ロコモ予防による効果について―

NPO 法人全国ストップ・ザ・ロコモ協議会からの一考察 ―要旨」 介護度の要支援１、２及び介護度１相当者の調査から、ロコモ予防により、介護認定の適用年齢は要支援１の場合で 5 年程度引き上げられる（先延ばし）可能性が高いと考えられ、要支援２と介護度１の場合には、5 年程度以上に引き上げられる可能性が高いことが予測できた。また介護度認定時のより高い群での介護度の改善率は高くなる傾向にあることから、ロコモ予防は介護度のより高い群の改善率に寄与すると判断された。
はじめに 」 本邦は世界に類を見ない超高齢社会に突入し、介護保険適用者の数は激増の一途をたどっており、最近の国民生活基礎調査によれば、要支援者が有する疾患の約４割を運動器疾患が占めている。 以上の現況を踏まえ、特定非営利活動法人（
以上の現況を踏まえ、特定非営利活動法人（NPO 法人）全国ストップ・ザ・ロコモ協議会は、運動器の障害により生じるロコモティブシンドローム（以下「ロコモ」という）に関する認知度向上や移動能力の維持、転倒骨折予防、結果としての健康寿命の延伸を目的として活動を行っている。今回、少数例ではあるが、運動器疾患に対する運動器の機能向上を介入（以下「ロコモ予防」という）により、結果的に介疾患に対する運動器の機能向上を介入（以下「ロコモ予防」という）により、結果的に介護認定の適用年齢をどの程度引き上げることができるのか等について考察を加えて検討したので報告する。
対象 」 本調査においては、ロコモ予防非介入群つまりコントロール群として、「運動器の機能向上マニュアル（改訂版）（以下「東京報告」という）」（文献 1）の1
要支援 1 相当者 1,000 人の 1 年後の予後調査結果を用いた。
また、ロコモ予防群として本法人代表者の施設である
藤野整形外科介護予防通所リハビリデーション施設において平成 19 年 6 月から平成 27 年 3 月まで、当該施

図1設を利用した 444 人のうち、5人のうち、 年間経過観察可能者のうち、年間経過観察可能者のうち、1
1 年後、3 年、年、5 年後の介護度が把握できている者 154 人（男性 33 人、女性 121 人。平均年齢 84.8 歳（±歳（±6.2）））の中で、要支援 1 の 102 人、要支援 2 の 52 人を、また 3 年間経過観察が可能であった介護度 1 の 8人を対象とした。（文献２）
方法 」 藤野整形外科医院通所介護事業所においては、対象者に開眼片脚立ち訓練、立チ座り訓練、タオルギャザー、等対象者の状態に合わせたオーダーメードのロコモーショントレーニング
トレーニングを（文献を（文献 3,4）を行い、その効果と介護度等を調査した。
）を行い、その効果と介護度等を調査した。

結果 」 コントロール群の 1
年後の結果は、特定高齢者候補者 1,000 人の中で要支援から要介護 3 まで悪化していたのは 56 人であり、悪化の割合（以下「悪化率」という）は5.6％であった。また、要支援％であった。また、要支援１相当者の 1,000 人の悪化率（介護 1 から３へ）は 389 人、38.9％であった。
％であった。
（図１）
ロコモ予防介入群では、要支援 1 から要支援 2 以上の悪化率は 1 年後で 24.5％、524.5
年 図2後では 25.5％であった。
％であった。（図2）
また、要支援 2 から介護度1 以上への悪化率は 1 年後で3.8％、％、5 年後で 13.5％であり、13.5％であり、5 年後調査で、年後調査で、5252 人中、18 人（35％）は要支援％）は要支援 1 以下相当への改善がみられた。
また、介護度 1 での 3 年後の 調 査 で は、 8 人 中 、 7 人（87.587.5％）％）に改善がみられた。
（図 33）

図３

考察 」 多数例についてのコントロール群に関する長期成績の報告は由利氏ら（文献5 ）によれば乏しく、「東京報告」以外に渉猟することができなかった。
「東京報告」のロコモ予防介入群では、特定高齢者においては、約１割に改善傾向がみられるものの有意差はなかったとしている。
「東京報告」の 1,000 人の要支援 1 に、ロコモ予防を行った 1 年後の結果では、要支援 2以上への悪化率は 23.4％（図％（図 4）であり、）であり、図4

藤野氏らの報告のロコモ予防群の１年後の悪化率（氏らの報告のロコモ予防群の１年後の悪化率（氏らの報告のロコモ予防群の１年後の悪化率（24.5％）や％）や 5 年後の悪化率（年後の悪化率（25.5％）と％）と近似であった。
以上のことから、コントロールグループの 1 年後の悪化率が約 39％であり、ロコモ予防％であり、ロコモ予防
5 年後等の結果を考え合わせると、ロコモ予防により介護度の認定時期は 5 年程度先延ばしすることが可能であると考えられた。
さらに、介護度 1 での 3 年後の調査では 8人中、実に 7 人（87.5％）が開始時より介護人（％）が開始時より介護度の改善がみられた。また、要介護度 1 の 8例の 3 年間の調査のうち、改善がみられた 7例の詳細は図 5 のとおりであり、ロコモ予防
後 1 年目の結果に比較し 3 年目の介護度は顕著な改善がみられたことから、介護度の認定に当たっては、ロコモ予防の継続性と判定の時期や期間に留意することの必要性が強く示唆された。

図5以上の結果から、小数例の検討結果であることを踏まえても、介護認定時の介護度が要支援 1 から要支援 2 や介護度 1 と上がるにつれ、ロコモ予防により改善率が悪化率を大幅に上回ることから、介護度認定の時期・年齢を 5 年以上、先延ばしすることができると予測した。また、ロコモ予防は、介護度が上がるにつれ、ロコモの改善つまり健康寿命の延伸の有用な手段であると考えられた。
なお、ロコモ予防の効率化のためには、整形外科等の運動器の専門家等が関与した対応と継続性が肝要であることを付記したい。
最後に、介護度に関する諸問題は健康寿命の延伸の観点から考察される場合が多いが、運動器疾患の中でも生命予後や医療・介護費用の観点から、ロコモ予防に防により介護度の悪化は最低でも約より介護度の悪化は最低でも約 4割阻止することが類推されることを前提として大腿骨頚部骨折に伴う医療・介護の経済効果について考察を試み、大腿骨頚部骨折に伴う医療・介護の経済効果について考察を試み、概算値で年間、最低でも約 2,400 億円の削減効果が見ら 図 6れた。（図 6））
（文献 6 ）

文献：1）平成 21 年東京都運動器の機能向上マニュアル分担研究.東京都運動器の機能向上マニュアル（改訂版).Available from:http://www.mhlw.go.jp/topics/2009/05/dl/tp0501-1d.pdf
2) 藤野圭司ほか.介護予防通所リハ施設（要支援 1、2）を対象）を利用した 444 名についての 5 年後調査.第 29 回運動器科学会抄録集等.20173) 藤野圭氏司.高齢者の運動機能トレーニング
グ.臨床スポーツ医学

要介護者へのロコモーショントレーニン

27：49－54.20104) 藤野圭氏司.要介護者に対するロコモーショントレーニング（ロコトレ）の効果.治療
学.44;7.20105) 由利祿己ほか.通所予防介護教室の介入方法と効果の文献レビュー.総合福祉学研究.2013
6) 萩野浩.わが国における大腿骨近位部骨折の現状. CLINICIAN

12;NO．610
文責：久保谷康夫