４．葬送儀礼の意義と助葬事業の成立
山田慎也（国立歴史民俗博物館）
１ 葬送儀礼の展開
葬送儀礼は、ひとりの人が亡くなることで、その人を死者の仲間入りをさせ、死を社会的に認めていく儀礼である。それは人々のつながりを確認し、その人が亡くなったことで新たな結びつきを見いだす創造の場でもある。こうして葬儀は死を社会的に公表するという機能を持つとともに、残された人々がその死を受け入れ、日常生活に復帰していくものであり、それはグリーフケアの側面も持っていた。
こうした点で、葬送儀礼は社会的に重視されてきたのであり、誰もが人として何らかの形で葬送儀礼が行われることが求められた。さらにそれを支える社会的な仕組みが作り上げられてきたのである。
長い歴史を顧みれば、基本的には古代における庶民は近親者によって葬送が行われてきたのであり、その近親者がいない場合には放置される状況が中世まで続いた。近親者がいない場合には、空き家に遺体が置かれたままであったり、使用人などは死にそうになると門前に放置されることもあった。
戦国時代末期から江戸時代の初めにかけて、家制度が庶民のあいだに浸透し、祖先祭祀と葬送儀礼の執行は家が担うものとされてきた。そして明治時代になると、明治民法の家督制度が施行され、家制度が法的に規定されることとなる。そのなかでは祖先祭祀は戸主の特権とともに義務となり、葬儀も家を中心に執行されたのである。
こうして、人は何らかの形で家に所属することとなり、葬儀は地域の共同性によって支えられてきた。かつての村落共同体では村人の香典は少額であるが、多くの村人がそれを負担し、また共同作業によって葬儀を支えてきたのである。しかし、こうした共同体から外れた人もまたいたのであり、都市の寺院ではこうした人々を埋葬する場もあった。
２ 葬送支援の成立
近代社会になり、都市部の貧困層の場合、家を基盤とした共同体が構築されることはなく、公的な支援体制も基本的にはなかった。しかし、移動中に亡くなって引き取り手がない場合や身元が判明しないまま亡くなった人に対し、1899（明治 32）年には行旅病人及行旅死亡人取扱法が規定され、身元不明の死者の葬送は地方公共団体が行うこととなった。
行旅死亡人については、法律第 1 条で定義されている。第 1 項で「行旅死亡人ト称スルハ行旅中死亡シ引取者ナキ者ヲ謂フ」とあり、行旅中、つまり旅行中の引き取り手のない死者を指している。また第二項において「住所、居所若ハ氏名知レス且引取者ナキ死亡人ハ行旅死亡人ト看做ス」と住所や氏名が不明で引き取り手のない人も行旅死亡人と見なされることとなる。
こうした規定によって、引き取り手のない行旅中の人、また住所不定や身元の判明しない人については行政的な対応が行われるようになった。実際には住所不定と住所がわかる人についての両方の対応が行われている。さらに１条 3 項では、「 前二項ノ外行旅病人及行旅死亡人ニ準スヘキ者ハ政令ヲ以テ之ヲ定ム」と政令でその対象を拡大できるように定51められており、この法律の適用範囲はある程度幅があったことがうかがえる。
このようななかで、貧困のために葬儀が困難な人を支援する組織が民間で成立していった。「助葬」という言葉を造語し、それを組織名として全面に掲げたのが財団法人助葬会であった。助葬会は 1919（大正 8）年、東京の油問屋当主渡辺竹次郎が、東京市神田東竜閑町（現在の東京都千代田区）で設立したのである。
設立理由書によれば、困窮のため、葬儀という「人生最終ノ大礼」を営む資力を欠いているのは、世にも憐れむべきもので、これを救済する機関がないのは社会救済事業上の一大欠陥であると渡辺は指摘する。よってこれを支援することは、人々に「一大光明と悦と安心」を与えるもので、もしこのような対応がなされないと自暴自棄に陥り社会へ悪影響を与えるおそれがあるため、一念発起しその任に当たろうとし、葬儀の支援を開始したというものであった。またこのような事業は本来国の施策とすべきものであり、その一端を担うこととなるので、財団法人化したともいっている。
こうして、助葬会では、東京近郊の困窮者に対し、棺、付属品、霊柩車、火葬料を、全額負担もしくは一部負担の形で提供している。そのケースはさまざまであり、会がすべての費用を負担する場合や、火葬料を会が負担し、棺や付属品を実費提供したり、棺を喪家が自作する場合や、一方で棺や付属品を会が負担し火葬料のみを喪家が負担するものなど、多様であった。会自体が棺や付属品を用意し、霊柩車も所持しており、霊柩車のみの利用や実費の徴収など、喪家の状況に合わせてかなり多様な運営を行っている。
ただし、当時の葬儀は、現在いうところの直葬ではない。つまり最低限宗教者が関与して、何らかの宗教儀礼を伴っている。当時宗教が判明していない葬儀もあるが、判明しているものの 9 割以上は仏式で、キリスト教式や神式の葬儀もわずかにあった。つまり規模は小さいものの、それなりの儀礼は行っていたのであった。
３ 助葬事業の認識
こうした葬儀の支援事業は、助葬会が初めて開始したが、「助葬」という呼称が大正末期から社会的に認知されるようになり、大阪や京都、横浜など全国各地で助葬事業を行う団体が誕生している。
内務省社会局が、当時の社会事業や関連の慈善団体などを集成した報告書を大正期から昭和初期にかけて刊行している。今回、日本図書センターで復刻した『戦前期社会事業資料集成』に採録されている、『社会事業統計要覧』、『社会事業一覧』などの政府資料をまず捉えることとした（当初は内務省社会局発行であるが、1938（昭和 13）年に内務省の部局が独立して厚生省が創設されたため、以降は厚生省社会局発行となる）。そのなかで、1926（大正 15）年に発行された『社会事業統計要覧』では、助葬会は「其他」の分類の中に含まれているだけであったが、1927（昭和 2）年の『社会事業一覧』では、「助葬事業」という項目が立てられ７団体が記載されている。
そこには助葬会を始め、京都市の桜井広済会、倶一会、大阪市の済生会大阪府病院患者慰安会、日本慈済会、徳島市の慈善会、そして和歌山市葬儀取扱がある。和歌山市は市の直営事業である。事業内容をみると、助葬会は有料が 1,218 人、無料が 251 人であり、京都市の桜井広済会は、助葬 559 件、無料読経 85 件、法話会 78 件の支援があり、倶一会も助葬 163 件、追弔会 3 件、遺骨安護 17 件、旅費給与 37 件となっている。大阪市の日本慈52済会は無料 142 件、実費が 15 件である。和歌山市は湯灌が 275 件、祭壇設置使用が 230件、消耗品 295 件の利用がある。
以後、報告書では「助葬事業」の項目が立てられるようになり、1929（昭和 4）年の『第八回社会事業統計要覧』では、助葬会、倶一会、桜井広済会、日本慈済会、徳島慈善会の 5団体、1931（昭和 6）年『第九回社会事業統計要覧』、1932（昭和 7）年『第一〇回社会事業統計要覧』、1933（昭和 8）『第一一回社会事業統計要覧』では、助葬会、葬敬会、倶一会、桜井広済会、日本慈済会、横浜霊和会の 6 団体である。しかし 1936（昭和 11）年『第十四回社会事業統計要覧』では、葬敬会の記載は無くまた 5 団体にもどり、昭和 1940（昭和 15）年『第 16 回社会事業統計要覧』まで 5 団体が続き、助葬団体として安定的に掲載されているのは、東京の助葬会、京都の桜井広済会、倶一会、大阪の日本慈済会、横浜霊和会であった。
例えば葬敬会は、浄土宗寺院の住職が代表で、はじめ東京市麻布区に本拠があったが、その後神田区鎌倉町の渡邊葬儀店内に置かれている。この渡邊葬儀店は、日本で初めて「葬儀社」と称した東京葬儀社のことであり、助葬団体が葬儀社に置かれる場合もあったことがわかる。また東京は歴史的経緯から民間火葬業者が多いが、現在でも経営を続けている
博善株式会社でも、1921（大正 10）年の会社設立時から困窮者に対して火葬料軽減を行った。この適用を受けるには、座棺で竹などに提げ担いで運んでいく「差し担い」が条件であった。さらに 1930（昭和 5）年には、神田区鎌倉町の本社に葬儀相談部が設置され、棺や仏前具、霊柩車、火葬料などの低額提供を始めている。
４ 社会事業の組み合わせ
しかし、助葬事業を行っているのは、この助葬事業項目に挙げられた団体だけではない。
複数の社会福祉事業を行う中で助葬を行っている団体もあり、この『社会事業統計要覧』中に、多様な事業を展開する団体のなかで助葬も行っているものが、上記の団体以外にも7 団体ある。とくに日本海員掖斉会横浜出張所、相愛会和泉本部、相愛会愛知県本部は、『社会事業統計要覧』のなかで継続的に掲載されており、事業の継続性がうかがえる。日
本海員掖斉会横浜出張所の場合、当初、「養老扶助、慰弔、施療、葬式」と経営事業が挙げられており、後に「葬式」が「助葬」に変わっている。これは助葬という用語が普及していったためと考えられる。また相愛会和泉本部では、「職業紹介、宿泊、助葬その他」とあり、また相愛会愛知県本部は、「宿泊、診療、職業紹介、人事相談、助葬、院外救助その他」と、さらに多岐にわたる事業を行っており、その一環として助葬も含まれるようになっている。
さらに政府の『社会事業統計要覧』に掲載されていなくとも、助葬団体は各地で設立されており、個々の資料を検討すると助葬事業を行っていることがわかる。埼玉共済会は公益質屋や資金貸付、診療所の設置など多岐にわたる社会事業の中の一つとして、助葬事業も 1931 年に開始している。また葬儀ということから寺院が積極的に乗り出している場合もあり、当時の仏教寺院が積極的に社会救済事業を行っている流れの中で助葬も対象となっていったと考えられる。例えば、『日蓮宗社会事業要覧』（日蓮宗宗務院社会課、1937）には 4 団体が掲載されている。神戸立正慰霊会では、神戸市のすべての助葬を請け負っており、それは市が発行した『神戸市統計書』（神戸市役所、1933）にもその旨記載されて53いる。このように市側の認識としても、民間の助葬団体が一定の役割を果たしていることがうかがえるのである。浄土真宗本願寺派の社会事業便覧でも、寺院を基盤とした団体が活動をしており、奈良県の真楽寺助葬部では、檀信徒より約 300 円の寄付金を集め、それで頭巾、輿棺台、供菓台などを購入して、利用者に貸与し、その貸し付け代金を助葬事業の基金とした。そして駐在、巡査、役場と協力して事業を行ったという。
５ 葬儀の社会的支援
このように、こうした民間の助葬事業の広まりともに、1929（昭和 4）年には高齢者や児童、障害者などの生活扶助などを目的とした救護法が成立し、救護適用者が死亡した場合には埋葬費が支給されることとなった。そして戦後の 1946（昭和 21）年に旧生活保護法が成立し、葬祭扶助制度が設けられた。その後、日本国憲法第 25 条の生存権を基にした現行法の生活保護法に引き継がれていく。
ただし救護法では、救護対象者が亡くなった場合のみの対処であり、葬儀を支援するという趣旨ではなかったが、新旧の生活保護法はいずれも葬祭扶助というかたちで、困窮者に対し、葬儀の支援という助葬の発想が、公的に位置づけられて支援体制ができ、引き取り手の無い人もふくめ、公的に支える制度が充実していった。
このように困窮者に対する葬儀の支援は当初、民間で始まった社会事業であり、資本主義確立期である大正期に都市部の貧困層を中心に支援が広まっていき、全国にその発想が次第に拡大していった。そこでは、葬儀は人々が生きていく上で重要な儀礼であり、それが困窮など何らかの事由により実施できないことは、渡辺竹次郎の言葉を借りれば「世にも憐れむべき」ことで、これを支援することは、「一大光明と悦と安心」を与えるものであるというほど、葬送儀礼の重要性を社会的に認識しているのであった。
それを救済する機関が世の中にないのは、社会救済事業上の一大欠陥であるというように、人が尊厳を持って生きていく上で、葬送儀礼が重要であるという認識を、社会的に広めていったものと考えられる。そして、このような社会的意識の高まりが、公的支援まで結びついていったのである。現在、いままで葬送を支えてきた家族のあり方が変化し、葬儀のあり方が問われるようになった。このようななかで、社会全体の問題として葬儀を考えていく必要があり、この大正期の助葬事業の展開は、現在を検討する上で、参照する点も多いと考える。

参照文献
勝田至編

2012『日本葬制史』吉川弘文館

助葬会年史編纂委員会編

1979『助葬会六十年史』助葬会

山田慎也

2017「助葬という発想」『歴博』206 号

山田慎也

2007『現代日本の死と葬儀－葬祭業の展開と死生観の変容』東京大学出版会

社会福祉調査研究会編

1985『戦前期社会事業資料集成』5 巻～8 巻、日本図書センター

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