある。海外で1992年，国際フォめ，検査の必要性もないと判断されたからと推測される。

レンジック看護学会が設立され，「フォレンジック看護」「精神科を含む他科の紹介」はおよそ５人に１人の産婦人が専門分野として擁立していることを鑑み，日本において科医師しか経験していなかった。本解析対象者の遭遇したも2014年３月，「日本フォレンジック看護学会」が設立さケースが他科紹介の必要性がなかったのかもしれないが，れた。今後この領域の発展が期待されているところである。

性暴力被害者への精神的ケアを含めた早期介入は重要であ

このように実際に学ぶ機会は少ないが，およそ９割の産る。今後「精神科を含む他科の紹介」の実施率が低い理由

婦人科医師および８割の看護職者が，性暴力被害者を支援を検討し，改善していく必要がある。

できる看護職者の養成が必要であると認識していた。必要

次に看護職者の支援内容を検討する。
「問診」
「診察」
「証

性の認識があることから，看護大学・大学院および看護師

拠採取」「性感染症検査」は『医師の介助のみ』『医師が行養成所での講義や研修会での学びの機会を増やすことにう対応の見学のみ』をあわせると実施率は８割を超えた。

よって，性暴力被害者支援看護職者の養成が促進されると「診察」「証拠採取」「性感染症検査」では，『医師が行う予測される。

対応の見学のみ』より『医師の介助のみ』の割合が高かった。内診台に誘導し診察の介助をすること，腟分泌物の採取に関して医師の介助をすることは，産婦人科に勤務する

３．性暴力被害者に対する支援経験
およそ６割の産婦人科医師が，いままでに警察から強姦

看護職者の日常業務であることから，性暴力被害者に対し被害者の診療依頼を受けた経験があることから，性暴力被ても同じように実施している現場の様子が垣間見える。逆害者支援には警察からの診療依頼から開始するケースも多に，「問診」だけが，『医師の介助のみ』より『医師が行う

くあり，警察との連携が重要であることがわかる。

対応の見学のみ』の割合が高かった。産婦人科医師の「問半数以上の産婦人科医師および看護職者がこれまで性暴診」経験率が100％であることを鑑みると，「問診」は主に力被害者への対応を経験しており，その人数は１～５人が産婦人科医師が行い，看護職者は側で見学している様子が最も多かったものの，10人以上もいた。本研究の結果は，伺える。しかし，「問診」は保助看法５条に抵触せず，看少なくとも２人に１人の産婦人科医師および看護職者が性護職者がすべて自分で実施できる支援である。「問診」で暴力被害者の対応経験があることを示したが，調査対象者

は，①産婦人科で提供できる支援を説明し被害者の意思をの平均臨床経験年数が長いという点に注意が必要である。

確認すること，②被害状況を確認すること，が主なケアとなる（家吉，2013）。この「問診」は，被害者との信頼関係を形成できる機会でもあり，ここで形成された信頼関係

４．性暴力被害者に対する支援内容
産婦人科医師は，「問診」「診察」「証拠採取」「性感染症が「問診」の後に続く「診察等」にも影響するため，非常検査」「診察後の説明と緊急避妊薬・性感染症治療薬等のに重要な支援である。

処方」「カルテ・ケース記録等の作成」の実施程度が８割「診察後の説明と緊急避妊薬・性感染症治療薬等の処方」

78

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

では３人に１人の看護職者が『医師が行う対応の見学のる病院のなかに「相談センター」を置くという形態についみ』で終わっていた。「カルテ・ケース記録等の作成」でては７～８割となり，主体が「産婦人科医」となると５～は『医師が行う対応の見学のみ』『経験なし』がそれぞれ６割とさらに低下した。これは，京都府においては2015年

４割程度であった。この２項目は診察を行った医師の範疇

８月に「相談センターを核とした連携型」でのワンストッであるため，看護職者の実施につながっていないと思われ

プ支援センター運営開始が予定されているが，調査実施時る。しかし，医師による診察後の説明のフォローや，緊急点で，解析対象者のなかに「相談センターを核とした連携

避妊薬や性感染症治療薬の飲み方および副作用の説明は，型」で設立されることを周知していた者が含まれていた影保助看法５条に抵触せず，看護職者が実施できる支援であ響と考えられる。また，産婦人科医師が不足している現状

る。また，性暴力被害者への診療内容をカルテではなく，において，産婦人科医師の負担が増えることへの懸念の表別に作成したケース記録にも記入するようになれば，看護れともいえよう。

職者が主体的に記入することが可能となる。

一方，９割前後の産婦人科医師および看護職者が，京都「精神科を含む他科の紹介」ではおよそ９割が，「診断のワンストップ支援センターは「看護職者」が参画して支書発行」「次回受診日の予約と説明」「証拠資料の警察へ援する必要性について肯定的態度を有していたことから，の提出」「妊娠検査」は５～７割が経験したことがなかっ

京都のワンストップ支援センターにおいては，看護職者にた。これらは，産婦人科医師でも「精神科を含む他科の紹よる支援が期待されていることがわかった。また，８～９介」は２割弱，「次回受診日の予約と説明」は３人に２人割程度の産婦人科医師および看護職者が，性暴力被害者をしか経験していない影響であろう。「診断書発行」「証拠資支援できる「看護職者」の養成が必要であると認識してい料の警察への提出」は書類関係のため産婦人科医師が１人た。この認識には，産婦人科医師および看護職者ともにいで行っていると予測されることから，看護職者が経験してままでの対応経験の影響がなかったことから，職種や対応いない割合が高くなったと推測される。しかし，「次回受経験に関係なく，性暴力被害者を支援できる看護職者養成

診日の予約と説明」は保助看法５条に抵触せず，看護職者への期待が高いことがわかった。産婦人科医師の負担を軽が主体的に介入できる項目である。今後，医師の実施率が減し，被害者に適切なケアを提供するためにも，性暴力被低い理由を明らかにし，看護職者がフォローできる内容を害者支援に関する専門的な教育を受けた看護職者の養成は検討する必要がある。「妊娠検査」は前述したとおり，性急務である。

暴力被害者に対して必ずしも実施するものではない。しかしかし，日本において，性暴力被害者に対する実践的し，３人に１人が『すべて～一部』自分で実施していた。

看護ケアに関する研究はそれほど多くはない（福本ら，「妊娠検査」は産婦人科に勤務する看護職者ならば日常業

2014）。今後，性暴力被害者に対する看護職者の役割を重務であるため，性暴力被害者に対して妊娠検査が必要な場視した看護ケアを具現化していく必要がある。

合，主体的に実施している実態が伺われた。
以上のことから，支援内容11項目のなかでも特に「問６．本研究の限界と課題

診」「診察後の説明と緊急避妊薬・性感染症治療薬等の処

本研究の限界は，調査票の配布を診療所管理者に依頼方」「次回受診日の予約と説明」「カルテ・ケース記録等のし，調査対象者（産婦人科医師１名，看護職者１名）の選作成」は，具体的な支援内容を詳細に検討すれば，法令の定を依頼した点と，解析対象者の産婦人科医師の大半が臨範囲内で看護職者が主体的に介入できる支援内容が複数あ

床経験豊かな男性開業医であったこと，看護職者の平均臨ることが示唆された。今後，支援内容を具体的に検討する

床経験年数も長かったことから，解析対象者に偏りがあっために産婦人科医師および看護職者を対象とした面接調査た点である。より広く京都府内の実態を把握するためにを実施し，実際の支援に役立つ看護介入チェックリストをは，診療所だけでなく，病院も含めた医療機関に勤務す作成する必要がある。作成された看護介入チェックリスト

る，幅広い臨床経験を有する産婦人科医師および看護職者

は，実際の支援の場だけでなく，看護職者を養成する教育を対象とした調査が求められる。

の場においても有用である。

今後の課題として，内閣府が提示した支援内容11項目を詳細に検討すれば，法令の範囲内で看護職者が主体的に実５．京都のワンストップ支援センターにおける看護職者へ施できる支援内容が複数あったことにより，産婦人科医師の期待および看護職者を対象とした面接調査を実施し，性暴力被９割以上の産婦人科医師および看護職者が，京都にワン

害者に対して看護職者が主体的に介入できる支援内容を具ストップ支援センターを設置することに対して肯定的態度

現化し，看護介入チェックリストを作成することである。

を有していたにもかかわらず，「産婦人科医療」を提供す
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京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

結の補助的な役割にとどまっていた。

語

４．支援内容11項目を詳細に検討すれば，看護職者が法令

性暴力被害者に対する看護介入チェックリスト作成を目の範囲内で主体的に介入できる支援内容が複数あった。

指し，その基礎資料とするため，産婦人科診療所に勤務す

５．性暴力被害者支援には警察との連携が重要であること

る産婦人科医師および看護職者の性暴力被害者への支援のがわかった。

実態と支援に関する態度を明らかにすることを目的に，京６．性暴力被害者を支援できる看護職者の養成の必要性は

都府内の産婦人科・産科・婦人科を標榜する診療所103か認識されているが，実際に学ぶ機会が少ない実態が浮き所に勤務する産婦人科医師103名，看護職者103名を対象彫りとなった。

に，郵送法による自己記入式無記名質問紙調査を行った。

以上から，看護職者の役割を重視した看護ケアを具現化

その結果，産婦人科医師33名，看護職者22名から回答をしていくこと，および，性暴力被害者支援看護職者養成の得，以下の知見を得た。

ための教育の機会を増やす必要性が示された。

１．調査対象となった産婦人科医師および看護職者の半数以上は性暴力被害者への対応経験があったが，その対応
人数には幅があった。

謝

辞
本研究にご協力いただきました産婦人科医師および看護

２．産婦人科医師は，支援内容11項目のなかでも「次回受診日の予約と説明」「妊娠検査」「精神科を含む他科の紹介」の実施率が低かった。

職者の皆さまに心より感謝申し上げます。
本 研 究 は， 平 成26年 度 文 部 科 学 省 科 学 研 究 費 助 成 事
業（学術研究助成基金助成金）（若手研究（B）課題番号

３．看護職者は，性暴力被害者に対する支援に際し，医師

要26861862）の助成を受け実施した。

旨

目的：産婦人科診療所に勤務する産婦人科医師および看護職者の性暴力被害者への支援の実態と支援に関する態度を明らかにする。
方法：京都府内の産婦人科を標榜する診療所103か所に勤務する産婦人科医師103名，看護職者103名を対象に，郵送法による自己記入式無記名質問紙調査を行った。
結果：産婦人科医師33名，看護職者22名から回答を得た。性暴力被害者に対して，半数以上の産婦人科医師および看護職者が対応したことがあったが，看護職者は医師の補助的な役割にとどまっていた。支援内容11項目のな
かに，看護職者が法令の範囲内で主体的に介入できる支援内容が複数あった。性暴力被害者を支援できる看護職者の養成の必要性は認識されているが，実際に学ぶ機会が少ないことが明らかとなった。
結論：看護職者の役割を重視した看護ケアを具現化していくこと，性暴力被害者支援看護職者養成のための教育の機会を増やす必要性が示された。

Abstract
Purpose: To clarify the state of support for victims of sexual assault and attitudes toward them among obstetricians/gynecologists and nurses working at obstetrics/gynecology clinics.
Methods: A self-administered anonymous questionnaire survey was conducted by post, involving 103 obstetrician/gynecologists and 103 nurses working at 103 obstetrics/gynecology clinics in Kyoto Prefecture.
Results: 33 obstetrician/gynecologists and 22 nurses responded. More than 50％ of obstetricians/gynecologists and nurses
had treated victims of sexual assault; however, nurses only played an auxiliary role to the doctors in such support. Multiple
items in the 11 support contents could involve proactive intervention by nurse to the extent permitted by law. Although theneed to cultivate nurses capable of supporting victims of sexual assault has been recognized, results clarified that there are
few opportunities to actually learn such skills.
Conclusions: Results demonstrated the need to realize nursing support that emphasizes the role of nurses and to increase
opportunities for education to train nurses in providing support to victims of sexual assault.

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京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査

文
福本

献

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平成27年４月８日受付
平成27年８月11日採用決定

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一般社団法人日本看護研究学会々報

1

目

第

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次

一般社団法人日本看護研究学会
第41回学術集会を終えて

1

一般社団法人日本看護研究学会
第41回学術集会印象記

3号（平成27年12月20日発行）
一 般 社 団 法 人 日本看護研究学会事務局

一般社団法人日本看護研究学会
第41回学術集会を終えて一般社団法人日本看護研究学会第41回学術集会
会

長

宮

腰

由紀子

（広島大学）
一般社団法人日本看護研究学会第41回学術集会を，2015年（平成27年）８月22日（土）と23日（日）に，
広島市の平和記念公園内にある広島国際会議場を会場として，メインテーマ「日本から世界へ
信！

─ いのちと暮らしを支える

看護，発和と輪と環と話 ─」を掲げ，開催させていただきました。

暑い最中と平和祈念式典やお盆の混雑を避けて設定した開催日でしたが，開催決定の４年前には全く予想しなかった近年に無い広島の野球ブームの御蔭で，皆さまには宿舎の確保などに御面倒をおかけしましたことを，初めにお詫び申し上げます。そのために会計的御支援を頂きました事を心苦しくも有難く，ここに御礼を申し上げます。そうした中を全国から1,300人もの皆さまが御参加くださり，基調講演，特別

講演３題，教育講演４題，鼎談１題，シンポジウム１題，パネルディスカッション１題，特別交流集会５

題，ランチョンセミナー４題，交流集会４題，一般演題369題，そしてナーシングサイエンスカフェにおいて，広島国際会議場の各所で充実した交流が展開されましたことを，心より感謝を申し上げます。
広島市での開催は19年ぶりでしたので，本学術集会が，看護実践の基盤となる研究発表と情報交換の場として有意義なものとなるように，中国・四国地方会運営委員会を中心に多くの仲間たちの和をもって，一同，鋭意準備を進めさせていただき，皆で当日の運営に当たることができました。また，学会本部の支
援の輪と，全国各地から御協力の環も頂戴し，無事に開催できましたことを心から御礼申し上げます。なお，平成26年度８月豪雨災害で生じた広島市北部大規模土砂災害被害に対し，皆さまから温かい励ましとご支援をいただきました。この場をお借りして併せて広島市民・広島県民として御礼申し上げます。さらに，広島県・広島市等からの御助成，中国・四国地域の各県看護協会の御後援，企業・団体さまからの協
賛・展示・広告など，多くの皆さまにも御支援を頂くことができました。改めて御礼を申し上げます。

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時間の配分上，会長講演の時間が短くなり，申し訳ないことではありましたが，メインテーマのサブタ
イトルに示しました「─ いのちと暮らしを支える

和と輪と環と話 ─」に焦点をあてて，これからの看護研究への期待を述べさせていただきました。座長を務めて下さいました中木先生にはテーマを御覧になられて御不安を抱かせてしまい，申し訳ないことでしたが，思いは伝わったようでしたので，講演後の先生の御挨拶に少しほっとした次第でした。
急速に変貌する国際的保健医療のうねりではありますが，そうであればなおのこと，国内外から賞賛を寄せられている日本の看護職者が日々の実践活動で展開している適切で和やかで丁寧でしなやかな看護の良さ，日本の看護と活動の知を発信することは，世界の看護の発展にも大きく貢献するはずです。そこで日本の看護の知をより多く伝えよう，という思いで示したメインテーマの本題「日本から世界へ

看護，発信！」は，基調講演として，東京大学の真田弘美先生にお引き受けいただきました。先生のこれまでの御活動を踏まえ，エビデンスを蓄積して看護を可視化し発信していく重要性を皆さまにお示し下さいまし
た熱のこもった御講演は，改めてシッカリと研究を行う意欲を奮いたたせて下さり，聴衆の皆さまはとても感動したとおっしゃっており，お願いして良かったと嬉しく存じました。
看護する己れをも相手をも知ることが大切だと思い，看護の対象である〈いのち〉を考える特別講演を，生物学界で世界的活躍をされている広島大学の長沼毅先生にお引き受けいただきました。斬新で力溢れる世界観と生命観を，素敵な写真が満載の引き込まれるプレゼンテーションでお示し下さり，改めて生命の素晴らしさに感動しました。そして，日本文化の底流にあるものを探る特別講演を，各大学機関との古文書調査などに携わられて造詣が深い，日本の古社の一つである御調八幡宮の宮司，桑原國雄先生からいただきました。言葉や所作の一つ一つの意味に気付かされ，もう一度のこれまでの文化を問い直す必要
性を考えさせられました。紙面の限りがありますので割愛せざるをえませんが，看護対象の背景にある
様々な文化理解について，ビッグデータやロボットとの向き合い方，地域を支える看護の在り方について，熱心な御講演と討議を頂きました。そして広島原爆当時の看護を伺いながら，欧州の看護教育の改革の状況を放射線看護を切り口として御提示頂くとともに，放射線と看護の在り方を御講演いただきました。
最後に改めて，第41回学術集会へ賜りました御支援と御協力に衷心より感謝を申し上げますとともに，皆さまと日本看護研究学会の益々のご発展を祈念申し上げて，報告かたがた御礼の挨拶とさせていただきます。

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一般社団法人日本看護研究学会
第41回学術集会印象記
関東学院大学看護学部

永

田

真

弓

第41回学術集会は，2015年８月22・23日の２日間にわたり，広島平和記念会議場にて開催されました。
かつて勤務していた広島での開催ということもあって，私はいつも以上に参加を楽しみにしておりました。学会前夜，新幹線を降りました後，広島駅からは路面電車で，会場近くのホテルまでまいりました。
車掌さんに路線を確認してから電車に乗りましたが，‘降りるのは次……？’とアナウンスを聞きもらさないようにと思っていましたところ，「次が袋町」と車掌さんが近くに来られて，教えてくださいました。
親切な女性の車掌さんに感激。あたたかい気持ちをいただいて，ますます学会参加への気持ちが高まりました。
翌朝は，学会１日目。清々しい晴天のなか，平和大通りを真っすぐに歩いていくと，学会会場のある平
和記念公園に着きました。一瞬ではありましたが，慰霊碑の向こうに見える原爆ドームに立ち止まり，広島平和記念会議場へと入りました。会長講演の会場に着席して間もなく，宮腰由紀子先生が学会のメイン
テーマ「和と輪と環と話」をご紹介くださいました。また，プログラムもご一緒にご案内くださいましたから，参加を予定していました講演等のイメージがわいてまいりました。教育講演「欧州看護教育における放射線看護は今」では，Gerhilde Schüttengruber 先生がボローニャ宣言に始まった欧州履修単位相互認定システム（European Credit Transfer System; ECTS）について，詳しくお話くださいました。１年60単位を基本として，学士は180～240単位，修士は60～120単位，博士は大学毎で規定はないとのことでしたが，この欧州の高等教育圏の確立を目指した取り組みに，グローバル化の波は，すでに欧州連合（European

Union; EU）を中心に始まっていると，大学 Ver. EU を垣間見た気がいたしました。同時に，学部，大学院という枠ではない，学位授与プログラムとしての大学という教育課程のあり方には，継続的な教育が求められる看護学分野への示唆のようにも感じたご講演となりました。
次に，一般演題の示説発表ブースへと移動いたしました。小児保健コーナーでご発表の高野政子先生とは，混合病棟での小児看護に関する研究結果，その現場の課題等，多くの情報交換をすることができました。示説前での情報交換の際には，多くの先生方とお会いする機会にもなりまして，大変有意義な時間となりました。そして，気付けばランチの時間。ランチョンセミナー「航空における安全の取り組み」のなかでは，阿部和利氏が安全文化を形成していくうえで重要なトップコミットメントとして，非懲戒の方針や2.5人称の視点がご紹介されました。その具体的な取り組みをお聞きしながら，航空業界と看護・医療との共通部分を感じて，秋から始まる学生実習への安全対策を考えておりました。
午後は，特別講演「愛しき哉

極限生物の命！」から始まりました。スクリーンに映し出される砂漠や深海等，極限のなかで観測された様々な生物の不思議，そこにご一緒にある長沼毅先生のお姿にも，研究活動と冒険の区別がつかなくなるほどユニークな世界がありました。スターウォーズさながらの映像に，本当に地球上のことなのかしらと驚きの連続でしたが，一方では先生の探求心の深さにも感動を覚えておりました。そして，真田弘美先生の基調講演「日本から世界へ

看護発信─褥瘡看護を例に」をお聞きしました。実践のなかにある課題を突き詰め，研究によって褥瘡看護が改善されていくという，その一連の日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

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一般社団法人日本看護研究学会々報

プロセスは，看護過程のなかに研究が組み込みこまれていることが必然のようにも思えまして，看護の臨
床研究のあり方として，多くの示唆をいただきました。
翌日の業務のため，このあと開催される鼎談や交流集会，懇親会には，残念ながら参加することができませんでしたが，夕食にお好み焼きを買って新幹線に乗り込み，最後まで，学会参加を満喫いたしました。本学会への参加を通じて，「和と輪と環と話」を体感することができ，そしてまた，この体験を振り返る機会をいただきましたことによって，大会の余韻をあらためて感じております。秋から始まる講義・実習，そして研究等，自分自身の活動へと繋げられたらと思います。この学術集会を企画・運営ください
ました宮腰由紀子会長をはじめとして，企画委員・実行委員の皆様方に，心よりお礼申し上げます。

基調講演
真田弘美（東京大学）氏

特別講演Ⅰ
長沼毅（広島大学大学院生物圏科学研究科

鼎談

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准教授）氏

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教育講演Ⅰ

Gerhilde Schüttengruber 氏

特別講演Ⅱ
被爆を語り継ぐ会

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第26回 北海道地方会学術集会のご案内
テーマ：実践と教育が循環する看護人材育成
─シミュレーションの可能性を探る─
◆日

程：2016年７月９日（土）◆場

所：札幌市立大学◆会

費

桑園キャンパス（札幌市中央区北11条西13丁目）

会員：1,000円（当日参加会員1,500円）

非会員：2,000円

学生：無料◆プログラム◇基調講演「シミュレーションを看護教育に活用する─ 基礎教育と現任教育を結ぶ試み ─」

演

者：中村

惠子（札幌市立大学

看護学部）

座

長：樋之津淳子（札幌市立大学

看護学部）◇シンポジウム
テーマ：「実践と教育が循環する看護人材育成」
座

長：勝見真澄（市立札幌病院／札幌市立大学

猪股千代子（札幌市立大学

看護学部）

シンポジスト：樋之津淳子（札幌市立大学

看護学部）

看護学部

樋口

春美（医療法人渓仁会／札幌市立大学

木村麻美（独立行政法人地域医療機能推進機構

三谷

篤史（札幌市立大学

デザイン学部）

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看護学部

臨地教授）

臨地教授）

北海道病院）

一般社団法人日本看護研究学会
第30回 中国・四国地方会学術集会のご案内
テーマ：「実践との共同で推進する看護学研究におけるグローバリゼーション」◆日時：2017年（平成29年）３月19日（日）◆会場：岡山コンベンションセンター（岡山市北区駅元町，JR 岡山駅改札口より徒歩３分）◆実行委員長：深井喜代子（岡山大学大学院保健学研究科）◆予定プログラム：・一般演題（口演，示説），教育講演，シンポジウム他
・日本看護研究学会中国・四国地方会30周年記念事業
・前日にセミナーを予定（仮題：英語による論文発表の意義と方法）

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一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。
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編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），厚生労働省の「臨床研究に関する倫理指針」（2008），文部科学省・厚生労働省の「疫学研究に関する倫理指針」（2008）等にかなっていなければならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で、捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。

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No. 5

2015

■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェクリスとにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック
英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のうえ署
名し，投稿論文とともに送付する。
８．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
９．投稿論文の採否
投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」と通知された場合で，その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には，不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てをすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

総

説

独

創

性

萌

芽

性

○

○

発

展

性

○

○

○

○

○

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

○
○

〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。

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No. 5

2015

資料・その他○

10．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
11．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。
10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
12．著 作 権

会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。著作権に他者に帰属する資料を転載する際は，著者がその転載許可についての申請手続きを行う。
当該論文を所属機関のリポジトリ等に収載する場合は，その都度，理事長の許諾を必要とする。
13．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
付

則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

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原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication Manual of the American Psychological Association, 6th ed.』（2010）／『APA 論文作成マニュアル第２版』〔2011，医学書院〕に準拠する。

１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。
２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。
なお，図表については以下の点に留意されたい。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字 ×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach’s α では「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。

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2015

３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
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2015

著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication Manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの
限りではない。
─例─ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※ 引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※ 欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─
ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

（欧文の場合は「et al.」）を付す。
４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
* 引用に際しての「正当な範囲内」とは，①主従関係：引用する側とされる側は，質的量的に主従の関係が明確である，②明瞭区分性：
本分と引用文は明確に区分されている，③必然性：それを引用するのか必然性が存在している，④引用された著作物の出典が明示されている，など条件をクリアしていることである。
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No. 5

2015

─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。

７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─

中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用し，雑誌名および書籍名をイタリックで表示する（注意：和文の場合は斜字体にしない）。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。
①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．
─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

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2015

⑤

電子文献の場合：◆電子雑誌
・DOI がある学術論文－著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文－著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍－著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍－著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍－著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍－著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

－ Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ－著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

－ Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号， E-mail アドレス）を入力する。

９．抄録について
１）英文抄録は200語以内をＡ4判の用紙に，原則として Times New Roman の12ポイントを用いる（原著論文，研究報

告のみ）。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
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2015

２）和文抄録は400字以内とする。
10．原稿用紙および原稿の長さ
800字詰用紙３枚が刷り上がり１ページに相当する（2,400字）。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

説

４．総

５．資料・その他

10ページ
10ページ

11．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文も受理する。原則，「論文投稿規程」と上記の「原稿執筆要項」にしたがって原稿を作成する。本文が英語になることにより，下記のように対応する。
１）本文の文字の大きさは，Times New Roman の12ポイントを使用する。書式は左右余白30mm，上下余白50mm とし，20行となるように設定する。
２）原稿が刷り上がりで，１頁は5,700 words に相当する。

３）英文抄録と本文は，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。なお，英文抄録に加えて，和文抄録も必要である。
この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
付

則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

（注）
１．論文目録
日本看護研究学会雑誌に掲載された原著論文および研究報告等，全ての論文について原稿種類
別，巻号別，掲載順にまとめた。
著者名：標題，英文標題，巻（号），掲載頁，発行年（西暦）．の順に掲載した。
２．著者索引
原著論文および研究報告等，全ての論文の著者名をあいうえお順に並べ，該当する掲載論文の巻（号），掲載開始頁の順に示した。なお，筆頭著者の頁はゴチック体にした。
３．事項索引
論文ごとに，その標題より若干の用語を選定した。配列は邦文をあいうえお順，次に欧文をア
ルファベット順に並べ，該当する掲載論文の巻（号），掲載開始頁の順に示した。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

１．論

文

目

録

第 38 巻［ 原著 ］
山端美香子，近藤松子，石川和枝，天野芳子，近藤真紀子：プロミン開発以前にハンセン病患者に繰り返し生じた外傷の原因とその対処，Causes of and Coping Strategies for Repeated Wounds in Patients with Hansen＇s Disease until Promin Treatment，

38（1），59-71，2015．

中山登志子，舟島なをみ：「教育ニードアセスメントツール─実習指導者用─」の開発 ─ 実習指導者の役割遂行を支援する看護継続教育の実現に向けて ─，Development of an Educational Needs Assessment Tool for Clinical Instructors: To Offer

Continuing Education Programs Supporting Role Performance of Clinical Instructors，38（1），73-83，2015．

大村光代，山下香枝子，西川浩昭：特別養護老人ホームにおける看取りの看護実践能力の因子構造と関連要因，The

Structure of Nursing Competence in End-of-Life Service in Nursing Homes and Related Factor，38（2），1-12，2015．

田中聡美，布施淳子：病院に勤務する看護師の転職観の因子構造モデル，Factor Extraction of the Turnover Values among

Hospital Nurses，38（2），13-22，2015．

細野知子：長期の経過をたどる２型糖尿病者の生活における病いの経験 ─ 10年を経て語り直すということ ─，Long-

Term Experience of a Person Living with Type 2 Diabetes: Telling the Illness 10 Years Later，38（4），1-13，2015．

市江和子，杉原喜代美，栗田佳江，宮武陽子：総合病院の看護中間管理者による妊娠から育児期にある臨床看護師への支援に関する研究，Support from Mid-Level Nursing Managers at General Hospitals for Clinical Nurses Who Are Pregnant or Have

Young Children，38（4），15-24，2015．

罇矢裕子，濱本洋子，佐藤鈴子：退院前カンファレンスにおける訪問看護師によるケアの継続に向けたアセスメントのプ
ロセス，Assessment Process for Continuity of Care for Elderly Patients by Visiting Nurses at Pre-Discharge Conferences，38（4），25-35，2015．

唐田順子，市江和子，濵松加寸子：産科医療施設（総合病院）の看護職者が「気になる親子」の情報を提供してから他機関との連携が発展するプロセス ─ 乳幼児虐待の発生予防を目指して ─，Developmental Process of Cooperation with otherInstitutions through the Provision of Information on“Parents and Children of Concern”by Nurses Working at Maternity Hospitals:

with an Aim to Preventing Infant Abuse，38（5），1-12，2015．

大村光代，山下香枝子，西川浩昭：特別養護老人ホームにおける看取りの質を看護の視点から評価する因果モデルの検証，Verification of a Causal Model for Use in Evaluating the Quality of End-of-Life Care in Nursing Homes，38（5），13-22，2015．
［ 研究報告 ］
山田光子：統合失調症患者のセルフスティグマが自尊感情に与える影響，Impact of Self-stigma on the Self-esteem of Patientswith Schizophrenia，38（1），85-91，2015．

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

松田佳子：立ち会い出産における夫の満足感と立ち会い体験および妻への親密性との関連，Relationships between theSatisfaction and Experience of Husbands Present during Delivery and Family Intimacy，38（1），93-100，2015．

松谷ひろみ，原祥子：中山間地域に暮らす後期高齢者の個人エンパワメントの様相，Aspects of Individual Empowermentof Old-old people Living in Hilly and Mountainous Areas，38（1），101-111，2015．
福良

薫：身体機能障害を抱える脳卒中患者の生活の再構築に向けた看護介入の検討，Investigation Nursing Intervention

for Supporting Re-constructing the Life of Stroke Patients with Physical Dysfunction，38（1），113-125，2015．

田中久美子：日本の専門看護師が役割を獲得するまでの内面的成長プロセス，Emotional and Mental Growth Process of

Certified Nurse Specialists in Japan in Acknowledging Their Roles，38（1），127-137，2015．

曽山小織，吉田和枝，米田昌代：祖母の子育て経験と孫育てに対する意識との関連，Relationship between the Experience ofRaising Children among Grandmothers and Attitudes toward Raising their Grandchildren，38（1），139-150，2015．

髙柳智子：回復期脳血管疾患患者の移乗時見守り解除の意思決定方法とそれに対する看護師のとらえ方，Strategies to

Determine the Willingness of Patients in the Convalescent Stage of Cerebrovascular Disease to Move between a Bed and Wheelchairwithout Healthcare Providers Watching Them, and Nurses’Impressions Regarding Such Strategies，38（2），23-32，2015．

宮本由香里，塚崎恵子：デジタルストーリーテリングを活用した在宅療養生活に関する映像の作成と病棟看護師への介入効果，Effect of Intervention Using Digital Storytelling to Improve Floor Nurses＇ Attitudes toward Home Care，38（2），33-42，
2015．
末益友佳子，門間晶子：在宅筋萎縮性側索硬化症患者の主介護者の介護肯定感とその関連要因，Positive Appraisal ofPrimary Caregivers for Amyotrophic Lateral Sclerosis（ALS）Patients at Home and Related Factors，38（2），43-55，2015．

川上祐子：教育課程の違いが看護学生の統計学に関する態度と動機づけに及ぼす影響，Differences in Nursing Students＇

Motivation and Attitudes Towards Statistics Depending on Educational Background，38（4），37-45，2015．
柴邦代，山口桂子，大津廣子：小児看護学実習における学生と患児との関係形成支援教授活動尺度の開発，Developmentof Instructional Activities Scale for Promoting Relationships between Nursing Students and Child Patients during The PediatricNursing Practicum ，38（4），47-59，2015．

西村和美，荒木田美香子：尿失禁が他者との交流に及ぼす影響と対処行動 ─ 自立高齢女性を対象に潜在的なニーズにも着目して ─，How Urinary Incontinence Affects Interactions with Others, and Coping Behavior: Targeting at Independent Elderly

Females and also Focusing on Potential Needs，38（4），61-72，2015．

丸山泰子，櫟

直美，横尾美智代：介護老人保健施設の看護職の役割・認識とやりがい感との関連，Relationship between

Nursing Professionals＇ Roles/Understanding in Long-term Health Care Facilities for the Elderly and Sense of Job being Worthwhile，

38（5），23-32，2015．
申沙羅，山田和子，森岡郁晴：生後２～３か月児がいる母親の育児困難感とその関連要因，Feelings of Difficulty withChild-Rearing and their Related Factors among Mothers with a Baby at the Age of 2-3 Months，38（5），33-40，2015．

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

山田貴子，藤内美保：早期退職した病院勤務の新卒看護師の入職から退職後までの心理的プロセス，Psychological Processfrom Hiring to Post-resignation of Early Resignation New Graduate Hospital-employed Nurses，38（5），41-51，2015．

内田真紀，矢島直樹，有田広美：慢性肝炎患者が行う活動休息調整とソーシャルサポートの Quality of Life への影響，

Influence of a Chronic Hepatitis Patient＇s Quality of Life on Activity/Rest Adjustment and Social Support，38（5），53-59，2015．
［ 資料・その他 ］

臼井綾子，佐久間夕美子，休波茂子：基礎看護技術教育に関する教科書分析の現状と分析上の課題，Current Status andIssues on The Textbook Analysis in Fundamental Nursing Skills Training，38（4），73-80，2015．

木下美樹，吉田俊子，山田嘉明，高橋和子：人工股関節全置換術を受けた患者の QOL の変化と関連要因の検討，Factors

Associated with Change in The Quality of Life after Total Hip Arthroplasty，38（5），61-72，2015．

福本 環，岩脇陽子，松岡知子：京都府内の産婦人科診療所における性暴力被害者への支援の実態調査，Factual Investigationof Support for Victims of Sexual Assault at Obstetrics/Gynecology Clinics in Kyoto Prefecture，38（5），73-81，2015．

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

２．著
あ
天

者

索

引

し
野

ほ

子

38（1） 59柴邦

代

38（4） 47

荒木田美香子

38（4） 61申沙羅

38（5） 33有広38（5） 53

田

芳

美

細

い

38（4）

松

岡

知

子

38（5） 73

友佳子

38（2） 43

松

田

佳

子

38（1） 93

杉

原

喜代美

38（4） 15

松

谷

ひろみ

38（1）101

丸

山

泰

子

38（5） 23

宮

武

陽

子

38（4） 15

宮

本

由香里

38（2） 33岡郁

晴

38（5） 33

矢

島

直

樹

38（5） 53

休

波

茂

子

38（4） 73

山

口

桂

子

38（4） 47

山

下

香枝子

38（2）

山

田

和

子

38（5） 33

山

田

貴

子

38（5） 41

山

田

光

子

38（1） 85

山

田

嘉

明

38（5） 61

山

端

美香子

38（1） 59

横

尾

美智代

38（5） 23

吉

田

和

枝

38（1）139

吉

田

俊

子

38（5） 61

米

田

昌

代

38（1）139和枝

38（1） 59

市

江

和

子

38（4） 15 ,直美38（5） 23そ陽子

38（5） 73

曽

38（5）

1

う

山

小

織

み

38（1）139

た

臼

井

綾

子

38（4） 73

高

橋

和

子

38（5） 61

内

田

真

紀

38（5） 53

髙

柳

智

子

38（2） 23

も

田

中

久美子

38（1）127

森

田

中

聡

美

38（2） 13

罇

矢

裕

子

38（4） 25

お
大

津

廣

子

38（4） 47

大

村

光

代

38（2）

1,

か

つ

門

間

晶

子

38（2） 43

唐

田

順

子

38（5）

1

と

川

上

祐

子

38（4） 37

藤

木

崎

内

恵

美

子

保

38（2） 33

38（5） 41

な
下

美

樹

38（5） 61田佳

江38（4） 15く栗や

38（5） 13

塚

き

中

山

登志子

38（1） 73

西

川

浩

昭

38（2）

西

村

和

美

38（4） 61

に

近

藤

真紀子

38（1） 59

は

近

藤

松

38（1） 59

濵

松

加寸子

38（5）

濱

本

洋

子

38（4） 25

祥子

38（1）101

さ

原

佐久間

夕美子

38（4） 73佐鈴

38（4） 25

藤

子

1,

よ
1,

38（5） 13

こ
子

1

益

川

脇

子

末

石

岩

知

ま
す

櫟

野

1

ふ
福

本

環

38（5） 73

福良薫38（1）113

布

施

淳

子

38（2） 13

舟

島

なをみ

38（1） 73

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

38（5） 13

項

３．事
あ

索

引

き

ARCS 動機づけモデル

38（4） 37

QOL

38（5） 53

アセスメントツール

38（1） 73

教育ニード

38（1） 73

教科書

38（4） 73

教授活動

38（4） 47

いEPDS

38（5） 33

京都府

38（5） 73

医学史

38（1） 59

筋萎縮性側索硬化症

38（2） 43

育児困難感

38（5） 33

意思決定

38（2） 23

け

移動運動

38（2） 23

継続看護支援イメージ

38（2） 33

因果モデル

38（5） 1338（5） 61

こえ

５因子モデル38（2）

後遺症38（1） 59

1

エスノグラフィ38（1）101

強姦

38（5） 73

M-GTA

38（4） 25

後期高齢者

38（1）101

エンパワメント

38（1）101

構成概念妥当性

38（2）

高齢患者

38（4） 25

子育て支援

38（1）139

孤立感

38（5） 33

お夫

38（1） 93

か

1

さ

介護肯定感

38（2） 43

在宅療養生活38（2） 33

介護老人保健施設

38（5） 23

産科医療施設38（5）外傷38（1） 59

産婦人科

38（5） 73

学習指導要領38（4） 37

語り

38（1）113 ， 38（4）関係形成

38（4） 47

支援

38（4） 15

看護介入

38（1）113

自己管理行動38（5） 61

看護学実習

38（4） 47

自尊感情

38（1） 85

看護学生

38（4） 37

実習指導者

38（1） 73

看護技術

38（4） 73

質的研究

38（1） 59 ， 38（4）看護基礎教育38（4） 73

児童虐待

38（5）

看護ケア

38（5） 73

重回帰分析

38（5） 33

看護継続教育38（1） 73

周産期

38（5）

看護師

38（2） 13

主介護者

38（2） 43

看護実践能力38（2）自立高齢女性38（4） 61

看護職の役割38（5） 23

人工股関節全置換術

38（5） 61

看護中間管理者

38（4） 15

新卒看護師

38（5） 41

看護モデル

38（1）127

親密性

38（1） 93

患者ケアの継続

38（4） 25

信頼性

38（4） 47

心理

38（5） 411

1 ， 38（5） 13

1

し日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

1

1

1

診療所

38（5） 73

せ尿失禁

38（4） 61

認識

38（5） 23

妊娠・育児期

38（4） 15

生活再構築

38（1）113

生活調整

38（5） 53の生活の質

38（5） 61

脳血管障害

38（2） 23成長

38（1）127

脳卒中

38（1）113

成長と発達

38（1）127

世代間ギャップ

38（1）139

はセルフスティグマ

38（1） 85

発生予防

38（5）

専門看護師

38（1）127

母親

38（1）139 ， 38（5） 33

専門職の役割38（1）127

ハンセン病

38（1） 59

そ

1

ひ

早期退職

38（5） 41

病院勤務

38（5） 41

ソーシャルサポート

38（5） 53

評価

38（5） 13

祖父母

38（1）139

病棟看護師

38（2） 33

た

ほ

退院支援

38（2） 33

退院前カンファレンス

38（4） 25

体験

38（1） 93

ま他者との交流38（4） 61

孫育児

38（1）139

立ち会い出産38（1） 93

慢性肝炎

38（5） 53

妥当性

38（4） 47

満足感

38（1） 93

ち
中山間地域

訪問看護師

38（4） 25

み38（1）101

看取り

38（2）

看取りの質

38（5） 13

1てデジタルストーリーテリング

38（2） 33や転職

38（2） 13

やりがい感

転職観

38（2） 1338（5） 23

よ
と

抑うつ状態

38（1） 85

統計学教育

38（4） 37

統計学態度

38（4） 37

り統合失調症

38（1） 85

リハビリテーション看護

38（2） 23

特別養護老人ホーム

38（2）

1 ， 38（5） 13

臨床看護師

38（4） 15

２型糖尿病

38（4）

1

日常生活援助38（4） 73にれ連携

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

38（5）

No. 5

2015

1

欧文

F

A

feelings of difficulty with child-rearing

38（5） 33a sense of isolation

38（5） 33

five factors model

38（2）

ALS

38（2） 43

floor nurses

38（2） 33

ARCS motivation model

38（4） 37

assessment tool38（1） 73B
basic nursing education

38（4） 73

C

1

G
geriatric health care facilities

38（5） 23

grandchild care38（1）139

grandparents

38（1）139

growth38（1）127

growth and development38（1）127

causal model

38（5） 13

cerebrovascular disorder38（2） 23H

certified nurse specialist

38（1）127

Hansen＇s disease38（1） 59

child abuse

38（5）hilly and mountainous area

38（1）101childcare support

38（1）139

history of medicine

38（1） 59

chronic hepatitis

38（5） 53

home care38（2） 33

clinical instructors

38（1） 73

hospital-employed38（5） 41

clinical nurses

38（4） 15husbands

38（1） 93

clinical training

38（4） 47

clinics

38（5） 73I

construct validity

38（2）

image

38（2） 33

continuing education in nursing

38（1） 73

independent elderly females

38（4） 61

continuity of patient care38（4） 25

instructional activities

38（4） 47

continuous nursing support

38（5） 61

interactions with others

38（4） 61

cooperation

38（5）intergenerational gap

38（1）139

intimacy38（1） 93

1

1

1

D
daily life support

38（4） 73

K

decision-making

38（2） 23

Kyoto Prefecture

depressive state38（1） 85

digital storytelling

38（2） 33

Ldischarge support

38（2） 33

life re-constitution

38（1）113

living adjustment38（5） 53

locomotion

38（2） 23E

38（5） 73

early resignation

38（5） 41

educational needs

38（1） 73M

elderly patient

38（4） 25

maternity hospitals

38（5）empowerment

38（1）101

M-GTA

38（4） 25

end-of-life care38（2）mid-level nursing managers

38（4） 15EPDS

38（5） 33

ministry＇s curriculum guideline

38（4） 37

ethnography

38（1）101

mother38（1）139

evaluation

38（5） 13mothers38（5） 33experience38（1） 93

multiple regression analysis

38（5） 331

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No. 5

2015

1

N

R

narrative

38（4）

rape

38（5） 73

narratives

38（1）113

rehabilitation nursing

38（2） 23

new graduate nurses

38（5） 41

relationship38（4） 47

nurses38（2） 13reliability

38（4） 47

nursing competence

38（2）1 ， 38（5） 13

nursing homes

38（2）

1 ， 38（5） 13

nursing intervention

38（1）113

satisfaction

38（1） 93

nursing models

38（1）127

schizophrenias

38（1） 85

nursing professionals＇ roles

38（5） 23

self management behavior

38（5） 61

nursing skill

38（4） 73

self-esteem

38（1） 85

nursing student

38（4） 37

self-stigma

38（1） 85

nursing support

38（5） 73

sense of job being worthwhile38（5） 23

sequelae38（1） 59

social support

38（5） 53

1

O

S

obstetrics/gynecology

38（5） 73

statistics attitude

38（4） 37

old-old people

38（1）101

statistics education

38（4） 37

stroke38（1）113

support38（4） 15

P
participation in childbirth38（1） 93perinatal period

38（5）positive appraisal

38（2） 43

textbook

38（4） 73

pre-discharge conference

38（4） 25

THA

38（5） 61

pregnancy and childcare period

38（4） 15

trauma38（1） 59

prevention

38（5）turnover38（2） 13

primary caregivers

38（2） 43

turnover values

38（2） 13

professional role38（1）127

type 2 diabetes mellitus

38（4）psychological38（5） 41

1

1

T

1

U
Q

understanding

38（5） 23

urinary incontinence38（4） 61QOL

38（5） 61

qualitative research

38（4）qualitative study

38（1） 59

V

quality of end-of-life care38（5） 13validity

38（4） 47

quality of life

38（5） 53

visiting nurse

38（4） 251

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

2015

事

務

局

便

り

１．平成28年度会費納入のお願い
平成28年度会費納入のお願いをお送りしております。未納の方はお早目のご納入をお願いいたします。
第42回学術集会で演題発表をなさる方（共同発表者を含む）は，平成28年５月末までに必ず平成28年度会費をお納めください。未納の場合は，発表および抄録へのお名前の掲載ができませんのでご注意ください。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。
また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
年会費納入口座

年 会 費
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記
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一般社団法人日本看護研究学会

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先やご所属先等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（http://www.jsnr.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。

３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会雑誌について
平成27年度発行の38巻より会員向けの CD による配布を廃止し，オンラインジャーナルのみでの提供となっています。学会のホームページで学会誌を公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。
〈事 務 局〉〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１

第２ユニオンビル４Ｆ㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3944－8236
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 38 巻

編集委員
委 員 長
委
員

法橋 尚宏（理秋山
智（会荒木 孝治（会市江 和子（会猪下光（会内田 宏美（会
河原 宣子（会川本利恵子（理小西美和子（会
定方美恵子（会高島 尚美（会高山 成子（会竹田 恵子（会中西 純子（理若村 智子（会５号

平成27年12月20日

印刷

平成27年12月20日

発行

発行所事）神戸大学大学院保健学研究科員）広島国際大学看護学部員）大阪医科大学看護学部員）聖隷学園聖隷クリストファー大学看護学部
員）岡山大学大学院保健学研究科員）島根大学医学部看護学科員）京都橘大学看護学部
事）公益社団法人日本看護協会員）兵庫県立大学看護学部
員）新潟大学大学院保健学研究科員）東京慈恵会医科大学医学部看護学科員）石川県立看護大学
発 行員）川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科 責任者
事）愛媛県立医療技術大学保健科学部看護学科
印刷所員）京都大学大学院医学研究科（五十音順）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 38

No. 5

会員無料配布

一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１

第２ユニオンビル４階
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ホームページアドレス
http://www.jsnr.jp
E-mail: g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

黒

田

裕

子

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６
2015

宅

務

入

事

記

欄

局

推 薦 者 所 属

評議員
推 薦 者 氏 名自E - m a i l

送 付 先 住 所

属

ナ

所

ガ

名

リ

氏

フ

〒

通知番号

受 付 日

受付番号

理事会承認年月日

TEL（いずれかに○）

自宅・所属

TEL

貴会の趣旨に賛同し会員として西暦

一般社団法人日本看護研究学会理事長

殿

会

申

込

書

会員番号

巻

年度入会会員番号

送 付 日

㊞

FAX

FAX

㊞ 生

号～

年

専門区分
西暦

月

日

道

・

女

府

県

月

海 神奈川，岐阜，静岡，愛知，三重

京 東京，埼玉，山梨，長野

東 千葉，茨城，栃木，群馬，新潟

北 青森，岩手，宮城，秋田，山形，福島

都

男

）

年

名

日

８ 九州・沖縄 福岡，佐賀，長崎，熊本，大分，宮崎，鹿児島，沖縄

７ 中国・四国 島根，鳥取，岡山，広島，山口，徳島，香川，愛媛，高知

６ 近畿・北陸 滋賀，京都，大阪，兵庫，奈良，和歌山，福井，富山，石川

５ 東

４ 東

３ 関

２ 東

１ 北 海 道 北海道

地 区 名

地 区 割

年

看護学・医学・その他（

年度より入会を申し込みます。（入会年度は，必ずご記入下さい。）

入

申込年月日

＊個人情報の管理について
一般社団法人日本看護研究学会にご登録いただいている個人情報については，慎重に取り扱い，本会運営の目的のみに使用しております。

５．専門区分の記入について：専門区分のいずれかに○印を付けて下さい。尚，その他の場合は，（ ）内に専門の研究分野を記入して下さい。
６．送付先について：送付先住所の自宅・所属いずれかに○印をご記入下さい。
７．地区の指定について：勤務先と，自宅住所の地区が異なる場合，希望する地区に○印を付けて地区登録して下さい ｡ 尚，地区の指定がない時は，勤務先の地区への登録とさせていただきます。
８．会員番号は，会費等の納入を確認ののち，お知らせいたします。

（ 切り取り線より切ってお出しください ）１．大学，短期大学，専修学校在学中の学生は入会できません。なお，前述の身分に該当する方で，学術集会への演題申込みのためにあらかじめ発表年度からの入会を希望される場合は，発表年度にはこれに該当しないことを入会申込書欄外に明記して下さい ｡
２．入会を申し込まれる場合は，評議員の推薦，署名，捺印，入会申込み本人氏名，捺印が必要です。下記入会申込書の各欄に必要事項を楷書でご記入下さい。ご本人の捺
印のない場合があります。ご注意下さい。
３．入会申込書の送付先：〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１ 第２ユニオンビル４階
株式会社ガリレオ 学会業務情報化センター内
一般社団法人日本看護研究学会
４．理事会承認後，その旨通知する際に入会金３ , ０００円，年会費８ , ０００円，合計
１１ , ０００円の郵便振込用紙を送付します。振込用紙到着後14日（２週間）以内にお振込み下さい。

入会を申し込まれる際は，以下の事項にご留意下さい ｡（ホームページ上において入会申込書を作成し，仮登録することができます。この手続きにより入会登録を迅速に処理することができますのでできるだけそちらをご利用下さい。）

性別

変

更

届

一般社団法人日本看護研究学会事務局 宛（ＦＡＸ ０３－５９８１－９８５２）
下記の通り変更がありましたので，お届けいたします。
年

月

会員番号

日

フリガナ
氏

名

変更する項目にご記入ください。

自宅住所の変更〒－

電話及びＦＡＸＴＥＬ
E メール：

－

－

ＦＡＸ

－

－

－

ＦＡＸ

－

－

勤務先の変更所 属 名：
所属住所〒－

電話及びＦＡＸ
ＴＥＬ

－

Ｅメール：

フリガナ
氏名の変更
地区の変更
地 区 割
地 区 名

都

道

府

県

名

地 区 名

都
海

道

府

県

名

１ 北 海 道北海道

５ 東

神奈川，岐阜，静岡，愛知，三重

２ 東

北青森，岩手，宮城，秋田，山形，
福島

３ 関

東

千葉，茨城，栃木，群馬，新潟

４ 東

京東京，埼玉，山梨，長野

滋賀，京都，大阪，兵庫，奈良，和歌山，福井，富山，石川
島根，鳥取，岡山，広島，山口，
７ 中国・四国
徳島，香川，愛媛，高知
福岡，佐賀，長崎，熊本，大分，
８ 九州・沖縄
宮崎，鹿児島，沖縄
６ 近畿・北陸地区の指定について：勤務先と，自宅住所の地区が異なる場合，希望する地区番号に○印を付けて地区登録して下さい。尚，地区の指定がない時は，勤務先の地区への登録とさせていただきます。
送付先について，どちらかに○をご記入の上，ご指定ください。

勤務先（

）

自

宅（

）

※ご入会申込時に送付先を「ご所属」として登録の場合，ご自宅住所は会員データに登録しておりません。送付先を「勤務先」から「自宅」に変更の場合は，ご自宅住所を明記してお知らせ
下さるようお願いいたします。
個人情報の管理について：一般社団法人日本看護研究学会では，ご登録の個人情報を慎重に取扱，
本会の運営目的のみに使用いたしております。