リュエフとケインズ―２０世紀資本主義をめぐる論争 ―

権 上

康

男

〈序〉 リュエフの人物像
Ⅰ 『物理諸科学から道徳諸科学へ』――リュエフの哲学と科学方法論
Ⅱ

リュエフ／ケインズ論争
一

トランスファー論争――何を優先すべき課題とみるか

二

イギリスにおける失業と失業保険制度

三

ケインズ『一般理論』批判――「一般理論」にあらざる『一般理論』

結び〈序〉リュエフの人物像
ジャック・リュエフ（１８９６−１９７８年）とジョン・メイナード・ケインズ
（１
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３−１
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６年）
，この２人はそれぞれフランスとイギリスが生んだ２０世紀を代表する経済学の巨人である。資本主義世界は第一次世界大戦後に新しい経済的・社会的諸問題に直面する。２人はそれらの問題について積極的に発言しただけでなく，自国の経済政策の立案や運営にも深く関与した。
しかし，２人の理論および政策論は正反対のものであった。経済学に革命を起こしたといわれるケインズにたいして，リュエフはあくまでも正統派
経済学の枠内にとどまっていた。とはいえリュエフも，伝統のなかに跼蹐していたわけではない。後述するように，仏独系の自由主義者たちが１９３８（ネオリベラリズム）を立ち上げた際に，彼はその理論
年に「新自由主義」

構築において中心的な役割を果たしている。
このように対照的な２人は，１９２０年代半ばから交流があり，生涯にわたり直接・間接に論争を繰り返した。すでにケインズが没してから７
１年，
― ９ ―

成城・経済研究

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リュエフが没してから３９年が経過しており，２人の間の論争は長期の社会経済史の文脈に位置づけて論じることが可能である。本稿はこの論争をリュエフの側から検証することにより，２０世紀資本主義をめぐる理論と現実との関係性をめぐる問題に歴史研究の側から光をあてようとするものである。
リュエフもケインズと同様，多数の著作を残している。しかしその大半は仏語で書かれている。また，彼はケインズとは違い，財務官僚としてのキャリアをまっとうした。こうした事情から，リュエフはフランスと大陸
欧州諸国以外ではあまり知られていない。そこで本論に先立って，ごく簡
単に彼の生涯と主要な事績を紹介しておこう１）。
リュエフは１８９６年８月２３日，パリのユダヤ系医師の家に生まれた。彼のリセ在学中に第一次世界大戦が勃発する。彼は学生の身分のまま動員され，東部戦線で３年を過ごした。階級は中尉補（その後中尉に昇進）であった。１９１７年にアメリカ合衆国が参戦すると，彼は英語の能力をかわれ，連絡将校としてアメリカ軍に配属された。リュエフは大戦の末年にテクノエ コ ル ・ ポ リテクニク

クラート養成機関として有名な理工科 大学の選抜試験に合格する。この大学を進学先に選んだのは生物学の研究が目的であった。しかし，在学中にクレマン・コルソンからヴァルラス，マーシャル，ジェボンズ，メンガーの経済理論を学び，経済学に開眼する。
ところが，リュエフの最初の著作は哲学書『物理諸科学から道徳諸科学
２）へ』であった。その原稿は理工科大学在学中に完成し，１９２２年にパリのアルカン社から出版された。１９２９年には英語訳が，オックスフォード大学出版とジョン・ポプキンス大学出版から出版される３）。この英訳版にはアメリカの２人の法学者が長文の序文を寄せており，また経済学者サイモン・クズネッツが英訳テクストに目を通し，訳者に助言を与えていた。
リュエフが本書の構想を思いついたのはリセ在学中の１
８歳のときで，その契機は非ユークリッド幾何学の存在を知ったことにある。研究はすべ― １０ ―

リュエフとケインズて独学であった。原稿を単著として出版することを奨めたのは師のコルソンである。しかし出版に先立ち，彼は理工科大学の制服である中尉の軍服姿で哲学者アンリ・ベルグソンの私邸を訪ね，この碩学にも意見を求めている。ベルグソンは原稿を一読すると，「熟した果実は木から落とさねば４）ならない」と言い，出版を奨めた。リュエフによれば５），彼はこの著作によって自らの哲学と科学方法論を手に入れ，同時に経済・財務行政と経６）
済学の２つ分野で活躍する「エンジニア・エコノミスト」の道を選択することになった。
職業人としてのリュエフの経歴は輝かしいものであった。１
９２３年に財務省資金局（第二次世界大戦後に国庫局と改称）に財務検査官として採用された後，ジュネーヴの国際連盟事務局員，ロンドン駐在財務参事官を経て，１９３４年に資金局次長，次いで１９３６年に財務官僚の最高峰として知られる資金局長に就任する。また，同資金局長の資格でフランス銀行理事も兼務した。１
９３９年には財務省を辞し，フランス銀行副総裁に就任する。
しかし，フランスが対独戦争に敗北してヴィシー政権が誕生すると，ユダ
ヤ系であることから副総裁職の辞任を余儀なくされ，アルデッシュ県の寒村にひきこもる。第二次世界大戦後は賠償問題関連の国際諸機関の長として公的活動を再開する。次いで１９５１年に ECSC（欧州石炭鉄鋼共同体），
１９５７年に EEC が創設されると，それぞれの司法裁判所判事に就任し，ただ一人の経済専門家として１０年間その職にとどまる。
リュエフの財務官僚および経済・財政専門家としての代表的な事績は次のとおりである。新フラン（ポワンカレ・フラン）の平価算出（１９２８年）。外務大臣ブリアンの欧州連邦国家構想への参画（１９２９年）。大恐慌期フラン
スの通貨ドクトリンの策定（１９３０−３３年），人民戦線政権下での波乱と困難に満ちた経済・財政運営（１９３６−３９年）。ドゴール政権下での財政，経済構造，国際通貨制度のそれぞれ改革提言（１９５８−１９６０年代末）。
経済学の研究では，リュエフは１９２２年から７８年に生涯を終えるまで，― １１ ―

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その時どきの経済問題に関する論文を発表しつづけた。主著は『貨幣現象
７）
８）
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７年）と『社会秩序』 （１９４５年）である。後者は，哲学，貨の理論』

幣理論，政治経済学，新自由主義など多方面にわたる学識がちりばめられた２巻本の大著で，リュエフのライフワークである。この著作は独，西，伊の各言語でも翻訳出版され，独語訳ではヴィルヘルム・レプケが序文の筆を執っている。しかし，なぜか英語訳は現れなかった。当時，同じく新自由主義者として知られるフリードリヒ・フォン・ハイエクの『隷従への道』がアメリカで大きな成功を収めたことを考えると奇妙である。
『社会秩序』はデカルトに始まる合理主義哲学の影響を受けていることから，英語圏では分かりにくいとして敬遠されたのかもしれない。
リュエフ最晩年の１９７６年から彼の没後の８３年にかけて，６巻からなる『ジャック・リュエフ全集』がパリで出版された。内訳は『貨幣理論』２巻９），『政治経済学』２巻１０），『社会秩序』１巻１１），『自伝』１巻１２）である。
同じシリーズで，彼自身が執筆した政府委員会の報告書１巻１３）も刊行されており，この報告書を含めるなら全集は７巻本になる。この巨大な全集を企画したのはニューヨークのレールマン研究所で，仏語版と同時に英語版の出版も予定されていた。実際，仏語版の表紙には英語版が存在するかのように表記されている。しかし英語版が市場に出た形跡はない１４）。
リュエフの経済思想および政策論を語るうえで欠かせないのが，彼の独創的な新自由主義の理論である。それはアングロサクソン流の理論とは異なり，ドイツのオルド自由主義に近い。１
９３８年のリップマン・シンポジ
ウム（パリ）で採択された「自由主義のアジェンダ」を起草したのはリュエフであった。また，１
９４７年に創設されたモンペルラン協会（会長ハイエ
１５）ク）では，ヴァルター・オイケンとともに副会長を務めている。リュエ

フが７０歳を迎えた１９７８年に出版された記念論集には，ルートヴィヒ・フォン・ミーゼス，ハイエク，レプケ，ミルトン・フリードマン，ルートヴィヒ・エアハルト，モーリス・アレ，カール・ポパーなど，モンペルラン― １２ ―

リュエフとケインズ協会の会員を中心に，経済学者や哲学者２６名が寄稿している１６）。
リュエフはすでに１
９２０年代からフランスを代表する経済理論家として知られており，財務官僚たちからは「ニュートン級」の理論家として畏れられていた。１
９６５年にはフランス・アカデミー会員に推挙される。彼の生誕１００年にあたる１
９９６年には，記念シンポジウムの開催，記念硬貨と記念切手の発行，シャンドマルス公園内への彼の名を冠した広場の造成など，一連の記念事業が政府の手で執り行われた。
以上から明らかなように，リュエフには哲学者・思想家，経済理論家，
新自由主義の理論家，財務官僚など，いくつもの顔がある。また，２０世紀の歴史の節目，節目で，その時どきの重要な案件に関与し，短期および中長期の歴史を方向づけるうえで大きな役割を果たした。それだけに，生前のリュエフは抜群の知名度を誇っていた。しかし１
９８０年代に入り，アメリカ経済学が世界の経済学を主導するようになると，彼が貨幣学説における金属主義に近い立場をとっていたこともあり，リュエフ学説はアカデ
ミズムの世界で次第に脇へと追いやられる。とはいえ２０００年代に入り，
まず新自由主義の歴史的起源に光があたり，次いで２００８年のリーマン・
ショック以後，保守的な通貨・金融理論および思想が見直されるなかで，リュエフを扱った研究は増える傾向にある１７）。今後，EU・ユーロ圏の改革が進むなら，研究者の関心が彼の新自由主義および市場の理論に向かうことも考えられる。

Ⅰ 『物理諸科学から道徳諸科学へ』――リュエフの哲学と科学方
法論
リュエフが活躍した１
９２０−７０年代は変動の大きな時代であった。しかしこの間，経済理論家としてのリュエフの姿勢はまったくと言ってよいほ
ど，ぶれることがなかった。その秘密はリュエフの最初の著作『物理諸科学から道徳諸科学へ』に隠されているように思われる。というのも，先に― １３ ―

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述べたように，彼はこの著作によって自らの哲学と科学方法論を手に入れたからである。そこで，この著作の内容を吟味することから始めよう。

科学は「原因の創造」である
１８）『物理諸科学から道徳諸科学へ』のテーマは「科学的説明の性格」をめぐる問題である。著者リュエフは，幾何学，理論力学・天体力学，物理学・化学，生物学，等々の物質の諸科学から，心理学，道徳科学，経済学
等の人間の諸科学にいたるまで，個々の科学を俎上に載せ，科学的説明がどのようになされるかを，多くの事例を交えて考察する。そして，概略以下のようなことを確認する。
人間精神による外部世界の認識は，事物の間に見られる，連綿と継続する関係の発見にもとづいている。その関係は「法則」と呼ばれる。科学における「理論」，いわゆる「科学」とは，経験的に確認できるこれらの関係を，「事物の本質」から必然的に生じるものとして，つまり論理必然的なものとして，示そうとするものである１９）。それゆえ「科学的説明は，観察方法とは無関係に，客観的な存在として自然のなかに存在する諸原因を根拠にしているわけではない。それは学者が創造し選択した公理，公準，
および定義などの諸提案 (propositions) なのである」。つまり，「科学的諸理論とは，自然のなかに観察できる因果連関を，われわれの精神が必要とす
る〔論理的な〕因果連関に置き換えることを可能に す る，諸 前 提 (pré２０）。
misses) の体系にほかならない」

こうしてリュエフは，科学的説明とは，あるいは科学の構築とは「原因の創造」(une création des causes) であると結論づける２１）。西欧の哲学はギリ
シャ哲学以来，事物にはそれが存在する原因，あるいはそれが生まれる原因があるとする考え方から出発している。リュエフは，それらの原因は人間精神の創造物だというのである。
次いでリュエフは，以上のことは物質の科学と人間の科学の区別を問わ― １４ ―

リュエフとケインズ

ず，すべての科学に共通していると言う。彼がもっとも多くの頁を割いているのは，自らが生涯を捧げることになる政治経済学（l’économie politique.
以下，「経済学」と略記）であるが，それも例外ではない。たしかに経済学には法則の発見に関して特有の難しさがある。たとえば，観察の主体である人間が観察の客体となる諸現象の一部を構成している，実験が事実上できない，等々。しかし，経済学は他の諸科学と何ら変わるところがない。
経済学においても，外部世界の観察によって得られる事象を収集し，任意の事象グループに共通する性格を表現する法則として，つまり財貨やサーヴィスの価格および価格の変動に関する法則として定式化する。これらの法則は経験によって観察される連続する諸関係以上のものではないが，公理や定義を設定することにより，それらの関係から論理的な法則すなわち理論――需要と供給の法則，独占価格の理論など――を構築する。このよ
うにして，事物の本性をかたちづくっている存在を，演繹法により，かな
り厳密に認識するための理論が生れる。
ちなみに，当時のフランスの経済学は心理的要因を重視するドイツ歴史学派の強い影響下にあり，経済学には数学が持ち込めないとする議論が支配的であった。リュエフはこうした議論には根拠がないと言う。なぜなら，「経済学にとっての統計の解釈は，天体力学における天体観測と同様，疑２２）
いようのない法則の定式化を可能にする」
からである。そして彼は，経済学にも高等数学が効果的に適用できることを，ヴァルラスが用いた定義
類を使って詳しく展開して見せる。
もとより，経済学に法則があるからといっても人間が法則の奴隷になる
ポリティク

わけではない。人は経済法則を知ることによって，いわゆる「 政策」という技術を導き出し，この技術を使って自らが設定した目的を実現できるからである。それゆえ，数理経済学にとっての政策技術は，物理学にとっての航空術と同じである２３）。つ ま り，リ ュ エ フは「数理政治経済学」(l’économie politique mathématique) を構築できると言うのである。

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以上から明らかなように，リュエフは科学を２つの側面から考察している。「理論的」ないしは「合理的」側面（いわゆる科学）と「経験的」側面
ないしは「観察」の側面である。あるいは言語学の用語で言えば，統辞論的側面と意味論的側面である。リュエフ自身の言葉でこの点を再確認すると次のようになる。科学の理論的側面とは，「先験的に設定された公理や定義から出発して，ある特定の時点で知られている経験則のすべてを，演
繹法によって再現することを可能にする，純粋に論理的な構築物である」という側面である２４）。一言でいえば，科学のもつ「原因の創造」という側面である２５）。一方，科学の経験的側面とは「演繹が現実と矛盾しないかど
２６）
うかを検証することである」。

「ユークリッド的」と「非ユークリッド的」科学における理論は諸原因の純粋に知的な発見物であって，真実そのものを映したものではないから，事物の真の性質に照らして「正しい」こともあれば「誤っている」こともある。実際，物理学であれば，観察や実験方法の進歩により，それまで正しいとされてきた理論が否定されることがある。一方，経済や社会の領域では，政治力学の均衡が崩れ，体制の転換をもたらすような変化が生じることによって，以前の理論が成り立たなくなることがある。リュエフはこれを，数学者アンリ・ポワンカレによって広められた「ユークリッド的」，「非ユークリッド的」という用語を使って説明する。すなわち，理論や制度が現実と合致する場合には，それらはユークリッド的であり，現実との間に齟齬が生じる場合には非ユークリッド的である。また，同じ理論や制度であっても，それが適用される時間や場所の違いによって，ユークリッド的であったり非ユークリッド的であった
りする，と。たとえばマルクスの剰余価値論について，リュエフは次のように言う。この理論は，賃金が雇用主によって，労働者と彼の家族の物質的生活を維持するのに必要な水準に権威主義的に固定される，という公準― １６ ―

リュエフとケインズを根拠にしている。それゆえ，賃金決定が市場に委ねられている限り，この理論は非ユークリッド的である。しかし制度が変わり，賃金が恣意的に決められるようになれば，それはユークリッド的になる２７）。

最後にリュエフは，道徳や経済の領域に関する，興味深く，かつ重要な論点を２つ提示し，論述を終える。第一は社会および思想・イデオロギーに関係する論点である。

いまや，合理的な諸理論によって現実の社会を正当化しても意味のないことが分かった。道徳や経済の諸理論がわれわれの社会の形態を決定できないのは，動力学がガスの特徴を創り出せないのと同じである。社会は宇宙の営み全体によって実現され，存在している。また，われわれが手にしている諸理論は現在のところユークリッド的であっても，おそらく将来はそうではなくなるであろう。それらの諸理論は
２８）諸法則を再現するために帰納法で創られたにすぎない。

この引用からは，リュエフが一種の唯物論と相対主義に行き着いていたことが分かる。後段で明らかになるように，リュエフの経済理論および政策論は常に原則に忠実であり，そのためにケインズやフリードマンにたいする批判は非常に厳しいものがあった。その理由は，上の引用文にある「道徳や経済の諸理論がわれわれの社会の形態を決定できないのは，動力学がガスの特徴を創り出せないのと同じである」という，彼が思索を通じて到達した結論のなかにすでにうかがえる。
ところでリュエフは，「ユークリッド的」，「非ユークリッド的」という区分法によって理論や制度の有効性とその限界を明確にしている。こうした相対主義は今日では多くの研究者によって共有されている。しかし，本書が公刊された１
９２０年代初頭には，未だアインシュタインの相対性理論― １７ ―

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が一般には知られておらず，絶対的なものが求められる傾向があった。一
方，先に述べたように，フランスの経済学はドイツ歴史学派の強い影響下２９）にあった。それだけに『物理諸科学から道徳諸科学へ』は「革命的」な意味をもつものであった。そのことは，ベルグソンによる高い評価や，英語訳が短期間で売り切れたという事実によってもうかがえよう。
次に第二の論点であるが，それは実証研究の重視である。

すべての道徳諸科学の基本部分は経験的諸法則の探究になろう。この探究を円滑にするために利用できる材料は，歴史，統計，およびあらゆる種類の市場価格表である。それらを体系的に研究することによってのみ，新しい諸法則の発見や，真実と仮定されている合理的諸法
３０）則の検証が可能になる。

リュエフは生涯を通じて，経済学の研究において実証を重視し，理論と現実との関係性に関心を集中することになる。上の引用にすでにその理由が示されている。

Ⅱ リュエフ／ケインズ論争
リュエフは１
９２３年９月に財務検査官として財務省に入省する。その前に，彼は創設されたばかりのパリ大学統計研究所の教授に就任しており，
同年５月から「初等数理政治経済学――貨幣現象の理論」の講義を担当していた。さらに後述するように，その前年の年末には最初の学術論文も発表していた。かくてリュエフは，行政実務，学術研究，高等教育の３つの領域で，ほぼ同時に活動を開始したのである。
研究の領域では，購買力平価，為替，国際収支，通貨の創造・流通速度，
価格機構と経済均衡など，当時未開拓だった通貨問題に関する論文を次々３１）と発表していく。１９２７年にはそれらを単著『貨幣現象の理論』にまと― １８ ―

リュエフとケインズめる。
リュエフが通貨を研究対象に選んだ背景には２つの事情があった。まず，欧州諸国は第一次世界大戦の開戦直後に金本位制を停止していた。このため，大戦の終結とともに，為替や国際収支の変動をめぐる問題が国内政治はもとより，国際連盟を舞台とする国際政治においても重要な検討課題になっていた。次に，そうした状況を反映して経済統計データの整備が各国で急速に進み，実証研究が可能になりつつあった。
リュエフが取り組んだ問題群のなかでも，経済史ならびに経済理論史の観点から注目されるのは，賠償金の支払いがドイツの国際収支に及ぼす影
響，いわゆる「スランスアァー問題」と，イギリスの失業問題である。これらの問題については，ケインズが経済学の常識をくつがえす研究を発表
し，波紋を広げた。これにたいしてリュエフは，経済学の正統派の立場を崩すことなく，同様の問題に関する論文を発表し，ケインズと論争するこ
とになる。

一

トランスファー論争――何を優先すべき課題とみるか通貨に関するリュエフの最初の研究はすでに理工科大学在学中にまとめられていた。この研究は１９２２年の年末に，高名な数学者エミール・ボレルの推薦により，「為替，自然の現象」の表題でフランス科学アカデミーの機関誌『総合科学評論』に発表された３２）。数学者が為替の研究に目を止め，権威ある科学総合誌に推薦するのは異例である。リュエフ自身がその理由を説明している。この研究は，物理学の研究に倣って，為替現象に実証と理論の両面から高等数学を使って接近したものであり，エコノメトリ
ックスの先駆けとなるものだったからである，と３３）。
論文「為替，自然の現象」で扱われている国際収支のメカニズムは，ドイツの賠償金支払い問題とも関連する。このため１
９２３年１月，リュエフ
は外務大臣レイモン・ポワンカレの求めで，論文の要約を大臣官房に届け― １９ ―

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ている。さらに１９２６年８月には，首相兼財務大臣に就任したポワンカレの官房に入り，フラン安定化の研究に従事することになる。
フランの安定化は措くとして，問題はトランスファーをめぐる議論である。ドイツの賠償金支払いについては１
９２３年に有名なドーズ案が策定された。翌１９２４年には，ドーズ案にもとづく賠償金の支払いがマルクの安定を損なうことを危惧し，トランスファー委員会が設置される。こうした事情を背景に，トランスファーをめぐって経済学者たちの間で活発な議論が交わされるようになる。なかでもよく知られているのは，ケインズが３４）
１９２９年３月に発表した論文「ドイツのトランスファー問題」と，彼が共同編集者を務める «The Economic Journal » 誌上（同年６月，９月）で展開されたケインズとベルティル・オリーンの論争である。同じ時に，ケインズとリュエフの間でも論争が行われていたが，この論争は経済専門家たちの関心をあまり引かなかったようである。しかし，ケインズ／リュエフ
論争は２０世紀の社会科学の根幹にかかわる問題に触れており，歴史上きわめて重要な意味を有している。
最初にケインズのトランスファー論を確認しておこう。それは次のようなものであった。ドイツが賠償金の支払いに応じようとすれば，海外に借款を求めない限り，ドイツからの輸出を増やさなければならない。輸出を増やすには，ドイツの工業製品の（金で評価された）コストを削減しなければならず，賃金の切下げが避けられない。そうなれば政治的・人道的な問題が生じる。それに，一国の貿易収支は近隣の貿易相手国の経済構造に大きく依存するから，ある時点でみるなら，輸出には変更困難な「一定の自然の水準」がある。それゆえ，債務国ドイツが国際収支の均衡を容易に維持できると考えるのは危険である３５）。
ところでリュエフは，ケインズが論文を発表するはるか以前の１
９２５年
６月２５日に，ジュネーヴ大学における経済セミナーで講演し，そこに出席していたケインズとトランスファー問題で意見交換をしている。その折，― ２０ ―

リュエフとケインズ

リュエフはケインズから E. J. 誌への寄稿を奨められた。リュエフはその後，１９２８年９月になって，１９２２年以降に発表した論文類を再整理し，総３６）
括的論文「経済的誤り。トランスファーの組織化」
をまとめた。

リュエフはこの総括的論文で，自らの実証研究にもとづいて，次のような議論を展開している。戦前・戦後のフランスでは，経常収支の赤字はご
く自然に資本勘定を介して調整された。１９１９−２０年に連合国による対仏金融支援が打ち切られ，フランスの国際収支に１７０億フランもの巨額の欠陥が生じた時ですら，公権力が介入することなく欠陥は資本勘定を介して調整された。よって国際収支に関する古典理論の正しさは完璧に実証されている。リュエフは言う――

あまりに一般に流布している見解とは反対に，ドイツからのトラン
スファーを妨げる障害は一切ない。……トランスファーを可能にする
手段の，特定時点におけるあるなしが，実際のトランスファーの額を制約することは絶対にない。なぜなら，トランスファーの可否を決めるのは，常に実際のトランスファーだからである。それゆえ，為替市
場にトランスファーに必要な手段がないからといってトランスファー
を中断するのは，トランスファーを可能にする唯一の方法を意図的に３７）放棄するに等しい。

リュエフの見解はオリーンに近く，その結論は「トランスファー問題は存在しない」，「重要なのはトランスファー問題ではなく予算の問題であ
３８）る」，つまり賠償金支払いから生じる租税負担増にドイツ国民がどの程度耐えられるかである，ということになる。
リュエフはこの仏語論文をケインズに送るとともに，新たに「トランスファー問題に関するケインズ氏の見解」と題する論文を執筆し，フランスの経済専門誌と E. J. 誌に寄稿した。フランスの専門誌には１
９２９年６−７― ２１ ―

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月３９），E. J. 誌には同年９月にそれぞれ掲載された。
リュエフが論文「トランスファー問題に関するケインズ氏の見解」で行ったケインズ批判は厳しかった。彼はまず，ケインズのトランスファー論を支える２つの考え方を理論面から批判する。次いで，恐るべき厳格さと感度で，考えられるさまざまな障害を乗り越えて市場の調整能力が貫徹している事実を，フランスの歴史的経験にもとづいて確認する。こうしてリュエフは，ケインズの言う輸出の「自然の水準」なる障害も国際収支の均衡の妨げにはならない，と結論づける。だが，彼はそれだけでは満足せず，
フリュイデテ

こうつづける。ケインズは経済均衡の流動性を疑問視しており，重大である。それは「自由主義経済」と「組織経済」(économie organisée) のいずれを選択するかという原則の問題にかかわっており，「経済理論の観点よりも政治的観点から見てきわめて重要である」。なぜなら，ケインズのよう４０）な考え方は「共産主義に似た『組織経済』の実践に，必然的に向かう」

からである。
リュエフのこの最後の記述は，一見唐突で短絡的に見える。しかし，次の一連の史実が示すように，歴史の文脈のなかで見るなら決してそうとは言えない。リュエフ論文が現れて４年後に，ドイツでヒトラーが権力を掌握する。１９３８年には，前述したようにリュエフを含む仏独系の自由主義者たちが新自由主義を立ち上げるが，その目的は社会主義とファシズムに挟撃されて消滅しかかっている自由主義を刷新し，再生させることにあった４１）。１９４４年には，リュエフと同様の主張が展開されているハイエクの『隷従への道』がアメリカで成功を収める。
ケインズはリュエフから論文の原稿を受け取ると，すぐに礼状を書いている。この礼状のなかで，彼はリュエフにこう質している。賃金の物価への適応の遅れを過大評価しているとして自分を批判しておられるのか，と。
リュエフはケインズにこう返信している――「過大評価しているというのではありません。過去には，大規模な調整が価格の調整によって大きな問― ２２ ―

リュエフとケインズ

題もなく行われている。こうした経験に照らして，将来も同じであろうと，
４２）
私は言おうとしたのです」。

ケインズは１
９２９年９月，E. J. 誌に掲載された「ケインズ氏による回
４３）答」のなかでリュエフに反論する。その核心は，リュエフが言うような調整は「不可能とは言わないまでも政治的，人道的に困難である」としている点にある。また，リュエフが引合いに出したフランスの事例について
は，戦後フランス社会のひどい混乱ぶり等を見れば，「調整が円滑に行われた好事例とはとても言えない」と批判する。さらにケインズは，リュエ
フにも劣らぬ厳しい言葉を彼に浴びせている――「自身がフランス人であるリュエフ氏が，経済調整が豌豆の鞘を剥くように容易なことを証明する
のに，フランスの戦後経済史を引用するとは，何と物忘れのひどいこと
４４）よ！」。ケインズはこう切り返したものの，共産主義に似た「組織経済」に行き着くという，リュエフによる痛烈な批判には沈黙している。
リュエフは後年（１９７７年），ケインズはすでにこのとき，『一般理論』で全面的に展開される考え方をしていたようだと記している４５）。しかし，筆者がここで注目したいのは，リュエフとケインズの激しい言葉の応酬の裏に，２人の関心の置き所に決定的な違いのあることが見て取れる点である。
すなわち，ケインズが政治的・人道的な問題の発生回避を優先するのにた
いして，リュエフは人々から自由を奪う「組織経済」の出現阻止を優先する。２人は，経済理論それ自体もさることながら，それがもたらす社会的・政治的効果の方を重視していたのである。

二

イギリスにおける失業と失業保険制度
イギリスでは１９２２年から失業者が急増し，その数が１００万人を恒常的に超えるようになる。１９２５年１２月，リュエフは「イギリスにおける失業の変動」と題する論文４６）をフランスの総合雑誌に発表し，イギリスにおける大量失業の原因にメスを入れた。なお，翌年の６月には，アーヴィン・― ２３ ―

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イギリスにおける失業の変動（１
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３０(c) 賃金指数／卸売物価指数

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５
（出所） J. Rueff, «Les variations du chômage en Angleterre, op. cit.», p. 226.

フイッシャーがアメリカで同様の論文を発表する４７）。このためアメリカでは，失業の理論研究に先鞭をつけたのはフィシャーであるとされている。
しかし，フィッシャー論文が現れる以前に，欧州ではリュエフ論文が専門家たちの間に知れ渡っていた。たとえば，１
９２６年３月には『フィナンシ
ャル・タイムズ』がリュエフ論文を取り上げていたし，同じころジュネー
ヴの ILO では，事務局長アルベール・トーマが，失業の原因究明は労働― ２４ ―

リュエフとケインズ者にとっても重要であるとして，リュエフの論文に大きな関心を寄せていた４８）。
リュエフ論文は簡にして要を得たものであった。リュエフはイギリスの経済・雇用統計から４本の曲線（前頁の図を参照）を作成し，以下の諸点を確認する。下段の２本の曲線 (a, b) は卸売物価と賃金のそれぞれ指数の変動を示すが，それらは１９２０年の半ばまで併行して上昇する。その後，
物価指数(a) は急落し，１９２２年以降は１５０の水準に張りついている。一方，賃金指数 (b) は１９２１年初頭まで上昇をつづけた後，徐々に下降し，
１９２４初頭から上昇に転じる。これにたいして上段の２本の曲線，すなわ
ち，失業率 (d)と，賃金指数を物価指数で除して得られた実質賃金指数 (c)は，一貫してほぼ併行した動きをしている。
以上からリュエフは以下の結論を導く。イギリスの失業率が高止まりしている原因は，とりわけ１
９２２年以降，賃金が物価にスライドして低下しないことにあり，その背景には「労働組合の伝統的な力」と「失業救済政策」がある。それゆえ，失業率を下げるには２つの方法がある。一つは通貨の切下げである。ポンドは１
９２５年に旧平価で金本位制に復帰して以後
著しく過大に評価されているが，このポンドを切り下げることによって物価水準を引き上げ，実質賃金を引き下げる。いま一つの方法は賃金の切下げである。後日，彼が記しているところでは，２つの方法のうちで人道的ならびに社会的観点から見て望ましいのは通貨の切下げである４９）。
１９２５年論文の発表から５年余りが経過した１
９３１年春，リュエフは論文「失業保険制度――恒久失業の原因」をフランスの経済理論誌に匿名で発表する５０）。彼はこの論文で分析を１９３１年まで延長し，１９２５年論文の分析
結果が一過性のものでないことを論証する。また，１９２５年論文では簡単に済ませていた高失業率の原因について詳しく論じ，原因が「失業保険制度」にあると明確に結論づける。なお，自分の名前を伏せたのは，彼の当時の身分がロンドン駐在財務参事官であり，外交上の配慮が必要だったか― ２５ ―

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らである。
この論文は表題が直截的であったこともあり，１９２５年論文以上に大きな波紋を欧州諸国に広げた。まず１９３１年６月１１日付の『タイムズ』紙が，経済学者ジョサイア・スタンプによる紹介論文を掲載した。次いで６月
２２日，マクドナルド労働党内閣の労働大臣マーガレット・ボンドフィー
ルドが下院演説でこの論文を取り上げ，イギリスの労働者階級を根拠もなしに中傷したとして，匿名の「フランス人」を激しい口調で非難した。この演説に触発されて，下院本会議では長時間にわたる論議が行われた。かくてこの日を境に，リュエフはロンドンで一躍時の人となった。さらにア
レキサンダー・ラブデー，アーサー・セシル・ピグーなどの経済学者がリ
ュエフ論文を取り上げることになる。一方，仏語圏では，経済学者たちの間で「リュエフの法則」という用語が使われるようになる５１）。
１９３２年５月１６日，リュエフはケンブリッジに招かれ講演をしている。
それを傍聴したケインズが５月２０日付で書簡をリュエフに送り，講演についてこうコメントしている。

私は先日のケンブリッジでのあなたのお話を高く評価します。……
私はあなたの考えの大部分に賛成です。私たちの間に違いがあるとす
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れば一点です。私が思うに，あなたは，諸構造はそれ自体で元の構造
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装置を構築しなければならない，と５２）。（傍点は引用者）

このケインズのコメントは，大量失業の恒常化という２０世紀的問題にたいする彼とリュエフの立場の違いを当事者が語ったものとして貴重である。ここでもケインズは，経済理論それ自体よりも，理論が現実の経済社― ２６ ―

リュエフとケインズ

会にもたらす効果の方を問題にしていた。

三

ケインズ『一般理論』批判――「一般理論」にあらざる『一般理論』

１９３６年にケインズが『雇用，利子および貨幣の一般理論』を出版する。
リュエフは当時，財務省資金局長の地位にあり，人民戦線政権のもとで厳しい経済・財政運営に忙殺されていた。前述したように，彼は１９３９年９月に資金局長の激務から解放される。しかしそれも束の間，フランスが第二次世界大戦の緒戦でドイツに敗北したために，大戦が終結するまでの４年半余りの間，彼はドイツの占領下で厳しく不安な生活を強いられる。
リュエフが『一般理論』に正面から向き合えるようになるのは，戦後の混乱が収まりかけた１
９４７年のことである。このときまでに，ケインズ理論は戦後の西側諸国（西ドイツを除く）の「バイブル」となり，政策当局者
５３）
たちはこぞってこの「宗教」に改宗していた。イギリス，フランス，アメリカ，カナダの諸国では完全雇用が戦後政策の目標に据えられ，国際連合には「経済問題および雇用委員会」が創設されていた。
リュエフは１
９４７年初頭に，ケインズ主義一色に塗りつぶされた時流に５４）
抗って，論文「ケインズ卿の一般理論の誤り」
をフランスの経済理論誌に発表した。ケインズはその前年に没しており，彼自身による「回答」の機会はすでに失われていた。代わりにリュエフ論文に反論をこころみたのは気鋭のケインジアン，ジェームズ・トービンである。

「ケインズ卿の一般理論の誤り」
（１
９
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７年）

リュエフによる『一般理論』批判は多岐にわたるが，主要なものは３つある。なかでもその中心に位置するのは，ケインズが「貨幣の調整現象」(le phénomène de régulation monétaire) を無視しているという批判である。貨

幣の調整現象とは，通貨の総供給額は価格メカニズムを介して通貨の総需要額に調整されることを意味しており，リュエフによれば，これこそが― ２７ ―

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５５）
「貨幣理論全体の隅の首石」
である。リュエフは１
９２７年に『貨幣現象の理論』を出版し，貨幣現象には物理学の法則にも匹敵する厳格な法則が存在することを，理論と実証の両面から検証していた。彼はこの問題では絶対的とも言える自信をもっていたようである。
ケインズは『一般理論』の「緒論」第三章で自らの理論を簡潔に整理している。リュエフはこの部分の抜粋を引用した後で，ケインズ理論を次のように要約する。「ケインズの分析は生産者たちの不十分な消費性向という心理仮説に全面的に依拠している。この仮説によれば，雇用増によって生じる所得の増加は，その増加分以下しか消費財需要を増やさない。所得が消費財需要を生まず，政府が所得と同額の投資支出をしないなら，雇用増から生じた生産の増加分には買い手がいないことになる。……生産と，その購入を可能にする所得がともに制限されることから，不完全雇用のま５６）
ま均衡状態が定着する。」

このケインズの分析をリュエフは誤りであると断ずる。理由はこうである。雇用増の恩恵に浴した労働者が所得の増加分の一部しか消費財の購入に充てないとしても，彼は代わりに貨幣を手に入れる。この現金への追加
需要は，価格メカニズムを介して調整され，消費財や投資財にたいする需要に姿を変える。つまり，労働者が手にする貨幣は，ケインズの言うような流動性の選好によって退蔵されるわけではない。かくて，現金への追加
需要は労働力にたいする販路を形成するから，不完全雇用が永続することはない。
そこで問題になるのは価格による調整のメカニズムである。リュエフは最初に，論点を分かりやすくするために，金だけが貨幣として使われる社会を例にとる。このような社会で雇用増が生じると，その恩恵に浴した労働者の手持ち現金（流動性，encaisse）が増える。すべての条件，なかでも社会の他の構成員たちが望む手持ち現金の額に変化がないと仮定すれば，当該労働者の手持ち現金が増えたことにより，社会の他の構成員たちの手― ２８ ―

リュエフとケインズ

持ち現金は減少する。彼らが手持ち現金を以前の水準に戻そうとすれば，（自らが同時に買い手となることなく）一方的に市場に供給する以外に方法がない。財貨供給が増えれば物価は下落する。この社会では金が貨幣として使われており，中央銀行が金を平価で買い上げるために金の価格だけは変動しない。このため，価格が下落した財貨に充当されていた生産能力は，価格に変化のない財貨，すなわち金の生産へとシフトする。その結果，金以外の財貨の生産は縮小し，金の生産が拡大する。以上のメカニズムによって，物価は元の水準に戻り，金の価格と他の財貨の市場価格との関係も元に戻る。かくて，投資財および生産財の需要不足によって雇用増が妨げられることはない。
次にリュエフは，一般的な通貨制度（不換紙幣制度，貴金属本位制，商業
手形の割引を介して通貨が発行される制度）が採用されている社会を取り上げる。そして，調整が物価と金利の変動によってなされ，その過程がいく分複雑になるという違いはあるものの，基本的に同じメカニズムが働いていることを詳細に論証する。
さらにリュエフは，調整のメカニズムは理論レヴェルにとどまらず，大戦前に実在したほとんどすべての経済制度のもとで確認できたと言う。彼によれば，物価は自律的に変動しており，生産要素の配分に効果的に作用していた。また，金の生産にはブーム期と不況期とで大きな違いが見られたが，それは物価変動にたいする生産装置の感度が高かったことを雄弁に物語るものである５７）。
では，なぜケインズは誤りを犯したのか。リュエフは根本的原因として２つをあげる。一つは，ケインズが貨幣名目主義の影響を受けていること
シーニュである。ケインズにとっては「貨幣や債権は価値の空の標章」でしかなく，「貯蓄することは何も需要しないこと」である。しかしリュエフによれば，貨幣や債権を蓄積することは「貨幣や債権が代表している価値を需要すること」であり，「保有する現金を減らすことはその価値を手放すこと，つ― ２９ ―

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まり市場に放出すること」である。よってケインズは「価格メカニズムの理解にとって本質的で不可欠な現象である調整現象」を無視している５８）。
いま一つの原因は，ケインズが，一方の個人の手持ち現金の総額と，他方の流通している通貨の額との間に存在する特別な関係に気づいていないことである。この問題をめぐるケインズとの理解の違いを，リュエフは次のように説明する。ケインズ理論では，「銀行システムが創造した通貨の量は与件であり，個人の手持ち現金の総額はそれに〔一方的に〕適応するものとされている」。また，「流通中の通貨の量は通貨当局によって自由に決められる与件であり，市場の需要は関係ない」とされている。しかし，「私〔リュエフ〕は反対に，個人が望む手持ち現金の額こそが調整メカニ
５９）
ズムによって流通中の通貨の量を決める，と確信する」。

リュエフは自らの主張を補強するために，こう問いかける――「通貨問題をじっくり考えたことのある人のうち，今日どれだけの人が，中央銀行が流通中の通貨の量を決めていると考えるであろうか」。さらにリュエフ
はこうつづける。
「近くからであれ，遠くからであれ，中央銀行の運営に，目を見開いて，携わった者なら誰でも，公開市場操作で金利を引き下げられても，流通中の通貨の量は直接変更できないことを知っている」。かくて彼はこう結論する――「ケインズ卿の根本的な誤りは，貨幣のメカニズ
ムに関するまったく表面的な理解から生じているように，私には思え
６０）る」。ちなみに，リュエフは後年（１９７２年４月），フランス財務省内で行った講演でミルトン・フリードマンのマネタリズムについて論じているが，
６１）
そこでも，
「マネー・サプライは直接管理できるものではない」
ことを力説している。
リュエフは人民戦線政権期に，財務省資金局長として，深刻な財政危機
およびインフレと身を挺して戦っていた。また，彼がフランス銀行の副総裁だった対独開戦前夜・開戦直後には，現金にたいする需要が爆発的に増大し，現金（なかでも高額面の銀行券）の不足から同行の窓口閉鎖すら検討― ３０ ―

リュエフとケインズ

せざるを得ないような危機的状況を経験していた。それゆえリュエフは，
ケインズやフリードマンとは違い，理論だけでなく自らの実務経験に照らしても，流通中の通貨の量は管理できないと考えていたのである。
ともあれ，貨幣の調整メカニズムの存在を認めるなら不完全雇用のままで均衡が成立することはあり得ないことになり，ケインズ理論は崩壊する６２）。これがリュエフによる『一般理論』批判の第一である。
批判の第二は，ケインズ理論は価格と生産手段が厳重にブロックされていることを前提にしているというものである。ケインズ自身はこうした前提条件の存在に触れていない。しかしリュエフは，それなしには理解できない記述が各所に見られるとして，具体的にその箇所を引用する。そして，
そうした条件が前提にあるのであれば，失業問題の解決法のなかに「経済的硬直要因の除去」という選択肢を含めるべきであったと言う６３）。彼は，ケインズが前提条件に触れないのはそうした対処法のあることを認めたくないからだ，と暗に仄めかしているのである。というのも，ケインズが，先に引用したリュエフ宛の書簡（１９３２年５月２０日付）に，「われわれは柔
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軟性を当てにせずに機能し得る装置を構築しなければならない」（傍点は引用者）と記していたからである。

批判の第三は，ケインズ理論から導かれる失業問題への政策的対応，すなわち公共投資による有効需要の創出に向けられている。リュエフによれば，失業を目に見えるかたちで減らすには赤字公債を発行し，大規模な公共投資を行うしかない。その場合にはインフレが発生し，「全般的な経済的・社会的混乱」が生じる。この政策を長期間つづければ，やがて個人の６４）
自由が制限されるようになり，「ヒトラーが発明した経済体制」
に再び

行き着く。
それゆえ，リュエフによるケインズ批判の文脈に即して言えば，ケイン
ズは経済学に革命を起こした経済学者ではなく，人々から自由を奪うことに手を貸そうとした経済学者だということになる６５）。あるいは，リュエフ― ３１ ―

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の科学方法論に登場する用語を借用すれば，ケインズ理論は，戦時経済のような価格と生産手段の移動がブロックされた経済のもとでしか「ユークリッド的」ではないことになる。
ところで，以上のようなリュエフによる『一般理論』批判にたいして，
６６）
トービンが「コメント」
を執筆し，そのなかでいくつかの疑問を提示している。なかでも第一と第三の批判にたいする疑問は歴史研究者にとって興味深い。なぜなら，そうした疑問はトービンに限らず，他のケインジア
ンや各国の政策当局者たちも共有していたと考えられるからである。
トービンは，リュエフが赤字公債による投資をケインズ理論の重大な難点と看做していることに，こう疑問を投げかける。リュエフによれば，政府投資によって経済を不況から脱出させようとしても，インフレに見舞われるか，ヒトラー体制に行き着くか，の「残酷な二者択一のジレンマ」しかない。しかし，民間投資であれ政府投資であれ，投資が行われるなら消費者や企業家の資産ストックは増え，彼らの消費性向は高まる。資産の増加はリュエフが重視する個人の現金ストックを増やしてくれる。さらに言えば，そもそも一般人には，自由な市場機能によって創造された「嫡出の」(legitimate) ドルと，赤字公債の発行に由来する「非嫡出の」(illegitimate) ドルを区別することなどできない６７）。

これらの疑問にリュエフは次のように答える。自由な市場機能によって創造された通貨は，市場が必要とする量を超えると，金利が下がり物価が上昇することによって，流通から引き揚げられる。しかし，赤字公債の発行によって創造された通貨についてはこうした調整のメカニズムが働かず，インフレが避けられなくなる。それゆえ，一般人はともかく，経済学者たる者は「嫡出」と「非嫡出」の二種類の通貨を厳格に区別しなければならない６８）。
一方，雇用の増加によって所得が増えればたしかに公的債務の返済に必要な資金は増える。リュエフはこの点について，かりに投資額に等しい富― ３２ ―

リュエフとケインズが生産されたとしても国庫に入るのはこの富の一部にすぎないと述べ，自説を捕足している。当時，ケインズ理論の登場により，赤字公債の発行にたいする楽観論が各国の政策当局者たちの間に広がっていたが，リュエフ
はこの風潮に警鐘を鳴らしたのである６９）。
以上のように，リュエフは『一般理論』で展開されている理論を全面的に否定する。彼によれば，この理論が当てはまるのは，価格メカニズムと生産手段の移動がブロックされ，経済が物価と金利の変動にまったく反応
しない特別な場合だけである。それゆえ『一般理論』は「一般理論」の名に値しない７０）。とはいえ，失業救済策としてのケインズ理論はすでに多くの国で受け入れられており，それは「経済学の枠を超えて正真正銘の統治
７１）の手段になっている」。こうした現実を知るがゆえに，リュエフは自らの論文を次のような終末論的な予言で結んでいる。

次に不況期がやってくれば，ケインズ卿が提案した政策が全世界で実施されるであろう。私は臆することなく断言する――この政策は失業をわずかしか減らせないが，それが実施された諸国の発展に深刻な影響が出るだろう。こうして生じる経済的混乱によって，個人の自由の全面的廃止を土台とした，戦時体制に似た，全般的計画化体制が世界中で再構築されるであろう。
ケインズ卿のせいで，おそらく次の循環は，ある人たちが期待し，別の人たちが恐れるような，根本的な政策転換の機会になるであろう。
いずれにせよ，誤った理論にもとづいた対策が講じられれば，意図とはまったく異なる結果が生じるであろう。対策に効果がなければ，世論の大半は，それを新たな根拠にして，自らを裏切って自滅する体制の交代を求めるであろう７２）。

近年，欧州諸国の戦後経済史に関する実証研究は進みつつある。その成― ３３ ―

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果に照らすなら，リュエフの分析は概ね正鵠を得ていた。イギリス政府もフランス政府も，景気の下降局面では公共投資と金融緩和によって景気の浮揚を図り，成長を持続させようとした。しかし，この政策は財政赤字と国際収支赤字の拡大，次いで外貨の流出をもたらし，やがて政府は引締め政策に転じることを余儀なくされた。いわゆる「ストップ・アンド・ゴー
政策」である。この政策が行き詰まると，政府は通貨の切下げという最終手段に訴えた。１
９５０年代末に財政危機とインフレが極点に達したフランスでは，ドゴール大統領の権威のもとに，リュエフの提言にもとづく新自由主義的財政改革が実施され，大きな成功を収めている７３）。かくて西欧諸国では，ケインズ主義的政策は理論通りには行かなかったのである。

「ケインズ時代の終焉」
（１
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５年）

１９７０年代に入り，ブレトンウッズ固定相場制が崩壊し，さらにそれと踵を接して第一次石油危機が発生したのを契機に，西欧諸国は軒並み不況に見舞われた。各国政府はこのとき，１
９４７年にリュエフが予言したとおり，「景気浮揚」の名のもとに一斉にケインズ主義的拡張政策を実施した。
しかし，この政策は景気回復をもたらすどころか，反対に深刻なスタグフ
レーションを惹き起こした。ケインズ政策は経済社会を破壊するリスク要因と化したのである。
リュエフは１
９７５年の年末に，時節到来とばかりに，論文「ケインズの時代」をパリ経済研究所の機関誌に発表する７４）。翌１９７６年１月，彼はこれと同内容のものを，パリで開かれたモンペルラン協会の年次総会で報告する。さらに，「ケインズの時代」は「ケインズ時代の終焉」と表題を変更し，高級夕刊紙『ル・モンド』と英字誌『ユーロ・マネー』に，それぞれ１９７６年の２月と４月に転載された７５）。
リュエフは「ケインズ時代の終焉」で，１９２５，１９３１，１９４７の各年に発表した自身の論文の内容を簡潔に紹介するとともに，新たに２つの主張を― ３４ ―

リュエフとケインズ展開している。まず，１
９６３−７５年（インフレ期）のフランスにおける実質賃金率と失業率の推移を２本の曲線で示し，こう主張する。２本の曲線の間には，１９２０年代（デフレ期）におけるイギリスと同様の相関関係が見られる。（生産性の上昇をともなわない）実質賃金の上昇が失業の原因であるという自分の学説は，国の違いも経済の変動局面の違いも問わず一般に通用する，と。
次にリュエフは，ケインズは労働者が実質賃金ではなく名目賃金の低下に敏感に反応することに着目し，それを理論の基礎においていたと主張する。財政金融政策によってインフレを惹き起こし，「涙なしに」実質賃金を引き下げる――ここにケインズ理論の本質があるというのである。リュエフはこれをケインズの「天才性」，「ケンブリッジの魔術師の偉大な秘７６）密」と呼んでいる。かくてリュエフの分析によれば，失業問題にたいするリュエフとケインズの対応策の違いは，賃金水準を一般物価水準に調整する方式の違いにあったことになる。すなわち，通貨の切下げによってそれを実現するのか（リュエフ），それともインフレという迂回的な方法でそれを実現するのか（ケインズ），である。
しかしそれにしても，西側諸国は戦後長きにわたって完全雇用状態を維持できた。これはなぜなのか。リュエフはその主な理由を，ブレトンウッ
ズ体制下におけるドルの過剰から生じた世界的なインフレによって説明する。つまり，このインフレによって実質賃金が一般物価水準に調整されたからだと言う。
リュエフは論文の最後で，各国が深刻なスタグフレーションに見舞われている現状を確認したうえで，１
９４７年の自らの予言をそっくり引用している。彼は１
９７８年に没し，予言の最終的な当否を見届けることができなかった。しかし，「全般的計画化体制の再構築」は別にして，２つの意味
で歴史はリュエフの予言に沿って展開したと言える。まず，１
９７０年代に入ると，西側諸国ではケインズ理論に代わって新古典派が支配的な経済学― ３５ ―

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に浮上する。次いで７
０年代後半からは，欧州諸国が新自由主義的構造改革（各種規制の緩和，国有企業の民営化）の道に入る。それと同時に，欧州経済統合の深化（とくに通貨統合）にも本腰を入れて取り組むようになる。
リュエフは１９２０年代から市場機構の機能強化と，欧州については経済統合（「共同市場」の創設）の必要性を説いていたから７７），新たに姿を現した
世界は明らかにリュエフの構想と重なっていた。
とはいえ１
９９０年代以降になると，必ずしもそうは言えなくなる。グローバル市場が経済社会に支配的な影響を及ぼすようになったからである。
グローバル市場は，１
９世紀のマンチェスター派や今日のアングロサクソ
ン諸国の新自由主義者たちが考えるような市場，つまり農村の市場がそのまま空間的に拡大したような規制のない自然発生的な市場である７８）。ところがリュエフは，１９３８年に新自由主義を立ち上げてからは，自由ならびに市場について，アングロサクソン系の（新）自由主義者たちとは異なる理解をするようになっていた。
リュエフの新自由主義理解とは概略次のようなものである。自由は人が歴史のなかで獲得したものであり，それは諸制度によって保障される（「制度自由主義」libéralisme institutionnel）。市場も同じで，それは諸制度のもとではじめて十全に機能し得る（「制度市場」marché institutionnel）。たとえば
戦後の欧州には，まず ECSC，次いで EEC が誕生する。これら２つの共同体によって創設された「共同市場」は，まさしく「制度市場」であり，国際的な場における新自由主義の実現形態である。「共同市場」は「諸制度の創設が政治的に可能な，地理的に限定された市場」であり，この市場を支配するのは「完全なレッセフェール」ではなく，「介入によって制限されるレッセフェール，つまり，介入によって道徳的に受入れ可能にされ，
７９）
また政治的に受け入れられるようになったレッセフェール」なのである。

それゆえ EEC で採用された農業保護主義も，EEC 加盟諸国で実施されている社会政策も，そうした意味において容認できる。
― ３６ ―

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以上のようなリュエフの新自由主義理解を考慮に入れるなら，グローバ
ル化が加速している２
１世紀の現実は，ケインズの構想からだけでなくリ
ュエフの構想からも乖離しつつあるかに見える。というのは，「制度市場」を採用したはずの統合欧州 (EU) ですら，所得格差や地域間格差の拡大，
さらに社会の分断が深刻な問題になっているからである。

結び
最後に３点を指摘し，本稿を締めくくることにしよう。
リュエフとケインズは，第一次世界大戦後の資本主義世界に生じた為替の変動や失業問題をめぐって厳しく対立した。対立の根底にあったのは，相互に関連する２つの基本問題にたいする立場の違いである。第一に，大戦後に姿を現した２０世紀資本主義の性格をどのようなものと見るか。私的資本，労働組合，国家よって組織され，価格メカニズムによる調整が虚構になっている，もしくは虚構になりつつある資本主義と見るのか（ケインズ），それとも，価格メカニズムがさまざまな障害を乗り越えて物理学の法則のように厳然と支配している資本主義と見るのか（リュエフ）。第二に，問題に対処するにあたって何を最優先の課題とするか。困難な政治的・社会的問題の発生回避を優先するのか（ケインズ），それとも，個人の自由を防衛すべく「組織経済」の出現阻止を優先するか（リュエフ）。
リュエフもケインズも，自らの理論と，それから導かれる政策論の基本
内容を，生涯を通じて変えなかった。それは彼らの経済学が透徹した歴史観および哲学――ただし，相互に異なる歴史観および哲学――に裏づけられていたからだと考えられる。本論で引用したリュエフ宛書簡（１９３２年５月２０日付）で，ケインズが，失業問題にたいする自分とリュエフの立場の違いが狭義の理論ではなく歴史観ないしは哲学にあることを示唆していた
ことを，ここで想起しておこう。
今日，ケインズ主義も，リュエフがその有力な担い手であった新自由主― ３７ ―

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義も矮小化され，政策技術もしくは政策技術論として一般に理解されている。そうした状況のもとで，２００８年から，グローバル化した資本主義経済は再び深刻な困難に直面している。しかし，かつてのリュエフやケイン
ズに見られるような，歴史観や哲学に裏づけられた強靭な理論や政策論が現れる気配はない。それはなぜなのか――これは現代という時代を知るうえで重要な論点と言えよう。
次に，ケインズ主義は長期にわたって経済理論および経済政策を支配した。リュエフはその背景にドルの過剰によるインフレがあると説明していた。しかし，歴史研究の側からは，いま一つの要因も考慮に入れる必要がある。ケインズは『平和の帰結』（１９１９年）で，連合国がドイツの支払い
能力を超える賠償額を決めたことを痛烈に批判した。この著作については，
ウインストン・チャーチルが１
９３４年にこう評している。ヴェルサイユ平和条約の経済的側面に関するケインズの見解は正しいとしても，この条約には経済以上に重要な，考慮すべき諸側面があった８０），と。経済は条約をめぐる問題の全体構造の一部でしかないという，このチャーチルの評は歴史の教えるところと合致している。実際，経済理論も政策論も，現実がそれを切実に必要とする場合にしか，時の政治や社会によって受け入れられないのが歴史の常である。リュエフの用語法で言えば，理論も政策論もそのような場合にはじめて「ユークリッド的」になるのである。ケインズ理論が戦後の西側諸国で一世を風靡したのは，１
９３０年代の大不況と第二次世界大戦によって伝統的な政治的・社会的力学の均衡が崩れかかっていたことによるのかも知れない。同じことは１
９７０年代中葉以降の新自由主義
についても言えるであろう。
最後に，本稿はケインズとの論争を扱っているために，リュエフについては正統派経済学の流れを汲む理論家としての側面に光を当てている。そのことによる誤解を避けるために，リュエフには新自由主義の理論家とい
ういま一つの顔があったことを再度，しかし本文とはやや異なる観点から― ３８ ―

リュエフとケインズ

確認しておこう。
リュエフによると，自由主義の本質は最大効用の実現ではなく，価格メ
カニズムの機能が保障されることにある。彼がそう考えるのは，彼がケインズ批判のなかで力説していたように，価格メカニズムがブロックされな
い限り，調整現象はさまざまな障害を乗り越えて驚くほどの厳格さで貫徹するからあり，また，それによって個人の自由が守られるからである。それゆえ，リュエフにあっては，国家の市場介入も，価格メカニズムと両立するものであれば許されるし，社会政策も財政均衡を損なわない範囲であれば許される（「自由主義的介入」）。かくて彼にとっては，優先されるべきは社会と市場との調和であり，価格メカニズムの機能を介して個人の自由が保障されることなのである。実際リュエフは，第二次世界大戦後のフランスで実施された重要産業の「国有化」にも，５カ年計画（いわゆる「誘導的計画化」）にも異を唱えなかった。その背景にはこうした独自の自由主義観があったのである。さらに彼は，ハイエクのように労働組合を否定的にはとらえなかった。反対に肯定的にとらえ，労働組合指導者たちとの連携に大きな期待を寄せていた８１）。
リュエフは以上のような自らの立場をより明確にするために，新自由主
義を「社会自由主義」(libéralisme social)，「自由社会主義」(socialisme libéral)の名称で呼ぶこともしていた８２）。彼はケインズとは異なる方法で，２０世紀の経済的・社会的問題に人道的に対処しようとしたのである。

註）１） リュエフの生涯と事績については，主に Jacques Rueff, Oeuvres complètes〔abrév. O.C. 〕I, De l’aube au crépuscule. Autobiographie, Plon, Paris, 1977.
に依拠する。
２） Jacques Rueff, Des sciences physiques aux sciences morales (Introduction àl’étude de la morale et d’économie politique rationnelle), Alcan, Paris, 1922.
３） Jacques Rueff, From the Physical to the Social Sciences (Introduction to a

― ３９ ―

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Study of Economic and Ethical Theory), John Hopkins University Press, Baltimore, Oxford University Press, London, 1929.
４） J. Rueff, Des sciences physiques, op. cit., repris dans J. Rueff, Théorie

monétaire, t. 1, op. cit., p. 147.
５） J. Rueff, De l’aube, op. cit., p. 38.
６） エンジニア・エコノミストはフランスでは必ずしも珍しくない。しかし，さまざまな分野で第一級の業績をあげたリュエフのような人物は稀である。
７） Jacques Rueff, Théorie des phénomènes monétaires. Statique, Payot, Paris,

1927.
８） Jacques Rueff, L’ordre social, 2 vols, Sirey, Paris, 1945. この著作は３度版を重ねた。
９） Jacques Rueff, O.C. II, Théorie monétaire, 2 vols, Plon, Paris, 1979.
１０） Jacques Rueff, O.C. III, Economie politique, 2 vols, Plon, Paris, 1979-1980.
１１） Jacques Rueff, O.C. IV, L’ordre social, Plon, Paris, 1981.
１２） Jacques Rueff, O.C. I, De l’aube, op. cit.
１３） Jacques Rueff, Combats pour l’ordre financier. La doctrine de Jacques Rueff.

Mémoires et documents pour servir à l’histoire du dernier demi-siècle, Plon,
Paris, 1972.
１４） リュエフ全集の英語版はフランスの国立図書館（パリ）の目録にもアメリカの国会図書館（ワシントン）の目録にも載っていない。確証はないが，英語版が刊行されなかったのは，仏語版の刊行途中でリュエフが没したことによる可能性が高い。
１５） 新自由主義者としてのリュエフについては，権上康男編著『新自由主義と
戦後資本主義――欧米における歴史的経験』日本経済評論社，２
０
０
６年，第１
章，第８章，を参照。
１６） Jacques Rueff, Les fondements phylosophiques des systèmes économiques,

Payot, Paris, 1967.
１７） たとえば，権上『新自由主義と戦後資本主義（前掲書）』第１章，第３章；

C. Chivvis, The Monetary Conservatism. Jacques Rueff and the TwentiethCentury Free Market Thought, Nothern Illinois University, 2010; Frédéric
Teulon, «L’analyse libéral des crises financières : un hommage à Jacques
Rueff», in Vie et sciences de l’entreprise, N°
189, mars 1911 ; Gérard Minard,
Jacques Rueff. Un libéral français, Odile Jacob, Paris, 2016. このうち Chivvisと Minard の著作は，リュエフの自伝を各種情報源で補いつつ，リュエフの生涯と業績を丁寧に，かつ分かりやすく紹介した好著である。しかし前者は― ４０ ―

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政治学の研究者，後者はジャーナリストであることもあり，経済理論面からの立ち入った分析や考察はなされていない。
１
８） この著作については邦語文献，矢島鈞次「ジャック・リュエフの新自由主
義的方法論――科学哲学者としてのリュエフ」『青山国際政経論集』第１
５
号，１
９
９
０年１月，がある。この論文は E. M. Classen, «Jacques Rueff commephilosophe des sciences», in J. Rueff, Les fondements philosophiques, op. cit.にほぼ全面的に依拠しており，著者青山はリュエフの原典に目を通していない。
１９） J. Rueff, Des sciences physiques, op. cit., p.144.
２０） Ibid., p. 30.
２１） Ibid., p. 147.
２２） Ibid., p. 115.
２３） Ibid., p. 118.
２４） Ibid., pp. 18 et 147.
２５） Ibid., p. 147.
２６） Ibid., p. 18.
２７） Ibid., pp. 38 et 118−119.
２８） Ibid., pp. 145−146.
２９） Ibid., p. 8.
３０） Ibid., p. 146.
３１） J. Rueff, Théorie des phénomènes monétaires, op. cit.
３２） Jacques Rueff, «Le change, phénomène naturel», Revue générale dessciences pures et appliquées, 30 novembre et 15 décembre 1922, repris dans J.
Rueff, Théorie monétaire, t. 2, op. cit., pp. 141-179.
３３） J. Rueff, De l’aube, op. cit., p.39.
３４） John Maynard Keynes, «The German Transfer Problem», The Economic

Journal, March 1929, in The Collected Writings of John Maynard Keynes, vol.
XI, pp. 451-459.
３５） Ibid, pp. 457-458.
３６） Jacques Rueff, «Une erreur économique. L’organisation des transferts»,

L’Information, 4, 7 et 8 novembre 1928, repris dans J. Rueff, Théorie
monétaire, t. 2, op. cit., pp. 181-199.
３７） Ibid., pp. 195-196.
３８） Ibid., p. 197.
３９） Jacques Rueff, «Les idées de M. Keynes sur le problème des transferts»,― ４１ ―

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Revue d’économie politique, juin-juillet 1929, repris dans J. Rueff, Théorie
monétaire, t. 2, pp. 201-215.
４０） Ibid., pp. 214-215.
４１） 権上『新自由主義（前掲書）』第１章，を参照。
４２） Lettre de Rueff à Keynes, Genève, 23 mai 1929, cit par J. Rueff, De l’aube,

op. cit., p. 50.
４３） J. M. Keynes, «A Reply by Mr Keynes», in The Collected Writings, op. cit.,

pp. 475−480.
４４） Ibid., p. 477.
４５） J. Rueff, De l’aube, op. cit., p. 50.
４６） Jacques Rueff, «Les variations du chômage en Angleterre», Revue politiqueet parlementaire, décembre 1925, repris dans J. Rueff, Théorie monétaire, 2,
op. cit., pp. 219-230.
４７） Irving Fischer, «Banking Policy and Unemployment», American Labor Leg-islation Review, March 16, 1926.
４８） J. Rueff, De l’aube, op. cit., pp. 87-88. なお，失業問題については，１９
５０
年代末から，失業とインフレがトレード・オフ関係にあることを示すフィリップス曲線が知られるようになる。リュエフはこの学説について，賃金が扱われておらず，誤りであると明言している。Jacques Rueff, «L’ère keynésie-nne», Bulletin de l’Institut économique de Paris, novembre-décembre 1975,
repris dans J. Rueff, Politique économique, 1, op. cit., pp. 161-178.
４９） J. Rueff, «La fin de l’ère keynésienne, op. cit.», p. 171.
５０） Jacques Rueff, «L’assurance-chômage: cause du chômage permanent», Revued’économie politique, n°
45, mars-avril 1931, repris dans J. Rueff, Théorie
monétaire, t. 2, op. cit., pp. 231-270.
５１） J. Rueff, De l’aube, op. cit., pp. 87-97.
５２） Lettre de Keynes, cit. par J. Rueff, De l’aube, op. cit., pp. 104-105.
５３）「バイブル」も「宗教」も，当時リュエフが用いていた用語。Jacques Rueff,«Les erreurs de la théorie générale de lord Keynes», Revue d’économie
politique, janvier-février 1947, repris dans J. Rueff, Economie politique, t. 2,
op. cit., pp. 271-301.
５４） Ibid.
５５） Ibid., p. 287.
５６） Ibid., p. 275.
５７） Ibid., p. 279.

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リュエフとケインズ
５８） 以上，Ibid., pp. 286-287.
５９） Ibid., p. 288.
６０） Ibid., p. 289.
６１） Arch. économiques et financières, B50525. Commissariat général du Plan.

Groupe de travail. Monnaie, prix et croissance, séance du 11 avril 1972. Exposé de Jacques Rueff.
６２） 以上については，J. Rueff, «Les erreurs, op. cit.», pp. 285-289.
６３） Ibid., p. 280.
６４） Ibid., pp. 297-298.
６５） Ibid., pp. 290-294.
６６） James Tobin, «The Failures of Lord Keynes’ General Theory: Comment»,

Quarterly of Journal of Economics, November 1948, pp. 763-770.
６７） Ibid., p. 770.
６８） Jacques Rueff, «Reply», Quarterly of Journal of Economics, November 1948,

pp. 779-781.
６９） Ibid., p. 781.
７０）『一般理論』は「一般理論」ではないという表現はリュエフの論文のなかに何度も登場する。さらに彼の自伝にも登場する。
７１） J. Rueff, «Les erreurs, op. cit.», pp. 272-273.
７２） Ibid., pp. 300-301.
７３） 権上康男「新自由主義はどのようにして経済社会を支配するにいたったか
（１
９
５
８−９
９年）――フランスの事例」横浜商科大学『紀要』第１
１巻，２
０
１
６
年１
０月。
７
４） Jacques Rueff, «L’ère keynésienne», Bulletin de l’Institut économique deParis, novembre-décembre 1975, repris dans J. Rueff, Politique économique,1, op. cit. なお，リュエフ全集には「ケインズ時代の終焉」(«La fin de l’ère
keynésienne») の表題で収録されている。
７５） Jacques Rueff, «La fin de l’ère keynésienne», Le Monde, 20 et 21 févirer

1976; Jacques Rueff, «The End of the Keynesien Era or: When the Long Run
Ran Out», Euromoney, April 1976.
７６） J. Rueff, «La fin de l’ère keynésienne, op. cit», pp. 170 et 174.
７７） リュエフは１９２
９年に，商品，人，資本が域内を自由に移動できる「共同市場」を欧州に創設することを内容とする覚書を外務大臣ブリアンの官房に提出していた。Jacques Rueff, «Note sur un projet de «pacte économique» »,repris dans J. Rueff, Politique économique, t. 1, op. cit., pp. 269-275.

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２月）

７
８） Jacques Rueff, «Le projet de Communauté Economique Européenne etla nécessité d’un marché institutionnel», repris dans J. Rueff, Politiqueéconomique, t. 1, op. cit., p. 349. リュエフ全集に収録されたこの論文は，
１
９
５
７年と１
９
５
８年に発表された２編の論文から合成されている。
７９） Ibid., p. 352. なお，リュエフの新自由主義については，権上編著『新自由主義（前掲書）』第１章，第８章，を参照。
８０） Winston S. Churchill, The Great War, t. 3, London, 1934, p. 1388.
８１） 権上編著『新自由主義（前掲書）
』２
４−２
５，３
５頁，を参照。
８２） J. Rueff, «Le projet de Communauté économique européenne, op. cit.», p.

352.

― ４４ ―