Volume 40 Number 4 September 2017 ISSN 2189-6100［40巻 4号］

会

告（１）

一般社団法人日本看護研究学会平成29年度会員総会において，第46回（平成32年度）学術集会会長は，提案のとおり，札幌医科大学

城丸瑞恵氏に決定されましたのでお知らせいたします。

平成29年８月29日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

川

口

孝

泰

i

会

告（２）

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程に基づいて，平成30年度奨学会研究の募集を行います。応募される方は，規程および募集要項に従って申請してください。
平成29年９月20日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

ii

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2017

川

口

孝

泰

一般社団法人日本看護研究学会奨学会規程
第１条 （名称）

本会を一般社団法人日本看護研究学会奨学会（以下，奨学会）とする。
第２条 （目的）

本会は日本看護研究学会の事業の一として，優秀な看護学研究者の育成の為に，その研究費用の一部を授与し，研究成果により看護学の発展に寄与することを目的とする。
第３条 （資金）

本会の資金として，前条の目的で本会に贈与された資金を奨学金に当てる。
会計年度は，４月１日より翌年３月31日迄とする。
第４条 （対象）

日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者で，申請または推薦により，その研究目的，研究内容を審査の上，適当と認めた者若干名とする。
２）日本看護研究学会学術集会において，少なくとも１回以上発表をしている者であること。
３）単独研究，もしくは共同研究の責任者であること。
４）推薦の手続きや様式は別に定める。
５）奨学金は１題50万円以内，年間合計100万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして贈る。
第５条 （義務）

この奨学金を受けた者は，対象研究課題の１年間の業績成果を２年以内に，日本看護研究学会学術集会において口頭発表し，その学術集会号に奨学会報告を掲載する義務を負うものとする。
２）奨学会研究の成果を原著レベルの論文として誌上発表する義務を負うものとする。
第６条 （授与者の報告）
日本看護研究学会理事長が授与者を会員総会で報告する。
第７条 （罰則）

奨学金を受けた者が義務を怠り，また日本看護研究学会会員として，その名誉を甚だしく毀損する行為のあった場合は，授与された奨学金の全額を返還しなければならない。
第８条
奨学金を授与する者の募集規程は，委員会において別に定め，会員に公告する。
附則
この規程は，平成22年３月26日より実施する。
この規程は，平成23年８月６日に一部改正し，実施する。
この規程は，平成29年４月23日に一部改正し，実施する。

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一般社団法人日本看護研究学会奨学会平成30年度奨学研究募集要項
１．応募方法１）当奨学会所定の申請用紙に必要事項を記入の上，鮮明なコピー６部と共に一括して委員長宛（後記）に書留郵便で送付のこと。
２）申請用紙は学会ホームページからダウンロードして使用する。または，申請用紙は返信用切手82円を添えて委員長宛に請求すれば郵送する。
３）機関に所属する応募者は所属する機関の長の承認を得て，申請者の当該欄に記入して提出すること。
２．応募資格１）日本看護研究学会会員として３年以上の会員歴がある者。研究活動を継続している者。
２）日本看護研究学会学術集会において少なくとも１回以上の発表をしている者。
３）単独研究もしくは共同研究者の責任者であること。
３．応募期間平成29年９月25日から平成29年12月８日の間に必着のこと。
４．選考方法日本看護研究学会奨学会委員会（以下奨学会委員会と略す）は，応募締切後，規程に基づいて速やかに審査を行い当該者を選考し，その結果を理事長に報告，会員に公告する。
５．奨学会委員会
奨学会委員会は次の委員により構成される。
委員長

石

委

荒木田

美香子

理事（国際医療福祉大学小田原保健医療学部公衆衛生看護学領域）

村

嶋

幸

代

理事（大分県立看護科学大学）

神

田

清

子

理事（群馬大学大学院保健学研究科）

良

村

貞

子

理事（北海道大学）

員

井

範

子

理事（北海道科学大学保健医療学部看護学科）

６．奨学金の交付選考された者には，年間50万円を上限とし，適当と認められた研究課題の費用に充当するものとして贈る。
７．応募書類は返却しない。
８．奨学会委員会の事務は，下記で取り扱う。
〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１−24−１

第２ユニオンビル４階（株）ガリレオ学会業務情報化センター内
一般社団法人

日本看護研究学会

奨学会委員会

委員長

石

井

範

子

（註１）
審査の結果選考され奨学金の交付を受けた者は，この研究に関する全ての発表に際して，本奨学会研究によるものであることを明らかにすること。

iv

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会

告（３）

一般社団法人日本看護研究学会定款第４章第11条および，同評議員選出規程により，評議員選挙（2017年）を行いますのでお知らせいたします。
評議員任期

平成30年定時社員総会の日から平成34年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，平成34年定時社員総会終結のときまで

平成29年９月20日
一般社団法人
日本看護研究学会
理事長

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川

口

孝

泰

v

会

告（４）

一般社団法人日本看護研究学会第44回学術集会を，下記のとおり熊本市で開催しますのでお知らせいたします。
平成29年９月20日
一般社団法人日本看護研究学会
第44回学術集会
会

長

前

田

ひとみ

（熊本大学大学院記
メインテーマ：「看護が創る変化の波〜地域に新しい風を吹き込む〜」

会期：2018年（平成30年）８月18日（土）・19日（日）会

場：熊本県立劇場〒862-0971

熊本市中央区大江２丁目７番１号◆学術集会事務局（座長・演者・講演内容に関するお問合せ先）
一般社団法人日本看護研究学会第44回学術集会事務局
熊本大学大学院生命科学研究部〈事務局長〉松本

環境社会医学部門

看護学講座

智晴

TEL&FAX：096-373-5517◆運営事務局
一般社団法人日本看護研究学会第44回学術集会運営事務局
学会サポートセンター熊本（株式会社コンベンションサポート九州）〒860-0811

熊本市中央区本荘１−１−１

熊本大学医学部附属病院内

TEL：096-373-9188 FAX：096-373-9191
E-mail：jsnr44@higo.ne.jpvi

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教授）

会

告（５）

一般社団法人日本看護研究学会第５回評議員選挙（平成29年度）を，一般社団法人日本看護研究学会評議員選出規程第９条に基づき以下のとおり公示いたします。
平成29年９月29日
一般社団法人日本看護研究学会
選挙管理委員会
委員長

高

島

尚

美

記
１）投票期間平成29年11月１日０時から11月30日24時まで

２）投票方法投票はインターネットを介したオンラインシステムで行われます。方法については，選挙人に対して別途送付する投票要領をご覧ください。

３）選出する評議員の定数
１．北海道

３名

２．東

北

５名

３．関

京

10名

５．東

海

12名

６．近畿・北陸

12名

８．九州・沖縄

４．東

７．中国・四国

東

６名
17名
合計75名

10名

４）選出する評議員の任期
平成30年定時社員総会の日から平成34年定時社員総会の前日まで
ただし，役員として選任されている評議員の任期は，平成34年定時社員総会終結のときまで

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vii

目

4

−原

次

著−

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発
─ 信頼性・妥当性の検証 ─603
姫路大学看護学部看護学科

江

口

瞳

−研究報告−
意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査
─ グループインタビューからの分析 ─

613
弘前大学医学部附属病院

土

屋

涼

子

弘前大学大学院保健学研究科

三

上

佳

澄

弘前大学大学院保健学研究科

會

津

桂

子

弘前大学大学院保健学研究科

西

沢

義

子

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況623

朝日大学保健医療学部看護学科

鈴

木

岸

子

名古屋大学大学院医学系研究科看護学専攻

玉

腰

浩

司

名古屋大学大学院医学系研究科看護学専攻

榊

原

久

孝

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違い

631

同志社女子大学看護学部

田

村

沙

織

同志社女子大学看護学部

光

木

幸

子

同志社女子大学看護学部

葉

山

有

香

終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス
─ 和文献を対象とした文献検討 ─639
県立広島病院看護部

樽

岡

美

愛

県立広島大学保健福祉学部看護学科

黒

田

寿美恵

ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

649
岡山大学大学院保健学研究科

沖

中

由

美

入院患者の転倒リスクが高い行動の分析

657
札幌市立大学看護学部

檜

山

明

子

札幌市立大学看護学研究科

中

村

惠

子

経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL
─ 退院直後から退院６か月後までの経時的変化と関連 ─

viii

667
福岡大学医学部看護学科

石

橋

曜

子

九州大学大学院医学研究院保健学部門看護学分野

藤

田

君

支

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−技術・実践報告−
看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査
─ 吸引前の情報収集と吸引手技，フィジカルアセスメント教育経験との関連 ─
聖隷クリストファー大学看護学部

−総

677
佐久間

佐

織

静岡県立大学看護学部

渡

邉

順

子

聖隷クリストファー大学看護学部

樫

原

理

恵

説−

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー685

川崎医療福祉大学医療福祉学研究科保健看護学専攻

加

藤

真

紀

川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科

竹

田

恵

子

−資料・その他−
摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因
─ 両親の属性に関する検討 ─695
福井大学学術研究院医学系部門看護学領域

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平

井

孝

治

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4

CONTENTS

Original Paper
Development of an Ethical Dilemma Scale in Nursing Practice for End-of-Life Cancer Patientsand an Examination of its Reliability and Validity

603

Department of Nursing, School of Nursing, Himeji University：Hitomi Eguchi

Research Reports
Clinical Nurses Views of Caring for Patients with Consciousness Disturbance:
Analysis of Group Interviews with Nurses

613

Hirosaki University Hospital：Ryoko Tsuchiya

Hirosaki University Graduate School of Health Sciences：Kasumi Mikami
Hirosaki University Graduate School of Health Sciences：Keiko Aizu

Hirosaki University Graduate School of Health Sciences：Yoshiko Nishizawa
Lifestyle and Care Conditions Associated with Upper Body Stiffness/Pain（ Katakori ）among Japanese Female Family Caregivers

623

Department of Nursing, School of Health Sciences, Asahi University：Kishiko Suzuki

Department of Nursing, Nagoya University Graduate School of Medicine：Koji Tamakoshi

Department of Nursing, Nagoya University Graduate School of Medicine：Hisataka Sakakibara
Self-Care Ability in Cancer Patients Receiving Outpatient Chemotherapy Based on their Employment Status

631

Faculty of Nursing, Doshisha Women s College of Liberal Arts：Saori Tamura

Faculty of Nursing, Doshisha Women s College of Liberal Arts：Sachiko Mitsuki
Faculty of Nursing, Doshisha Women s College of Liberal Arts：Yuka Hayama
Resilience of Nurses Involved in End-of-Life Care: Review of Literature Written in Japanese

639

Hiroshima Prefectural Hospital：Miai Taruoka

Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Prefectural University of Hiroshima：Sumie Kuroda
Aging Experience of the Elderly Residing Alone Requiring Support or Long-Term Care

649

Graduate School of Health Sciences, Okayama University：Yumi Okinaka
Behaviors of Hospitalized Patients at High Risk of Fall

657

School of Nursing, Sapporo City University：Akiko Hiyama

Graduate School of Nursing, Sapporo City University：Keiko Nakamura
The Changes of Physical Activities and Health-Related Quality of Life After Percutaneous Coronary Intervention:
The Change on Standing and Connection Within 6 Months of Discharge

667

School of Nursing, Faculty of Medicine, Fukuoka University：Yoko Ishibashi

Department of Health Sciences, Faculty of Medical Sciences, Kyushu University：Kimie Fujitax

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Technical Report
Physical Data and Practices for Airway Suctioning by Clinical Nurses

677

School of Nursing, Seirei Christopher University：Saori Sakuma

School of Nursing, University of Shizuoka：Yoriko Watanabe

School of Nursing, Seirei Christopher University：Rie Kashihara

General Remark
Literature Review of Research on the Family of Decision Making at the End of Life of the Elderly

685

Doctoral Program Nursing, Graduate School of Health and Welfare,Kawasaki University of Medical Welfare：Maki Kato

Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare,Kawasaki University of Medical Welfare：Keiko Takeda

Preliminary Session
Factors Related to Difficulties Experienced by Parents of Children with Eating Disorders:
Personal Background of Parents

695

School of Nursing, Faculty of Medical Sciences, University of Fukui：Takaharu Hirai

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doi:10.15065/jjsnr.20170124001−原著−

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発
─ 信頼性・妥当性の検証 ─
Development of an Ethical Dilemma Scale in Nursing Practice for End-of-Life Cancer Patientsand an Examination of its Reliability and Validity
江

口

瞳

Hitomi Eguchi

キーワード：終末期がん患者，看護師，倫理的ジレンマ
Key Words：terminal cancer patient, nurses, ethical dilemma
1990年代以降，数多く報告されている。横尾ら（1993）にはじめによる報告では，看護師が日常の臨床場面で感じている倫理

終末期がん患者の看護において，患者・家族が望む治療上の問題として，医療における情報提供，医療への参加，の相違，療養の場の選択，延命処置の選択など，さまざま

生死の決定，快適な療養環境，不当な心身への侵害，以上な倫理的問題が存在し，何が最優先されるのか，またどのの５点が報告されている。また，看護師が臨床で抱くジレ

ような対応が求められるのかといった倫理的問題に直面す

ンマは，生命の尊厳に関する価値観の相違によるジレン

ることも少なくない。

マ，医療職としての責務と患者の権利との間のジレンマ，

終末期とは，あらゆる治療の手段を投じても治癒が困難であり，生命予後が約６か月以内と予測される時期のこと

組織・体制からの制約によるジレンマに大別されるとも示されている（松木，2010）。

をいう。古郡（2004）は，終末期がん患者の看護経験のあ伊藤ら（2012）は，国内文献をもとに，日本の看護師がる看護師を対象に，半構成的面接法により看護師の葛藤状経験するモラルディストレス（倫理的ジレンマ）を，メタ

況を明らかにしている。すなわち，終末期がん患者の看護統合により明らかにしている。これによると，日本の看護において，看護師は，患者の権利を尊重することよりも安師の倫理的ジレンマは７カテゴリー，31サブカテゴリーに全の確保を優先することで思うようにかかわれないといっ分類される，と示されている。メタ統合とは，過去に産出た葛藤を感じていること，また，医療における権限の違い

された複数の独立した研究を分析し直して質的研究を統合で医師との間で葛藤を感じていることが示されている。こする研究方法である（石垣・山本，2008）。

のように，終末期では治療効果が期待できない状態になっ

倫理的ジレンマを抱いた看護師が解決できないまま過ごても，治療への期待をもち続ける患者に直面し，看護師はすことになれば，患者 ･ 家族にとって必要とされる看護を

どのような対応をしたらよいか迷うことも多い。また，患実践できなくさせる。また，看護師自身にとっても，達成者の安全を第一に考えるか，患者の人間としての尊厳を優感が得られずストレスフルな状況を引き起こし，看護師と先させるかといった，相対する価値の選択場面においてしてのモチベーションを低下させる可能性がある。とりわも，看護師としての意思決定をしなければならない。すなけ，終末期がん患者の看護にあたる看護師の倫理的ジレン

わち，終末期がん患者の看護においては，患者・家族が望マを解決するための手立てを検討することは重要な課題でむ治療の相違，療養の場の選択，延命処置の選択など，何あり，終末期がん患者にかかわる看護師の倫理的ジレンマが最優先されるのか，またどのような対応が求められるのと看護師の対処行動の実態を明らかにする必要がある。

かといった倫理的ジレンマに直面することも少なくない。

伊藤ら（2012）による看護師の倫理的ジレンマのメタ統

倫理的ジレンマとは，異なる２つの価値のうちいずれを選合に用いられた国内文献は，さまざまな看護場面における択しても問題があり，いずれか１つを決めるのはむずかし

倫理的ジレンマであり，終末期がん患者の看護における倫い選択状況のこと，と定義する。

理的ジレンマに特化したものではない。先述したとおり，

看護師が経験する倫理的ジレンマに関する先行研究は，
姫路大学看護学部看護学科

終末期がん患者の看護においては，とりわけ看護師の倫理

Department of Nursing, School of Nursing, Himeji University
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終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発

的ジレンマを経験する場面が多いことが推察される。それにおいて審査を受け，広島国際大学長の承認が得られた後ゆえに，終末期がん患者の看護における倫理的ジレンマの（承認番号：倫15-35））～2016年３月31日。

実態を理解できる質問紙が必要であると考える。
臨床看護師が体験している倫理的問題について，量的研究により調査が行われている（水澤，2009；坂東ら，

２．研究方法a．方

法2012；小川・寺岡・寺坂・江藤，2014）。これらは，いず本研究は，全国がん診療連携拠点病院と全国緩和ケア病

れも，Fry & Duffy（2001）が作成した“Ethics and human

棟で働く看護師を対象とし，無記名による自記式質問紙調

rights in nursing practice” を，岩本・溝部・高波（2005）が改変した日本語版質問紙を用いて調査している。

査である。

b．調査対象

一方，終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジ本研究における調査対象者数は，一般的なアンケート配

レンマとその対処行動を，質的研究により明らかにした

布票数に基づいて，有効回答数1,000～1,500，回収率20～

ものがいくつかみられる（植田・宮地・猪原，2004；小30％を目標とし，配布数を算出した。また，調査対象者

曳・黒田・岡光，2008；谷本ら，2008；富，2008；中村，は，全国がん診療連携拠点病院の入院病棟（407病院のう2010）。しかし，これらは終末期がん患者の倫理的ジレン

ち225病院；各10人）の看護師，全国緩和ケア病棟（321病

マに特化した内容ではあるが，対象数が限られており，終院のうち225病院；各10人）で働く看護師，終末期がん患

末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマの全者の看護に携わっている，または携わったことがある看護容であるとはいいがたい。

師，を含む者とした。調査の発信総数は450施設で，各施

そこで，本研究では，終末期がん患者の倫理的ジレンマを測定する尺度作成として，先述した質的研究により明ら設10人（合計4,500人）とし，調査対象施設は以下の方法により選定した。

かにされている終末期がん患者の倫理的ジレンマの内容を第１は，国立がん研究センターがん対策情報センター

もとに類似するものを内容分析によって統合し，アイテム（2014年８月６日付）のデータにより，全国で指定されてを作成することとした。これをもとに，本研究では，終末いるがん診療連携拠点病院407施設，特定領域がん診療連期がん患者の看護にかかわる看護師の倫理的ジレンマとそ

携拠点病院１施設，地域がん診療病院１施設，合計409施の対処行動を測定する新たな尺度の考案を目指す。

設のうち，無作為に抽出した225施設とする。第２には，本研究により期待される成果として，以下のことがあげ

厚生労働省が定めた「施設基準」を満たし，地方厚生局
等に届出が行われている緩和ケア病棟を有する医療機関られる。
先行研究では，質的研究によってしか明らかにされてい（2015年３月５日付）の330施設のうち，無作為に抽出したなかった，終末期がん患者の看護における看護師の倫理的225施設とする。両者をあわせて450施設で，各施設10部のジレンマを量的研究によって解明することができる。終末

配布とし，合計4,500部を配布した。

期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマの測定

c．調査方法尺度を開発することができる。終末期がん患者の看護におまず，研究協力機関の看護管理責任者に，あらかじめ調

ける倫理的ジレンマを個人の経験に終始するのではなく，査への協力の依頼書，調査の説明書，調査紙により，調査

組織的に解決するための倫理教育の手立てを検討することに関する全容の理解を得た後，看護管理責任者から，該当ができる。

する病棟（終末期がん患者が入院している病棟，緩和ケア病棟）の看護師への配布を依頼した。研究に対する賛同が得られた場合，この時点で研究対象者とした。研究対象者

Ⅰ．研究目的は，調査紙に無記名で記入してもらい，研究対象者個人に

１．終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレン
マを測定する尺度の開発を目的とする。
２．作成した看護師の倫理的ジレンマ尺度の信頼性・妥当性の検証を目的とする。

よって投函を求めた。調査紙の回収によって，研究参加への協力が得られたものとすることを，説明書に明記した。

d．調査項目「終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレン
マ」に関する調査項目は，質的研究によって明らかにされている先行研究の二次分析を行い，作成した。使用した先

Ⅱ．研究方法行研究は６論文である（植田ら，2004；小曳ら，2008；中村，2010；谷本ら，2008；富，2008；内田，2013）。

１．研究期間2015年５月20日（広島国際大学医療研究倫理審査委員会604

植田ら（2004）は，肺癌患者の意思決定時に看護師が感日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発

じる倫理的ジレンマについて，看護師10名を対象に，半構もつ項目を集め整理した。最終的に看護師の倫理的ジレン

造化面接法により得られたデータをもとに138の看護師のマの項目として80項目に整理され，本研究では，これを，倫理的ジレンマを抽出している。これらは，最終的には治調査紙の看護師の倫理的ジレンマの項目として使用した。

療の現状に関するジレンマ，患者の姿勢に関するジレン

作成した80項目は，「全くそう思わない」を１，「あまりそマ，医師の姿勢に関するジレンマ，看護師の姿勢に関するう思わない」を２，「まあまあそう思う」を３，「かなりそジレンマの４カテゴリーに分類されたことが示されていう思う」を４，「非常にそう思う」を５とし，以上の５件る。本研究では，最終的に分類された４カテゴリーでは抽法により回答を求めた。

象度が高く，倫理的ジレンマの具体的内容をとらえにくい

本調査結果の分析過程において，看護師ジレンマを構成ため，前段階であるサブカテゴリーを用いて，質的研究にする尺度の妥当性を検証（構成概念妥当性検証）するたよる倫理的ジレンマの内容を統合することとした。すなわめ，撫養・勝山・青山（2014）により開発された「看護師ち，植田ら（2004）の研究で示されている，治療の現状の職務満足度測定尺度」を使用した。終末期がん患者の看に関するジレンマ８件，患者の姿勢に関するジレンマ７

護における倫理的ジレンマは，看護師が異なる２つの価値

件，医師の姿勢に関するジレンマ６件，看護師の姿勢に関のうち，いずれか１つを決めるのはむずかしい選択状況をするジレンマ８件，以上のサブカテゴリーを用いた。小曳さす。この状況が続けば，看護師として解決すべき糸口がら（2008）は，終末期患者の希望を支える援助を行ううえ

見出せず，患者に必要とされる看護を実践できなくさせで生じる倫理的問題とその対応について報告している。こる。このことは，職場における看護師自身の職務に対するれにおいて，８件のサブカテゴリーが抽出されたことが示

満足度にも影響を及ぼすこととなる。それゆえに，本研究されており，本研究では，この８件を看護師の倫理的ジレ

では，終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレ

ンマの内容として分類した。さらに，中村（2010）は，終ンマ尺度の妥当性の検討のため，既存の尺度として撫養ら

末期患者の意思決定支援における看護師が抱える倫理的ジ（2014）によって開発されている看護師の職務満足度尺度

レンマについて，５名の看護師へのインタビューによりを用いることとした。回答は，「全くそう思わない」を１，

明らかにしている。これによると，115の看護師の倫理的「あまりそう思わない」を２，「まあまあそう思う」を３，ジレンマが抽出され，43の二次コード，16のサブカテゴ「かなりそう思う」を４，「非常にそう思う」を５とし，以リー，最終的に６カテゴリーに整理されたことが報告され上の５件法により求めた。なお，撫養の調査では，否定文ている。本研究では，看護師の倫理的ジレンマの具体的なを２項目設けているため，本調査においても同じように否状況が示されているサブカテゴリーの段階の項目を分類に定文を設け，集計時に点数を逆転させることとした。

使用した。谷本ら（2008）もまた，20名の看護師を対象に「基本属性」は，性別，年齢，勤務している診療科，看半構造化面接法を行い，終末期看護における看護師の倫理

護師経験年数，終末期がん患者の看護経験の度合い，終末的ジレンマを明らかにしている。本研究では，これによっ期がん患者の看護で倫理的ジレンマを抱いた経験の度合て得られた，13サブカテゴリーを倫理的ジレンマの統合とい，終末期がん患者の看護における倫理教育の必要性と倫して使用した。富（2008）は，がん看護にあたる認定看護理教育の内容，を構成し調査した。基本属性については，師による倫理的ジレンマをインタビューによって明らかに各項目の該当するものを選択するよう回答を求め，終末期している。これによって，25サブカテゴリーが抽出されてがん患者の看護経験，倫理教育の必要性については４件法

おり，これを用いた。内田（2013）は，緩和ケア認定看護で回答を求めた。

師が直面した倫理的問題について半構造化面接法により明e．データ収集および分析方法

らかにしている。患者が置き去りにされたまま進む治療，「終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレン

不十分なインフォームド・コンセントなどの７つのサブカ

マ」の項目は，質的研究による先行研究から抽出したもの

テゴリーが抽出され，さらに「患者の自律性と医療者のパであるため，これらの項目の信頼性 ･ 妥当性を検討する必ターナリズム」「行われている治療への疑問」「患者のニー要がある。まず，データの入力後，欠損値の有無を確認

ズと家族の思いの相違」の３つの倫理的問題が存在するとし，統計的手法により対処する。次いで，項目分析を実施

報告している。本研究では，先の研究と同様に，７サブカする。これには，欠損値の頻度，天井効果とフロア効果，

テゴリーを分類する項目として使用した。

各項目間相関分析，I-T 相関，G-P 分析を実施する。さら以上の質的研究により明らかにされた，看護師の倫理的に，因子分析を実施する。これは，主因子法，プロマック

ジレンマにおけるサブカテゴリーの項目は全部で99項目で

ス回転により実施する。得た結果により，尺度全体と各因あった。本研究では，この99項目について，意味内容が損子間の Cronbach’s α 係数を算出し，内的整合性を確認すなわれない範囲で，全く同じ項目あるいは同類のも意味をる。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

605

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ

んどであるものは無効回答とした。本研究では，有効回答

因子の基準関連妥当性の検証のために，既存の看護師の職の得られた1,337を分析対象とする。

務満足度尺度を基準とし，Pearson の積率相関係数により両者の相関を確認する。基本属性は，記述統計量で求め１．対象者の属性

る。

対象者の性別割合は，男性50名（3 .7％），女性1 ,287名

以上についての統計処理は，IBM SPSS Statistics Version（96.3％）であった。年齢別割合は，20歳代254名（19.0％），
30歳代497名（37.2％），40歳代415名（31.0％），50歳代16422.0を用いて行う。

名（12.3％），60歳以上７名（0.5％）であった。対象者の看護師経験年数とがん看護経験年数は表２に示す。

Ⅲ．倫理的配慮
本研究は，全国の病院リストをもとに無作為に抽出した

２．項目分析

研究協力機関に対し，研究協力を依頼する。研究協力機関

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ

として調査に参加するか否かは任意であり，強要されるも尺度80項目について，「全くそう思わない」を１，「あまりのではない。研究目的と意義，方法，協力の任意性，協力

そう思わない」を２，「まあまあそう思う」を３，「かなりの同意の方法，協力撤回の自由性，守秘義務，結果の公表

そう思う」を４，「非常にそう思う」を５とし，以上の５方法を具体的に説明書に示し，そのうえで，研究協力の可件法により回答を求め，各項目のデータを得点化した。続

否を決定するよう依頼する。研究協力機関として賛同でき

いて，項目分析，因子分析を行った。

る場合は，病棟の研究対象候補者に調査紙一式が入った封

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ

筒を配布することを依頼する。この場合の研究対象候補者

尺度の項目平均得点値と標準偏差（SD）および I-T 相関をは，入院病棟における終末期がん患者の看護に携わってい表３に示す。80項目のうち，欠損頻度が最も高く，また回る，または携わった経験がある看護師である。研究対象候答者により質問の意図が不明との回答があった項目を削除

補者の同意は，調査紙の回答をもって同意を得たこととすした。また，I-T 相関の分析の結果，r ＝ .35以下の項目を削除した。削除項目は，看護師の立場でどこまで情報提供る。回答を送付した時点で，研究対象者となる。研究対象
候補者の同意は，調査紙の回答をもって同意を得たこととしてよいかわからない，患者が医師にお任せという意識がする。

ある，患者が自ら情報を得ようとしない，麻薬に対する不当な偏見をもっている，以上４項目であった。天井効果，

Ⅳ．結

フロア効果を示す項目はみられなかった。G-P 分析，項目

果間相関分析においても該当する項目はなかった。以上につ調査の結果，全国がん診療連携拠点病院225病院（各施

いて表３に示す。

設10部）と全国緩和ケア病棟を有する225病院（各施設10部）から得られた全回収数（回収率），無効数，有効回答

３．探索的因子分析と因子の命名（有効回答率）は表１のとおりであった。配布した4,500部

項目分析後，終末期がん患者の看護における看護師の倫の調査紙のうち1,347の回答を得たが，無記入箇所がほと

表１
発送

回答

回収率

無効

有効回答数

有効回答率

合計

4,500部

1,347部

29.9％

10部

1,337部

29.7％

１年未満

がん看護経験

606

n

％

n

調査表の配布と回収結果

内訳

表２

看護師経験

理的ジレンマ尺度75項目について，最尤法，プロマックス

％

１年以上～
３年未満

分析対象者の看護師経験とがん看護経験年数
３年以上～
５年未満

５年以上～
10年未満

10年以上～
20年未満

20年以上～
30年未満

30年以上

全体
1,337

5

49

89

276

527

314

77

0.4

3.7

6.7

20.6

39.4

23.5

5.8

64

217

269

441

283

58

5

4.8

16.2

20.1

33.0

21.2

4.3

0.4

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

100
1,337
100

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発
表３

看護師の倫理的ジレンマの項目平均得点数・標準偏差・Ｉ - Ｔ相関項目

１ 患者が自身の意志表示をしない
２ 患者が医師に自身の意向を伝えられない
３「お医者様」という医師を優勢にみる風潮がある
４ 患者が医師にお任せという意識がある
５ 患者が受け身の姿勢である
６ 患者が自ら情報を得ようとしない
７ 患者が自身の治療を選択できない
８ 意思決定できない患者に治療が続けられる
９ 患者の意向が尊重されていない治療の現状がある
10 治療に伴う情報不足の中で患者が意思決定する
11 患者の自律性が制限される
12 患者が置き去りにされたまま治療が進む
13 患者の権利よりも安全を優先させる
14 医療施設によって格差がある
15 患者にとって効果的な治療が行われていない
16 状況優先の延命処置がされてしまう
17 どんな状態であっても患者が希望すれば化学治療を行う
18 徹底的に治療がなされてしまう
19 いちかばちかな治療がなされている
20 治療の必要性に疑問を感じる
21 疼痛緩和より手術治療が優先されている
22 消極的な麻薬の使用により疼痛が緩和されていない
23 医師が理解できない患者に同意を得ようとする
24 医師が患者に承諾を強要する
25 医師が患者に化学療法を選択するよう誘導している
26 医師が患者に意思決定をするよう誘導している
27 医師本意のインフォームド・コンセントになっている
28 インフォームド・コンセントが十分でない
29 説明不足により患者の選択権が満たされていない
30 治療効果と予後について患者に十分な説明がなされていない
31 患者への説明において患者が主体となっていない
32 適切な時期に患者が予後を告知されない
33 患者の意向は後回しになっている
34 病状説明に関する情報が不足している
35 患者・家族が必要とするインフォームド・コンセントが行われていない
36 患者・家族の期待に医師が対応できていない
37 検査情報が患者に届いていない
38 患者の要望と治療方針が異なる
39 意思決定を支援していく役割が果たせていない
40 患者・家族のプライバシーが守られない41 プライマリーナースとしてのかかわりができていない
42 余裕がなく患者に沿ったケアができない
43 看護師の立場を考え医師に働きかけることができない
44 自分のケアが患者のニードを満たせていない
45 家族の思いに応じた看護ができていない
46 患者の目標に応じた対応ができない
47 患者・家族の思いに応じたケアができていない
48 患者が終末期を迎えるための医療者側の対応が不備である
49 医師との情報交換の不足によりケアをどうしてよいかわからない
50 在宅支援における薬物管理のための準備が不足している
51 患者の病状悪化に伴い看護の行為が制限される
52 終末期患者・家族に対する看護に自信がない
53 患者・家族とのかかわりが浅くなりやすい
54 終末期看護において自身の能力不足を感じる
55 治療の受容とがんへの適応をどのように支援してよいかわからない
56 患者の相談にどのように対応してよいかわからない
57 看護師の立場で患者にどこまで情報提供してよいかわからない
58 看護師の立場でどこまで情報提供していいのかわからない
59 患者に言われたことに対してどう対応してよいかわからない
60 患者の意思決定を支援するために看護として必要なことがわからない
61 告知されていない患者への対応がむずかしい
62 看護師が最良と考えるケアを患者が選択しない
63 麻薬に対する知識を十分に持っていない
64 麻薬に対する不当な偏見を持っている65 治療や副作用に対する看護師としての対応が困難である
66 麻薬使用を拒否する家族にどう介入してよいかわからない
67 在宅支援における薬物管理が困難である
68 医師の治療方針に対し看護師の考えが異なる
69 質問できない医師の治療方針に従わざるを得ない
70 医師が看護師の意見を受け入れない
71 医師の治療方針に口出しできない
72 医師と看護師では QOL のとらえ方が違う
73 同僚やチームの考え，組織の方針を優先してしまう
74 医師に看護師の考えを受け入れてもらえない
75 患者の希望と家族の希望の板ばさみになる
76 家族内での意見が食い違い調整がむずかしい
77 延命処置について患者と家族の意向が食い違う
78 活用できる資源が不足している
79 時間的・物理的に制約がある
80 医師が患者に病状説明をするとき，同席できない

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

MSD

I-T 相関

3.00
3.24
3.07
3.24
3.19
2.73
2.80
3.05
2.85
2.98
2.78
2.74
2.88
3.54
2.63
2.42
2.52
2.36
2.18
2.90
2.14
2.60
2.28
1.99
2.05
2.43
2.56
2.78
2.77
2.85
2.71
3.10
2.55
2.76
2.66
2.69
2.62
2.54
2.80
2.10
2.75
3.20
2.62
2.92
2.83
2.81
2.78
2.76
2.60
2.80
2.53
2.74
2.48
3.23
2.88
2.72
2.85
2.82
2.65
2.58
3.54
2.61
2.74
2.17
2.50
2.70
2.70
2.88
3.02
2.76
2.73
2.92
2.72
2.66
2.88
3.07
2.61
2.78
3.28
2.53

.87
.93
1.06
.91
.86
.80
.91
1.06
1.02
.98
.89
1.00
.93
.94
.87
1.02
1.03
1.02
1.01
1.03
.90
1.10
.97
.93
1.01
.91
1.01
1.05
1.02
1.06
1.02
1.04
.98
.98
1.03
.94
.96
.88
.94
.89
.93
.99
.91
.84
.88
.85
.87
.98
.93
.98
.88
.95
.91
1.01
.93
.88
.96
.95
.86
.84
1.00
.78
.89
1.03
.79
.86
.86
.93
1.04
1.05
1.03
1.05
.87
1.00
.89
.89
.88
.90
.96
1.12

.369
.426
.423
.346
.371
.306
.497
.570
.678
.645
.634
.684
.533
.367
.634
.570
.426
.555
.529
.639
.531
.579
.626
.637
.571
.475
.645
.677
.710
.675
.702
.633
.713
.718
.701
.667
.612
.694
.710
.509
.528
.555
.615
.609
.605
.650
.648
.659
.689
.545
.488
.482
.501
.462
.494
.483
.516
.515
.464
.473
.417
.428
.493
.317
.502
.356
.392
.633
.657
.633
.609
.647
.541
.626
.529
.451
.487
.539
.487
.417

No. 4

2017

項目が削除
された場合のCronbach の α
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973
.973

607

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発
表４

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度
因子負荷量
第Ⅰ因子

第Ⅱ因子

第Ⅲ因子

第Ⅳ因子

第Ⅴ因子

第Ⅵ因子

第Ⅶ因子

.946
.929
.913
.858
.848
.816
.802
.739
.698
.654
.637
.610
.581
.536
.522
.515
.474

.005
.061
.005
.012
.000
－.020
－.048
.001
－.035
.078
.027
－.067
－.071
－.053
－.048
.066
.031

－.101

.047
.013
.026
.001
－.031
.003
.078
.117
－.025
－.100
.019
.035
.015
.020
－.116
－.061
.010

－.045

－.023

－.061

－.096

.007
.069
.085
.063
－.149
－.039
.126
.033
.175
.100
－.131
－.093
－.150
－.194
.144

－.047

－.004

.974
.909
.864
.849
.791
.757
.720
.533
.499
.471

－.081

.000
.014
－.012
.022
－.042
－.017
－.039
.015
.049
.032

.021
.034
－.013
.052
－.014
.000
－.084
.001
.078
－.004

－.002

.032
.015
.023
.043
.060
.061
.054
.127

.949
.938
.908
.817
.667
.648
.541
.448

－.002

－.017

－.061

－.013

－.038

.047
.096
－.085
－.021
.130
.131

－.069

.002
.000
.013
.006
－.010
.001

－.077

－.051

第Ⅰ因子（17項目）【説明不足により患者・家族の選択権が保証されていないことへのジレンマ】
28

インフォームド・コンセントが十分でない

29

説明不足により患者の選択権が満たされていない

35

患者・家族が必要とするインフォームド・コンセントが行われていない

34

病状説明に関する情報が不足している

30

治療効果と予後について患者に十分な説明がなされていない

31

患者への説明において患者が主体となっていない

27

医師本意のインフォームド・コンセントになっている

36

患者・家族の期待に医師が対応できていない

33

患者の意向は後回しになっている

37

検査情報が患者に届いていない

32

適切な時期に患者が予後を告知されない

38

患者の要望と治療方針が異なる

24

医師が患者に承諾を強要する

23

医師が理解できない患者に同意を得ようとする

40

患者・家族のプライバシーが守られない26

医師が患者に意思決定をするよう誘導している

39

意思決定を支援していく役割が果たせていない

第Ⅱ因子（10項目）【意思決定を支援するための看護が見出せないことへのジレンマ】
56

患者の相談にどのように対応してよいかわからない

59

患者に言われたことに対してどう対応してよいかわからない

55

治療の受容とがんへの適応をどのように支援してよいかわからない

60

患者の意思決定を支援するために看護として必要なことがわからない

57

看護師の立場で患者にどこまで情報提供してよいかわからない

52

終末期患者・家族に対する看護に自信がない

54

終末期看護において自身の能力不足を感じる

53

患者・家族とのかかわりが浅くなりやすい

65

治療や副作用に対する看護師としての対応が困難である

63

麻薬に対する知識を十分に持っていない－.045

第Ⅲ因子（８項目）【患者のニーズに応じた看護を提供できていないことへのジレンマ】
45

家族の思いに応じた看護ができていない

47

患者・家族の思いに応じたケアができていない

46

患者の目標に応じた対応ができない44

自分のケアが患者のニードを満たせていない

42

余裕がなく患者に沿ったケアができない

41

プライマリーナースとしてのかかわりができていない

48

患者が終末期を迎えるための医療者側の対応が不備である

43

看護師の立場を考え医師に働きかけることができない

－.053
－.011
－.005
－.021
－.029

.034
.139
.026

第Ⅳ因子（６項目）【医師との意見が食い違うことへのジレンマ】
70

医師が看護師の意見を受け入れない

74

医師に看護師の考えを受け入れてもらえない71

医師の治療方針に口出しできない

69

質問できない医師の治療方針に従わざるを得ない

72

医師と看護師では QOL のとらえ方が違う

68

.004
－.071
.025
.011
.026
.010
.067
.039

医師の治療方針に対し看護師の考えが異なる

第Ⅴ因子（６項目）【患者の状況よりも化学療法や延命処置が優先されることへのジレンマ】
18

徹底的に治療がなされてしまう

19

いちかばちかな治療がなされている

17

どんな状態であっても患者が希望すれば化学治療を行う

20

治療の必要性に疑問を感じる

16

状況優先の延命処置がされてしまう

21

疼痛緩和より手術治療が優先されている

第Ⅵ因子（８項目）【患者が置き去りにされたまま治療が進むことへのジレンマ】
８

意思決定できない患者に治療が続けられる

９

患者の意向が尊重されていない治療の現状がある

７

患者が自身の治療を選択できない

12

患者が置き去りにされたまま治療が進む

11

患者の自律性が制限される

10

治療に伴う情報不足の中で患者が意思決定する

２

患者が医師に自身の意向を伝えられない１

患者が自身の意志表示をしない

－.113

.035
.034
.153
.142
.291
.126
－.008

第Ⅶ因子（３項目）【患者と家族の意見が食い違うことへのジレンマ】
76

家族内での意見が食い違い調整がむずかしい

77

延命処置について患者と家族の意向が食い違う

75

患者の希望と家族の希望の板ばさみになる

－.014
－.003

因子間相関

第Ⅱ因子
第Ⅲ因子
第Ⅳ因子
第Ⅴ因子
第Ⅵ因子
第Ⅶ因子

因子ごとの α 係数

608

.069
－.063
.028
.111
.371

.004
.265
.548
.650
.611
.699
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終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発
表５

回転による探索的因子分析を行った。

看護師の倫理的ジレンマ尺度の因子別平均得点と標準偏差因子数の決定については，固有値落差１で目安を立て，

因子
第Ⅰ因子

６から７因子で検討した。

第Ⅱ因子

因子負荷量 .4以上を採択の基準とし .4未満の項目を除外

第Ⅲ因子対象とした。また，複数の因子に .4以上の高い因子負荷量

第Ⅳ因子をもつ項目を除外することとし，これらのことを確認しな

第Ⅴ因子

がら繰り返し因子分析を行った。最終的に58項目７因子を第Ⅵ因子採用し，これを終末期がん患者の看護における看護師の倫

第Ⅶ因子

理的ジレンマ尺度とし，表４に示した。

全因子

第Ⅰ因子を構成するのは，インフォームド・コンセントが十分でない，説明不足により患者の選択権が満たされて

M

SD

2.72

.71

2.59

2.82
2.82
2.41
2.92
2.85
2.71

.75
.74
.87
.79
.70
.74
.57

４．信頼性の検討いない，患者・家族が必要とするインフォームド・コンセ

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ

ントが行われていないなどの17項目であり，【説明不足に尺度全体の Cronbach’s α 係数は，.861であった。各因子間より患者・家族の選択権が保証されていないことへのジレンマ】と命名された。

の α 係数は表４のとおりである。各因子間の α 係数も高値であり，終末期がん患者の看護における倫理的ジレンマ

第Ⅱ因子は，患者の相談にどのように対応してよいかわ

尺度の内的整合性が確認された。

からない，治療への受容とがんへの適応をどのように支援してよいかわからない，患者の意思決定を支援するために

５．基準関連妥当性の検証

必要な看護がわからないなど10項目であり，【意思決定を

a．看護師の職務満足度との相関支援するための看護が見出せないことへのジレンマ】と命

終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ
尺度の妥当性について，撫養ら（2014）により開発された名された。
第Ⅲ因子は，患者・家族の思いに応じた看護ができてい看護師の職務満足度を基準とし，両者間の相関分析によりない，患者の目標に応じた対応ができない，自分のケアが妥当性を検討した。撫養ら（2014）は，病院に勤務する看患者のニードを満たせていないなど８項目から構成され，護師の職務満足度を測定する尺度として，４因子28項目の【患者のニーズに応じた看護を提供できていないことへの信頼性・妥当性が検証されたことを報告している。看護師

ジレンマ】と命名された。

の職務満足度の測定尺度は，第Ⅰ因子が仕事に対する肯定第Ⅳ因子では，医師が看護師の意見を受け入れない，医的感情，第Ⅱ因子は上司からの適切な支援，第Ⅲ因子は働師の治療方針に口出しできない，医師と看護師では QOL

きやすい労働環境，第Ⅳ因子は職場での自らの存在意識，のとらえ方が違うなど６項目であり，【医師との意見が食い違うことへのジレンマ】と命名された。

以上の４因子から構成されている。
本研究では，既存の撫養ら（2014）の看護師の職務満足

第Ⅴ因子は，徹底的に治療がなされる，どんな状況でも度尺度と本研究で開発した終末期がん患者の看護における患者が希望すれば化学療法を行う，治療優先の延命処置が倫理的ジレンマ尺度との相関を確認した。看護師の職務なされてしまうなど６項目であり，【患者の状況よりも化

満足度尺度の正規性を確認したうえで，終末期がん患者

学療法や延命処置が優先されることへのジレンマ】と命名の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度との相関をされた。

Pearson の積率相関係数により求め，表６に示した。

第Ⅵ因子は，意思決定できない患者に治療が続けられる，患者が自身の治療を選択できない，患者が医師に自身の意向を伝えられないなど８項目で構成され，【患者が置き去りにされたまま治療が進むことへのジレンマ】と命名された。

看護師の職務満足度尺度の全因子と看護師の倫理的ジレ

ンマ尺度の全因子の相関係数は，r ＝－.186～－.263であった（p ＜ .01）。とくに，肯定的感情と倫理的ジレンマ尺度
第Ⅱ因子の「意思決定を支援するための看護が見出せないことへのジレンマ」，第Ⅲ因子の「患者のニーズに応じた

第Ⅶ因子は家族内での意見が食い違う，患者の希望と家看護を提供できていないことへのジレンマ」において，そ族の希望の板ばさみになるなど３項目から構成され，【患者れぞれに負の相関（r ＝－.378，r ＝－.247）があることがと家族の意見が食い違うことへのジレンマ】と命名された。
抽出された７因子の項目平均得点（M）と SD を求め，

表５に示した。

示された（p ＜ .01）。また，上司からの適切な支援と，第Ⅳ因子の「医師との意見が食い違うことへのジレンマ」においても，負の相関（r ＝－.246）が示された（p ＜ .01）。
働きやすい労働環境では，第Ⅲ因子の「患者のニーズに

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終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発
表６

看護師の職務満足度尺度と終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の相関
終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ
倫理的ジレンマ全体＊＊

職務満足度尺度全体
仕事に対する肯定的感情
上司からの適切な支援－.260

職場での自らの存在意識

第Ⅱ因子

第Ⅲ因子

第Ⅳ因子

第Ⅴ因子

第Ⅵ因子

第Ⅶ因子

＊＊

＊＊

＊＊

＊＊

＊＊

＊＊

－.105＊＊

－.171

＊＊

＊

－.186

－.070

＊＊

＊＊

－.207

－.201

＊＊

働きやすい労働環境

第Ⅰ因子

＊＊

－.232

－.176

－.263＊＊－.150＊＊

－.328

－.266

＊＊

＊＊

－.378

－.247

＊＊

＊＊

－.125

－.142

＊＊

＊＊

－.198

－.242

－.364＊＊－.249＊＊

－.260

＊＊

－.141

＊＊

－.246

＊＊

－.238

－.291＊＊

－.089

－.103

－.032

＊＊

－.097

－.073＊＊

－.127

＊＊

＊＊

－.101

－.089＊＊－.068＊－.025＊＊－.113＊＊－.118＊＊－.105＊＊＊－.112＊＊［注］Pearson の相関係数． ：p ＜ .01， ：p ＜ .05．

おいて看護が見出せないことへのジレンマ」，第Ⅳ因子の者の判断が優先される危険性」の３つの倫理的ジレンマに「医師との意見が食い違うことへのジレンマ」において，直面していると報告している。これは，終末期がん患者のそれぞれに負の相関（r ＝－.242，r ＝－.238）が得られた

看護における認定看護師を対象にしたものであるが，これ（p ＜ .01）。職場での自らの存在意識は，第Ⅱ因子の「意思らは本研究の結果においてもすべて含まれていた。

決定を支援するための看護が見出せないことへのジレン

本研究における因子分析では，最尤法，プロマックス法

マ」，第Ⅲ因子の「患者のニーズにおいて看護が見出せなにより行い，７因子58項目が採択された。項目の因子負荷

いことへのジレンマ」，第Ⅳ因子の「医師との意見が食い量が .4以上を示すものとした。また，複数の因子に .4以上

違うことへのジレンマ」においても，それぞれに負の相関（r ＝－.364，r ＝－.249，r ＝－.291）が示された（p ＜ .01）。

Ⅴ．考の因子負荷量を示すものを削除した。採択された７因子58
項目について，本研究で作成した終末期がん患者の看護における倫理的ジレンマ尺度の信頼性を検討した。尺度の内的整合性は，Cronbach’s α 係数が .7以上を判定基準とし確察認した。終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジ１．終末期がん患者の看護における倫理的ジレンマ尺度の信頼性・妥当性

レンマ尺度の全項目の α 係数は .861であり，各下位因子においても .957から .793の範囲であった。第Ⅶ因子におい終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマて α 係数がやや低い値であったが，いずれも基準値以上【説明不足
尺度は７因子で構成され，第Ⅰ因子から順に，を示しており，各下位因子の内的整合性が得られたことがにより患者・家族の選択権が保証されていないことへのジ認められた。これにより，終末期がん患者の看護におけるレンマ】【意思決定を支援するための看護が見出せないこ

看護師の倫理的ジレンマ尺度の信頼性が認められた。

とへのジレンマ】【患者のニーズに応じた看護を提供でき尺度の構成概念妥当性の検討として，撫養ら（2014）にていないことへのジレンマ】【医師との意見が食い違うこ

よる看護師の職務満足度尺度を基準として，Pearson の積率とへのジレンマ】【患者の状況よりも化学療法や延命処置

相関係数を求めた結果，両者には弱い負の相関があることが優先されることへのジレンマ】【患者が置き去りにされが確認された。とくに，意思決定を支援するための看護がたまま治療が進むことへのジレンマ】【患者と家族の意見見出せないことへのジレンマ，患者のニーズに応じた看護が食い違うことへのジレンマ】であった。

を提供できていないことへのジレンマ，あるいは医師との終末期における患者は，診断と予後についての告知を望意見が食い違うことへのジレンマが職務満足度と弱い負のむか否か，医学的治療を望むか否か，ケアを受ける場所を相関を示すことが明らかにされた。両者は弱い負の相関でどこにするか，どのような援助を望むのか，さらにこれらはあったが，これにより終末期がん患者の看護における看を自分の意思で決定するか否かといった自己決定をしなけ

護師の倫理的ジレンマ尺度の併存的妥当性が確認された。

ればならない場面に直面するが，患者・家族がいずれかを意思決定するには十分な情報が開示され，伝えられ，患者・家族の選択権が保証されていることが前提である。しかしながら，これらに対する説明不足，選択権が保証されていない現実が反映しているものと考える。

２．終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレン
マ尺度の有用性
本研究により，終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の信頼性・妥当性が検証された。

松山・樋口（2011）は，終末期がん患者の看護における倫理的ジレンマは，異なる２つの価値のうちいずれを選

エキスパートナースの倫理的ジレンマについて，「患者の択しても問題があり，いずれか１つを決めるのはむずかし

QOL に対する希望と安全の対立」，「患者の自己決定や希い選択状況のことをいう。倫理的ジレンマを抱いた看護師

望と家族の対立」，「患者の自己決定の時期をめぐり，医療610が解決できないまま過ごすことになれば，患者･家族にとっ日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発て必要とされる看護を実践できなくさせる。また，看護師

おわりに自身にとっても，達成感が得られずストレスフルな状況を引き起こすこととなる。本研究により開発された尺度は，終

本研究は，先行研究の二次分析により終末期がん患者の末期がん患者にかかわる個々の看護師が，自身の倫理的ジ看護における看護師の倫理的ジレンマの項目を作成した。

レンマを早期に測定することができる。このことは，終末期80項目のうち，22項目が削除され，最終的に７因子58項目

がん患者の看護にあたる看護師の倫理的ジレンマを客観的が採択された。

に自己評価し，早期に解決の手立てを検討することへとつ

本研究は，終末期がん患者の看護における看護師の倫理ながる。さらに，倫理的ジレンマに対する個人的取り組み

的ジレンマ尺度の開発を目指した。本研究は尺度開発を目から，職場全体で倫理的ジレンマを解明し，それに対する指したが，今後は，構成概念妥当性の検証として，既知グ

手立てを検討することができる。カンファレンス，他職種とループを用いた調査を行うなど，さらに検証を重ねる必要の連携，家族との調整など，倫理的ジレンマの実態を解明がある。

することが，倫理的ジレンマを解決する方向へと展開でき

また，終末期がん患者の療養の場の違いによって，看護る。看護師の職務に対する満足度の促進，さらに，看護師師が抱く倫理的ジレンマがどのように影響するのかなど，のモチベーションを高めることができ，終末期がん患者に影響要因との関連を明らかにする必要がある。

対する看護の質を向上させることにつながるものと考える。
謝

辞本研究のためにご協力いただきました皆さまに心から感謝いたします。

要旨

先行研究をもとに倫理的ジレンマ尺度のアイテム80項目を作成し，全国がん診療連携拠点病院と全国緩和ケア
病棟の，終末期がん患者の看護に携わっている看護師4,500人に調査し，1,337名の回答を得た。項目分析，因子分析の結果７因子58項目が採択され，第Ⅰ因子から，【説明不足により患者・家族の選択権が保証されていない】【意思決定を支援するための看護が見出せない】【患者のニーズに応じた看護を提供できていない】【医師との意
見が食い違う】【患者の状況よりも化学療法や延命処置が優先される】【患者が置き去りにされたまま治療が進む】【患者と家族の意見が食い違う】であった。因子全体の尺度の Cronbach’α 係数は .861であり，内的整合性が確認された。撫養ら（2014）の看護師の職務満足度尺度を基準とする Pearson の積率相関係数は r ＝－.260（p ＜ .01）であり負の相関が認められた。

Abstract
This study aimed to develop an ethical dilemma scale in nursing practice for end-of-life cancer patients and examine its
reliability and validity. The investigation targeted nurses at hospitals with a palliative care unit and national cancer medical
treatment base hospitals.
The questionnaires comprised 80 items gauging nurses’ reactions to ethical dilemmas. These were sent to 4,500 of nursesof end-of-life cancer patients; 1,337 responses were received. Twenty-two items were eliminated by the item-analysis and 58
items were used for the factor analysis. Seven dilemmas related to the nursing process were developed:（1）lack of informed
consent for the patient and their family;（2）lack of support for nurses’ decision-making;（3）nurses being unable to provide
care in accordance with the needs of the patient;（4）having a differing opinion from the physician;（5）treatment being
prioritized over the situation of the patient;（6）treatment advancing while the patient is left behind;（7）the opinions ofpatients and their family differing.
Reliability was confirmed（by Cronbach’s α coefficient: .861）. The validity of the items was verified from the correlations
between two criteria: a job satisfaction measurement scale for nurses and the ethical dilemma scale（Pearson’s productmoment correlation coefficient: －.260, p ＜.01）.

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終末期がん患者の看護における看護師の倫理的ジレンマ尺度の開発

文

献

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成28年５月12日受付
平成29年１月24日採用決定

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2017

doi:10.15065/jjsnr.20161118003−研究報告−

意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査
─ グループインタビューからの分析 ─Clinical Nurses’ Views of Caring for Patients with Consciousness Disturbance:
Analysis of Group Interviews with Nurses
土

屋

涼

子１）

Ryoko Tsuchiya

三

上

佳

澄２）

Kasumi Mikami

會

津

桂

Keiko Aizu

子２）

西

沢

義

子２）

Yoshiko Nishizawa

キーワード：意識障害患者，看護師，観察，着眼点，思いKey Words：patients with consciousness disturbance, clinical nurse, observation, viewpoints, thought
るにもかかわらず，脳神経系疾患領域における意識障害

はじめに患者の意識レベル評価時の看護者のアセスメントの視点

看護師が行うコミュニケーションには対象把握や信頼関係の構築などの目的があり，看護の基本とされている。コ（Okubo, Hishinuma, Noujyo, & Shiro, 2002）に関する研究，
日常生活の援助場面など意識レベル評価時以外の場面で対ミュニケーションは送り手と受け手とが相互に作用して展象把握のために看護師が行っている患者の観察の実態を調開され，受け手は送り手から発信された言語，非言語メッ

査した研究は少ない現状にある。看護師が患者の状態を理

セージを内容と関係，文脈と照らし合わせながら意味づけ解するためには観察力を向上させる必要があり，まず実際を行っている（渡部，2011）。脳神経系疾患領域においてに日常の看護活動のなかで行っている意識障害のある患者

意識障害がある患者を看護の対象とするとき，精神活動のの観察の実態を裏づけする必要があると考えた。

低下から外界に対する反応が乏しく，患者から発信された

そこで研究者らは，看護師が行っている観察の結果や看メッセージが曖昧で，解読することが困難なケースも多護実践の内容とその結果が記載されている看護記録に着目い。そのため，患者，看護師間での送り手と受け手との相した。とくに，経過記録には看護師が重要と考えることが互作用がうまく展開されず，対象への理解が不十分なまま意図的に記載されている（桑田，1998）ため，経過記録の看護することに不安や戸惑いを感じる看護師も少なくな分析を行い，意識障害のある患者の観察の実態に関する調い。

査 を 行 っ た（Tsuchiya, Mikami, Aizu, & Nishizawa, 2013）。

意識障害患者を対象とした研究では正確な意識レベルのアセスメントは脳神経の変化を早期に発見し，また医療チームの円滑なコミュニケーションを可能にするとされる。それにより後遺症を最小限にし，最終的に患者の調査は看護師が観察し記録している事柄について Japan

Coma Scale（JCS）Ⅱと JCS Ⅲとで比較した。記録の分析からは JCS Ⅲの場合よりも JCS Ⅱの記録が多く，とくにモニタリングの結果から得られた内容が観察の中心になってい満足度が高まると報告されている（Waterhouse, 2005）。そることが明らかになった。しかし，看護記録からの分析の価スケール（Juarez & Lyons, 1995）や National Institutes of

いない可能性も考えられた。また，患者からの反応が乏し（Dewey, et al., 1999）の信頼性や妥当性を検証する研究やなかで看護師が感じている不安や戸惑い等の感情が患者の2010）が行われてきた。また，日本における意識障害患者行う必要があると考えた。

のため，国内外で Glasgow Coma Scale のような意識障害評

限界として，看護師が観察を行っているものの記録をしてHealth Stroke Scale のような神経機能障害の評価スケール

く，曖昧であるために意識障害のある患者とのかかわりの意識障害評価スケールの教育に関する研究（Cheung, et al.,

観察に影響を与えると考え，看護師を対象に詳細な調査をを対象とした研究は，生活の援助，機能改善，意識回復を

本調査によって，看護記録には記載されていない意識障

目的に口腔ケアや排泄の援助や背面開放座位などの看護ケ

害のある患者の観察の実態が明らかになることは，看護師

アの有効性の検証を中心に進められてきている。

の観察力向上や看護記録を記載する際の課題考察の一助と観察は臨床看護師が日常的に行っている看護技術であなる。また，看護師が意識障害のある患者の観察やかかわ

１）弘前大学医学部附属病院 Hirosaki University Hospital
２）弘前大学大学院保健学研究科 Hirosaki University Graduate School of Health Sciences
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

613

意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査

りに前向きな感情をもつことは意識障害のある患者とのよ

ビューは研究協力施設内にある対象者のプライバシーが保りよい関係構築につながると考えられる。

護される個室を借用して４グループ実施し，インタビュー
時間は１グループ60分程度とした。
ｃ．調査期間Ⅰ．研究目的

調査期間は2013年７月〜2013年10月である。

看護師が行っている意識障害のある患者に対する観察のｄ．分析方法

着眼点や観察時に留意している事柄，意識障害のある患者

録音したインタビュー内容から逐語録を作成し，発話内を観察し記録している事柄，観察や看護に対する思いをグ

容の項目ごとに ID 番号を割り振った。このデータを，テキループインタビュー調査の分析から明らかにする。

ストマイニングソフト『IBM SPSS Text Analytics for Surveys
4.0.1』を用いて自然言語処理による言語解析を行った。

キーワードの抽出には語の意味を把握する感性分析，カⅡ．研究方法

テゴリーの作成は主に名詞をまとめるために「言語学的手法に基づいた方法」を用いた。この手法によるカテゴリー

１．研究デザイン
本研究では質的記述的デザインを用いた。

化では，他の複合語に含まれているキーワードを特定し，それらを一つの包括的カテゴリーをまとめる「内包」と，回答内で頻繁に同時に出現し，一連の回答内で強く関連し

２．調査対象Ａ県内の３病院で意識障害により自発的発語がない患者の看護を行っている看護師22名である。

ているキーワードをまとめる「共起規則」を採用した。カテゴリーとして抽出されたキーワード以外にも必要なキー
ワードが含まれていることがあるため，すべてのキーワー
ドに目を通し，必要と思われるものはすくいあげカテゴ

３．方法
ａ．対象者のグループ編成

リーに含めたり，新たなカテゴリーを設定したりした。統対象施設の看護部長，看護師長に対して研究の趣旨と研計ソフトが自動的につけたカテゴリー名についても検討

究方法を説明し，協力を依頼した。対象者は該当病棟の看し，よりわかりやすいカテゴリー名となるよう一部を変更

護師長より紹介され，研究協力に承諾の得られた看護師した。本文中の【】はカテゴリー名を示している。

５〜６名で１グループを編成した。

作成されたカテゴリーは発言内容ごとに単純集計した。まｂ．インタビュー方法，内容

た，作成されたカテゴリーを対象者が関連づけて述べてい半構成的面接調査をグループごとに実施した。グルーる程度を算出するために主成分分析を適用した。因子数のプを対象としたインタビューでは，参加者がグループのほ決定は，固有値が１以上となる因子を求めた。適合度の評

かの人が言ったことに反応することで，さらに豊かに，さらに深く，意見が表出される可能性があり，短時間で多く

価には，KMO（Kaiser-Meyer-Olkin）測度，Bartlett の球面性検定を参考とした。主成分負荷量の値が .6以上を示すよの人々の見解を得ることができるという利点がある（Polit

うな変数をその主成分を構成する主要な変数，値が .3〜 .6

日々行っている観察の実態を明らかにすることができるととした。統計解析における有意水準はα ＝ .05とした。統計& Beck, 2004/2010）。そのため，看護師たちが意識せずに考え，本調査ではグループインタビューを行うことにした。
インタビュー内容は，看護師が行う意識障害のある患者の観察の実態を明らかにするために，①意識障害のある患の場合は中程度の関与，.2以下の場合は関与していない変数
解析には『IBM SPSS 22.0 STATISTICS』を用いた。
４．倫理的配慮者の観察時の着眼点とその理由，②意識障害のある患者の調査は弘前大学大学院医学研究科倫理委員会（承認番

観察で留意している事柄を設定した。質問①は看護師が意

号：2013-016）ならびに研究協力施設の倫理委員会の承認

識障害のある患者を看護する時の観察点，質問②は看護師を得て実施した。対象者に対して研究の目的・方法，ならが意識障害のある患者の観察時に留意している事柄としびに研究への自由参加，研究参加に拒否した場合も不利益た。先行研究（Tsuchiya, et al., 2013）の結果，看護師が観を受けないことについて説明文書を用いて説明し，同意を察を行っているが記録を行っていない可能性もあったた

得たうえで調査を実施した。また，インタビューの際は，

め，質問③は意識障害のある患者を観察し，記録している個人を特定しないため対象者に番号を割り振り，発言の初内容とした。また，質問④は意識障害のある患者の観察やめや相手の発言へ意見するときには割り振られた番号を使看護に対する思いの４項目で構成した。インタビュー内用することをインタビュー開始前に対象者へ文書と口頭で容は対象者の同意を得て IC レコーダで録音した。インタ

説明した。

614

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意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査

Ⅲ．結

確認できた。

果

解析の結果，第１主成分を構成する主要なカテゴリーは【動作・反応】【口の動き・発語】【身体の部分】【四肢の動１．対象者の基本属性
対象者22名の平均年齢は34.2±9.4歳であった。看護師としき】であった。また，【眼の動き】【生活環境】【表情】【精ての平均経験年数は12.3±9.2年，脳神経系領域での看護経

神状態】のカテゴリーは中程度に関与しており，第１主成

験は5.0±5.5年であった。対象者の概要については表１に示

分は身体と精神の動きに関する事柄と考えられた。第２主した。研究協力が得られた対象者はいずれも主に脳疾患の発成分を構成する【患者の認識力・意思表出】【症状・病態】

症直後から数か月以内の急性期の患者の看護を行っていた。

のカテゴリーは中程度に関与しており，第２主成分は患者の病状に応じたコミュニケーションに関する事柄と考えられる。第３主成分を構成する主要なカテゴリーは【日々の２．意識障害がある患者の観察時の着眼点
インタビューで得られた発言内容は136件であり，全発状態比較】のカテゴリーであり，【意識レベル】【神経学的言内容から抽出されたキーワードは359個であった。

徴候】【バイタルサイン】のカテゴリーは中程度関与して意識障害がある患者の観察時の着眼点のカテゴリーとそいた。第３主成分は患者の病状変化に関する事柄と考えらの内容について表２に示した。意識障害のある患者の観察れる。第４主成分は【苦痛】のカテゴリーが中程度関与し時の着眼点として【身体の部分】【バイタルサイン】【日々ており，第４主成分は患者の苦痛に関する事柄と考えられの状態比較】【患者の認識力・意思表出】【動作・反応】

る。第５主成分を構成する主要なカテゴリーは【皮膚の状【意識レベル】【表情】【苦痛】【四肢の動き】【皮膚の状態】

態】であり，第５主成分は皮膚の視診，触診で観察された【口の動き・発語】【眼の動き】【精神状態】【神経学的徴結果に関する事柄と考えられる。

候】【症状・病態】【生活環境】の16カテゴリーがあげられた。

３．意識障害のある患者の観察で留意している事柄

主成分分析の結果は，表３に示した。Kaiser-Guttman 基

インタビューで得られた発言内容は104件であり，全発準に従って５因子を抽出した。KMO 測度は .642，Bartlett

言内容から抽出されたキーワードは321個であった。

の球面性検定では p ＜ .01で，主成分分析を行う妥当性が
表１
対象者

インタビューグループ

意識障害のある患者の観察で留意している事柄のカテゴ

対象者の属性性別

年齢（歳）

看護師経験年数（年）

脳神経系領域での看護経験（年）
6

１

Ａ

女性

29

6

２

Ａ

女性

37

16

5

３

Ａ

女性

28

5

5

４

Ａ

女性

48

25

4

５

Ａ

女性

26

4

2

６

Ｂ

女性

31

10

5

７

Ｂ

女性

26

3

3

８

Ｂ

女性

35

9

8

９

Ｂ

女性

43

20

1

10

Ｂ

男性

25

2

2

11

Ｂ

女性

57

36

2

12

Ｃ

女性

32

11

5

13

Ｃ

女性

35

15

15

14

Ｃ

女性

32

11

7

15

Ｃ

男性

27

6

3

16

Ｃ

女性

48

25

25

17

Ｄ

女性

25

4

4

18

Ｄ

女性

25

5

1

19

Ｄ

女性

44

20

3

20

Ｄ

女性

36

15

Ｄ

女性

0.5

21

42

22

3

22

Ｄ

女性

21

1

1

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615

意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査
表２

意識障害のある患者の観察時の着眼点

カテゴリー名（回答数）

含まれる内容身体の部分（33）

手，頭，身体，皮膚，足，口など

バイタルサイン（24）モニター，バイタルサイン，HR，体温，酸素飽和度，血圧など

日々の状態比較（23）違う，下がる，上がる，緊張など

患者の認識力・意思表出（22）

コミュニケーション，入る，理解，わかる，指示など

動作・反応（20）

動き，動作，仕草

意識レベル（18）

意識レベル，意識障害

表情（17）

表情，笑う，渋面，しわなど

苦痛（16）

苦痛，痛み，苦しい，嫌だなど

四肢の動き（16）動く，動かす，握る，身振り手振りなど

皮膚の状態（16）

顔色，色，全身状態，発汗，むくみなど

口の動き・発語（13）発する，発言，発語，唸るなど

眼の動き（12）

視線，開眼，開ける，眼瞼，瞬きなど

精神状態（11）

精神的，欲求，気になる，重い，衝動など

神経学的徴候（９）瞳孔，神経徴候，睫毛反射，反射など

症状・病態（８）せん妄，失語症状，記銘力障害，暴れるなど

生活環境（５）

状況，環境，音，機械的など

表３

動作・反応
口の動き・発語
身体の部分
四肢の動き

意識障害がある患者の観察時の着眼点の主成分負荷量
第１主成分

第２主成分

第３主成分

第４主成分

第５主成分

.692

.153

.055

−.270

−.266

.620

.384

.059

−.102

.429

.638
.615

眼の動き

.582

生活環境

.510

表情

.407

精神状態
患者の認識力・意思表出
症状・病態
日々の状態比較
意識レベル
神経学的徴候バイタルサイン
苦痛

.401

寄与率

−.071

.012

.232

.233

−.103

.064

−.303

.308

.384

−.591

.072

.313

.394

−.591

.194

−.355

−.243

.236

.111

−.024

19.91％

.162

−.408

−.390
−.126

.069
.626

−.302

−.347

.260

−.218

.036

−.214

.482
.260
.278

10.16％

.098

−.030

.244

.333

−.198

.033

.051

.433

10.74％

.298

−.412

.475
.192

−.074

−.133

−.218

.510
−.019

.309

−.225

.586

.213

.439

皮膚の状態

.126

.520
.147

8.48％

−.072
−.286

.064
.681

7.99％

リーとその内容について表４に示した。意識障害がある患

動的な働きかけ】【患者の精神状態への配慮】【回復への希者の観察で留意している事柄として【冷静な対応】【患者望】のカテゴリーは中程度関与し，第１主成分は患者と関の状態変化】【患者の精神状態への配慮】【患者との意思疎わる看護師の行動に関する事柄と考えられた。第２主成分

通】【患者への情動的な働きかけ】【家族への配慮】【入院を構成するカテゴリーは【入院からの病日】【家族への配以前の生活】【安全への配慮】【入院からの病日】【スタッフ

慮】のカテゴリーであった。第２主成分は家族の精神面へ

間の協力】【回復への希望】の11カテゴリーがあげられた。

の配慮に関する事柄と考えられた。第３主成分は【患者とま た， 主 成 分 分 析 の 結 果 は 表 ５ に 示 し た。Kaiser-の意思疎通】のカテゴリーにより構成されており，患者のGuttman 基 準に 従 って ５ 因子 を抽出 した。KMO 測度 は意図を理解しようとする看護師の行動に関する事柄と考え.488，Bartlett の球面性検定では p ＜ .01であった。

られた。第４主成分を構成する主要なカテゴリーは【入院解析の結果，第１主成分を構成する主要なカテゴリー

以前の生活】であり，【安全への配慮】のカテゴリーは中は【患者の状態変化】【冷静な対応】であり，【患者への情程度関与していた。第４主成分は看護援助で配慮すること

616

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意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査
表４

意識障害のある患者の観察で留意している事柄

カテゴリー名（回答数）

含まれる内容冷静な対応（39）

考える，見極める，落ち着く，クールダウン，日常生活の援助方法など

患者の状態変化（26）

意識レベル，バイタルサイン，表情，眼，開く，抵抗など

患者の精神状態への配慮（19）疼痛，安楽，怒り，イライラ，自尊心，精神機能など

患者との意思疎通（17）訴える，返事はない，伝わる，訴えられない人など

患者への情動的な働きかけ（６）声かけ，声かけの仕方，刺激をすることなど

家族への配慮（５）家族，一緒にいてきた人など

入院以前の生活（５）データベース，生活パターン，習慣的なものなど

安全への配慮（４）危険，感染のこと，誤嚥など

入院からの病日（４）急性期，一定化

スタッフ間の協力（３）スタッフで聞く，チームで行う，情報共有

回復への希望（２）

希望をもつ，可能性

表５

患者の状態変化
冷静な対応
患者への情動的な働きかけ
患者の精神状態への配慮
回復への希望入院からの病日
家族への配慮
患者との意思疎通
入院以前の生活安全への配慮
スタッフ間の協力
寄与率

意識障害のある患者の観察で留意している事柄の主成分負荷量
第１主成分

第２主成分

第３主成分

第４主成分

第５主成分

.727

.335

.054

.283

.053

−.185

−.345

.043

−.232

−.286

−.182

.098

−.417

.543

.477

−.068

−.219

.452

−.746

−.308

.056

.652

−.094

.534

−.529

.541
.523
.239
.097

.647

−.257

−.371

−.058

−.276

17.88％

13.52％

.105
.121

−.139

.326

−.114

.185
.483

.067

.408

.196

に関する事柄と考えられた。第５主成分を構成する主要な.181

11.19％

.342
.413
.450

10.70％

.410
.016

−.144
−.290

.041
.289
.741

10.02％

解析の結果，第１主成分を構成する主要なカテゴリーはカテゴリーは【スタッフ間の協力】のカテゴリーであり， 【患者の反応・変化】【患者の病態・状態】【身体の部分】
第５主成分は患者に対するチームでの介入に関する事柄とであり，【患者への刺激】【時間・時期】のカテゴリーは中考えられる。

程度関与していた。第１主成分は患者の状態の変化に関する事柄と考えられた。第２主成分を構成する主要なカテゴ

４．意識障害のある患者を観察し看護記録に記録している

リーは【他職種とのかかわり】【看護師の思考・行動】の事柄

カテゴリーであり，第２主成分はチームのかかわり，思考

インタビューで得られた発言内容は128件であり，発言に関する事柄であると考えられる。第３主成分を構成する

内容から抽出されたキーワードは409個であった。

主要なカテゴリーは【家族の思い】であり，第３主成分は意識障害のある患者を観察し看護記録に記載している事

患者の反応や治療に対する家族の思いに関する事柄と考え柄のカテゴリーとその内容について表６に示した。意識障

られ，第４主成分は【日常生活援助の内容】が中程度関与

害のある患者を観察し看護記録に記載している内容は【患していることから，看護師の援助の内容に関する事柄であ者の反応・変化】【患者の病態・状態】【看護師の思考・行ると考えられる。

動】【時間・時期】【身体の部分】【患者への刺激】【日常生
活援助の内容】【他職種とのかかわり】【家族の思い】の９カテゴリーが作成された。

５．意識障害のある患者の観察や看護に対する思い
インタビューで得られた発言内容は136件であり，発言

主成分分析の結果は表７に示した。Kaiser-Guttman 基準に従って４因子を抽出した。KMO 測度は .650，Bartlett の球面性検定では p ＜ .01で，主成分分析を行う妥当性が確認できた。

内容から抽出されたキーワードは530個であった。
意識障害のある患者の観察や看護に対する思いのカテゴ
リーとその内容について表８に示した。意識障害のある患

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617

意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査
表６

意識障害のある患者を観察し看護記録に記録している事柄

カテゴリー名（回答数）

含まれる内容患者の反応・変化（50）反応，変化，表情，変わりない，動く，変わるなど患者の病態・状態（44）

意識レベル，バイタルサイン，MMT，瞳孔，ADL など

看護師の思考・行動（23）考察，分析，判断，アセスメント，気になるなど

時間・時期（16）

急性期，昨日，今日，前，最初など

身体の部分（11）眼，手，瞼，頭，口など患者への刺激（９）

車椅子に乗せる，話しかける，刺激，働きかけ，景色など

日常生活援助の内容（７）

ケア，安全，口腔ケア，軽介助，全介助など

他職種とのかかわり（６）医者，リハビリ

家族の思い（２）

家族の反応，家族が思っていること

表７

意識障害のある患者を観察し看護記録に記録している事柄の主成分分析負荷量

患者の反応・変化
患者の病態・状態

第１主成分

第２主成分

第３主成分

第４主成分

.729

−.131

−.139

−.008

.606

−.046

−.488

.327

.536

.368

.354

−.253

.647

−.235

.350

.193

−.227

.622

身体の部分
患者への刺激

.137

−.377

.589

時間・時期
他職種とのかかわり−.068

看護師の思考・行動
日常生活援助の内容

.295

−.278

25.39％

14.52％

.504

寄与率

表８

.015

.676

.146

家族の思い

.250

.289
.716

12.77％

−.160

.445
.348
.179

−.595

11.37％

意識障害のある患者の観察や看護に対する思い

カテゴリー名（回答数）

含まれる内容むずかしい（24）

むずかしい，むずかしくって，もどかしい，つらい，どうしようなど

喜び・楽しさ（14）喜び，喜びを感じる，楽しい，うれしく思って，喜ばしい，声がけしたかいがあるなど

不安（10）

不安だ，自信がない，見落としたんじゃないか，焦るなど

やりがいがある（８）やりがい，やりがいはある，好きだなど

緊張（５）緊張，怖い，怖かった，ハラハラ，ドキドキ

公平にケアをしたい（５）子ども扱い，感情的にならないなど

やりがいを感じていない（４）

やりがいを感じられない，やりがいを見つけられない

余裕がない（３）

余裕がない，患者をくみとるのに精一杯など

よりよいケアをしたい（３）不快，苦痛ないなど

ストレス（２）ストレスフルだ，ストレス

ジレンマ（２）

ジレンマだ，歯がゆいなど者の観察や看護に対する思いとして【むずかしい】【喜び・第１主成分を構成する主要なカテゴリーは【むずかし楽しさ】【不安】【やりがいがある】【緊張】【公平にケアをい】【やりがいがある】であり，【やりがいを感じていない】

したい】【やりがいを感じていない】【余裕がない】【よりのカテゴリーは中程度関与していた。第１主成分は看護のよいケアをしたい】【ストレス】【ジレンマ】の11カテゴ

むずかしさとやりがいに関する事柄であると考えられる。

リーが作成された。

第２主成分を構成する主要なカテゴリーは【余裕がない】

主成分分析の結果は表９に示した。Kaiser-Guttman 基準のカテゴリーであり，【よりよいケアをしたい】【不安】の

球面性検定では p ＜ .01で，主成分分析を行う妥当性が確

熟さと看護への課題に関する事柄と考えられる。第３主成に従って５因子を抽出した。KMO 測度は .476，Bartlett のカテゴリーは中程度関与していた。第２主成分は自身の未認できた。

分を構成する主要なカテゴリーは【ストレス】
【緊張】で

618

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査
表９

意識障害のある患者の観察や看護に対する思いの主成分負荷量

むずかしい
やりがいがある

第１主成分

第２主成分

第３主成分

第４主成分

第５主成分

.638

.189

.157

.363

.116

.377

.222

.108

.042

.636

やりがいを感じていない
余裕がない

.381

−.470

よりよいケアをしたい

.645

−.163

−.085

−.409

−.148

−.420

.261

−.225

不安
ストレス

−.264

緊張
公平にケアをしたい

.559
.061

−.292

喜び・楽しさ

.365

ジレンマ

.086

寄与率

.158

15.48％

.215

.024

−.321

.726

−.107

.205

−.293

−.083

.025

12.66％

−.131

−.346

.661

.383

.064

−.165

.012
.529

−.080

−.506

11.68％

10.05％

.494

−.264

.393

−.023
−.004

.010

−.497

.007
.730

9.42％

あり，第３主成分は緊張感に関する事柄と考えられる。第患者との意思疎通の状態に合わせた安全への配慮に関する４主成分を構成するカテゴリーは【公平にケアをしたい】

事柄があげられた。意識障害のある患者では【患者との意【喜び・楽しさ】であり，中程度関与していた。第４主成

思疎通】が困難であるため，【患者の精神状態への配慮】

分は看護師の倫理観と看護の喜びに関する事柄と考えられを行い，看護師の思い込みや独断にならないよう【冷静なる。第５主成分の主要なカテゴリーは【ジレンマ】であり，対応】や患者の【安全への配慮】を行うこと，看護師は意第５主成分はジレンマに関する事柄であると考えられる。

識障害のある患者の観察を行う際には患者の変化を察知するために，目の前の状況を考えたり，見極めたり，スタッ

Ⅳ．考

フ間のコミュニケーションを意図的に行う必要があること察が示唆された。

１．意識障害がある患者の観察時の着眼点と観察時に留意している事柄２．意識障害のある患者を観察し看護記録に記録している

意識障害のある患者を観察するとき，看護師は病気の発事柄症や入院の経過日数に留意し，入院時より患者を理解し，看護記録は看護師の思考と行為を示すものであり，看護

アセスメントを行うためにさまざまな事柄を観察してい実践の内容および方法とその結果が記載されている。本調た。看護師は観察時の着眼点として患者の【動作・反応】

査の対象者も，意識障害のある患者の観察時の着眼点，意や【表情】【意識レベル】【神経学的徴候】【バイタルサイ

識障害のある患者の観察で留意している事柄，意識障害のン】をあげ，患者の反応や状態変化が変化していくこと，ある患者を観察し看護記録に記録している事柄の質問に共その変化を比較することを念頭に観察していること，観察通して患者の状態変化に関する内容を返答しており，看護時の留意点として発症，入院からの時期に応じて家族とか師は自身が観察した客観的事実を看護記録に記載するといかわることをあげていた。これは，疾患の急性期は病状のう看護師の行動を裏づけするものと考えられる。

変化が大きいため，異常の早期発見に努めるなど診療の補また，調査者が行った先行研究（Tsuchiya, et al., 2013）

助に看護の主眼がおかれる一方で，病態が安定すると患者

では看護記録への患者の表情に関する記載はほとんどなの状態改善を促すために【患者に対する情動的な働きかかったが，本調査の結果から看護師は患者の眼や口など

け】や日常生活の援助方法などを工夫することに看護の方

顔の動きに着目し，表情についても観察していることが向は変化し，患者の自身やその生活背景をより理解するた

明らかとなった。人の表情は目を中心に変化をすると報めに観察することを裏づけるものと考えられる。これらの告されている（Ekman & Friesen, 1975/1987; Richmond &結果は，一般病棟と療養病棟看護師を対象とした原口・川村（2006）の調査と同様の結果であり，看護師は患者の病

McCroskey, 2003/2006）が，本調査の対象者は患者の病状の変化をアセスメントするために意識評価スケールにある態の違いに着目し，意識的に観察の着眼点や看護の方向性開眼したか否かを中心に観察する傾向にあった。視線の注を変化させていると考えられる。

視や顔の構成要素の動きについては，観察時の着眼点には意識障害のある患者の観察で留意している事柄として，あげられていなかった。そのため，表情の観察に自信のな

看護師の働きかけに対する患者の状態変化に関する事柄，

いこと，自身の観察力に対する不安な思いも一因となり，

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

619

意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査

微細な表情の変化を記録することへのためらいがあると考るためにも意識障害のある患者のよりよい対象把握，観察えらえる。

や看護に【喜び・楽しさ】を得られるよう看護師の観察力

本調査の対象者はチームのかかわり，思考に関する事柄を向上させることが必要であると考えられる。

を看護記録に記載しており，患者に対して医療チームでかかわることを意識していると考えられる。そのため，微細Ⅴ．研究の限界と今後の課題

な表情の変化を適切にアセスメントできるような表情認知に関する教育プログラムや看護記録は医療チーム間の情報

グループインタビューの短所として，グループダイナミ

共有，伝達手段となるために，看護記録へ記載する内容やクスによってグループ思想が強くなり，個人の表現が抑え項目などの基準を明確化する必要があると考えられる。

られるという集団文化が助長される可能性（Polit & Beck,
2004/2010）があげられる。本調査の対象者には看護師経

３．意識障害のある患者の観察や看護に対する思い験年数や脳神経疾患領域での看護経験年数はさまざまで本研究では，【回復への希望】を捨てずに意識障害のああったため，経験年数の浅い対象者は経験年数の長い対象

る【患者への情動的な働きかけ】を行ったことが【患者の者の意見に引きずられ発言した可能性も考えられる。今後

病状変化】や患者，家族の喜びにつながったとき，意識障は，看護師経験年数の差による意識障害のある患者の観察

害のある患者の観察や看護に【喜び・楽しさ】を感じていの違いを検討していく必要があると考える。

た。一方で，【むずかしい】【不安】【緊張】【ストレス】というネガティブな感情を抱き，過度な緊張や看護師自身の結

生活への余裕のなさは，【やりがいを感じていない】，看護語

師のモチベーションの低下につながっていた。脳神経疾患

意識障害により自発的発語がない患者の看護を行ってい領域の看護について浪下（2003）は，他覚的にその障害状る看護師を対象に観察時の着眼点や留意点を調査し，以下

況を正確につかむことがむずかしく，正確にアセスメントの点が明らかとなった。

するには病態などの知識と判断能力が要求される。さら１．意識障害のある患者の観察時の着眼点として【身体のに，患者の些細な変化を見逃さない感性が必要だと述べて部分】【バイタルサイン】【日々の状態比較】【患者の認いる。意識障害のある患者は自らの状態を表現することが識力・意思表出】【動作・反応】のカテゴリーがあげら困難であり，意識障害のある患者とのかかわりには看護れ，看護師は患者の変化を察知するために意図的に自身師の高度な観察力が求められる。しかし，今回のインタの行動を配慮していた。

ビュー対象者は意識障害のある患者の観察に対して【むず２．意識障害のある患者は自らの意思を訴えることが困難

かしい】，自身の観察力への【不安】な思いを抱いていた。

であるため，意識障害のある患者観察時には，看護師の

この自分の観察，判断に自信がもてない不安は脳神経疾患

独断にならないようスタッフ間や家族で気づきを情報共病棟に勤務する看護師を対象に予期せぬ急変に遭遇したと有し観察していた。

きの思いを調査した小林・伊藤・柳澤・永井（2008）の調

３．看護師は意識障害のある患者の観察や看護に対して査と同様の結果となった。

【むずかしい】や【不安】を感じ，チームでかかわるこ

重症な障害により意識や反応が乏しい重症心身障害児とを意識しながら看護を実践していることから，看護師（者）を看護する看護師を対象とした看護師の仕事継続への観察力を向上させるために微細な表情の変化を適切にのモチベーションに関する下野・遠藤（2009）の調査か

アセスメントできるような表情認知に関する教育プログ

ら，仕事へのモチベーションに影響を与える因子としてラムが必要である。また，看護記録は医療チーム間の情「非言語的コミュニケーションが主である」「患者の反応が報共有，伝達手段となるために，看護記録へ記載する内乏しい」「患者の病態変化が少ない」があげられた。これ

容や項目などの基準を明確化する必要性が示唆された。

らは脳神経疾患領域と類似した環境であると考えられる。
また田中・山崎（2003）は，ストレッサーはいわば看護と謝

辞いう仕事の特殊性に直接関連したものであり，ケアに携わ

本研究にご協力いただきました対象者の皆さま，病院関る以上，常につきまとう問題で，決してなくなることはな

係者の皆さまに心より感謝申し上げます。また，本研究はいと述べている。本調査でも看護師の【喜び・楽しさ】の

平成25年度弘前大学大学院保健学研究科博士前期課程大学

感情は【やりがいを感じていない】と負の相関関係にある

院研究費支援事業の助成を受け実施した。

ため，看護師は仕事へのモチベーションを保つための方法をいくつかもつこと，モチベーションの維持・向上をはか620

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

意識障害のある患者に対する看護師の観察に関する実態調査

著者貢献度

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収要原稿を確認した。

旨

意識障害のある患者に対する看護師の観察の実態を明らかにすることを目的に，22名の看護師のグループイン
タビューの結果の言語分析および主成分分析を行った。観察時の着眼点は【身体の部分】【バイタルサイン】【日々の状態比較】【患者の認識力・意思表出】【動作・反応】【意識レベル】【表情】【苦痛】【四肢の動き】【皮膚の状態】【口の動き・発語】【眼の動き】【精神状態】【神経学的徴候】【症状・病態】【生活環境】の16カテゴリーが得られた。カテゴリーを主成分分析した結果５因子が抽出され，第１主成分は身体と精神の動きに関する事柄と考えられた。看護師は身体や精神の状態について普段の状態と比較しながら観察していることが明らかとなった。

Abstract
The objective of this study was to investigate clinical nurses’ viewpoint of patients with consciousness disturbance. Semistructured interviews were conducted with 22 nurses caring for patients who have lost spontaneous speech due to consciousness disturbance. Interview contents were analyzed using text mining software. Nurses’ clinical viewpoints were then divided
into the following 16 categories:［parts of the body］;［vital signs］;［comparison to usual condition］;［understanding thepatient’s intended meaning］;［action, reaction］;［level of consciousness］;［expression］;［pain］;［limb movement］;［skincondition］;［mouth movement, speech］;［eye movement］;［mentality］;［neurological signs］;［symptoms and pathology］;
and［living environment］. Principal component analysis was performed to elucidate relationships between the categories.
Five factors were extracted, and the first principal component was termed “movement involved both the body and mind”. In
order to find anomalies, nurses observed the deviation from a patient’s usual mental and physical state.

文

献Cheung, R.T., Lyden, P.D., Tsoi, T.H., Huang, Y., Liu, M., Hon, S.F.,
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平成26年12月22日受付
平成28年11月18日採用決定

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2017

621

doi:10.15065/jjsnr.20170103002−研究報告−

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況
Lifestyle and Care Conditions Associated with Upper Body Stiffness/Pain（“Katakori”）
among Japanese Female Family Caregivers
鈴

木

岸

子１）

Kishiko Suzuki

玉

腰

浩

司２）

Koji Tamakoshi

榊

原

久

孝２）

Hisataka Sakakibara

キーワード：介護状況，生活習慣，日常生活活動，家族介護者，肩こり
Key Words：care situation, lifestyle, daily activity, family caregivers, shoulder neck pain and/or stiffnessの低下にもつながる可能性があるきわめて重要な健康課題

Ⅰ．研究背景と考える。

平成25年の国民生活基礎調査（厚生労働省，2013）によ

そこで，在宅で介護をしている女性家族介護者の「肩これば，国民の有訴率の上位は，男女ともに腰痛，肩こりなり」が，日常生活活動にどのような影響を与えているかをどの筋骨格系症状が占めている。とくに女性の場合は，平明らかにすることと，「肩こり」に影響を与えている介護

成10年の国民生活基礎調査（厚生省，1998）以来，第１位

者の生活習慣と介護状況要因を明らかにすることを目的にに肩こりが上がっていて変わっていない。肩こりの原因に

本研究を行った。

ついては，主に過労，運動不足などの基礎疾患に起因しない原発性と，頸椎や肩関節などの整形外科疾患や眼精Ⅱ．研究方法

疲労などの症候性の２つに分類される（森，2015，p.64）。
また，心理社会的ストレスとの関連（竹内・中尾・野村・

錦谷・矢野，2007，p.104），デスクワーク（高桑，2002，p.75），介護や看護との関連（Okuda, et al., 2004, p.11；篠１．研究対象者
本研究の対象者は，在宅で介護保険制度の認定の要支援
１から要介護５（厚生労働省，2012）を受けている家族を

崎・大沢・堤・小林・高岸，2007，p.410）が指摘されて介護している女性家族介護者156人とした。

十分に明らかにされていない現状がある（飯塚・高岸，

２．調査方法いるが，肩こりの定義は十分に定まっておらず，病態も2006，p.550；沓脱・黒岩，2010，p.61）。

研究対象地域にある地域包括支援センターおよび居宅介

自宅で介護している人の筋骨格系症状の調査では，介護護支援事業所の管理者を訪問し，本研究に関して協力を求している群は非介護者群に比して，有意に腕や肩の凝りやめた。その後，協力が得られた各施設の介護支援専門員か痛み，腰痛を訴える割合が高いこと，血圧が高い割合やス

ら，家族介護者に対して研究依頼文と説明文を渡してもら

トレスを訴える割合が高い（鈴木ら，2012，p.17）との報い，同意書の提出が得られた介護者に質問紙を配布した。

告があるほか，介護者の介護に対する負担感や抑うつ症状

なお，質問紙の配布に際しては，本研究への参加は自由意

からくるメンタルヘルスの低下等に関連があることが報告思に基づくものであり，参加しないことによる不利益はなされている（Tong, et al., 2003）。

いことを含めた「対象者が協力を拒否することの権利を守さ ら に， 看 護 職， 介 護 職 を 対 象 に し た 調 査（ 矢 吹，るための措置」および「データ収集方法や処理等における2007）では，作業による肩関節他動運動や労働によるスト

プライバシー保護のための措置」について書面を用いて十レスが，肩こりを誘発し看護や介護に活動制限をもたらし分説明をし，同意を得た。除外基準は，①現在施設に入所ているとも報告されている。自宅で介護する介護者には女または入院中の被介護者を介護している者，②介護保険制性が多く（内閣府，2014），肩こり，腰痛等の筋骨格系に度の認定を受けていない被介護者を介護している者，③質かかわる健康問題は，介護の制限や介護者自身の生活の質問紙の記入が困難な者，とした。

１）朝日大学保健医療学部看護学科 Department of Nursing, School of Health Sciences, Asahi University２）名古屋大学大学院医学系研究科看護学専攻 Department of Nursing, Nagoya University Graduate School of Medicine
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2017

623

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況

その結果，居宅介護支援事業所９か所，地域包括支援セ

活習慣を比較した。その際に用いた検定方法は，カテゴ

ンター２か所から研究協力の承諾を得て，質問紙211枚をリーデータは χ2検定，連続データは t 検定を用いた。さら配布した。そのうち193名から回答が得られたなかで（回に，首肩背中のこりと痛み有無を従属変数，生活習慣や介収率91.5％），解析可能な156名（有効回答率73.9％）を対護状況を独立変数としたロジスティック回帰分析を行い，

象に解析を行った。

各関連要因と首肩背中のこりと痛みとの関連を表すオッ

３．本研究で用いた調査項目とその定義

BMI，ストレスと運動の５因子で調整したオッズ比と，こズ比と95％信頼区間を推定した。その後，年齢，閉経，本研究における肩こりの操作的定義は，高岸ら（2008）の整形外科医を対象とした調査で最も支持された定義として「頸より肩甲部にかけての筋緊張感（こり感），重圧感，および鈍痛などの総称」との報告を参考に，「首肩背中のこりと痛み」とした。
はじめに，女性家族介護者の「首肩背中のこりと痛み」に関連する心身の特徴を明らかにするために，基本的属性のほか，以下に示す身体項目と健康状態および日常生活活
動と介護状況について尋ねた。

れらに高血圧症と睡眠を加えて調整したオッズ比と95％信頼区間を推定した。
なお，有意水準は５％，境界有意の水準10％未満とした。解析には“SPSS 22.0J for Windows”を使用した。
５．倫理的配慮
本研究は名古屋大学大学院生命倫理委員会の承認（承認番号13-168）を得たのち実施した。

身体項目としては，対象から収集した身長，体重，身長

Ⅲ．研究結果と体重から計算した BMI（body mass index）を用いた。また，健康状態としては，主な疾患の有無，平均睡眠時間，職業，首肩背中のこりと痛み症状の有無，日常生活活動等を質問した。

１．女性家族介護者の概要と被介護者の概要
はじめに，表１に示す被介護者を介護している介護者の概要を示した。女性家族介護者の平均年齢と標準偏差は，自覚症状である「首肩背中のこりと痛み」有無の分類は，
以下のようにした。
「首肩背中のこりと痛みはありますか」という質問に対して，「全くない」「たまにある」「ときどきある」を選択したものを「無」とし，「ほとんどいつもある」「いつもある」を選択した者を「有」で分類した。
日常生活活動は福井・松永・町田（2001）の疼痛生活障
害評価尺度を参考に，以下の16項目で確認した。主に室内での活動として「掃除機をかけるなど家の中の雑用をす

65.4±10.4歳であった。身長・体重・BMI の平均値と標準偏差は，それぞれ153.5±5.8 cm，50.9±11.0 kg，21.6±4.2 kg/m2
で あ っ た。 ま た， 閉 経 の 有 無 で は，「 閉 経 有 」 が138人（88.5％），「閉経無」が18人（11.5％）であった。平均睡眠時間と標準偏差は6.0±1.5時間，就業状況については，会

社員等常勤勤務者が18人（11.5％），主婦業等で自宅にいる

人が110人（70.5％）と，終日自宅にいる介護者が全体の７割に上った。

る」「腰を曲げて床の上のものを拾う」「腰を曲げたり，伸介護者の主な既往および現疾患の傾向（複数回答）は，

ばしたりする」「料理をつくる，食器洗いをする」「手を伸下肢の骨折・変形性関節症が32人（20.3％），骨粗鬆症がばして棚から重たいものをとる」「じっと立っている」「体23人（14.7％），脊椎圧迫骨折・脊柱変形が16人（10.3％）

を洗ったり，ふいたりする」「洗髪をする」「便座に座わなど，筋骨格系に関連した疾患が約５割を占め，次いで，る，便座から立ち上がる」「ベッドに入る，ベッドから起高血圧症が52人（33.3％）であった。

き上がる」の10項目，主に戸外での活動として「買い物に行く」「階段を上る，下がる」「バスや電車に乗る」「重いものを運ぶ」「平らな地面の上を歩く」「車のドアを開けた
り閉めたりする」の６項目を質問した。各活動について，「苦痛はない」「少し苦痛」「かなり苦痛」「苦痛が強くてできない」の４つの分類で回答を得た。

介護状況では，介護期間をみると，３年未満の介護者は51人（32.7％）と３割強を占め，３年以上介護している人が105人（67.3％）と全体の７割弱であった。そのうち，10

年以上介護している人は19人（12.2％）であった。１日の介護時間は，必要なときに手を貸す程度が75人（48.1％）と最も多かったが，ほとんど終日介護している人が30人

介護状況に関する調査項目については，被介護者の性別，年齢，続柄，疾患，要介護度，介護期間，１日の介護時間，夜間介護の有無で確認した。

（19.2％）と半日程度27人（17.3％）を合わせると，約４割弱の介護者が長い時間介護に携わっていた。また，夜間介

護がある介護者は，52人（33.3％）みられた。被介護者との同居の有無では，「同居有」が141人（90.4％）と９割を超す介護者が同居していた。

４．統計解析方法
次に，２つの症状有群と無群の間で，身体特性要因と生624

次に，被介護者の概要については，被介護者の平均年齢と日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況
表１

女性家族介護者の概要および被介護者の概要
平均値 ± 標準偏差あるいは n（％）

年齢（歳）65.4±10.4

身長（cm）

153.5± 5.8

BMI（kg/m2）

21.6± 4.2

体重（kg）
閉経50.9±11.0

有138（88.5％）

無平均睡眠時間（h）
職業

18（11.5％）
6.0± 1.5

会社員等常勤18（11.5％）

パート・アルバイト

28（18.0％）

主婦および無職

110（70.5％）

高血圧症
下肢の骨折および変形性関節症など骨粗鬆症
主な病名（複数回答）

脊椎圧迫骨折および各種脊柱変形
循環器系疾患

女性家族介護者自身

23（14.7％）

たまにある

41（26.3％）

ときどきある31（19.9％）

ほとんどいつもある29（18.6％）

いつもある32（20.5％）51（32.7％）

３年未満

42（26.9％）

３年以上５年未満

44（28.2％）

５年以上10年未満

19（12.2％）

10年以上
介護状況

ほとんど終日30（19.2％）

半日程度
１日の介護時間27（17.3％）

２～３時間程度
必要なときに手を貸す程度
その他

15（ 9.6％）

自分の親56（35.9％）

配偶者の親25（16.0％）

配偶者

70（44.9％）子

2（ 1.3％）兄弟姉妹

3（ 1.9％）平均年齢（歳）82.4± 8.2

平均身長（㎝）

154.6±10.7

平均体重（kg）

BMI（kg/m ）51.8±10.5

21.6± 3.7

2

被介護者

性別
介護区分

男性

84（53.8％）

女性

72（46.2％）

軽度要介護者（要支援１～要介護２）

97（62.2％）

重度要介護者（要介護３～５）59（37.8％）

脳血管疾患（脳梗塞，脳出血など）

56（23.4％）

認知症
主な病名（複数回答）

75（48.1％）
141（90.4％）

無続柄22（14.1％）
2（ 1.3％）

有同居の有無

16（10.3％）

26（16.7％）

全くない

介護期間

23（14.7％）

11（ 7.1％）

その他

首肩背中のこりと痛み

32（20.3％）

13（ 8.3％）

うつ症状

健康状態

52（33.3％）64（26.8％）

筋骨格系疾患（骨折・関節症，リウマチ等）

34（14.2％）

パーキンソン病

11（ 4.6％）

その他の疾患

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

74（30.9％）

No. 4

2017

625

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況

標準偏差は82.4±8.2歳で，性別は男性84人（53.8％），女性72

外での活動項目の「階段を上がる，下がる」（r ＝ .36），「重人（46.2％）であった。身長・体重・BMI の平均値と標準偏いものを運ぶ」（r ＝ .32）が有意に関連していた。

m2，介護区分については，軽度要介護者（要支援１～要介

３．女性家族介護者の「首肩背中のこりと痛み」有無と基差は，それぞれ154.6±10.7 cm，51.8±10.5 kg，21.6±3.7 kg/

護２）は97人（62.2％），重度要介護者（要介護３～５）は59人（37.8％）であった。主な病名（複数回答）で一番多本属性，生活習慣，介護状況の関連
表３に，首肩背中のこりと痛み有無による対象の基本属

かったのは，認知症64人（26.8％）で３割近くを占めてい

性と生活習慣との比較を示した。年齢，身長，閉経者の割た。次いで，脳梗塞，脳出血等の脳血管疾患を有する者が合，有職者の割合，高血圧症の割合に関して，いずれも両56人（23.4％），骨折や関節リウマチ等の筋骨格系疾患が34群の間に有意な差は認められなかった。しかし，体重と人（14.2％）であった。

BMI については，症状有群のほうが無群に比して有意に高い傾向がみられ，体重はそれぞれ53.9±8.9 kg と48.9±

２．女性家族介護者の日常生活活動と「首肩背中のこりと痛み」との関連

11.8 kg，BMI はそれぞれ22.7±3.2 kg/m² と20.8±4.6 kg/m²であった。また，生活習慣では，１日３回規則正しく食表２に，女性家族介護者の日常生活における制限の程度事をしていない者の割合や運動習慣がない者の割合が，と「首肩背中のこりと痛み」の程度との関連を示した。
「か症状有群のほうが無群に比して有意に高かった（ともになり苦痛」あるいは「苦痛が強くてできない」と回答した

p ＝ .04）。ストレスを感じている者の割合は，症状有群で者の割合は，「重いものを運ぶ」が26.3％と多く，次いでは90.2％と高い割合を示し，症状無群に比して有意な差が「手を伸ばして棚から「階段を上がる，下がる」が14.1％，あった（p ＜ .01）。

雑用をする」が10.9％であった。16項目の活動のうち13項

すオッズ比を示した。介護状況については，多変量調整後

目が，首肩背中のこりと痛みの程度との間に有意な正の関も有意な正の関連を示したのは夜間介護【オッズ比（95％連がみられた。とくに，室内での活動項目の「ベッド（床）信頼区間）：3.42（1.56-7.53）】と，終日介護【2.50（1.00-

重いものをとる」が11.6％，「掃除機をかけるなど家の中の，に入る，ベッド（床）から起き上がる」（相関係数 r ＝ .42）

表４に，介護状況と首肩背中のこりと痛みとの関連を表

6.24）】であった。認知症をもつ被介護者を介護している者，「腰を曲げたり，伸ばしたりする」（r ＝ .40），「掃除機をか

重度要介護者を介護している者，介護期間が10年以上の者

棚から重いもの（砂糖袋など）をとる」（r ＝ .38），や，戸が，統計学的には有意な差はみられなかった。

けるなど家の中の雑用をする」（r ＝ .39），「手を伸ばして表２

女性家族介護者の日常生活活動と首肩背中のこりと痛みとの関連
苦痛はない
n（％）

少し苦痛
n（％）

かなり苦痛
n（％）

苦痛が強くて スピアマン相関係数できない（首肩背中のこりと
n（％）
痛み）

.40＊＊

5（3.2％）.39＊＊

11（ 7.1％）

87（55.8％） 52（33.3％）

４，料理をつくる，食器洗いをする

111（71.2％） 36（23.1％）

12（ 7.7％）

５，手を伸ばして棚から重いもの（砂糖袋など）をとる

98（62.6％） 40（25.6％）14（ 9.0％）4（2.6％）.38＊＊

６，ベッド（床）に入る，ベッド（床）から起き上がる

128（82.1％） 24（15.4％）4（ 2.6％）0（ 0％）.42＊＊

７，体を洗ったり，ふいたりする

132（84.6％） 19（12.2％）5（ 3.2％）0（ 0％）.29＊＊

97（62.2％） 46（29.5％）

２，腰を曲げて床の上のものを拾う
主に室内での活動

3（1.9％）

85（54.5％） 57（36.5％）

１，腰を曲げたり，伸ばしたりする
３，掃除機をかけるなど家の中の雑用をする

８，洗髪をする
９，便座に座る，便座から立ち上がる
主に戸外での活動

10，重いものを運ぶ
11，買い物に行く
12，階段を上がる，下がる
13，じっと立ってる
14，バスや電車に乗る
15，平らな地面の上を歩く
16，車のドアを開けたり閉めたりする＊＊＊［注］ ：p ＜ .05， ：p ＜ .01
626

も首肩背中のこりと痛みを訴えている者の割合は高かった

138（88.5％） 12（ 7.7％）

7（ 4.5％）7（ 4.5％）6（3.8％）
2（1.3％）

5（ 3.2％）1（0.6％）

62（39.7％） 53（34.0％）27（17.3％）14（9.0％）95（60.9％） 39（25.0％）21（13.5％）1（0.6％）

140（89.7％） 15（ 9.6％）
119（76.3％） 28（17.9％）
113（72.4％） 34（21.8％）
130（83.3％） 17（10.9％）136（87.2％） 16（10.3％）

149（95.5％）5（ 3.2％）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 41（ 0.6％）8（ 5.1％）9（ 5.8％）3（ 1.9％）4（ 2.6％）2（ 1.3％）2017

0（ 0％）
1（0.6％）
0（ 0％）
6（3.8％）
0（ 0％）
0（ 0％）

.30＊＊
.23＊＊

.25＊＊
.12

.32＊＊
.24＊＊
.36＊＊
.19＊

.21＊＊
.05
.08

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況
表３

女性家族介護者の基本属性，生活習慣と首肩背中のこりと痛み有無との比較「首肩背中のこりと痛み」有群（n ＝61）
平均値 ± 標準偏差あるいは n（％）

「首肩背中のこりと痛み」無群（n ＝95）平均値 ± 標準偏差あるいは n（％）

身長（cm）

153.8± 6.0

153.4± 5.6

BMI（kg/m2）

22.7± 3.2

20.8± 4.6

年齢（歳）64.1±11.8

基本属性と身体指標

体重（kg）

53.9± 8.9

有

閉経

無
有

高血圧症

無

平均睡眠時間（h）
１日３回規則正しく食事をする

24（39.3％）

28（29.5％）21（34.4％）

26（27.4％）

生活習慣90（94.7％）

15（24.6％）

39（41.1％）

16（26.2％）

20（21.1％）

.30
.04＊
.04＊

56（58.9％）45（73.8％）.4575（78.9％）2（ 3.3％）1（ 1.1％）59（96.7％）

94（98.9％）6（ 9.8％）28（29.5％）55（90.2％）

無.35

5（ 5.3％）46（75.4％）

有.20

6.1± 1.19（14.8％）有.13

69（72.6％）5.9± 1.9

無＜ .01＊＊

67（70.5％）52（85.2％）

していない

.68

8（ 8.4％）している有ストレス（この２か月にストレスを感じたか）＜ .01＊＊

40（65.6％）

無喫煙

48.9±11.8

無運動習慣（１回30分以上， 有
週３回程度の運動）
無
飲酒

.23

87（91.6％）

37（60.7％）

有職業

66.2± 9.4

51（83.6％）

10（16.4％）p値.3267（70.5％）＜ .01＊＊［注］＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01
年齢・身長・体重・BMI 睡眠時間は t 検定にて解析，それ以外は χ2検定にて解析（ただし，喫煙に関してはフィッシャーの直接
法を使用）

表４

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛みに関連する要因についてロジスティック回帰分析
対象者
（n）

介護状況

被介護者性別認知症疾患
介護区分（軽度要介護者：
要支援１～要介護２，重度要介護者：要介護３～６）

介護期間

夜間介護
同居の有無

粗 OR（95％ CI）

年齢，BMI，閉経，ストレス，運動で調整した OR（95％ CI）

年齢，BMI，閉経，ストレス，運動，高血圧，睡眠で調整した OR（95％ CI）

0.82（0.34－2.00）

0.74（0.30－1.84）

男性

84

女性

72

無

92

有

64

軽度要介護者97

36/ 97（37.1％）

重度要介護者59

25/ 59（42.4％）

1.25（0.64－2.41）

0.89（0.42－1.87）

0.93（0.44－1.99）

３年未満

51

18/ 51（35.3％）

1.00

1.00

1.00

３年以上５年未満42

５年以上10年未満

44

19/ 44（43.2％）

1.39（0.61－3.19）

0.88（0.35－2.18）

0.86（0.34－2.18）

10年以上

19

（傾向性の検定）
介護時間（終日介護）

首肩背中のこりと痛みをもつ者の割合
（％）

無

126

有

30

無

104

有

52

無

15

有

141

32/ 84（38.1％）

1.00

1.00

33/ 92（35.9％）

1.00

1.00

29/ 72（40.3％）
28/ 64（43.8％）

14/ 42（33.3％）
10/ 19（43.2％）
45/126（35.7％）

1.10（0.58－2.09）
1.39（0.72－2.67）
1.00

0.92（0.39－2.17）
2.04（0.70－5.93）
1.00

p ＝ .161.31（0.63－2.71）
1.00

0.71（0.27－1.86）
1.82（0.55－5.98）
1.00

p ＝ .51

1.00
1.00

1.34（0.64－2.79）
1.00

0.69（0.26－1.81）
1.80（0.34－2.18）
1.00

p ＝ .53

2.06（0.92－4.60）†

2.11（0.88－5.07）†

31/ 52（59.6％）

3.64（1.81－7.32）＊＊＊

3.29（1.51－7.17）＊＊3.42（1.56－7.53）＊＊

54/141（38.3％）

0.71（0.24－2.07）

1.10（0.33－3.63）

0.84（0.25－2.87）

16/ 30（53.3％）
30/104（28.8％）

7/ 15（46.7％）［注］†：.05≦ p ＜ .1，＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .01
OR：オッズ比（odds ratio），CI：信頼区間（confidence interval）

1.00

1.00

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

1.00
1.00

2.50（1.00－6.24）＊

1.00
1.00

627

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況

Ⅳ．考で，介護をしていない人と介護者の高血圧症を比較した鈴察木らの調査（2012）では，首肩背中のこりには高血圧症が本研究において，女性家族介護者の８割強は首肩背中の関連していたが，介護者の首肩背中のこりと痛み有無と高こりと痛みを感じており，そのうち４割は常時こりと痛み

血圧症の治療有無を比較した本調査においては，有意な差を感じていた。先行文献では介護者の52.4％から75.0％は，はみられなかった。しかし，首肩背中のこりと痛み有群でいる（浅川・高崎，1999，p.29；鈴木ら，2012，p.17）。

治療があった。平成26年の国民健康・栄養調査（厚生労首肩背中のこりと痛みを抱えていることが明らかにされてそのうえで，「首肩背中のこりと痛み」が介護者の日常は24人（39.3％），無群では28人（29.5％）に高血圧症の働省，2014）によると，血圧が高い割合は女性では26.8％

生活活動にどのような影響を与えているかを，16の活動にだったことから，首肩背中のこりと痛みの有無にかかわらついて調べたところ，首肩背中のこりと痛みでは13の活動

ず介護者の高血圧は高い割合で存在すると考えられる。要が，その活動の制限されている程度と，症状の程度との間介護認定疾患に多い脳血管疾患の予防に関しても，介護者に有意な正の関連がみられた。内容をみると，腰を曲げたは注意を払う必要を感じる。

り伸ばしたり，物を拾ったりする動作，手を伸ばして棚か次に検討した介護状況では，介護期間や介護の重症度をら物をとる動作，それらの動作を伴う料理や掃除等の家事比較して有意な差はみられず，首肩背中のこりと痛みに影

労働全般と関連していた。戸外活動では，買い物に行く，響していた項目は，夜間介護を行っていることと，介護重いものを運ぶ，階段昇降，公共機関の活用，じっと立っ

時間がほぼ終日の介護であった。夜間介護との関連を調ていることとも関連を示していた。

査した先行文献では，夜間介護は介護者の睡眠の質や疲

首肩背中のこりと痛みと日常生活活動に関する先行文献はなかったが，看護，介護職を対象にした調査では，肩こりが看護や介護活動に制限をもたらしている可能性が報告されている（矢吹，2007，p.417）。本研究によって，女性

労感につながること（佐藤・菅田・阿南，2000， p.45；廣瀬，2010，p.52），また，血圧，心拍等の循環器機能への影響要因としてもあげられていた（西村，1999，p.21；塚崎・城戸・長沼・表，2005，p.112）。さらに，夜間を含む

家族介護者においても「首肩背中のこりと痛み」が日常生

長時間介護に関する文献では，精神的負担を訴えるもの

活活動に制限を与えていることが明らかになった。

が多いこと（内田・田中・三宅・宮路，2001，p.96；Hori,

また，首肩背中のこりと痛みに影響を与えている生活習
慣では，BMI 値が高いこと，規則正しい食事の摂取をしていないこと，運動習慣のなさ，ストレスの多さが症状と有意に関連していた。これらの結果は，対象は異なっていHoshino & Suzuki, 2011, p.112）や，腰痛に関連する要因の １ つ で あ る こ と（Suzuki, Tamakosi & Sakakibara, 2016,p.10）を指摘していた。

本研究では，睡眠の状況や高血圧の有無やストレスの有るが（健康診断受診者，介護をしていない人との比較，看無を含む，生活習慣要因を調整した後も夜間介護と終日介

護職など），先行文献の結果と同様であった（Shibosawa, et

護には，首肩背中のこりと痛みとの関連がみられたことか

p.50）。

因に関しては，今後さらなる検討が必要と考えられる。

al., 2002, p.822；鈴木ら，2012，p.19；Iizuka, et al., 2012,

ら，夜間に行う介護と筋骨格症状発症との間に介在する要

一般的に，腰痛や首肩背中のこりと痛みの原因の１つに以上のことより，女性家族介護者の筋骨格系症状は単な

運動不足が上げられているが，介護者の場合日常生活活動

る一時的な症状軽減の治療に留まらず，介護者の生活習量としては十分あると考える。むしろ，作業量や時間の多慣や心身の状況，介護環境などを考慮した対策が望まれさが原因の症状であると考えられる。加えて，本調査対象

る。生活習慣面では，高齢期における不規則な食生活によ者が男性に比べ筋肉量が少ない女性であることが，首肩背る栄養不足は，運動器障害の発症にも関連するため（吉田中のこりと痛みに慢性的な影響を与えていること（高桑・ら，2012，p.446；葛谷，2014，p.128）），栄養指導も同時

三島・熱田，2001，p.74）や，更年期以降の女性では女性に行えるような保健指導の必要性がある。同時に，高血圧ホルモンの関与（井口，1994，p.107；花田・石田・清水・等の脳血管疾患の予防のための栄養指導を含めた生活習慣

望月，2014，p.29）も考えられる。

病対策が望まれる。また，今後，女性家族介護者の健康状

毎食規則正しく食事を摂取していないことと，首肩背中態を維持・予防していくための介護者へのメンタルヘルスのこりと痛みとの関連を指摘している文献はなかったが，介入は，首肩背中のこりと痛み等の筋骨格症状の軽減の

不規則な食事摂取による栄養摂取バランスの乱れが，筋肉ために重要な課題であると考える（水谷ら，2012，p.176；の質の低下に影響を与えている可能性が考えられる。そのうえ，介護行為による身体的負荷（仙波，2011，p.296）

Riecke, Holzapfel, Rief & Glombiewski, 2013, p.8）。

が，首肩背中のこりと痛みに影響したと思われる。一方
628

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況

種サービスの導入とともに，筋力低下の予防や生活習慣のⅤ．本研究の限界

改善が求められる。これらの介入や対策は，女性家族介護

本研究は横断研究であるため，女性家族介護者の筋骨格

者の QOL の向上や介護予防につががると考える。訪問看系症状に関連する要因に関して，因果関係を明らかにする護師をはじめとする介護分野の医療従事者は，介護者の生ことはできない。また，本研究は女性家族介護者のみを対活習慣，健康状態，介護状況にも目を向ける必要性が示唆

象に行っており，筋力の強い男性介護者について本研究結された。

果が当てはまるかは定かではない。
したがって，今後は対象者数を増やして同様の調査を行謝

辞い，因果関係を明らかにすると同時に，性別における首肩本研究にご協力いただきました家族介護者の皆さまなら背中のこりと痛みに関連する要因の，共通点と相違点を明びにＳ市介護事業所連絡協議会居宅介護支援事業所部会のらかにする必要がある。

介護支援専門員の皆さまにお礼を申し上げます。本研究は，財団法人名古屋市療養サービス事業団平成26年度公

Ⅵ．結益助成事業からの助成金を賜り実施いたしましたことお論

女性家族介護者において，首肩背中のこりと痛み（肩こり）は介護者自身の日常生活の全般に，負の影響を与え礼申し上げます（報告書は以下の URL で閲覧可能：http://

www.nrs.or.jp/wp/wp-content/uploads/2015/08/136c01278632

4ddbaa4d6d48cd231a95.pdf）。また，本研究は名古屋大学大ていた。首肩背中のこりと痛みには，BMI 値が高いこと，

学院博士課程の論文を一部加筆修正して掲載しました。

の生活習慣が関連するとともに，介護関連要因として夜間

著者貢献度

不規則な食事摂取習慣，運動習慣のなさ，ストレスの多さ

介護と終日介護が，年齢，介護者の BMI，ストレス，運すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収動習慣，高血圧，睡眠時間にかかわらず関連していた。女集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終性家族介護者の首肩背中のこりと痛み症状の発症予防や症原稿を確認した。

状軽減のためには，介護状況に即した心理社会的支援や各要旨

目的：女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）が日常生活活動に与える影響と，介護者のこり痛みに影響を与えている生活習慣や介護状況の要因を明らかにする。
研究方法：在宅で介護する女性家族介護者156人に，生活習慣，健康状態，介護状況を含む無記名式質問紙調査を行った。
結果：介護者156人中61人（39.1％）が常時首肩背中のこりと痛みを感じ，生活全般に負の影響を与えていた。
症状有群は，BMI が高く，運動習慣がなく，不規則な食事，ストレスを感じている者が多かった。介護状況は，生活習慣要因を調整した多変量解析で夜間介護と終日介護が有意な正の関連を示した。

結論：生活習慣を改善し，介護負担を軽減することが首肩背中のこりと痛み症状を予防軽減し，ひいては，介護者の生活の質向上につながる可能性が示唆された。訪問看護師をはじめ介護の専門職は介護者の生活習慣，健康状態，介護状況に目を向ける必要がある。

Abstract
Aims: To clarify how stiffness and pain in the neck, shoulder, or back（“katakori”）of Japanese female family caregivers affects
their daily activity and to clarify the lifestyle and care situation factors affecting stiffness and pain in caregivers.
Methods: Japanese female family caregivers（n＝156）completed a self-administered questionnaire regarding their lifestyle,health status, and care situation.
Results: Sixty-one participants（39.1%）reported that they always experience stiffness and pain in the neck, shoulder, orback. These symptoms had an overall negative effect on their daily activity. Female caregivers with these symptoms had ahigher body mass index, perceived more stress, exercised less, and had a meal more irregularly than those who did not experience stiffness and pain. Concerning care situation factors, a multivariate analysis adjusting lifestyle factors demonstrated asignificant positive correlation between nighttime care and all-day care.
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

629

女性家族介護者の首肩背中のこりと痛み（肩こり）に関連する生活習慣と介護状況

Conclusion: This study demonstrated the possibility of improving one’s lifestyle and reducing the care burden to prevent/reduce stiffness and pain in the neck, shoulders, or back, and by extension, improve the caregiver’s quality of life. There is aneed for medical workers in the nursing field, so as to direct attention to caregivers ’ lifestyles, health status, and care situation.

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成28年７月21日受付
平成29年１月３日採用決定

No. 4

2017

doi:10.15065/jjsnr.20170105004−研究報告−

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違い
Self-Care Ability in Cancer Patients Receiving Outpatient Chemotherapy
Based on their Employment Status
田

村

沙

織

Saori Tamura

光

木

幸

子

Sachiko Mitsuki

葉

山

有

香

Yuka Hayama

キーワード：がん，外来化学療法，就労，セルフケア能力
Key Words：cancer, outpatient chemotherapy, employment, self-care ability
就労を継続しなければならない現状がある。働く世代のがはじめにん患者にとって就労と治療の両立は喫緊の課題である。

がん化学療法は，平成14年の診療報酬の改定や薬剤の進

橘木（2009，pp.34-35）は，「人にとって，働くことの歩，副作用を防止・軽減する薬剤の開発，看護師による副意味は人生の意味と結びついており，働くことがもたらす作用対策の普及により，入院治療から外来治療へ移行した

意味は，自己の表現・実現，自己の成長，社会への貢献，（有吉，2003）。厚生労働省（2009）の調査では，外来化

他者との絆・他者からの評価などであり，生きることの充学療法室を併設する病院が990医療機関（平成17年）から

実につながる」と述べている。これは，がん患者にとって2,045医療機関（平成20年）に倍増し，就労と治療を両立も同様であり，働く世代のがん患者が職を失うということすることが可能になっている。しかし，就労継続しながらは生きることの充実感を著しく損なうことになる（桜井，

治療を受ける患者は，身体的な不安だけではなく，雇用や2012）。また，働くがん患者にとって就労する時間は，社

経済面など社会的な不安を抱えながら生活することを余儀会生活のなかで自らの役割を自覚し，自分の能力や価値をなくされている。

確信することができる時間でもある（浅野・佐藤，2003）。

がんの罹患は男性では50歳代，女性では30歳～40歳代

このように，就労を望む患者にとって就労することは，自を境に増加し，３人に１人が就労可能年齢で罹患してい分の役割や生きている意味を見出す重要な機会であり，経る（国立がんセンター，2013）。桜井（2012）の調査によ

済的困窮に陥ることを予防するという点でもその役割は大ると，がんに罹患した人の53％が就労状況を変化させ，そきい。しかし，就労と外来化学療法との両立に困難を感じのうち30％が依願退職している。また，化学療法を受けてる患者は多い。退職した患者は，副作用症状で体力面においる患者の治療にかかわる年間平均自己負担額は110万円

いて就労の継続が厳しいことや早退や治療のために休日を程度で，自己負担の支払い方法には「貯金の切り崩し」や取得することに対する周囲への気遣いがある（東京都福祉「民間保険の給付金」をあてていた。その他，「高額医療費

保健局，2014）とされている。

の貸付け制度や受領委任払い制度の利用」「親族からの借

がん患者は治療に伴うさまざまな課題に対するセルフケ金」などが続き，支払いの負担感が強いことを明らかに

アについて学習することでセルフケア能力やセルフケア行

なっている（濃沼，2007）。

動を習得することができる（飯野・小松，2002）。看護師

2012年，がん対策基本計画のなかに新たな課題として，

が外来化学療法を受けているがん患者のセルフケア能力を「がんであっても暮らせる社会の構築」が追加され，「就労アセスメントし，その情報を治療継続のためのケアへと生に関するニーズや課題を明らかにした上で，職場におけるかしていくことは，看護独自の機能であり医師もその必要理解の促進，相談支援体制の充実を通じて，がんになって性を認めていると報告されている（川崎・内布・荒尾・大も安心して働き暮らせる社会の構築を目指す」ことがあげ

塚・滋野，2010）。外来化学療法室の看護師は，社会生活られた（厚生労働省，2012）。近年，少子高齢化が進行し，のなかで患者自身に起こる症状や日常生活上の困難に対処

生産年齢人口の減少に伴う雇用期間の延長や高額な医療費できる行動獲得に向けた患者支援をする中心的な役割を負担などにより（厚生労働省，2015），がんに罹患しても担っている（藤木，2013）。そこで，就労継続している患

同志社女子大学看護学部

Faculty of Nursing, Doshisha Women’s College of Liberal Arts
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

631

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違い者が有する特徴的なセルフケア能力が明らかになれば，外んⅠ期・Ⅱ期，子宮体がんⅠ期・Ⅱ期，卵巣がんⅠ期・来化学療法室の看護師が就労継続するために必要なセルフ

Ⅱ期の者とした。

ケア能力を患者がもてるよう支援することで就労を支える③研究概要の説明を受け，同意が得られた者。

ことが可能になると考える。
今後，外来化学療法を受けるがん患者にとって看護師の就労支援は必要不可欠であり（小澤・菅野・足利，2016），

２．データ収集期間
2015年９月初旬～12月下旬に実施した。

看護師が患者の就労継続に向けたセルフケアを支援することがきわめて重要である。

３．倫理的配慮
本研究は京都府立医科大学医学倫理審査委員会（承認番
号：ERC-E-82）の承認を得て行った。研究協力者に対し

Ⅰ．研究目的ては，研究の目的と方法，データの保管は研究者が責任を

本研究の目的は，外来化学療法を受けているがん患者のもって保管すること，個人情報が外部に漏れないよう十分

就労状況の違いによるセルフケア能力の違いを明らかにす

配慮すること，もし調査を拒否しても今後の診療や看護にることである。

は影響しないこと，途中で研究は中断できること，参加はあくまで自由意思であること，研究終了後は速やかにデー

Ⅱ．用語の操作的定義
就労とは，『広辞苑（第六版）』（新村，2008）を参考に「フルタイム，パートタイムを含み，仕事に従事しており，賃金を得ていること」とした。

タを破棄することを説明し，同意書に署名を得た。
４．データ収集方法
対象者は，医師が「１．研究対象者」の①，②の条件に合わせて選択し，医師から対象者の紹介を受け，各診療科

セルフケア能力とは，本庄（2000）と同様に「個人がよでの診察後，研究者から対象者に対して，研究概要と倫理

りよい状態を得るために自分自身および環境を調整する意

的配慮について説明し，研究参加への同意を得た。その図的な行動を遂行するための能力であり，後天的な能力で後，対象者に自己記入式質問紙調査票を手渡し，回答後そ学習により獲得が可能である」とした。

の場で回収した。自己記入式質問紙調査票の記載はプライ
バシーが確保される個室で行った。診療情報は研究者が診療録よりデータ収集を行った。

Ⅲ．研究方法
１．研究対象者

５．調査内容

対象者は，Ａ病院で外来化学療法を受けているがん患者
で，次の①から③の条件を満たす者とした。
①壮年期から就労可能年齢と考えられる31歳～69歳の者。

ａ．基本属性
年齢，性別，配偶者の有無，対象者が世帯主であるのかどうか，対象者を療養生活においてサポートする人とした。

壮年期は一般に勤労者として社会的役割が大きく家庭的ｂ．診療情報にも責任が重く，身体的にも衰えを感じながら過ごしてがん腫，病期，化学療法開始からの期間，performance

いる（見藤・小玉・菱沼，2011）世代である。社会的にも家庭的にも役割が大きいとされる壮年期の男女においstatus（PS），手術療法の有無とした。
ｃ．就労状況

てがん罹患率が上昇しており，就労と治療の両立への支診断時の就労の有無，現在の就労の有無とした。

援が必要であると考えたため，壮年期を対象とした。まｄ．セルフケア能力た，厚生労働省は高齢者が健康で意欲と能力がある限り

近年，がんは「治療しうる疾患あるいは慢性疾患」と考年齢にかかわりなく，生涯現役で働き続ける社会の実現

えられているため（竹田，2011），慢性疾患患者を対象とに向けた取り組みを推進しており（厚生労働省，2015），

した尺度である慢性病者のセルフケア能力尺度（Self-Care

69歳までを就労可能年齢とした。

Agency Questionnaire: SCAQ）（ 本 庄，2000； 本 庄，2001）②５年生存率が60％以上と考えられるがん腫と病期の者。

を用いた。本研究ではがん患者を対象とするため，使用にがん腫と病期の決定は，『がん診療レジデントマニュア

際しては尺度開発者に本研究の概要を説明し，信頼性・妥ル』（国立がん研究センター内科レジデント，2013）を当性の側面も踏まえ許可を得たうえで SCAQ を使用した。

参考に，それぞれの専門医と相談したうえで，乳がんⅠ期・Ⅱ期・Ⅲ期，大腸がんⅠ期・Ⅱ期・Ⅲ期，子宮頸が632

SCAQ は29項目からなる質問紙である。下位尺度は４つで，自分の生活に則した健康管理の方法を身につけそれを維持

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違いする能力である【健康管理の獲得と継続】，慢性病や年齢など自分の弱い点を考慮に入れて体調を整える能力である【体調の調整】，健康管理への意思をもち検査結果や健康に関する話題に関心を向ける能力である【健康管理への関心】，自分の健康管理を支援してくれる人をもち，有効な人（22.2％），友人３人（16.7％）であった。就労状況では，雇用形態は常勤12人（66.7％），仕事内容は軽労作14人（77.8％）であり，時間の調整は融通がきくと回答した人が16人（88.9％）であった。就労継続の理由は，「家族が応援してくれるから」は全員が「はい」と回答してお支援を得ることができる能力である【有効な支援の獲得】

り，次いで「治療のための休暇が取得できるから」「職場で構成されている。回答は，５件法（１：いいえ，２：どの人たちに病気について理解してもらえたから」が多かっ

ちらかというといいえ，３：どちらともいえない，４：どた。就労継続時の相談相手として，「家族」が最も多く，

ちらかというとはい，５：はい）で行う。Cronbach’s α 係

次いで医師，職場の上司・同僚であった。

高いほどセルフケア能力が高いと評価される。

（75.0％）で，世帯主は２人（25.0％）であった。がん腫

数は SCAQ 全体で .91，下位尺度 .73～ .86である。得点が就労中断群は，全員が女性で，配偶者「あり」が６人
は乳がんが半数を占めていた。治療期間は，治療開始から

６．データ分析方法

３か月まで，４か月～９か月がそれぞれ半数であった。サ

就労の状況により対象者を診断時から現在まで就労を継続している就労継続群，診断時は就労していたが現在就労していない就労中断群，診断時も現在も就労していない未就労群の３群に分類した。属性についてはχ 検定を行った。SCAQ
2

ポートしてもらう人は，配偶者５人（62.5％），子ども３人（37.5％），両親３人（37.5％），友人２人（25.0％），兄
弟姉妹１人（12.5％）であった。

未 就 労 群 は，全 員 が 女 性 で，配 偶 者「 あり」 が７人については，Kruskal-Wallis の検定を行い，有意差が認めら，世帯主は１人（12.5％）であった。がん腫は乳が（87.5％）

これらの分析には，統計ソフトウェア SPSS Ver. 22を使月までが７人（87.0％），４か月～９か月１人（13.0％）でれたものに対しては，多重比較（Bonferoni 法）を行った。
用した。有意水準は５％とした。

んが５人（62.5％）であり，治療期間は，治療開始から３かあった。サポートしてもらえる人は，配偶者５人（62.5％），
子ども３人（37.5％），兄弟姉妹１人（12.5％）
，友人１人

Ⅳ．結

（12.5％）であった。

果

１．対象者の概要

２．就労状況の違いによるセルフケア能力の比較
対象者全体の尺度の中央値は，【健康管理法の獲得と継対象者は，34人であり全員から有効な回答を得た。
全 体 の 概 要 は， 年 齢55.6±8.2歳 で あ り， 男 性 は ５ 人続】のセルフケア能力は41.9（平均値41.9），【体調の調整】（14.7％），女性は29人（85.3％）であった。就労状況は，，【健康管理への関心】は33.0（平均値は30.0（平均値29.3）

就労群８人（23.5％）であった。がん腫は乳がんが最も多就労状況による就労継続群，就労中断群，未就労群の３

就労継続群18人（53.0％），就労中断群８人（23.5％），未32.4），【有効な支援の獲得】は22.5（平均値22.2）であった。

く，次いで大腸がん，卵巣がんであった。対象者全員が手群間比較において，【健康管理法の獲得と継続】のセルフ術療法を受けており，PS は，全員が０～１であった。就ケア能力では，就労継続群（中央値43.0）は，就労中断群

労継続群，就労中断群，未就労群の基本属性について χ

2

検定を行い，有意差はみられなかった。
対象者の属性については表１，就労継続群の就労状況に（中央値41.0）より高く（p ＝ .047），また未就労群（中央値40.5）より高く（p ＝ .013），就労継続群のセルフケア能力が最も高かった。【健康管理法の獲得と継続】の下位項

ついては表２，就労継続群が就労継続した理由と継続時の目である「自分の状態の悪化には早めに気づくように注意

相談相手については表３，就労状況の違いによるセルフケしている」では，就労継続群（中央値5.0）が未就労群（中ア能力の比較については表４に示す。
就労継続群は，52.7±7.4歳と他の群より年齢が若く，男性は５人（27.8％），女性は13人（72.2％）であった。配偶央値4.0）よりセルフケア能力が高かった（p ＝ .033）。「よりよい状態でいるために生活のなかで必要なことはわかっている」のセルフケア能力では，就労継続群（中央値4.5）

者「あり」が14人（77.8％），世帯主は９人（50.0％）でが未就労群（中央値4.0）より高かった（p ＝ .029）。【有効は，治療開始から３か月が12人（67.0％）であり，４か月

人にやってもらっている」のセルフケア能力では，就労あった。がん腫は乳がんが半数を占めていた。治療期間な支援の獲得】の下位項目である「自分にできないことはから９か月の人が６人（33.0％）であった。サポートして中断群（中央値3.5）が就労継続群（中央値5.0）より低く

両親７人（38.9％），兄弟姉妹７人（38.9％），職場の人４かった（p ＝ .018）。

もらえる人は配偶者13人（72.2％），子ども９人（50.0％）， （p ＝ .040），未就労群（中央値5.0）との比較においても低日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

633

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違い
表１

全体（n ＝34）

就労継続群（n ＝18）

就労中断群（n ＝8）

未就労群（n ＝8）n（％）
p値

年齢 （歳）

平均 ±SD

性別

男性
女性

5（ 14.7）
29（ 85.3）

5（ 27.8）
13（ 72.2）0（ 0.0）8（100.0）0（ 0.0）8（100.0）

0.07

配偶者

あり
なし

27（ 79.4）7（ 20.6）

14（ 77.8）4（ 22.2）

6（ 75.0）2（ 25.0）7（ 87.5）
1（ 12.5）

0.80

世帯主

はい
いいえ

12（ 35.3）22（ 64.7）9（ 50.0）9（ 50.0）2（ 25.0）6（ 75.0）1（ 12.5）
7（ 87.5）

0.14

がん腫

乳がん
大腸がん
卵巣がん
子宮体がん

18（ 52.9）10（ 29.4）5（ 14.7）1（ 2.9）9（ 50.0）7（ 38.9）2（ 11.1）0（ 0.0）4（ 50.0）2（ 25.0）2（ 25.0）0（ 0.0）5（ 62.5）
1（ 12.5）
1（ 12.5）
1（ 12.5）

0.47

Ⅰ期
Ⅱ期
Ⅲ期

2（ 11.0）10（ 56.0）
6（ 33.0）1（ 11.1）
6（ 66.7）2（ 22.2）0（ 0.0）2（ 50.0）2（ 50.0）1（ 20.0）2（ 40.0）2（ 40.0）

大腸がん

Ⅱ期
Ⅲ期

1（ 10.0）9（ 90.0）1（ 14.3）
6（ 85.7）0（ 0.0）2（100.0）0（ 0.0）1（100.0）

卵巣がん

Ⅰ期
Ⅲ期

2（ 40.0）3（ 60.0）1（ 50.0）1（ 50.0）1（ 50.0）1（ 50.0）0（ 0.0）1（100.0）

子宮体がん

Ⅰ期

1（100.0）0（

0.0）

1（100.0）

化学療法実施期間

化学療法開始～３か月
４か月～９か月23（ 68.0）
11（ 32.0）12（ 67.0）
6（ 33.0）4（ 50.0）4（ 50.0）7（ 87.0）1（ 13.0）0.65

PS（performance status）

０
１

8（ 23.5）
26（ 76.5）5（ 27.8）
13（ 72.2）

2（ 25.0）6（ 75.0）1（ 12.5）
7（ 87.5）

0.69

サポートしてもらう人（複数回答）

配偶者
子ども
両親
兄弟姉妹
友人
家族
職場

23（ 67.6）15（ 44.1）
10（ 29.4）
9（ 26.5）
6（ 17.6）4（ 11.8）4（ 11.8）

13（ 72.2）9（ 50.0）7（ 38.9）7（ 38.9）3（ 16.7）1（ 6.3）4（ 22.2）

5（ 62.5）
3（ 37.5）
3（ 37.5）
1（ 12.5）2（ 25.0）1（ 12.5）0（ 0.0）5（ 62.5）
3（ 37.5）0（ 0.0）1（ 12.5）
1（ 12.5）2（ 28.6）0（ 0.0）

病期
乳がん

表２
雇用形態

常勤

5（27.8）1（ 5.6）

軽労作

14（77.8）

融通が利く
融通が利かない1（ 5.6）3（16.7）16（88.9）2（11.1）

相談相手

重い労作
時間の調整

12（66.7）

自営業

普通の労作

表３

n（％）
理由

仕事内容

55.6±8.2

就労継続群の就労状況（n ＝18）

非常勤

634

対象者の属性52.7±7.40.0）

57.0±8.20（60.1±7.9

χ2検定 p ＜ .05

就労継続の理由と相談相手（重複回答可）（n ＝18）n（％）

家族が応援してくれるから治療のための休暇が取得できるから職場の人たちに病気について理解してもらえたから経済的な問題のため
仕事は自分の生きがいだから
家族
医師
職場の上司
職場の同僚
友人
看護師

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

18（100.0）17（ 94.4）15（ 83.3）
14（ 77.8）8（ 44.4）
12（ 66.7）
10（ 55.6）8（ 44.4）
7（ 38.9）3（ 16.7）2（ 11.1）

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違い
表４

就労状況の違いによるセルフケア能力の比較

全体（n ＝34）

中央値 （範囲）
セルフケア能力尺度個人の合計得点

128.5 （111-145）

就労継続群（n ＝18）

平均値（SD） 中央値 （範囲）
127

8.1

（点）

就労中断群（n ＝8）

平均値（SD） 中央値 （範囲）

未就労群（n ＝8）

平均値（SD） 中央値 （範囲）

平均値（SD） p 値

129.5 （116-145） 128.6 （8.3） 125.0 （111-139） 124.8 （8.4） 130.0 （113-136） 126.6 （7.6） .573＊＊

41.9 （ 33- 50）

41.9 （3.9）

43.0 （ 34- 50）

43.5 （4.0）

41.0 （ 36- 46）

40.6 （3.1）

40.5 （ 33- 43）

39.6 （3.1） .020＊

33.0 （ 27- 35）

32.4 （2.6）

34.0 （ 28- 35）

32.7 （2.7）

32.5 （ 27- 35）

32.1 （2.5）

33.0 （ 27- 34）

31.9 （2.4） .405

４因子

【健康管理法の獲得と継続】

30.0 （ 20- 35）【有効な支援の獲得】

22.5 （ 12- 25）【体調の調整】【健康管理への関心】

29.3 （4.2）
22.2 （2.9）

29.0 （ 20- 35）
22.0 （ 15- 25）

28.3 （4.6）
22.5 （2.5）

31.0 （ 26- 33）
20.5 （ 12- 25）

30.8 （2.3）
20.4 （4.0）

30.5 （ 23- 35）
23.5 （ 18- 25）

30.0 （4.4） .370
23.3 （2.3） .096＊
自分の状態の悪化には早めに気付くように注意している

4 .0 （2-5）

4.3 （ .8）

5.0 （

4-

4.6 （ .5）

5）

5.0 （

3-

5）

4.5 （ .8）

4.0 （

3-

5）

4.0 （ .5） .033＊＊︻健康管理法の獲得と継続︼︻体調の調整︼より良い状態でいるために生活の中で必要な事はわかっている

4 .0 （1-5）

3.9 （1.1）

4.5 （

3-

5）

4.4 （ .6）

4.0 （

3-

5）

3.9 （ .8）

4.0 （

1-

4）

3.6 （1.1） .042＊

自分の健康に良くない場所を避ける

5 .0 （3-5）

4.8 （0.5）

5.0 （

2-

5）

4.4 （ .9）

4.0 （

3-

5）

4.0 （ .8）

5.0 （

3-

5）

4.5 （ .8） .232

健康を保つために必要な事を自分の生活に取り入れて行っている

5 .0 （1-

5）

4.2 （1.2）

5.0 （

2-

5）

4.3 （1.0）

4.0 （

3-

5）

3.9 （ .8）

3.6 （

1-

5）

3.3 （1.3） .089

自分なりの健康法で，病気とうまくつきあっている

4 .5 （1-5）

4.3 （ .9）

4.5 （

3-

5）

4.4 （ .7）

4.0 （

4-

5）

4.4 （ .5）

4.0 （

3-

5）

4.0 （ .6） .166

自分にとって必要なことを周りに話して協力を得る

5.0 （

1-

5）

4.4 （ .9）

5.0 （

3-

5）

4.6 （ .6）

4.0 （

3-

5）

4.3 （ .7）

4.0 （

2-

5）

3.9 （1.0） .143

健康に悪影響が出ないように
生活調整をしている

4.0 （

3-

5）

4.7 （ .5）

5.0 （

2-

5）

4.4 （ .9）

4.0 （

4-

5）

4.4 （ .5）

4.0 （

3-

5）

4.2 （ .7） .569

健康を保つためにやろうと決めたことはやり通したい

4.0 （

2-

5）

4.2 （ .8）

5.0 （

4-

5）

4.7 （ .5）

4.0 （

3-

5）

4.1 （ .6）

4.0 （

3-

5）

4.3 （ .7） .078

自分の健康に良いことを自然と続けている

5.0 （

1-

5）

4.4 （1.0）

4.0 （

3-

5）

4.1 （ .8）

4.0 （

3-

5）

3.9 （ .8）

4.0 （

3-

5）

4.0 （ .5） .754

健康を保つ上で必要なことを行うコツを覚えた

4.0 （

2-

5）

4.3 （ .8）

3.0 （

2-

5）

3.6 （ .9）

3.0 （

3-

4）

3.4 （ .5）

4.0 （

3-

5）

4.0 （ .8） .235

副作用など治療の影響に気をつけている

5.0 （

3-

5）

4.6 （ .7）

4.5 （

3-

5）

4.4 （ .7）

4.5 （

4-

5）

4.5 （ .5）

4.5 （

1-

5）

4.0 （1.4） .880

つらい時には楽な姿勢をとる

5.0 （

2-

5）

4.4 （ .8）4-5）

4.6 （ .5）4-5）

4.8 （ .5）4-5）

4.9 （ .4） .252

5）

3-

5）

4.3 （ .7）

5.0 （

2-

4.2 （1.1）

5.0 （

5）

3.6 （ .8）

5.0 （

2-

4-

5）

4.8 （ .5） .336

4.0 （

3-

5）

4.3 （ .7）

5.0 （

3-

5）

4.6 （ .6）

4.5 （

4-

5）

4.5 （ .5）

5.0 （

3-

5）

4.6 （ .7） .717

具合が悪い時は適度に仕事又は家事の手を抜いている

4.0 （

1-

5）

4.1 （ .8）

4.0 （

1-

5）

4.2 （1.1）

5.0 （

4-

5）

4.6 （ .5）

5.0 （

2-

5）

4.5 （1.1） .372

年齢による体力の衰えに気を付けている

5.0 （

3-

5）

4.5 （ .6）

4.0 （

2-

5）

4.1 （ .9）

4.0 （

3-

5）

4.0 （ .5）

5.0 （

3-

5）

4.5 （ .8） .267

ちょっと変だと思ったら休む

5.0 （

1-

5）

4.6 （ .9）

4.0 （

2-

5）

4.0 （ .9）

5.0 （

4-

5）

4.6 （ .5）

5.0 （

4-

5）

4.6 （ .5） .100

無理をしないようにしている
何か行動する時に自分の健康状態を頭の片隅においている

自分の健康を壊すようなことは
したくない

3.5 （

5.0 （

4.0 （

5.0 （

︻健康管理への関心︼

4.0 （

2-

5）

4.3 （ .8）

5.0 （

4-

5）

4.9 （ .3）

5.0 （

4-

5）

4.6 （ .5）

4.5 （

3-

5）

4.4 （ .7） .077

自分の責任を果たせるように元気でいたい

4.0 （

3-

5）

4.0 （ .8）

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .4）

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .5）

5.0 （

3-

5）

4.8 （ .7） .888

検査の結果に注意している

5.0 （

2-

5）

4.4 （ .9）

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .4）

5.0 （

3-

5）

4.6 （ .7）

4.5 （

1-

5）

4.0 （1.4） .246

自分なりに人の役に立てるよう健康に気をつけたい

5.0 （

4-

5）

4.9 （ .3）

5.0 （

3-

5）

4.6 （ .7）

5.0 （

3-

5）

4.5 （ .8）

5.0 （

3-

5）

4.6 （ .7） .898

周囲に迷惑をかけないように元気でいたい

5.0 （

4-

5）

4.7 （ .5）

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .4）

5.0 （

5-

5）

5.0 （ .0）

5.0 （

4-

5）

4.9 （ .4） .486

自分のことはできるだけ自分でしたい

4.5 （

2-

5）

4.4 （ .7）

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .4）

5.0 （

5-

5）

5.0 （ .0）

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .5） .332

自分の健康に関する話題には，自然に耳が行く

5.0 （

3-

5）

4.8 （ .5）

5.0 （

1-

5）

4.3 （1.3）

4.5 （

1-

5）

4.0 （1.4）

4.5 （

4-

5）

4.5 （ .5） .664

︻有効な支援の獲得︼＊＊
自分にできないことは人にやってもらっている

5 .0 （1-5）

4.5 （ .9）

5.0 （

1-

5）

4.3 （1.1）

3.5 （

1-

5）

3.3 （1.6）

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .5） .043＊

相談できる医療者がいる

4 .5 （3-5）

4.4 （ .6）2-

5）

4.6 （ .8）2-5）

4.4 （1.1）

1-5）

4.1 （1.5） .873

5）

3-

5）

4.8 （ .7）

5.0 （

4-

4.8 （ .4）

5.0 （

5）

4.6 （ .6）

5.0 （

3-

4-

5）

4.9 （ .4） .817

5.0 （

4-

5）

4.8 （ .4）

5.0 （

2-

5）

4.6 （ .8）

4.0 （

1-

5）

4.0 （1.3）

5.0 （

4-

5）

4.9 （ .4） .104

5.0 （

1-

5）

4.3 （1.2）

4.5 （

3-

5）

4.3 （ .8）

4.0 （

2-

5）

4.0 （ .9）

5.0 （

4-

5）

4.6 （ .5） .326

周りの人の協力や励ましがある
必要なことをわかって後押ししてくれる人がいる
健康によくないことをしようとしたときブレーキをかけてくれる人がいる

5.0 （

5.0 （

5.0 （

5.0 （

Kruskal-Wallis の検定 ＊：p ＜ .05

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No. 4

2017

635

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違い

Ⅴ．考値27.10），【健康管理への関心】（平均値31.60），
【有効な支

察

援の獲得】（平均値17.73）の４下位尺度ともに，本研究の就労継続群の平均値と同等の結果であった。現在，がんを

１．就労継続しているがん患者の特徴
本研究では，対象者34人のうち18人が就労を継続してい慢性疾患の１つととらえる傾向があるため，慢性疾患患者た。就労継続している対象者のうち雇用形態は「常勤」がを対象として作成された SCAQ を本研究で使用した。本

最も多く，仕事内容は「軽労作」であった。さらに，「時間調整に融通が効く」と回答したものが88.9％であり，治研究では，慢性疾患である２型糖尿病患者と，慢性疾患ととらえられる傾向があるがん患者の SCAQ の平均値は同療を受けながら働き続けるためには，
「常勤」
「軽労作」
「時

等であった。本研究では就労継続群が18人と少ないため，間調整に融通がきく」が重要な雇用条件になると考える。

一概に比較することは困難であるが，２型糖尿病患者と同また，就労継続時の理由として，「家族が応援してくれ

等の結果が得られたことから，本研究における就労継続群

るから」や「治療のための休暇が取得できるから」「職場が就労している２型糖尿病患者と同等のセルフケア能力をの人たちに病気について理解してもらえたから」が就労継もっていることが推察される。

続群の８割を超えており，家族のサポートや職場の理解が重要であることがわかる。

本研究において，就労状況の違いによるセルフケア能力の違いをみてみると【健康管理法の獲得と継続】の下位項

周囲からのサポートについて，家族や友人からの「健康目「よりよい状態でいるために生活のなかで必要なことは管理に対する他者からの手段的なサポート」や「他者からわかっている」では就労継続群が他の２群よりそのセルフの情緒的サポート」「他者からの気遣い」のような人的社

ケア得点が高かった。吉田・神田（2012）は，治療期のセ会資源が，がん患者のセルフケア行動に影響する（山中・ルフケア能力には自主的に判断し保健行動を形成する能力

黒田・網島，2005）ことが明らかにされている。本研究にがあると述べている。就労を継続しているがん患者は，自おいても，対象者は配偶者や子どもなどの家族や友人，就身にとってよりよい状態を維持するために何が必要なのか

労継続している場合は職場の人たちなど多くのサポートをを理解し，仕事と治療の両立を実現していると考える。さ得ている。がん患者には多岐にわたる人的サポートが重要

らに，治療期のがん患者のセルフケア能力には，体調の変であり，就労継続している患者にとっては職場内のサポー化をとらえる能力が含まれる（吉田・神田，2012）ことがトも必要不可欠であると考える。このことから，看護師の明らかにされており，がん患者は有害事象の出現の仕方を役割として，治療の計画や今後起こり得る副作用，またそ自分自身で自覚している（和田・稲吉，2013）ことが明らの対処法について，周囲の人たちに理解してもらうことのかにされている。本研究の結果においても，就労継続群が重要性を患者に伝えることが必要である。

「自分の状態の悪化には早めに気づくように注意している」

また，就労継続に関連する不安について医師に相談したという項目で未就労群に比較して得点が高かったことか

人は10人（55.6％）であったが，看護師に相談した人は２

ら，就労を続けている人は，症状の出現やその変化に留意人（11.1％）のみであった。外来化学療法室での治療中にしながら生活しており，これは治療と就労を両立するため

副作用のセルフモニタリングとあわせて，自宅での様子をに重要な能力であると考える。よって，看護師の役割とし聞くことや就労している患者には仕事の状況を確認するなて有害事象の出現時期やその経過をあらかじめ患者に指導

ど，看護師が患者の生活背景を理解したうえで，意図的にし，患者自身が有害事象の出現を予測し，早めに対応でき

情報収集する姿勢が重要である。

るようになることが就労継続への支援において重要である

今回の調査では，就労継続群は，治療開始から３か月までの患者が67.0％であった。治療期間が短いほうが就労継と考える。
武田・田村・小村・志村（2004）は，外来化学療法を受続しやすいことや手術など身体に侵襲の大きな治療をした

けている患者は，《家族に負担をかけたくない》《家族に心後で職場の理解を得やすい環境であれば休暇を取得しやす配をかけたくない》という思いをもっていると述べていいため，治療と就労の両立ができる環境にあったことが考る。本研究の就労中断群は，【有効な支援の獲得】の下位えられる。

項目である「できないところは人に頼る」能力が他の群に比べ低く，周囲の人たちのサポートをうまく得ることがで

２．就労状況によるセルフケア能力の違いきなかったことが中断に至る一因となった可能性がある。

清水・金子（2008）は SCAQ を使用した研究で，就労し看護師は，患者が療養生活と就労を両立するうえで，家族ている70名の２型糖尿病患者のセルフケア能力について明や職場の人たちの協力を得ることが非常に重要であること

らかにしている。就労している２型糖尿病患者は【健康管を患者に伝えることや患者が活用できるサポートを選択的理法の獲得と継続】（平均値39.39），【体調の調整】（平均に情報提供する必要がある。さらに，どのような部分をど

636

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違いのような形で周囲の人たちに頼ればよいのかを具体的に知継続群は【健康管理の獲得と継続】のセルフケア能力がることができる患者同士の交流の機会をつくることも重要高かった。

であると考える。

２．セルフケア能力の【健康管理法の獲得と継続】の下位項目である「よりよい状態でいるために生活のなかで必要なことはわかっている」において，３群間で有意差が認め

３．本研究の限界と今後の課題
本研究では，乳がん，大腸がん，卵巣がん，子宮体がんの患者が対象であった。がん腫を特定しており，女性が罹。さらに，就労継続群と未就労群を比られた（p ＝ .042）

較し有意差が認められ（p ＝ .029），就労継続群は「より患するがん腫が多かったため，対象者は女性が多く，一定よい状態でいるために生活のなかで必要なことはわかっのバイアスがかかっている可能性がある。また，就労中断ている」のセルフケア能力が未就労群に比べ高かった。

群が退職した時期について調査できておらず，治療期間の３．セルフケア能力の【有効な支援の獲得】の下位項目でどの時期から就労継続を困難と感じることが多いのかを明

ある「自分にできないことは人にやってもらっている」

らかにすることができなかった。

において３群間で有意差が認められた（p ＝ .043）。さ今後，さらに調査を続け対象者を増やしていくとともらに，就労継続群と就労中断群の比較において有意差がに，性別や年齢，病期，がん腫の違いに対する就労支援に認められ（p ＝ .040），就労中断群と未就労群の比較について検討を重ね，就労継続群の患者が家庭や仕事の役割

おいても有意差が認められた（p ＝ .018）。３群の中でと治療をどのように両立しているのか，また就労中断した「自分にできないことは人にやってもらっている」のセ

場合の理由や状況を明らかにする必要がある。

ルフケア能力は就労中断群が最も低かった。

Ⅵ．結

謝

論

辞
本研究にご協力くださったすべての患者さまに，深く感本研究は，外来化学療法を受けているがん患者の就労状

謝いたします。また，ご多忙のなかご協力をいただいた病況の違いによるセルフケア能力の違いを明らかにすること

院関係者の皆さまに厚くお礼申し上げます。本研究は修士を目的とした。外来化学療法を受けているがん患者を対象

論文の一部に加筆修正したものです。本研究に対してご指に，自記式質問票を用いて調査を実施し以下のことが明ら導いただいた先生方に心より感謝申し上げます。

かになった。
１．セルフケア能力尺度の下位尺度である【健 康管理

著者貢献度の獲得と継続】において３群間で有意差が認められすべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収，さらに就労継続群は，就労中断群（p ＝ .047），（p ＝ .020）

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

未就労群（p ＝ .013）と比較し有意差が認められ，就労

要原稿を確認した。

旨

本研究の目的は，外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違いを明らかにすることである。対象者は，Ａ病院の外来化学療法センターへ通院している患者34名で，Ⅳ期を除く乳がん，大腸がん，
子宮頸がん，子宮体がん，卵巣がんである。調査方法は自己記入式アンケート用紙を用いて，対象者の属性，就労状況，セルフケア能力：「慢性病者のセルフケア能力尺度」を調査した。分析方法は，対象者を就労継続群，就労中断群，未就労群に分け，Kruskal-Wallis の検定後 Bonferroni 法による多重比較を行った。結果，就労継続群

が「よりよい状態でいるために生活のなかで必要なことはわかっている」「自分の状態の悪化には早めに気づくように注意している」が高く，就労中断群は「自分にできないことは人にやってもらっている」が低かった。

Abstract
We aimed to reveal differences in the self-care ability by employment status of cancer patients undergoing chemotherapy
on an outpatient basis. Subjects included 34 cancer patients（breast, colon, cervical, endometrial, and ovarian cancers, excluding stage Ⅳ ）who were regularly attending our outpatient chemotherapy center. A self-administered questionnaire survey
was conducted to ascertain patients’ attributes, employment status, and self-care ability（Self-Care Agency Questionnaire forPatients with Chronic Illness）. Patients were divided into a continued employment group, a discontinued employment group,

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2017

637

外来化学療法を受けるがん患者の就労状況によるセルフケア能力の違い

and an unemployed group, and the three groups were compared using the Kruskal-Wallis test, followed by the Bonferroni
method. Results showed that the continued employment group exhibited superior ability to “be aware of needs in life” and“notice early exacerbation”, and the discontinued employment group exhibited inferior ability to “get people to help them dothings they could not do by themselves”. These findings indicate that nurses involved in outpatient care should help patientsto acquire the ability to perform necessary actions and self-manage symptoms, in addition to seeking help from others without trying very hard to do everything by themselves.

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成27年12月９日受付
平成29年１月５日採用決定

No. 4

2017

doi:10.15065/jjsnr.20170116004−研究報告−

終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス
─ 和文献を対象とした文献検討 ─Resilience of Nurses Involved in End-of-Life Care: Review of Literature Written in Japanese
罇

岡

美

愛１）

Miai Taruoka

黒

田

寿美恵２）

Sumie Kuroda

キーワード：終末期ケア，看護師，レジリエンス，文献検討
Key Words：end-of-life care, nurses, resilience, literature review

緒

がる反面，ストレスにもつながるという指摘もある（佐言

藤・村中・間山，2007）。さらに，終末期ケアでは治療や団塊の世代が75歳以上になる2025年以降には，医療や介看護援助の成果が見えにくいため，看護師は無力感や苦手護の需要が一層増加すると予測されている。そのため，わ意識をもつことになる（小原・實川・国分，2005）ことが国では現在，高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援を目や，患者の死そのものが，時間だけでは癒されないほどの的として，可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らし

大きな悲しみを看護師に与え，その感情から逃避するためを人生の最期まで続けることができるよう，地域の包括的に感情移入を避けようとする行動が生まれる（東，2012）

な支援・サービス提供体制（地域包括ケアシステム）の構ことが指摘されている。これらのことより，終末期ケアに築が推進されている（厚生労働省老健局，2013）。また，携わる看護師は，無力感や罪責感などの否定的感情を抱え患者がいままでの人生の過ごし方，生活，価値観などにつやすく，ケアに対する自己効力感が低下し，精神的健康状

いて，医療者や家族らと共有し，これからどのように過態が低下しやすい状態にあるといえる。逆井・松田（2009）

ごしていきたいかを話しあうプロセスであるアドバンス・は，終末期医療に携わる看護職者は，それ以外の看護職者

ケア・プランニング（advance care planning：ACP）（木澤，よりも相対的に多くの仕事ストレスを抱えていることを明2015）の重要性が認識されるようになっている。2010年にらかにし，中山・逵村・江藤・大西（2007）は，一般病棟は８割以上の人が病院・診療所・介護老人保健施設・老人の終末期ケアの場はバーンアウト得点を高める因子であホームなどの医療福祉施設で死を迎えている（厚生労働

る「死との向かいあい」や「患者との人間関係」のむずか

省，2011）が，ACP や地域包括ケアシステムの推進によ

しさが死に直結しないケアの場より多く存在すると指摘しり，人々が自身の終末期のケアについて考える機会が増加ている。看護師自身が心身の健康を保つことは，看護の対し，人生の最終段階における医療や看護・介護の場は多様象となる患者・家族に提供されるケアの質を保証すること化すると推測される。終末期にある患者やその家族の生活につながる（福田，2004，p.258）ことから，看護師の精を見守り，支えることは看護師の重要な責務であることか

神的健康を保つことは終末期ケアの質を高めるうえでも重ら，多様な場で終末期ケアに携わる看護師の果たすべき役要である。終末期ケアに携わる看護師の精神的健康に関す

割は一層拡大していくと考えられる。

る先行研究としては，ストレスへの対処（垣本・浜崎・伊終末期にある患者は実在的な苦痛だけでなく，悲しみや

南・瀧島・堀孔，2005；森本，2014；上岡・白石・和田，

行き場のない思い，怒りなどさまざまな感情を抱く。多く

2000）や感情コントロール（中村ら，2010；瀧山・錦織・の看護師は，患者に対する親和性があることで患者の孤独

佐藤，2007），ジレンマへの対処（古郡，2004；垣本ら，感や無力感によく共感し，死にゆく患者の感情を理解する

2005；中原・石原・北村・古郡，2007；横浜・森，2013）

ことができ，それゆえ，死にゆく患者のケアのたびに傷つなどが報告されている。ストレスフルな経験や状態に遭遇

き孤独に悩まされ，自分たちが無力であると感じ，死の恐した場合，その出来事に対する意味づけを行うことやコー

怖に怯えるといわれている（野村・谷奥，2012，p.7）。まピングを行うことは精神的健康度の向上をもたらすが，た，共感性の高い看護を行うことは看護の質の向上につな

それだけでは限界があることが指摘されている（石井，１）県立広島病院看護部 Hiroshima Prefectural Hospital
２）県立広島大学保健福祉学部看護学科 Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Prefectural University of Hiroshima
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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス

2009）。ストレス要素が多様で複雑な終末期ケアの場にお本人の死生観・残骸観は仏教と民俗信仰との習合産物であいて看護師の精神的健康を保つためには，ケアに伴う困るといわれる（藤井，1989）。また，日本人は古来からお難・葛藤を受容し，適応過程を経て立ち直り，そこからさ盆やお彼岸などの宗教行事，民族風習を重んじていることらなる成長を遂げる適応力，すなわちレジリエンスの獲得から，輪廻や再生（生まれ変わり）の思想をもっているが必要であると考えられる。レジリエンスという概念は， （大下，2007）。これらのことから，日本文化の影響を受け

Rutter（1985）によって「深刻な危険性にもかかわらず，ている日本人は，独自の死のとらえ方や人生の終末期に関適応的な機能を維持しようとする現象」と定義されたのがする認識をもつといえる。したがって，人の死にゆく過程

始まりとされ，現在では Masten, Best, & Garmezy（1990）をケアする看護師が，終末期ケアの場で発揮するレジリエの「困難あるいは脅威的な状況にもかかわらず，うまく適ンスも日本固有の文化的影響を受けていると考えられる。

応する過程，能力，あるいは結果」，Grotberg（1999）にしたがって，本研究では，レジリエンスに対する文化的影

よる「逆境に直面し，それを克服し，その経験によって響を考慮し，研究対象文献を和文献に限定する。

強化される，また変容される普遍的な人の許容力」という定義が代表的なものとして，和文献において頻繁に引Ⅰ．目用されている。レジリエンスは性格などの特性ではなく，的行動や思考，行為に含まれ，誰もが学修したり発展させ

終末期ケアに携わる看護師のレジリエンスを，日本語でたりすることができるものである（American Psychological

報告された看護研究の知見を統合することにより明示す

Association, 2011）。また，看護師のレジリエンスは，心身る。

の健康維持にとどまらず，質の高い看護を達成し，一人のプロフェッショナルとして自律していく原動力となる可能

Ⅱ．用語の定義性があるとされている（井原ら，2009）。これらのことより，終末期ケアに携わる看護師のレジリエンスを発揮・促

本研究では「レジリエンス」を，困難や葛藤を受容し，進させることは，看護師のメンタルヘルスを向上させ，ケ

自分自身をエンパワメントしながら逆境をバネにしてもとアに対する自己効力感を高め，自身の看護を肯定的に意味の健康的な状態に戻ろうとする適応力であり，その経験をづけできるとともに，一人の看護師としての成長を促すこ

通して成長・成熟する力，と定義する。

とに寄与すると考えられる。さらに，終末期ケアに携わる
看護師のレジリエンスの獲得は，終末期患者に対するよりⅢ．研究方法

質の高い看護実践や患者の quality of life（QOL）向上にもつながるといえる。終末期ケアに携わる看護師のレジリエンスが明示されることは，学修・発展が可能という特性をもつレジリエンスを高めるための示唆を得ることになり，臨床的・研究的意義が高いと考える。レジリエンス

１．キーワードおよび文献集合体の絞り方
文献情報データベースは『医中誌 Web（Ver. 5）』を用いた。検索式を（「終末期」or「ターミナルケア」）and（「看護師」）and（「対処」or「コーピング」or「適応」or「回に関する看護学分野の研究は，患者（若崎・谷口・掛橋・復」）として，原著論文に限定し，発表年を指定せずに検森，2007；石井ら，2007；砂賀・二渡，2011；渡邉・操，索した。

2011），看護師（谷口・宗像，2010；谷口，2012a；谷口，

2012b），看護学生（隅田・細田・星，2013；松尾・前田，

２．分析対象文献の選定2015）を対象としたものなど多数あるが，終末期ケアに携

分析対象文献の選定基準は，「学術論文としての形式がわる看護師に焦点化した研究は皆無である。しかし，先述

整っている」「論文中に終末期ケアに携わる看護師のレジしたとおり，終末期ケアに携わる看護師の精神的健康に関リエンスに関する記述が含まれている」の条件をすべて満する先行研究は数多く存在することから，これらの先行研たすこととし，該当文献を選定した。

究からレジリエンスに関する知見を抽出し統合することは可能である。

３．分析方法現代は死が疎遠になっており，死という不可視・不可知

まず分析対象文献を，タイトル，研究目的，研究対象者

なものに対する拒否反応は現代日本人の思考様式としてしの特徴（看護師経験年数，終末期ケア経験年数，看護実践

ばしば指摘される（渡辺・板垣，2000）。一方で，日本人の場），研究の種類，データ分析方法，著者名，誌名，巻は死を運命的なものとして是認しており，仏教に由来する（号），ページ，発表年，により整理した。次に分析対象文「無常」観が独自の価値観を生み（渡辺・板垣，2000），日

献それぞれから，終末期ケアに携わる看護師のレジリエン

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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス

スに関する記述を抽出し，含まれる意味内容を忠実に表す

で，自らの感情を鎮め安定させる力を示している。これにように必要な語句を補いながら簡潔に表現し，コードとしは，「臨死ケアの場面で生じるつらい・悲しい・むなしいた。さらにそれらを意味内容の同類性に従って集め，サブといったストレスフルな気持ちを，その状況を直接・間接

カテゴリ，カテゴリとし，包含するコードの数を集計し的に知っている職場の同僚・先輩などに表出する（上岡た。なお，分析過程においては，２名の研究者間で最終的ら，2000）」「終末期患者へのケアにおいて生じた葛藤に対な分析結果の一致をみるまで検討を重ね，質的研究の専門

して，問題を解決・改善するための意見交換ではなく，同家１名のスーパーバイズを受けることで，真実性の確保に期から共感の気持ちを得て気持ちの整理をする（垣本ら，努めた。

2005）」「重症な終末期患者と関わる際に感じる憂鬱さや，終末期患者を担当したくないという拒否の気持ちに対しⅣ．結て，詰所でスタッフに相談することで共感を得て，悩んで果いるのは自分だけではなかったのだと安堵する（瀧山ら，検索の結果，122文献が抽出され（検索日：2015年５月

2007）」などの10コードが含まれた。

１日），選定基準を満たす15文献を分析対象文献とした【内省により自己の未熟さに向きあったうえで職務を果（表１）。分析対象文献の研究対象者の看護師経験年数は１

たそうと限界を定めずに努力し続ける力】は，満足するケ

年未満から30年以上と多岐にわたり，終末期ケア経験年数

アが実施できない原因を顧みた際に自己の知識・技術不足

については明確な記載のないものが大部分を占めていた。

を実感したとしてもそれを直視し，看護師としての責任を

また，研究対象者の看護実践の場は，一般病棟８件，緩和最大限果たすために労を惜しまずに取り組み続ける力を示

ケア病棟２件，在宅１件，老人保健施設１件，記載なし３している。これには，「終末期患者に対するケアが思いど件であった。研究の種類は，質的研究13件，質・量併用研

おりにいかない際に，他のスタッフの終末期患者に対する究が２件であり，質的研究，および質・量併用研究の自由かかわりや接し方を見て，自身の看護が終末期患者にとっ記載部分のデータ分析方法はすべて内容分析であった。なてどうだったか振り返り，他のスタッフと自分との終末期

お，質・量併用研究については，看護師のレジリエンスに患者に対するかかわりや接し方の違いを見出す（小原ら，関する記述が自由記載部分のみに含まれていたことより，

2005）」「看護師が主体的にできる症状緩和があっても十分

自由記載部分のみを対象として記述を抽出した。

な知識がなく提供できないというジレンマに対して，書籍

分析対象文献に含まれる終末期ケアに携わる看護師のレや研修会などのがん患者の心理やコミュニケーション技術

ジリエンスに関する記述から，58のコードが抽出され，25を学ぶ機会を活用する（横浜・森，2013）」「終末期患者のサブカテゴリとなり，最終的に９カテゴリに分類された（患児）に対してどうしたらいいのかわからないという気（表２）。【持ちを抱きながらも，患者の傍にいる，患者を通じて家族】内をカテゴリ，「」内をコードとして次に示した。

とかかわる，患者・家族の話を傾聴するなど自分にできる【終末期患者とのかかわりあいを通して看護師としての精一杯のことを行う（橋本，2011）」「複雑な問題について

自己価値を高める力】は，終末期患者とのかかわりあいを考え，行動してみることで自分を納得させていく（横浜・通じて起こった出来事や経験した事柄，自らが実施したケ

森，2013）」などの９コードが含まれた。

アを肯定的に評価し，自身を看護師として価値ある存在と【他者の支援を得ながら自己のケアを顧みることで最良認知する力を示している。これには，「自分の行ったケアの解決策を導く力】は，独力では対応がむずかしい場面が，一人の患者の人生の最期において意味のあるものでで，自ら他のスタッフに支援を求め，自己のケアをともにあったと評価する（大山，2006）」「終末期患者とかかわる

振り返りながら解決策を見出すなど，よりよいケアの実現

ことを，人の生き様を学ぶというかけがえのない体験とに向けて他者の力を活用する力を示している。これには，

とらえ，その体験によって自分も成長していると実感す「家族への対応がむずかしいと感じたときに自分一人の価る（森本，2014）」「患者との生前の思い出を非公式に他の値観や考えで対応すると，間違った思い込みのケアになっ看護師と語りあうなかで，自分がみんなと同じように患者てしまうので，自分の考えを整理するために同僚の看護師をとらえていたことを確認し，自分の行った看護実践がの意見を聞いたり一緒に考えてもらう（橋本，2011）」「死よかったのだと納得する（鈴木・村岡，2009）」などの13に直面した患者の思いにうまく対応できない際に，カンコードが含まれた。

ファレンス等を利用して自分の感じた思いを話し，その問【終末期ケアに伴う哀傷を他者と分かちあい折りあいを

題をチームで共有し，助言を受けながら解決に向けて取りつける力】は，終末期ケアを通して感じた悲哀等の否定的組む（中原ら，2007）」など８コードが含まれた。

感情を自発的に周囲の人々に吐露し共有してもらうこと【人的環境の限界性がもたらす不全感を環境への操作に

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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス
表１

分析対象文献一覧

研究対象者の特徴
タイトル

研究目的

看護師経験年数

終末期ケア
看護実践の場
経験年数

研究の種類

データ
分析方法

著者名

誌名，巻（号），
ページ

発表年

緩和ケア病棟に勤務する看護師の癒しのケアの捉え方と援助を行う上での問題と対処

緩和ケア病棟に勤務する看護師の癒しのケアの捉え方と援助を行う上での問題と対処を
18～35年明らかにし，終末期患者へ癒しのケアを実施する際の示唆
を得ること

２～10年

緩和ケア病棟質的研究

内容分析

板 村 安 記， 岡 光 京子，貞永千佳生

看護・保健科学
研究誌，15（1），
74-82

2014

在宅ホスピスケアにおける訪問看護師のストレスと対処

訪問看護師のストレス軽減，対処能力の向上の方策を探る
基礎的資料を得るため，訪問
10～33年
看護師のストレスと対処について訪問看護師の語りから明らかにすること

記載なし

在宅

質的研究

内容分析

森本喜代美

京都大学大学院医学研究科人間健康科学系専攻紀要（健康科学），9，
20-25

2014

記載なし

一般病棟

質的研究

内容分析

横浜優子，森一恵

日本がん看護学会
誌，27（3），33-41

2013

記載なし

一般病棟

質的研究

内容分析

橋本浩子

日本小児看護学会
誌20（3），82-88

2011

記載なし

老人保健施設

質量併用

内容分析 原祥子，小野光美， 日本看護研究学（自由記載 大畑政子，岩郷しの 会雑誌，33（1），部分） ぶ，沼本教子
141-1492010

ギ ア チ ェ ン ジ 後 に 一 ギアチェンジ後に一般病棟に
般 病 棟 に 転 院 し た が 転院したがん患者のターミナ
ん 患 者 の タ ー ミ ナ ル ルケアを行う看護師のジレン
ケ ア を 行 う 看 護 師 の マとその対処を明らかにするジレンマと対処方法
こと
小児ターミナルケアに携わる若手看護師への教育支援に関する 基 礎 的 研 究： タ ーミナルケアにおいて看護師が感じた困難
への対処

２年以上

小児のターミナルケアに携わ若手看護師（２る若手看護師への教育支援を年未満）および検討するために，看護師が感経験豊富な看護じた困難への対処を明らかに師（５年以上）すること

介護老人保健施設に
老健における看取りに対するおけるケアスタッフ
かかわわりと揺らぎの実態をの看取りへのかかわ明らかにすること
りと揺らぎ

２～47年

内容分析

中 村 智 子， 東 め ぐみ，図師美紀，高橋愛，内藤千鶴，藤田
か お り， 井 野 奈 緒子，黒澤淳子，川名由希子，栗原碧，大橋貴子，水野富士子

日本看護学会論文集（看護総合），40，195-197

2010

質的研究

内容分析

鈴木玲子，村岡宏子

東邦大学医学部看護学科紀要，22，
1-9

2009

緩和ケア病棟質的研究

内容分析

中 原 佐 苗， 石 原 えり，北村充恵，古郡夏子

日本看護学会論文集（成人看護Ⅱ），37，192-194

2007

記載なし

記載なし

質的研究

内容分析

瀧山喜代美，錦織由紀子，佐藤鈴子

日本看護学会論文集（成人看護Ⅱ），37，18-20

2007

記載なし

５年以上

一般病棟

質的研究

内容分析

大山暁子

日本看護学会論文集（看護管理），36，133-135

2006

ターミナルケアに関わる対象
者の葛藤を把握するととも２年以上に，個々のコーピングの現状
５年未満をインタビューによって明らかにし，分析すること

記載なし

一般病棟

質的研究

内容分析

垣 本 尚 美， 浜 崎 美
日本看護学会論文
和，伊南友里子，瀧集（看護総合），島章子，堀孔美恵，
36，247-249
増渕孝子

2005

ターミナル患者と関わるなかで，①どのようなときに否定
癌ターミナル患者と的感情を抱くのか，②その否の 関 わ り： 看 護 師 が定 的 感 情 は ど の よ う な も の １年未満～18年
抱く否定的感情とそか，③否定的感情への対処方の対処方法を通して
法はどのようなものか，を明らかにすること

記載なし

記載なし

質的研究

内容分析

日本看護学会論文
小原恵，實川雅子，集（看護総合），国分真樹子
36，161-163

2005

終末期がん患者のせん妄ケア
において，看護師が葛藤を感
終末期がん患者のせじる状況と看護師の葛藤へのん妄ケアにおける看５年以上対処を明らかにし，看護師の護師の葛藤と対処
葛藤への対処に向けた必要な支援のための示唆を得ること

記載なし

一般病棟

質的研究

内容分析

古郡夏子

高知女子大学看護学会誌，30（1），
38-39

2004

卒後２年目看護婦（士）臨死ケアに直面する経験の浅の臨死ケア体験とそい看護婦へのサポートの課題
れに伴うストレスとを検討すること
対処

記載なし

一般病棟

質量併用

内容分析
（自由記載
部分）

上 岡 澄 子， 白 石 知子，和田恵美子

臨床看護研究，
7（1），9-18

2000

記載なし

一般病棟

質的研究

内容分析

徳竹秀子，堀内三枝
子

日本看護学会集録，26回老人看護，
66-69

1995

看護師が患者の死と向き合い看取り時における看ながら，看取り時の感情をど
護師の感情のコント
平均13.5年のようにコントロールしていロール
るかを明らかにすること

記載なし

記載なし

質的研究

入退院を繰り返している血液入退院を繰り返してがん患者を看取る際に，看護いる血液がん患者を
血液がん看護経
師がどのような感情を抱き，看取る看護師の感情
験３年目
それにどのように対処するのとその対処かを明らかにすること

記載なし

一般病棟

緩和ケア病棟における死に直緩和ケア病棟におけ面した患者の言動に関する看る死に直面した患者
護師のジレンマと対処につい ５～30年の言動に対する看護て明らかにし，今後の取り組師のジレンマと対処
み方を検討すること

0.4～２年

ターミナルケアに関わるときターミナルケアにおけ 看護師にはどのような感情がる 看 護 師 の 感 情 コン 生じ，その感情をどのように 記載なし
トロール方法の検討
コントロールしているのかを明らかにすること
タ ー ミ ナ ル ケ ア に 携 ターミナルケアを継続していわ る 看 護 師 の 精 神 的 る看護師の精神的負担とケア
負担とケア継続要因
継続要因を明らかにすること
ターミナルケアにおける看護師の姿勢と 心 理 的 動 向 葛 藤・
コーピングの現状を知る

２年目

告知されていない終末者の最終末期癌患者への看終入院時から死に至るまで，
護婦の感情の変化と看護婦の感情がどのように変 10年未満～
そ の 要 因・ 対 処 法 最化するのかを実態調査し，さ 20年以上
終入院から亡くなる
らに感情が変化する要因と対までの過程
処法を明らかにすること

642

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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス
表２

終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス

カテゴリ

サブカテゴリ

終末期患者とのかかわりあいを通して看護師としての自己価値を高める力

・終末期患者とかかわることを自分にとって意義のある経験だととらえること（４）・患者に行ったケアを自分で振り返ることで患者にとっての自分の存在やケアを肯定的に意味づけること（４）
・患者の死後同僚とともに行った看護について振り返ることで実践した看護がよかったのだと納得すること（３）
・患者との間に起こった出来事を振り返ることで看護師としての自分の価値を確認すること（２）終末期ケアに伴う哀傷を他者と分かちあい折りあいをつける力

・終末期ケアを行ううえで生じる否定的感情を同僚に表出することで気持ちを整理すること（６）・同僚からの共感を得ることで悩んでいるのは自分だけではないと安堵すること（３）・看取り時に感じた悲しみを患者の家族に表出して共有すること（１）

内省により自己の未熟さに向きあったうえで職務を果たそうと限界を定めずに努力し続ける力

・未熟な知識や技術を自己研鑽により向上させること（４）・患者のために自分ができる精一杯のことをすること（３）・困難に対して考えたり行動することをやめないこと（１）・他のスタッフのケアと自分のケアを比較することで自分がケアを行う際に感じる困難の要因を見出すこと（１）

他者の支援を得ながら自己のケアを顧みることで最良の解決策を導く力

・対応がむずかしい場面について同僚とともに振り返り解決策を見出すこと（７）・患者のケアが思いどおりにいかない際，他者からの助言により成功体験をすること（１）

人的環境の限界性がもたらす不全感を環境への操作により払拭
させる力

・看護独自の援助に限界がある場合に医師の助力を得ること（２）・職種間の連携不足で患者・家族の希望に沿った終末期が過ごせていないときは看護師自らが積極的に介入すること（２）・患者に十分な時間をかけてかかわれない状況から脱するために環境を変化させるよう働きかけること（１）
・主治医と看護師の方針が異なる場合，他の医師を巻き込んで対処すること（１）・患者・家族間で意向の違いがある場合は看護師が間に入ることで調整や介入を行うこと（１）

患者・家族のおかれている状況
を自己に投影して理解しようと尽力する力

・患者の苦悩や苦痛を自分の身に置き換えて考えること（２）・患者・家族の望む終末期を過ごせるように患者・家族を理解しようと努めること（２）・患者の訴えには必ず意味があると考えて患者と接すること（１）

死に対する否定的な固定観念を払拭し柔軟にとらえ直す力

・患者の死を苦痛から解放される肯定的なものとして意味づけること（２）
・自らに湧き起こる死に関連した否定的感情を否認しないこと（１）

患者の死後患者と改めて対峙す
ることで哀傷や罪責感を鎮める力

・患者の死後患者と改めて対峙することで哀傷や罪責感を鎮めること（２）

過去の看護実践で得た手応えに立脚して自信を再獲得する力

・過去の看護実践で得た手応えに立脚して自信を再獲得すること（１）［注］（）内はコード数を示す．

より払拭させる力】は，看護の職域の限界や時間的限界，

は，「頻回にナースコールがある際や痛みが和らがないこ

職種間の連携不足，患者・家族間の意向の相違など，人的とで感情をぶつけられたときには，もし自分が患者の立場

環境の弱みが招く不十分なケアにもどかしさを感じた場合

だったらやっぱり同じような言動をするだろうと考え，患に，周囲の医療職者や患者・家族などに看護師自らが働き者の気持ちをくみとり，自分の気持ちに置き換える（瀧山

かけることでよりよいケアを実現させ，否定的感情を緩和

ら，2007）」「終末期患者が同じ訴えを頻回にするときは，させる力を示している。これには，「看護独自のケアではその訴えが患者にとって重要なことだと受け止め，その訴

症状緩和ができない，もしくは苦痛が増す可能性を心配しえが意味のあるものだととらえる（小原ら，2005）」などたときには医師に相談する（板村・岡光・貞永，2014）」の５コードが含まれた。

「医療者と患者・家族の間で治療方針や目的が共有されて【死に対する否定的な固定観念を払拭し柔軟にとらえ直いないというジレンマを感じたときに，患者・家族の思す力】は，死を悲しく苦しいものとする所論や死にゆく患いを他職種に伝え，希望に沿えるよう調整を行う（横浜・者に向きあうなかで沸き起こる否定的感情を負い目に感じ

森，2013）」などの７コードが含まれた。

る状況を，死は苦しみからの解放ととらえ直すなど，従来【患者・家族のおかれている状況を自己に投影して理解とは異なる肯定的な見地から認識を変化させる力を示してしようと尽力する力】は，患者や家族が発する否定的な言いる。これは，「死が患者にとってどのような意味があっ

動や反復する同一の訴えに直面した看護師自身の複雑な感たのか振り返り，死によって苦痛から解放されたなど，患情に対して，終末期にある患者とその家族の立場から深く者の死に対する肯定的な意味づけを行う（大山，2006）」

理解することで得心しようと努める力を示している。これ「終末期患者を前にして感じる死への怖さ，重さ，時間的・

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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス

環境的な限界に対する葛藤，罪悪感，患者から死に関する軟にとらえ直す力】は，死や死にゆく過程に対して抱いて感情を表現されることなどに対する負担感など，自らに湧いた敗北感，畏怖の念や悲痛な思いなどの従前の否定的なき起こる否定的感情を否認しない（大山，2006）」など３

とらえ方を，患者を看取る体験を通して肯定的なものに転コードが含まれた。

換させるというレジリエンスである。このレジリエンス【患者の死後患者と改めて対峙することで哀傷や罪責感

は，死や死にゆく過程を肯定的にとらえるという意味を含を鎮める力】は，患者の死後，心のなかで再び患者に語りむ点で，先述した【終末期患者とのかかわりあいを通しかけ，患者と向きあうことで，死に対する悲しみや無念て看護師としての自己価値を高める力】と類似している。

さ，生前の看護に対する自責の念を和らげる力を示してい【終末期患者とのかかわりあいを通して看護師としての自る。これは，「忙しさのあまり患者に十分かかわることが己価値を高める力】が発揮される前提は，死や死にゆく過できなかったという後悔に対して，亡くなった患者に線程に肯定的な意味を見出し，患者・家族の最期の思いに応香をあげることで自分の気持ちを落ち着かせる（瀧山ら，えることに看護師としての価値をおくことであると推察さ2007）」など２コードが含まれた。

れ，【死に対する否定的な固定観念を払拭し柔軟にとらえ【過去の看護実践で得た手応えに立脚して自信を再獲得

直す力】は死や死にゆく過程に対する価値観を肯定的なもする力】は，終末期ケアにおけるむずかしさを感じた場合のに改めることである。このことから，前者のレジリエンに，以前の看護実践で得た成功体験などを強みに自分を鼓スが発揮されることで後者のレジリエンスが強化され，ま舞し，再び患者家族に向きあえるよう再起する力を示してた後者が発揮されることで前者が強化されるという関係性いる。これは，「家族を支えるむずかしさに対して，過去があるととらえることができ，これら２つのレジリエンスの経験で得た手ごたえをもとに困難なときこそ患者・家族

は相互強化の関係にあると考えられる。

に向きあう（橋本，2011）」という１つのコードが含まれた。

一方で，死に対する否定的なイメージは根強く，肯定的にとらえようと努力しても容易にできるものではない。死に対する価値観の転換については，経験年数を経るに従Ⅴ．考い，死を「別れ」「寂しい」などから「自然」「穏やか」な察

どととらえられるようになる（斉藤・水野・小山・坂口・

１．終末期ケアに携わる看護師のレジリエンスが発揮され竹尾，2000）という見解もあり，終末期ケアにおいて多くる背景の患者・家族とかかわるなかで否定的な価値観を肯定的な【終末期患者とのかかわりあいを通して看護師としてのものに変化させるうえで有用な経験を蓄積することが必要

自己価値を高める力】は，多くの困難があり対応がむずかであると考えられる。そのような有用な経験を蓄積するたしいとされる終末期ケアのなかで看護師としての自身の存めには，終末期の患者・家族と真摯に向きあい，日々の看在意義を見出し，自己を肯定的に評価していくというレジ護実践に対する自己省察を重ねていくことが必要であり，リエンスである。終末期においては必ずしもケアによって【内省により自己の未熟さに向きあったうえで職務を果た

症状緩和ができるとは限らず，看護援助の効果が得られな

そうと限界を定めずに努力し続ける力】や【過去の看護実

い場合もあることから，終末期ケアに携わる看護師は不全

践で得た手応えに立脚して自信を再獲得する力】の発揮と感を抱きやすい。そのような状況のなかで自己の実施したも関連すると考えられる。【内省により自己の未熟さに向ケアを肯定的に評価するためには，終末期を可能な限り安きあったうえで職務を果たそうと限界を定めずに努力し続寧のなかで過ごし，自分らしく生き抜くことに価値がある

ける力】は，日々を漫然と過ごすのでなく，自身のケアのと考えるなど，人生の最期のあり方に対する肯定的な価値

内省を繰り返しながら看護師としての自己を見つめ直し，観を有していることが不可欠であると考える。また，逃れ

未熟な部分を補おうと行動に移すレジリエンスである。まられない死を前にして患者が最期の瞬間までの時間をどのた，患者・家族に対する現状のケアに満足せず，さらなるように過ごしたいと考えているかをくみとり，それを実現

QOL 向上が実現するケアを目指そうとする向上心とそれさせる，あるいは近づける努力をすることで患者・家族のを実行する行動力をもっている状態を示している。このレ思いに応えることに看護の意義を感じられることが前提とジリエンスを発揮することによって，患者・家族に真摯になる。このことから，【終末期患者とのかかわりあいを通向きあう自分を肯定的に評価できるだけでなく，自己研鑽して看護師としての自己価値を高める力】は，終末期ケアの成果としてよりよい看護が提供できると考えられる。まに携わる看護師としての価値を患者・家族の思いに応える

た，【過去の看護実践で得た手応えに立脚して自信を再獲ことにおくことで発揮が助長されるレジリエンスであると得する力】は，過去の終末期ケアに関する成功体験に基づいえる。また，【死に対する否定的な固定観念を払拭し柔いて発揮されるレジリエンスであり，これまでの実践のな

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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス

かで，自身の看護に手応えを感じる体験を有していること

者の死後の哀傷を回避することは困難であるため，終末期が前提となる。成功体験を得るためには，自己の未熟な部ケアに携わる看護師は，自分自身の力や他者からの支援を分を補うために継続的な自己研鑽をし，患者からのフィー発動させることで患者の死と向きあい，情緒的安定を取りドバックを真摯に受け止め，また，日々の終末期ケアをそ戻し，次の患者のケアに向かうと考えられる。

の都度振り返り患者・家族にとってよりよい看護を志向し【他者の支援を得ながら自己のケアを顧みることで最良続ける姿勢が重要であり，この点でこのレジリエンスはの解決策を導く力】は，終末期ケアに伴う困難や対応のむ【内省により自己の未熟さに向きあったうえで職務を果た

ずかしさを感じた際に，それを改善したいという思いのもそうと限界を定めずに努力し続ける力】と共通しているとと他者からの援助を得ようと自らが働きかける力を示していえる。

いる。ここで重要なのは，その他者からの援助をただ鵜呑【患者・家族のおかれている状況を自己に投影して理解みにするのではなく，自らの看護を振り返る材料として用しようと尽力する力】は，終末期ケアに伴う患者・家族のい，さらなる看護の高みを目指して問題の解決策を模索す

死に向きあうつらさ，人生の最期という重大な節目にかかるという点である。現在，多くの病棟でカンファレンスがわるなかで患者・家族からの要求が多いなどの困難の渦中設けられており，それは他者からの支援を得るために有用にあっても，患者・家族の立場に身をおいてその思いを理な取り組みであるといえる。しかし，【他者の支援を得な

解し，よりよいケアにつなげることに力を尽くせるというがら自己のケアを顧みることで最良の解決策を導く力】を

レジリエンスである。このことは，Nightingale（1960/2011）

発揮するためには，単にカンファレンスに参加するだけでによる「自分自身は決して感じたことのない他人の感情のは不十分であり，日頃から自分の看護を振り返りながら問

ただなかへ自己を投入する」ことと一致しており，他者

題意識をもち，それを改善したいという思いをもって主体理解が重要とされる看護の基盤となるものである。平野

的にカンファレンスに臨むことが求められると考えられは，レジリエンスを促進させる要因を，後天的に取得できる。また，他者からの支援は，内省により自己の未熟さにる獲得的レジリエンス要因と，個人が生まれながらに持っ向きあうことを助長すると推察される。したがって，【他ている資質的レジリエンス要因とに分類しており，獲得的者の支援を得ながら自己のケアを顧みることで最良の解決

レジリエンス要因の一つとして“他者心理の理解”をあげ策を導く力】は，先述した【内省により自己の未熟さに向ている（2010，p.99）。すなわち，看護の基盤である他者

きあったうえで職務を果たそうと限界を定めずに努力し続の立場でその人を理解しようとする力は，後天的に獲得でける力】を強化するレジリエンスであるともいえる。

きるといえるため，このレジリエンスを高めることは終末【人的環境の限界性がもたらす不全感を環境への操作に期ケアに困難を感じそこから立ち直ることができないすより払拭させる力】は，主に人的要因がもたらす終末期ケべての看護師にとってきわめて意義があると考えられる。

アに伴う困難や不全感に対して，それを改善したいという

これは，“他者心理の理解”が新人看護師の職業継続に有思いを根底にして，その困難の要因となっている人物や，意に影響する因子であるという高口・伊藤・渡邉・盛田

その困難に関連する人々に対して看護師自らが直接働きか（2014，p.285）の見解によっても支持され，終末期に携わける力を示している。病院をはじめとする医療福祉施設にる看護師のバーンアウトを防ぐうえでも有用であると考えは人員的・時間的制約があり，すべての患者の希望に添っられる。

た看護を提供することのむずかしさは計り知れない。その【患者の死後患者と改めて対峙することで哀傷や罪責感

ような状況においても，一人でも多くの患者の思いに応えを鎮める力】は，死後の患者の存在を信じる霊的なレジリようと諦めずに働きかけ，ときにはその患者・家族の代弁

エンスであり，生前の患者とのかかわりを，心のなかの患者として他職種へアプローチしていく姿勢が求められると者と共に回顧する過程を通して悲しみやケアへの不全感をいえる。これは限界を感じる状況においても働きかけるこ

鎮静化させる力を示している。“終末期に関する哀傷や罪とを諦めないという点で【内省により自己の未熟さに向き責感を鎮める”ために採用する方略としては，一人で患あったうえで職務を果たそうと限界を定めずに努力し続け者・家族に向きあう方法と，デスカンファレンスなど他者る力】と類似している。

の力を活用する方法の２種類があると考えられる。【患者の死後患者と改めて対峙することで哀傷や罪責感を鎮める

２．終末期ケアの場の特徴からみた看護師のレジリエンス

力】は前者の方法を用いるレジリエンスであり，【終末期【終末期ケアに伴う哀傷を他者と分かちあい折りあいをケアに伴う哀傷を他者と分かちあい折りあいをつける力】

つける力】【他者の支援を得ながら自己のケアを顧みるこというレジリエンスは後者を用いている。いかに患者と真とで最良の解決策を導く力】【人的環境の不備がもたらす

摯に向きあい，看護師としての力を尽くしたとしても，患不全感を環境への操作により払拭させる力】は，状況を改

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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス

善するために人的・物的資源を活用する力という点で共通場の看護師が獲得することが期待される力であるといえしている。これは，同僚や他職種などの人的資源を活用する。レジリエンスを獲得するためには，個々の看護師がレるために積極的に働きかける力であるが，誰に対しても通ジリエンスが培われる状況を主体的につくること，すなわ

用するわけではない。すなわち，困難を打ち明けられる程

ち，日々の看護実践において価値観の転換や内省の習慣度の信頼関係があって初めてレジリエンスが発揮できる。

化，自己研鑽，人間関係構築力向上のための努力を継続的

看護師のレジリエンスの要因となる環境因子として，職場に行う必要がある。これらによって，終末期ケアに携わるの関係者との良好な関係が43.8％を占めていることが，清看護師がレジリエンスを獲得あるいは向上させることがで

野・森・井上・石川（2012）の研究によって明らかになっきれば，終末期患者と家族に対するよりよい看護実践，ひている。このことから，看護師は日々の日常のなかで無意

いては患者・家族の QOL 向上がもたらされる。

識あるいは意識的に他者と関係を形成し，困難に直面した際には自身で気持ちを打ち明ける他者を選択していると結考えられる。単に人的資源を活用しているのではなく，そ論の背景には資源の選別や日々の関係形成が重要であり，レ

１．和文献の知見を統合することにより，終末期ケアにジリエンス発揮の基盤を形成するために日々周囲の環境を携わる看護師のレジリエンスとして，【終末期患者との整備していることが示唆される。一方で，【終末期患者とかかわりあいを通して看護師としての自己価値を高めるのかかわりあいを通して看護師としての自己価値を高める

力】【終末期ケアに伴う哀傷を他者と分かちあい折りあ力】【死に対する否定的な固定観念を払拭し柔軟にとらえいをつける力】【内省により自己の未熟さに向きあったう

直す力】【過去の看護実践で得た手応えに立脚して自信をえで職務を果たそうと限界を定めずに努力し続ける力】

再獲得する力】【内省により自己の未熟さに向きあったう【他者の支援を得ながら自己のケアを顧みることで最良えで職務を果たそうと限界を定めずに努力し続ける力】【患の解決策を導く力】【人的環境の限界性がもたらす不全者・家族のおかれている状況を自己に投影して理解しよう

感を環境への操作により払拭させる力】【患者・家族のと尽力する力】【患者の死後患者と改めて対峙することでおかれている状況を自己に投影して理解しようと尽力す

哀傷や罪責感を鎮める力】は，個人で発揮されるレジリエ

る力】【死に対する否定的な固定観念を払拭し柔軟にとンスであるため，多くのスタッフが常駐する病院・施設だ

らえ直す力】【患者の死後患者と改めて対峙することでけでなく，スタッフの少ない地域医療等の現場でも発揮で哀傷や罪責感を鎮める力】【過去の看護実践で得た手応

きるレジリエンスである。このことから，これらのレジリえに立脚して自信を再獲得する力】の９つが明示できた。

エンスは，常に他者からの援助を受けることがむずかしい

２．本研究で得られた９つのレジリエンスは，終末期ケア

終末期ケアの場において極めて有用な力になることが示唆に携わる看護師が，死や死にゆく過程・人生の最期のあされる。以上より，本研究で得られた９つのレジリエンス

り方に対する肯定的な価値観をもち，終末期ケアの意義

は他者との関係性のなかで発揮されるレジリエンスと，単が患者や家族の希望する終末期の過ごし方を実現するこ独でも発揮が可能なレジリエンスに大別できるといえる。

とにあるととらえ，看護経験の蓄積過程で自己省察を積み重ね，自己の未熟さに向きあいながら自己研鑽を行３．終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス獲得・向上

い，看護の基盤である他者理解の力を獲得するために尽に向けた提言力し，ときには他者の支援を求めながら，医療チームの本研究で得られた９つのレジリエンスは，終末期ケアになかで役割を果たすことによって培われてきたものと推携わる看護師が，死や死にゆく過程・人生の最期のあり方察された。

に対する肯定的な価値観をもち，終末期ケアの意義が患者

３．本研究で得られた９つのレジリエンスの獲得・向上のや家族の希望する終末期の過ごし方を実現することにあるためには，日々の看護実践において価値観の転換や内省ととらえ，看護経験の蓄積過程で自己省察を積み重ね，自の習慣化，自己研鑽，他者理解の力の獲得，人間関係構

己の未熟さに向きあいながら自己研鑽を行い，看護の基盤

築力向上のための努力を継続的に行う必要があると考えである他者理解の力を獲得するために尽力し，ときには他られた。

者の支援を求めながら，医療チームのなかで役割を果たす
ことによって培われてきたものと推察された。また，これ著者貢献度

らのレジリエンスは，周囲の人的資源を効果的に活用する

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収ことで発揮されるものと，単独でも発揮可能なものがある

集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終と考えられ，病院，施設，在宅などあらゆる終末期ケアの原稿を確認した。

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終末期ケアに携わる看護師のレジリエンス

要旨

目的：終末期ケアに携わる看護師のレジリエンスを和文献の知見を統合して明示する。
方法：『医中誌 web』で検索を行い，15文献を分析した。

結果：【終末期患者とのかかわりあいを通して看護師としての自己価値を高める力】【終末期ケアに伴う哀傷を他者と分かちあい折りあいをつける力】【内省により自己の未熟さに向きあったうえで職務を果たそうと限界を定めずに努力し続ける力】【他者の支援を得ながら自己のケアを顧みることで最良の解決策を導く力】【過去の看護実践で得た手応えに立脚して自信を再獲得する力】など９つのレジリエンスが得られた。
結論：終末期ケアに携わる看護師がこれらのレジリエンスを獲得するためには，日々の看護実践において，死や死にゆく過程・人生の最期のあり方に対する価値観の転換，看護実践に対する内省の習慣化，自己の未熟さに直面したうえでの自己研鑽，他者理解力の獲得，人間関係構築力向上のための努力を継続的に行う必要がある。

Abstract
Purpose: The present study aimed to examine the resilience of nurses involved in end-of-life care by integrating knowledge
obtained from literature written in Japanese.
Method: We conducted a qualitative analysis of descriptions from 15 references obtained from Ichushi-Web.
Result: The following nine characteristics were extracted, including the abilities to:［increase their own value as nurses
through interaction with end-of-life patients］,［share pain and sadness due to end-of-life care with others and cope with［
, reflect on themselves to face their own immaturity and continue to exert efforts to fulfill their duties without limitthem］
ing themselves］,［develop the best solutions by reflecting on their care while receiving support from others］, and［restore
confidence based on their experiences acquired through the implementation of nursing care］.
Conclusion: To enhance their resilience, nurses involved in end-of-life care should continue to exert efforts to: change their“values regarding death, its process, and the end-of-life phase”, develop the habit of reflecting on themselves in relation
to nursing practice, face their own immaturity and train themselves, enhance their ability to understand other people, andimprove their skills to develop relationships in daily nursing practice.

文

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平成28年７月29日受付
平成29年１月16日採用決定

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doi:10.15065/jjsnr.20170201008−研究報告−

ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方
Aging Experience of the Elderly Residing Alone Requiring Support or Long-Term Care
沖

中

由

美

Yumi Okinaka

キーワード：老い，独居，要支援・要介護，高齢者，在宅ケア
Key Words：aging, living alone, requiring support or long-term care, elderly, home care緒とになる。しかし，独居高齢者が自分のことは自分でする

言ことが在宅で療養生活を送るうえで心理的な支えであった

わが国では急速な高齢化の進展とともに，要介護状態とすると，自立と依存のバランスをとりながら生活せざるで自宅で生活する高齢者が増加し，平成26年度の65歳以を得ない虚弱な独居高齢者にとって，自立心が高いほど病

上の単独世帯は25.3％に上り，増加傾向にある（内閣府，

気や加齢変化によってできない自分に対峙したとき，自ら

2016）。こうした社会背景において，病気や障がいをもっが老いを生きる意味や存在意義が揺らぐのではないかと考ていても在宅で暮らし続けるための地域包括ケアが推進さえる。さらに，独居高齢者は，都市部と農村部で健康や生れるなか，要介護高齢者は自らの病気や障がいとともにど活などの認識や対処行動が異なることや（河野ら，2009），のように老いを生きるのかを探りながらいまを生きている

近隣との関係性や慣習が社会的孤立に影響すること（工（沖中，2011）。老いは，正と負の両義的な意味をもち，経藤・佐伯，2012；田高・河野・国井・岡本・山本，2013）

験と無用，知恵ともの忘れ，指導性と依存性，威信と弱さが報告されている。要支援・要介護状態の独居高齢者がどを同時にはらんでいる（栗原，1997）一方，老いることはのように自らの老いを生きるかは，個々の人生経験のなか偉大な特権であり，長い人生を振り返りつつ人生を追体験

で取り込まれてきた老いと要介護状態になることに対するできる（Erikson & Erikson, 1997/2001）といわれる。生産

価値意識に加え，暮らす地域の特性に影響されるといえ性に価値をおく社会文化的価値観のなかで人生経験を重ねる。ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者が，どのようにてきた高齢者は，加齢とともに身体機能が低下したいま，

老いを生きているのかを明らかにすることは，病気や障が老いや身体障害に対する自らの価値意識に基づいて生きる

いとともに在宅で暮らし続ける地域包括ケアシステムが推意味を問うことになる（沖中，2006）。高齢者が虚弱な状進されるなか，いまを生きる高齢者の望む生き方を支え，態で，ひとりで暮らすことは，日常生活のあらゆる場面

quality of life を保障する支援のあり方を検討するうえで非で，自分ができること，できないことに直面する体験とな

常に重要である。

り，その体験の積み重ねは，自らの老いをどのように生きるかという人生における課題となる。

Ⅰ．研究目的先行調査において，独居高齢者は，在宅療養生活を継続するうえで，健康上の不安をかかえながらも自律心をも本研究は，ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者がどの

ち，公的サービスや地域社会の人間関係など社会資源を利ように老いを生きているのかを明らかにすることを目的と用することにより日常生活を維持しており（河野・田高・した。

岡本・国井・山本，2009；蒔田・河村，2012），物理的，情緒的に身近な人からのサービスを獲得しながら生活してⅡ．用語の定義いること（山根・百瀬・松岡，2012）が報告されている。
つまり，独居高齢者は，日常生活上のすべてを他者に委ね

本研究において，老いの生き方とは，多様な人生経験をることなく自分一人で行うという自立ではなく，加齢や疾通して老いることに対するその人の価値意識に基づいて，病によって心身機能が低下したとしても，残された能力を加齢変化や疾病のために要支援・要介護状態となった高齢活かし，もてる力を発揮するという自律した生活を送るこ

者自身が抱く思い，考え，感情や行動とする。

岡山大学大学院保健学研究科

Graduate School of Health Sciences, Okayama University
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

味あるまとまりごとに抜き出し，その意味内容を解釈しⅢ．研究方法て簡潔な表現にまとめることによりコード化した。さらに，コード間の意味の類似性・相違性を比較してサブカテ

Ａ．研究デザイン

ゴリーとして分類し，抽象度を上げながら共通する意味内

本研究は，ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方という現象を明らかにし，その現象を記述することを目的としているため，質的記述的研究デザインを採択した。

容ごとにまとめ，カテゴリー化した（グレッグ・麻原・横山，2007）。
分析にあたり，担当の訪問看護師や介護支援専門員に対象者の語りをどのように解釈したのかを説明し，それが納得できるかを確認し，対象者以外の独居高齢者においてカ

Ｂ．対象者

テゴリーの内容が該当するのかについて高齢者看護の専門

対象者は，中国・近畿地方２市３か所の地域包括支援センターおよび訪問看護ステーション（以下，事業所）を利用している要支援者または要介護者であり，質問を理解し家に意見を求め確認を得た。
Ｅ．倫理的配慮

返答ができるコミュニケーション能力があることを担当の研究依頼において，強制力が働かないように研究者が直居宅介護支援専門員が判断した65歳以上の独居高齢者とし接対象者に研究協力を依頼し，研究趣旨，個人情報保護のた。なお，認知症やうつ病と診断されている人に対して遵守，研究協力は自由意思であり協力を拒否した場合にもは，病状経過のなかで症状が安定していると担当のケアス

現在利用中のサービスに何の不利益も被らないこと，結果

タッフと家族が判断し，協力依頼に同意された場合に限公表と匿名性の確保について，文書と口頭で説明し署名にり対象者とした。調査地は，2013年の調査時に高齢化率て同意を得た。自宅での調査にあたっては事前に時間を確

25.3％の都市部および高齢化率30.9％の農村部である。

認したうえで訪問し，とくにプライバシーの保護に努め，Ｃ．データ収集方法

日常生活に支障のある時間帯を避けるとともに，面接中の対象者の体調に配慮した。また，ひとり暮らしであること

研究協力にあたって，まずは事業所の管理者と訪問看護や，認知症やうつ病と診断されている人への配慮として，師に研究趣旨と方法について文書と口頭で説明し，管理者

自宅訪問時，馴染みのケアスタッフと同行し体調管理をの署名にて実施許可を得た。対象者については，精神的・行ったうえで面接を実施した。面接前後を通して本研究に心理的な理由で研究協力の意思を自己決定できない人を除関する対応として，事業所および対象者に，研究者の連絡外するよう依頼した。そのうえで，管理者または担当ケアス

先を提示した。本研究は，島根大学看護研究倫理委員会のタッフから対象者に，研究者が研究協力の依頼についての承認（承認番号：第204号）を得て実施した。

説明のために自宅訪問することと連絡先を教えることについて，本人が内諾書へ署名することにより承諾を得た。なお，

Ⅳ．結

身体的理由により内諾書への署名が困難な場合は代筆としていたが，該当者はいなかった。
データ収集について，半構造化面接法により実施した。

果

Ａ．対象者の概要

面接内容は，病気や治療の状況，身体および精神症状など

対象者は，60歳代後半から90歳代前半までの女性11名，の健康状態，日頃の生活の様子とケアサービスの利用状況

男性２名であり，５名が都市部，８名が農村部で暮らしておよび家族・近隣からの支援の状況，ひとりで生活するこおり，９名が要支援，４名が要介護の認定を受けていたと，老いることに対する思い，これまでの生活史について（表１）。

とした。面接は，60〜100分の面接を１回，対象者の自宅で実施した。調査時期は2013年８月から９月であった。

Ｂ．ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方
分析の結果，２カテゴリーと８サブカテゴリーが抽出さ

Ｄ．分析方法れた（表２）。ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者は，面接時の語りと観察内容を逐語録に起こしたものをデー【老いとともにひとりで暮らす自由と孤独と緊張感】とい

タとし，繰り返し読むことで全体像を把握した。次に，逐

う思いや感情のなかで，【老いてもいまの自分にできるこ語録から，自らの老いとひとりで生活すること，要支援・とを試し続ける】という行動をとりながらいまを生きてい

要介護状態にあることに対する思いや感情と健康管理や生た。以下，カテゴリーごとに，代表的な語りを引用しなが活上の困難や対処といった生活行動を表している部分を意

らサブカテゴリーを用いて説明を記述した。なお，カテゴ650

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ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方
表１
対象者

年齢

障害高齢者
性別 要介護認定 の日常生活
自立度

対象者の概要認知症高齢者の日常生活
自立度判定

主な疾患・症状住宅

居住地 独居期間

利用サービスＡ

80歳代後半 男性

要介護１

A1

自立

臀部慢性膿皮症

団地

都市部

３年

訪問看護１回／週
訪問介護３回／週

Ｂ

80歳代後半 男性

要介護３

A2

自立

腰部脊柱管狭窄症，狭心症，
うつ病，大動脈解離

一軒家

都市部

1.5年

訪問看護１回／週
訪問リハ１回／週
通所リハ２回／週Ｃ

80歳代前半 女性

要介護２

A2

Ⅲa

アルツハイマー型認知症，肺がん，糖尿病

団地

都市部

１年

訪問看護１回／週
訪問介護７回／週Ｄ

90歳代前半 女性

要支援２

B1

Ⅱa

心不全，高血圧，腰部高度変湾

団地

都市部

15年

訪問看護１回／週
訪問介護３回／週Ｅ

70歳代前半 女性

要支援１

J1

自立

反応性うつ病，軽度認知障害

団地

都市部

６年

訪問看護２回／月
訪問介護１回／週
通所リハ１回／週

Ｆ

70歳代後半 女性

要介護２

A2

Ⅱb

高血圧，認知症，うつ病，
乳がん，大腸がん，胃癌

一軒家

農村部

６年

訪問介護７回／週
訪問入浴３回／週Ｇ

70歳代後半 女性

要支援２

J2

自立

脳出血，狭心症

一軒家

農村部

17年

通所介護３回／週Ｈ

60歳代後半 女性

要支援２

A1

自立

頸椎症性脊椎症，
変形性膝関節症

一軒家

農村部

10年

通所リハ２回／週
訪問介護１回／週

Ｉ

80歳代前半 女性

要支援２

A1

自立

高血圧，腰椎圧迫骨折

一軒家

農村部

独身

訪問介護２回／週Ｊ

80歳代前半 女性

要支援１

A2

自立

左大腿骨頸部骨折（大腿骨頭置換一軒家術），脳梗塞，高血圧

農村部

13年

訪問介護１回／週Ｋ

80歳代後半 女性

要支援１

J2

自立

白内障，骨粗鬆症

一軒家

農村部

８年

訪問介護２回／週

Ｌ

80歳代前半 女性

要支援１

J1

自立

うつ病，高血圧，糖尿病，両膝痛

一軒家

農村部

10年

通所介護１回／週Ｍ

90歳代前半 女性

要支援１

J2

自立

高血圧，腰痛，変形性膝関節症

一軒家

農村部

14年

訪問介護２回／週

表２
カテゴリー

ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

サブカテゴリ―
配偶者との離別による喪失感と自由

老いとともにひとりで暮らす自由と孤独と緊張感

日常的な緊張と不安

配偶者との死別は想像を絶する喪失だった
妻役割から解放されたひとり暮らしの自由
生命の危機感緊急時に備えて準備する

昔なじみの人がいなくなりケアス
タッフがいまの支え

昔なじみの人が次第にいなくなる

子どもの考え次第でいずれは家を出る覚悟

将来は子どもに期待してもいまは頼らない

衰えゆく身体と健康は自分で護る
自分に見合った活動をする
老いてもいまの自分にできることを試し続ける

コード

いまはケアスタッフが馴染みの人
住み慣れた家と土地を離れる覚悟
衰えゆく身体と記憶
自分なりの方法で健康を護る
暮らす地域の利便性と経済力と身体機能に応じた移動手段による外出
外出がままならないため家にいる
強い身体と心で苦難を乗り越えてきた体験
生きる目的を探る

老いを生きぬく力がある

達成感が生きる活力
自分にしかない役割
異世代との新たな交流

老いに立ち向かわず受けいれる穏やかに老いを生きる
人生終焉の準備をする

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ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

リーは【】，サブカテゴリーは〈語りは「」，語りを補足する語句は（〉，コードは［］，ないな。自由が，もう身体が。90ぐらいなるとねえ，だ）で示し，アル

いたいに友達もおられんよ。だいぶ死なれるけん。（Ｍ）」

ファベットは対象者を表す。

と，［昔なじみの人が次第にいなくなる］ことを実感する
につれて，ひとり残されてゆく感覚を抱いていた。そし１．【老いとともにひとりで暮らす自由と孤独と緊張感】て，近隣との関係が疎遠になるにつれて，「毎日ね，ヘル

このカテゴリーは，加齢変化や疾病により変化する自身

パーに来てくれるでしょ。もうみんな顔なじみでしょ。

の身体・精神的能力の低下を自覚しながら，都市部や農村

ちょっとおかしかったらすぐ電話入れてくれはるからね。

部の地域で，要支援・要介護高齢者がひとりで生活するなだからね，娘たくさんもってるみたいなの。（Ｃ）」と，かで抱く思いや考え，感情を表している。

［いまはケアスタッフが馴染みの人］として自分に最も近配偶者と死別した独居高齢者は，〈配偶者との離別による喪失感と自由〉を感じていた。そして，虚弱な状態でひい存在ととらえていた。

d．〈子どもの考え次第でいずれは家を出る覚悟〉

とりでいることによる〈日常的な緊張と不安〉を抱くなか

ひとり暮らしの要支援の高齢者は，「なんぼ子どもでもで，近隣や知人など〈昔なじみの人がいなくなりケアス

何でも，ちゃんと礼はするようにしちょうけん。親子だとタッフがいまの支え〉となり，〈子どもの考え次第でいず

思ってあんま甘えたらいけんわ。やっぱり気持ちというもれは家を出る覚悟〉をしていた。

のは，何かで表さんと。（Ｇ）」と，子どもが気遣って家にa．〈配偶者との離別による喪失感と自由〉

来て家事などの手助けをしてくれたときは目に見えるかた

配偶者との死別体験について，「ほんまに家内にまた会

ちで感謝の気持ちを伝えていた。また，いま，ひとりでいたいんです。そういう思いがものすごく（強い）。だか

生活していても，県外で暮らす子どもがいずれは自宅にら，１人で生活するの苦労しているんです。（Ａ）」と，妻戻り同居してくれることを期待して，「（息子が）お母さとの離別は１日の生活が整わなくなるほど衝撃的であり，ん，僕が定年になるまでは，元気でおってよって（言って「（妻が）生きている間は何とも思わないでいましたけど，いる）。それまで元気でおられえか，頭もぼけるかもしれ亡くなったら，その存在感はすごく大きい。（Ｂ）」と，独

んし。だけど，それを目的に（生活している）。（Ｌ）」と

居高齢者は，ひとり暮らしになって配偶者の存在の大きさ

語り，［将来は子どもに期待してもいまは頼らない］といを実感し，［配偶者との死別は想像を絶する喪失だった］

う思いをもって生活していた。一方，子どもに介護負担をととらえていた。また，夫と死別した女性は，「主人はどかけたくないと思う高齢者は，「（息子が）ここへ帰らない

ちらかといったら昔の人間ですけんね。物一つ買うにも主というから，向こう（息子が暮らす県外）へ行かないとい人の許可を得て。それがね，ひとりになったら何でも自由

けんじゃない。私がひとりで暮らせる間は，案外こっちかになる。（Ｇ）」など，［妻役割から解放されたひとり暮らもね。（Ｊ）」と，子どもの暮らす地域に移住することを考しの自由］を感じていた。

え，［住み慣れた家と土地を離れる覚悟］をしていた。

b．〈日常的な緊張と不安〉
ひとり暮らしの要支援・要介護高齢者は，体調変化など

２．【老いてもいまの自分にできることを試し続ける】の緊急時にタイムリーに手助けしてもらえる保障がないた

このカテゴリーは，多様な人生経験のなかで意味づけらめ，「自宅で自分１人だとちょっと心配だという人はけっれた老いることに対する意識に基づいて，加齢変化や疾病

こういるんですよね。あの人なんか，階段から転げ落ちによって要支援・要介護状態となった独居高齢者の行動をて，死んどられたらしいよとかね。（Ｈ）」と，［生命の危表している。

機感］を日常的にかかえ，「隣の大家さんに（安否確認の要支援・要介護高齢者は，心身機能の低下を自覚するとために）窓の外に毎日風呂敷をかけとくから，それがかともに〈衰えゆく身体と健康は自分で護る〉ことを日常生

かってなかったら，私の里へ（連絡して），葬式してもら

活において実践するなかで，自らの身体能力や経済力，公うように頼んであるから。（Ｉ）」と，［緊急時に備えて準共交通機関の利便性といった地域特性に応じて〈自分に見備する］という行動をとりながら日常を過ごしていた。

合った活動（をする）〉をしていた。そして，自らの人生

c．
〈昔なじみの人がいなくなりケアスタッフがいまの支え〉

を最期まで自分らしく生きるための〈老いを生きぬく力

独居高齢者は，長年同じ土地に暮らしていても，「ひと（がある）〉をもち，超高齢期になるにつれて〈老いに立ちりで死んどったらね，どないもならへんやんか。やっぱり向かわず受けいれる〉という姿勢をもっていた。

隣近所，もう本当に昔と違ってね，あんまり交流はなく

a．〈衰えゆく身体と健康は自分で護る〉

なってます。（Ｃ）」と，近隣との関係性が希薄化している

要支援・要介護高齢者は，「前は，じっとしてることはことを感じ，「歳がいって老いる。あんまり，いいと思わできないほど，動く人間だったんでね，急にこう，ストッ652

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ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

プかかってるでしょ。だから，ものすごくつらいよね。

も何にもないときから手作業で復興さしたのはね，私らの（Ａ）」や，「記憶力の減退やね。自分じゃもっとね，これ時代の人よ。（Ｄ）」など，それぞれの人生において［強いぐらいわかっとると思っとっても，端から見たらやっぱり

身体と心で苦難を乗り越えてきた体験］を語り，「（若いこね。（Ｃ）」と，［衰えゆく身体と記憶］を自覚していた。

ろ）民謡の師範の免状とって，皆さんの三味線なんか試験

さらに，「病気したおかげで，いろんなこと，いろんな人受けられる人にみんな，だいぶ歌ってあげて，あっちこっから教わって，自分で考えていろんなこと聞いて。これはちから（生徒が）来てね。人の世話してよかったな，気いいかな，これは私はできそうだなと思うことには極力分的に後押ししてもらったような感じだわと思いました

やってみようって。（Ｅ）」と，［自分なりの方法で健康をわ。（Ｇ）」など，人生経験のなかで習得してきた技を通し護る］といった行動をとっていた。

て［自分にしかない役割］を果たすことによって得られた

b．〈自分に見合った活動をする〉［達成感が生きる活力］となっていた。そして，「やっぱ農村部では，日常生活のなかで，食品や日用品といったり，目的がないと。私は何を目的にしたらいいかなと思っ買い物やサロンへ参加するためには遠方まで出かけなくてて，この前からずっと考えておってね。近所の人が，お話はならず，公共交通機関が十分に発達していないために自しする人が何人もおられるけん。（近所の人と楽しく話を家用車や自転車，経費のかかるタクシーでの移動が必要でするなどして過ごし），それを目的にしてと思っておりまある。［暮らす地域の利便性と経済力と身体機能に応じたす。（Ｌ）」と［生きる目的を探る］ことにより，「好きな移動手段による外出］は，自身の身体機能や経済力に見ことするときには，足の痛いのは忘れるの。庭の花がちい合った移動手段が確保できれば自分の自由意思で活動でき

ちゃいかなとか，水やらないけんから。そんなときはね，ることを意味している。「最近は，（10キロ先の）スーパー

痛いこと忘れとるよ。（Ｍ）」や，「いま，足腰が痛いけん，

まで行って帰ると，ちょっと身体が。私，車に感謝だわと外へあんまり歩かれんからね。でもだいぶん，いままであ思うことがあった。私の自由がきいてよいわと思うことがちこち行ったけんね，もういいとせな。お友達に聞いたあったですよ。（Ｇ）」や，「私ね，歳を考えたら88歳。そら，私はどっこも行っとらんよと言われるけん，それかられでも自転車に乗ってね，近くの買い物ね，行かれるだ

見ると私はもう。自分の趣味で，いろんなこともやってみけ，まだいいなあ思うてね。（Ｋ）」と，身体機能の低下

たし。（Ｉ）」と，痛みや身体機能の低下により思いのままを自覚しながらも自分で移動できる手段をもち，一方で，に動けない身体に，ときには不自由さや苦痛を感じたとし「自転車に乗られなくなって，買い物ができないじゃない。

ても，他者との比較やこれまでの自分の人生経験を肯定的

いろいろ買い物して，タクシーで帰るとか。（Ｊ）」と，自に評価することによっていまの生活に満足感を得ていた。

身が移動手段をもたなくても経済的にゆとりがあるため日

さらに，「デイサービスに行くと，私だけじゃないんだ

常的にタクシーを利用することで不自由さを感じていなと思うとね，みんな頑張ってらっしゃると思った。その方かった。他方，移動手段が確保できず［外出がままならなが92って言われるから。手を引かれながらでもね，私は死いため家にいる］独居高齢者は，「外へは出ん。（食事の準ぬまで生きぬくって言われて。すごい言葉だなあ，それだ

備のための買い物は）近所から貰うしね。かぼちゃ貰った

け経験して。だからもう何ぼ（年齢）だから駄目とか，そり，なすでも貰ったり，きゅうりも貰ったり。
（Ｍ）
」と，近

ういうことはないんや，自分の気持ちのもち方でね。
（Ｅ）」

隣者の自宅訪問により日常的な支援を受けていた。

と，自分より年上や年下の［異世代との新たな交流］を通c．〈老いを生きぬく力がある〉

して自らの生活を活動的に変容させていた。

加齢や疾病により虚弱な状態となった独居高齢者は，いd．〈老いに立ち向かわず受けいれる〉

ままでの人生経験のなかで［強い身体と心で苦難を乗り越病気や加齢により身体機能が低下している超高齢者は，えてきた体験］に基づいて得てきた知識や技術を活かしな「いまは気楽です。そやけどね，90になって，元気やったがら，いまの［自分にしかない役割］をもち，［達成感がら化け物やからね。毎日，感謝です。（これから先の人生

生きる活力］となり，日常のなかで［生きる目的を探る］

は）おまかせ。いまは付録のおまけ。（Ｄ）」と［穏やかにという行動をとっていた。

老いを生きる］姿勢をもち，「７，８年前に，そこに書い

要支援・要介護高齢者は，「中学の３年のとき，もう食てるように，延命治療はしないでください。葬式はこない

糧難で，食べ物がないんです。そんな時代，ずうっと過ごしてくださいって，全部書いた。書いとかな，子どもら困してきたから。いろんな苦労したので，意外に，安易に負るなと思った。（Ｄ）」と，自らの死を見据えて人生の最期

けないんですね。辛抱強くなった。（Ａ）」や「昨日の新聞まで自分らしく生き続けるための［人生終焉の準備をす

見たら，老人が多くなって。私らほんま，長生きし過ぎてる］という行動をとりながら生きていた。

悪かったな思うて。そやけどね，あの焼け野原から，機械
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ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

Ⅴ．考

き方として誰にも看取られず死を迎えることへの寂しさや察

虚しさを想像するために，孤独死を回避することへの安心

Ａ．配偶者との離別による喪失感と自己決定の自由
独居のきっかけとなった配偶者との死別は，老年期に体を保障したい心情の表れであると推察する。
一方，ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者は，配偶者との離別による喪失感や自己決定の自由さ，孤独死への危験する衝撃的な出来事の一つである。配偶者を失い，ひと機感をもちながら，暮らす地域の利便性と身体機能や経済りで生活することになった高齢者にとって，それまでに夫力による移動手段に応じて外出し，外出が困難な場合は自婦がケアし合う相補的な関係性（大塚，2001）であるほ分ができる方法を自分なりに考え，家のなかでできる運動

ど，自己を支えてきた重要他者である配偶者を失うことにに取り組むことによって症状の増悪を予防するための行動

よる喪失感は大きいと思われる。本調査において，自宅でをとっていた。要支援・要介護高齢者が日常的に行動し続自分のためだけに世話をしてくれるケアスタッフは，独居けることは，いま以上に健康状態が増悪することによって高齢者にとって，かつて配偶者が担っていた家事役割や精ひとり暮らしが継続できなくなることへの恐れと，かつて神的安寧をもたらす存在として認識されていた。独居高齢家族のために働いてきたように，自分の人生は最期まで自者は，配偶者との離別によって，虚弱な状態でひとりでど分の力を尽くして生きたいという自律心に基づく行動であのように生きていくのかという人生における課題に対処すると推察する。しかし，いまはひとりで暮らしていても，るための方法を模索し，ともに人生を歩んできた配偶者不将来的に子どもとの同居を想定したり，子どもへの介護負

在でこれから生きていけるだろうかと心理的に揺れやすい

担を懸念して施設入所を検討したりする独居高齢者は，いと推察する。そのため，配偶者との死別による危機に対しま暮らしている家や馴染みの地域を離れる覚悟をしていて，ケアスタッフを配偶者の代替者と認識することによった。高齢者は，居住地の移動に伴い，新たな生活を築くて，揺れる思いを支えていると考える。また，高齢の妻

重要な要素として近隣との人間関係を構築し，何かあったは，配偶者を亡くしたことに悲しみや喪失感を抱く一方，ときに助けてもらえる関係を求めることが報告されており夫のために尽くしてきた妻役割を果たし終えたことを肯定（工藤・佐伯，2012），虚弱な状態で，ひとり暮らしをする的に認識し，自分よりも夫の意思に従順だった生活から，高齢者の移住は，新たなコミュニティで，その土地特有の自らが意思決定できる日常に自由を感じていた。戦前の家

文化や居住環境に馴染むところから始まる。そのうえ，自父長的家制度において，男は仕事，女は家庭という性別役

由意思で動くことが困難な身体で，新たな人との関係性や割分業意識がいまよりも強い時代に育ってきた高齢者は，

ライフスタイルを再構築していかなくてはならないという

家事，育児，介護は女性が担うべき家庭内役割として意識課題が伴う。独居高齢者は，その課題に立ち向かう困難さづけられてきたと推察される。そのため，日常の決定ごとと不安定さを予測するために，どこで誰とどのように暮らを主に夫に委ねてきた妻は，夫がいないいま，いつでも何すのかを考えるとき，このままひとりで暮らし続けるのか，

事も自己決定することへの喜びとその苦難の両義性をもち馴染みの土地を離れて暮らすのかの選択に葛藤し，人生にながら，日常的に苦難を乗り越えていくことが生きるうえ

おける大きな決断を迫られることになると推察される。しでの活力となっていると考えられる。

たがって，ケア提供者が独居高齢者の健康状態を把握した

Ｂ．孤独死やひとり暮らし継続への危機感がもたらす自律
行動と居住地の移動
ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者は，心身の加齢変

うえで疾病経過を予測し，高齢者自身の意思を十分に確認し，自己決定できるように支援することが重要である。
Ｃ．ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いを生きる力

化を自覚するにつれ，誰にも気づかれずひとりで死を迎え

本調査において，ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者

る孤独死に危機感を抱いていた。独居高齢者が孤独死を危は，人生経験のなかで得てきた知恵や技術を活用すること惧するのは，自身の健康不安に加え，家族と離れて暮らすによっていまの自分の役割を認識し，その役割を果たすこ

ことにより日常的な支援が得られにくいなかで，同世代はとによって得られる達成感が生きる力となっていた。しか亡くなり，近隣の馴染みの人が入れ替わる環境で暮らしてし，虚弱な独居高齢者がいまの自分にできることを自身でおり，馴染みの地域で暮らしていても，ひとり取り残され見出し実践することは容易なことではなく，コミュニティていく感覚をもつためと考えられる。また，独居高齢者における他者とのつながりのなかで可能になると考えられは，いま以上に心身機能が低下したとき，子どもやケアス

る。世代間交流は，相手を成長させつつ自ら成長することタッフによる支援を期待していた。こうした期待は，ひとが相互的になり，互いに異質な存在が維持されるといわれりで日常生活が送れなくなったとき，自らの人生最期の生（今田，2013，p.29），ひとりで暮らす要支援・要介護高齢654

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ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

者は，日常的な異世代との交流によって，年下世代に対しに大きな支障がない程度に身体的・精神的・経済的に自立て人生経験を伝えるという社会的役割をもつことが可能としている独居高齢者の語りに基づいた結果であり，農村

なり，年上世代との交流は，自分がいまそしてこれからど

部では女性のみを対象としたなかでの解釈である。今後，のように生きていくかといった老いの生き方の先駆的なモ

フォーマルサービスを受けていない虚弱な独居高齢者や，デルが提示されることになる。また，ひとりで暮らす要支

身体的・精神的・社会的に多様な状況にある独居高齢者の援・要介護高齢者にとって他者とのかかわりをもつこと

老いの生き方についてさらに調査を重ねていく。

は，日常的な楽しみをもたらすだけでなく，同じ体験をもつ人の人生経験を聴き，自分と異なる生き方に触れること結によって，自身が奮起し，前向きな行動へと変容させるこ論とができることを示唆している。ひとりで暮らす要支援・

ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者は，【老いととも

要介護高齢者は，近隣者との日常会話やサロンへの参加，にひとりで暮らす自由と孤独と緊張感】のなかで，【老いフォーマルサービスの利用により，多様な障がいをもつてもいまの自分にできることを試し続ける】ことにより老人々や多世代との交流を通して，人生の最期まで自分のもいを生きていることが明らかとなった。【老いとともにひてる力で前進的に生きようとする行動をとるようになり，

とりで暮らす自由と孤独と緊張感】では，高齢者は，〈配人生における危機的状況を乗り越え，老いを生きる力が生

偶者との離別による喪失感と自由〉を抱き，〈日常的な緊み出されていると推察される。

張と不安〉をかかえながら生活しており，〈子どもの考え

一方，高齢者は，人生を振り返り，よく生きたと自ら次第でいずれは家を出る覚悟〉をする一方，〈昔なじみのの人生を肯定的に受けとめることにより自己の価値を認人がいなくなりケアスタッフがいまの支え〉と認識するこめ（Wadensten, 2005），さらに超高齢期には，宇宙的，自とによって揺らぐ思いを支えていた。【老いてもいまの自己，社会・対人関係において自らの価値を認めるようにな分にできることを試し続ける】では，要支援・要介護状態る（Tornstam, 1997; Tornstam, 2011）といわれる。90歳ににある独居高齢者は，心身機能の低下を自覚するにつれて達したひとり暮らしの要支援高齢者の老いの生き方は，若〈衰えゆく身体と健康は自分で護る〉ことや，地域特性やさや生産性に価値をおくのではなく，自らの人生経験を肯

心身機能に応じて〈自分に見合った活動をする〉ことを日定的に価値づけ，いまの心身の機能を年齢相応と評価した

常生活に組み入れ，人生経験を通して得てきた〈老いを生うえで，いまの自分の能力に応じてできることを模索しなきぬく力がある〉ことを支えとし，〈老いに立ち向かわず

がら穏やかに人生の最期まで生きるというものであった。

受けいれる〉ように老いを生きていた。

こうした老いの生き方は Wadensten や Tornstam の見解を支ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方を持するものであり，超高齢期の老いを生きぬく力であると支援するために，配偶者との離別による喪失感や孤独死へ考える。

の危機感を理解するとともに，高齢者の人生経験を聴き取したがって，心身の機能が低下していくなかで，独居高りながら思いや考え，感情に寄り添い，人生経験のなかで齢者がどのように生きたいと望んでいるのかを，いままで得てきた高齢者のもてる力を見出し，地域における世代間の人生経験を聴き取りながら，一人ひとりの思いに寄り添

交流を通して，いまできることをともに探りながら社会的い，確認することが重要である。そして，人生経験のなか役割を認識し，自らの人生を肯定的に価値づけることがでで培われてきた知識や技術を通して，いまの心身機能に応きるように支えることが重要である。

じてできることをケア提供者が高齢者とともに見出し，自分の人生をよく生きたと肯定的に評価できるよう支援することが，虚弱な状態でひとりで暮らす高齢者の quality oflife を保障する支援につながると考える。

Ⅵ．本研究の限界と課題
本研究は，フォーマルサービスを受け，自宅内での生活

謝辞本研究の面接に快諾いただきました対象者の皆さまに深く感謝申し上げます。また，対象者のご紹介をいただきました事業所管理者，訪問看護師，介護支援専門員の皆さまにお礼申し上げます。
本研究は，科学研究費助成事業基盤研究（C）（研究課

題番号：24500897）の助成を受けて実施した。

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ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の老いの生き方

要旨

本研究の目的は，ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者がどのように老いを生きているのかを明らかにすることである。13名を対象に半構造化面接法によりデータ収集し，質的記述的に分析した。ひとりで暮らす要支援・
要介護高齢者は，〈配偶者との離別による喪失感と自由〉〈日常的な緊張と不安〉〈子どもの考え次第でいずれは家を出る覚悟〉〈昔なじみの人がいなくなりケアスタッフがいまの支え〉という【老いとともにひとりで暮らす
自由と孤独と緊張感】を抱き，〈衰えゆく身体と健康は自分で護る〉〈自分に見合った活動をする〉〈老いを生きぬく力がある〉〈老いに立ち向かわず受けいれる〉ことにより【老いてもいまの自分にできることを試し続ける】という老いの生き方をしていた。したがって，ひとりで暮らす要支援・要介護高齢者の人生経験に基づく老いを生きる力を通して，自らの役割を認識し，人生を肯定的に価値づけられるよう支援することが重要である。

Abstract
This study identifies the perceived aging experience of the elderly who resided alone and required support or long-termcare. Data were collected by conducting semi-structured interviews with 13 elderly citizens and analyzed using a qualitative descriptive research method. Participants experienced freedom, loneliness, and tension of residing alone in this old age’.
There was “a sense of loss and freedom after separating from their partners”, “tension and anxiety in daily life”, “losing thepeople they were familiar with in the past and now relying on their caring staff”. and “preparing to leave home at any timedepending on their children’s wishes”. As well as, they attempted to observe what they could do on their own accord as
they grew older’. Thus, they “cared for their own weakening body and health”, “conducted activities that were suitable for
their situation”, “had the strength of living through old age”, and “accepted aging rather than confronting it”. Therefore, it
is important for support in old age to take cognizance of the social role of the elderly, who have gathered strength throughexperiences in life, and to evaluate their lives positively.

文

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成27年11月30日受付
平成29年２月１日採用決定

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2017

doi:10.15065/jjsnr.20170213006−研究報告−

入院患者の転倒リスクが高い行動の分析
Behaviors of Hospitalized Patients at High Risk of Fall
檜

山

明

子１）

Akiko Hiyama

中

村

惠

子２）

Keiko Nakamura

キーワード：転倒予防，転倒要因，行動分析
Key Words：fall prevention, fall risk factor, behavior analysis

序な歩行などの内的因子と居室や浴室のデザイン・照明の明論

転倒事故は病院での事故のうち発生頻度が高い（日本医療機能評価機構，2015）。さらに転倒の多くは，主たる発るさなどの外的因子の理解が重要（Payson, Haviley, Myers,
2007, p.5）といわれている。しかし，転倒リスク因子や生活状況の組み合わせは多様であり，患者個々の転倒リスク

生要因が患者側にあるため，決定的な発生防止策を見出す

アセスメントはむずかしい。また，同じ転倒リスク因子をのが困難である（川村，2003，p.66）。

有していても転倒せずに安全に入院生活を送るものがいる

もつ転倒リスクを正確にアセスメントし，個々の問題に合ることを示唆する。

入院患者が安全に療養生活を送るためには，患者個々のことは，転倒リスク因子から受ける影響が人によって異な致した方法で看護する必要がある。現在臨床では，転倒リ転倒の発生過程に着目すると，転倒は生活行動のなかでスク因子（身体機能，認知機能，治療，症状等）を評価項

身体の安定性が損なわれたときに発生するものである。安

目とした「転倒リスクアセスメントツール」を使用するこ定性が損なわれた行動は，内的・外的な転倒リスク因子がとが多い。しかし，転倒リスクアセスメントツールには複合的に作用した状況を示す行動といえる。したがって，「点数の付け方が看護師間で統一されていない」（山本ら，

行動のアセスメントにより，転倒リスク因子による影響を

2006）という客観性の問題指摘や，ADL 拡大状況に応じ含めた転倒リスクをアセスメントすることが可能であるとた個別化が困難で活用できない（加藤・日野・長井・渡考えた。行動評価は，身体機能評価や知的機能検査よりも辺，2004），判定結果が活かしにくい（小島・小島・高橋，

転倒発生予測に寄与する（島田ら，2004）といわれてお2009）という状況にあわせた使用および実践・評価への活り，転倒リスクの高い行動のアセスメントは転倒リスクア

用の課題がある。

セスメントに有用であると推測される。

転倒リスクアセスメントツールの機能は「患者の転倒リ

看護師の役割は患者の生活行動の支援である。転倒リス

スクはどの程度あるのか」という評価であり，転倒予防の

クを行動の視点からみることは看護師の専門性と合致する看護に必要なアセスメントの一部分にあたる。したがっため，観察・情報解釈がしやすく，必要に応じて即時に使て，「患者が転倒した場合にどの程度の障害が予測されるえる指標になりうる。さらに，転倒リスクの高い行動を明か」「何が患者の転倒リスクを変化させるのか」「どのようらかにすることは，入院患者がより安全に行動するためのなときに患者の転倒リスクが変化するのか」などのアセス

援助の方向性を行動で示すことができるため，看護援助時

メントは，個々の看護師が行っている。つまり，転倒リスの判断を支える資料となりうる。

クアセスメントツールで判別した「転倒発生のリスクレベ

以上のことから，正確な転倒リスクアセスメントを行う

ル」という情報活用は，個々の看護師に委ねられている。

ためには，患者が保有している転倒リスク因子の評価に加そのため，現存の転倒リスクレベルの判別に加えて，転倒

えて，「転倒リスクの高い行動」を転倒要因として評価すリスクをアセスメントする指標が必要である。

る必要があるといえる。しかし，現在明らかにされている

これまで，転倒リスクアセスメントには転倒リスク因子

入院患者の転倒要因には，ふらつきがある等の行動の様子の評価が活用されてきた。転倒リスク因子は転倒リスクをは含まれるが，どのような生活上の行動が転倒リスクを高変化させるため，認知障害・転倒経験・視覚障害・不安定

めるかについては含まれていない。そこで本研究は，入院

１）札幌市立大学看護学部 School of Nursing, Sapporo City University
２）札幌市立大学看護学研究科 Graduate School of Nursing, Sapporo City University
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入院患者の転倒リスクが高い行動の分析

中の転倒事例から転倒直前の行動を分析し，転倒リスクが索日：2013年７月16日，発行年制限なし，検索可能期間：

高い行動の特徴を明らかにすることを目的とした。

2010年１月１日以降）。そのうち，患者以外の転倒（物品や薬剤ボトル等の転倒）に関する事象や，外泊時自宅でのⅠ．方

転倒，外来患者の転倒，行動内容の記載がない事例，医療法者による患者の転倒（医療者がぶつかった，誤った指示を

１．用語の定義

出した等）は，研究目的と合致しないため対象から除外し倒た。なお，本研究は転倒直前の行動に着目したものであり，

ａ．転

転倒とは，本人の意思によらず，地面またはより低い面

行動分析により機能および器質的影響を排除できるというに身体が倒れること（Province, et al., 1995）であり，本研立場から，全年齢層の転倒事例について分析対象とした。

生したものとし，医療職者の過失による転倒を除く。

４．調査方法究では病院において入院患者が療養生活を過ごすなかで発
ｂ．転倒リスク

転倒事例の記述から，事故の内容，行動の目的，行動のリスクとは，人間の生命や経済活動にとって，望ましく理由，行動の内容，行動の結果，判断や行動に関連した転ない事象の発生の不確実さの程度およびその結果の大きさ

倒者の状態をデータとして収集した。転倒者の特性としの程度（日本リスク研究学会，2006，p. ４）である。本研て，属性，受傷状況を収集した。

倒」とし，安全な活動を妨げる要因，状況，理由によって

５．分析方法究では望ましくない事象を「療養生活のなかで起きる転引き起こされる特定の行動により転倒が起きる可能性を転倒リスクとする。
ｃ．行

１つの事故報告の記述を１文脈とし，「転倒時の行動目的と内容，転倒に至った原因と結果」を含む記述を１記録動単位とした。Berelson（1952/1957）の内容分析を参考にし行動とは，そのときどきの環境条件において示される，て意味内容の類似性に基づき分類・命名しカテゴリ化し有機体（生活体）の運動や反応，あるいは変化（藤永・内た。カテゴリ化は「入院患者は転倒直前にどのような行動

田・繁桝・杉山，2013，pp.253-254）であり，行動を意識をしたのか」という問いをかけながら行った。

的に行っているか否かは問わず，通常は外部から観察可能

妥当性を高めるために，質的研究の経験のある研究者１なふるまいを指す（見田・栗原・田中，1994，p.288）。内名からスーパーバイズを受け，結果の安定性と適切性を確的・外的な転倒リスク因子が複合的に作用した状況は入院保した。また，病院看護管理者・医療安全管理者・看護学

患者の転倒リスクを変化させ，特定の反応を誘発するとい研究者10名で内容検討のための会議を行い，カテゴリの内う前提において，本研究は，転倒リスク因子による複合的

容妥当性を検討した。信頼性を確認するために，看護学研な影響を含めた転倒リスクを可視化する。したがって，本究者２名にランダムに抽出した記録単位のカテゴリへの分研究では，患者が入院生活のなかでさまざまな転倒リスク

類を依頼し，カテゴリの判断が一致している程度を計算す

因子の影響を受け，反応した結果として示す観察可能なふる方法である Scott（1955）の式に基づいて，一致率を算

るまいを行動とする。

出した。また，年齢層ごとの傾向を把握するために，年齢層別にカテゴリを形成した記録単位数と各カテゴリの割合を算出した。

２．研究デザイン
本研究では，患者の転倒直前の行動の特徴をとらえ，転倒リスクが高い行動とは何かを明らかにすることを目的と

６．倫理的配慮している。これまで行動を転倒リスクとしてとらえた研究

本研究は，インターネット上で公開されている時点です

はないため，出来事が起きている日常の言葉で包括的にまでに匿名化されている既存資料を対象にしているため倫理とめる方法（Sandelowski, 2000/2013, pp.134-147）である

審査を受けていないが，分析において事例内容を忠実に反質的記述的研究方法を用いた。
３．対映するよう配慮した。

象

Ⅱ．結

さまざまな状況における転倒事例を得るために，日本医療機能評価機構医療事故収集等事業の医療事故／ヒヤリ・
ハット報告事例検索システムを活用した。
「転倒」をキー
ワードにして全文検索したところ，2,930例が該当した（検658

果

分析対象は1,445例で，男女差はほぼなかった。年齢の分布は70歳代が493例（34.1％）で最も多く，次いで80歳

代が471例（32.6％），60歳代212例（14.7％）であったが，

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入院患者の転倒リスクが高い行動の分析

それ以下の年齢でも転倒は発生しており59歳以下は全体のて，活動の不安定さがあることによって転倒リスクが高ま12.5％を占めていた。また，転倒による障害残存の可能性ることを示した行動であり，７種類の行動が含まれた。

１に示した。

などの運動機能障害や筋力低下により身体の支持性が低がある転倒は合わせて44.6％であった。その他の特徴は表まず，下肢運動機能に関するものとして，《骨折や麻痺

入院生活における転倒リスクの高い患者の行動は，４下して安定した姿勢を保てない状態で行動する》があり，

カテゴリ，18サブカテゴリが形成された（表２）。Scott「骨折によるギプス固定中，歯磨きをしようと思って立ちあの計算式に基づく18サブカテゴリへの分類の一致率は，

がったら倒れてしまった。歩けると思ったから一人で動いた」

74.6％，79.2％であり，信頼性が確保できる目安の70％というように，全身の筋力低下，骨折，麻痺などの運動機（舟島，2010，pp.121-122）を満たしていた。以下，サブカテゴリは《》内，記述内容は「斜字」 で表記した。

能障害によって身体の支持性が低下し，立位保持困難や歩行障害がある状態で活動を始めるという特徴があり，排泄時や移動時に多くみられた。

１．入院患者の転倒リスクが高い行動の特徴

薬剤や病状による活動能力の変化に関連した《睡眠薬やａ．不安定な活動状態での習慣的行動

向精神薬の内服によるふらつきがある状態で行動する》や

このカテゴリは，すでに学習した行動を自動的に行うこ《発熱，貧血など病状に関連したふらつきがある状態で行とにより，行動の安全性に注意が向いていない状態に加え「初めての眠剤服用で，ふらついて転んでしまっ
動する》は，

表１

転倒者の特徴事例検索結果（n ＝1,445）

数

割合（％）

男

630

女

43.6

814

性別

記載なし

事例検索結果（n ＝1,445）

数

割合（％）

内科

214

整形外科

14.8

206

主な診療科
56.3

1

0.1

呼吸器内科

135

精神科

120

０歳代

7

0.5

消化器科

106

10歳代

10

外科

101

20歳代

7

0.5

循環器内科

96

30歳代

17

神経科

47

40歳代

39

2.7

血液内科

43

50歳代

101

脳神経外科

40

60歳代

212

14.7

泌尿器科

34

70歳代

493

心臓血管外科

16

80歳代

471

32.6

耳鼻咽喉科

16

90歳代

87

リウマチ科

11

記載なし

1

0.1

婦人科

10

眼科

10

1,143

79.1

皮膚科

10

小児科

10

呼吸器外科

8

リハビリテーション科

7

歯科口腔外科

4

形成外科

3

年齢

医療の実施の有無
実施あり
実施なし

302

治療の程度

0.7
1.2
7.0

34.1
6.0

20.9

治療なし

120

軽微な治療

553

濃厚な治療

462

記載なし

310

21.5

産婦人科

3

循環器外科

3

障害なし

241

放射線科

3

障害残存の可能性なし

16.7

416

アレルギー科

3

障害残存の可能性あり（低い）

508

麻酔科

1

障害残存の可能性あり（高い）

35.2

117

肛門科

1

死亡

19

その他

78

記載なし

1.3

144

不明

106

事故の程度

8.3

38.3
32.0

28.8
8.1

10.0

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

14.3
9.3
8.3
7.3
7.0
6.6
3.3
3.0
2.8
2.4
1.1
1.1
0.8
0.7
0.7
0.7
0.7
0.6
0.5
0.3
0.2
0.2
0.2
0.2
0.2
0.1
0.1
5.4
7.3

659

入院患者の転倒リスクが高い行動の分析
表２

入院生活における転倒リスクの高い患者の行動
サブカテゴリ

記録
単位数

割合
（％）

骨折や麻痺などの運動機能障害や筋力低下により身体の支持性が低下して安定した姿勢を保てない状態で行動する

394

27.3

201

13.9

199

13.8

34

2.4

25

1.7

22

1.5

カテゴリ
１）

２） 睡眠薬や向精神薬の内服によるふらつきがある状態で行動する
３） 発熱，貧血など病状に関連したふらつきがある状態で行動する
１．不安定な活動状態での習
４） 上肢が使えないことによりバランスがとりにくい状態で行動する
慣的行動（記録単位数896，割合62.0％）
睡眠薬や向精神薬を内服していないが十分に覚醒しておらずふらつきがある
５）
状態で行動する
６） 視覚障害や聴覚障害があり周囲の安全を確認できないまま行動を開始する
７）

体幹筋力低下や協調運動失調により体の傾きを補正できない状態で座位を保持しようとする

21

1.5

８）

不安定な姿勢で手を伸ばしたり，過度な前傾姿勢になるなど，自力で姿勢を保てないほどに重心を傾ける

118

8.2

116

8.0

69

4.8

42

2.9

12） 急な体位変更や方向変更により体位を保持できないような重心移動を行う

41

2.8

13） 確実に支えを把持していない状態で移動を始める

39

2.7

14） 履物・衣類・寝具などが活動を妨げている状態で行動する

45

3.1

29

2.0

20

1.4

９） 足元が滑りやすい状態で注意を払わずに行動する
２．活動能力の知覚錯誤に伴10） 安定した歩行ができない状態で，障害物や段差がある場所を通過する
う行動（記録単位数425，割合29.4％） 11） 重心移動に支えが必要な状態で可動性のあるものに荷重する

３．適切な物品使用に必要な知識や配慮が不足した状態
での行動（記録単位数94，割合6.5％）

４．集中力を欠く状況での行動（記録単位数30，割合2.1％）

15）

点滴ルートやチューブ類，点滴スタンドなどの医療用具が動きを妨げている状態で行動する

16） 移動補助具の適切な使用方法を理解していない状態で行動する
17）

時間がなくてあわてていたり，尿意によって焦っており，落ち着きを失った状態で行動する

22

1.5

18）

行動中に呼びかけに応えようとしたり，行動に集中しないなど，目的の行動に注意を向けない状態で行動する

8

0.6

1,445

100

合

計

た。眠剤でふらつくことを知らなかった」 のように薬剤によまま行動を開始する》は，安全確認のための知覚に関連し「食欲不振・筋力低下・る平衡機能の変化が関連した行動，「ポータブルトイレに移動するとき，手術ていた。これは，

体力低下がある状態で，入浴後急いで着替えをしていたとこ

後でまわりがよく見えなかったが，確認せずに手をついたと

ろ血圧低下のためふらついて転倒した」 などの，病状に伴いころ，そこには何もなく，そのまま倒れて転倒した」 など，活動能力が変化した状態での行動があった。

視覚・聴覚が障害されており周囲の安全を十分に確認でき《上肢が使えないことによりバランスがとりにくい状態

ない状態で目的を遂げようとする行動であった。

で行動する》は，バランス保持や姿勢が不安定になったと《体幹筋力低下や協調運動失調により体の傾きを補正で「手術前と同じようにきの防御反応に関する行動であった。

きない状態で座位を保持しようとする》は，体幹の運動機

自分で下膳しようとして，片手で食器を持ち，食器を持たな能に関連しており「体幹筋力が低下している状態で車椅子をい手でドアを引いたときにバランスを崩して転倒した」 のよ

自力で走行中，少しずつ体が傾き車椅子ごと転倒した」 のよ

うに，上肢が固定されていたり両手で物を抱えた状態で普うに，姿勢を一定時間保持する能力が低下していることに段どおりにふるまう行動であった。

特別な注意を向けることなく起こす行動であった。

また，《睡眠薬や向精神薬を内服していないが十分に覚ｂ．活動能力の知覚錯誤に伴う行動

醒しておらずふらつきがある状態で行動する》は，薬剤にこのカテゴリは，患者が自分の活動能力と活動時に発生よる影響はないが不十分な覚醒状態でふらついている状態

する転倒リスクを比較できないとき，自分の活動能力のほでの行動であった。

うが勝ると判断したとき，自分の活動が安全であるという《視覚障害や聴覚障害があり周囲の安全を確認できない

自信があるときに起きていた。この行動は，安全に活動す660

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入院患者の転倒リスクが高い行動の分析

るための活動能力が不足している現状を正確に自己知覚でしていた。安全な行動のために必要な知識や配慮が不足しきないことによって，安全ではない方法を選択するというており，物品や寝具などを適切に使用しないという特徴が特徴を示し，６種類の行動から形成された。

あり，３種類の行動が含まれていた。

《不安定な姿勢で手を伸ばしたり，過度な前傾姿勢にな

まず，身のまわりの物に十分注意をしない行動として，るなど，自力で姿勢を保てないほどに重心を傾ける》は， 《履物・衣類・寝具などが活動を妨げている状態で行動す「同室患者が自力で行動している姿を見て「自分でしなくちゃる》《点滴ルートやチューブ類，点滴スタンドなどの医療いけない」と思い，窓のカーテンを開けようとしてカーテン

用具が動きを妨げている状態で行動する》という行動がにつかまりそこねて転倒した」 などのように，床の物を拾「下半身の清拭を一人で行っていたとあった。この行動は，おうとするときに過度に前傾姿勢をとる，棚の上の物をところ，立位でズボンに着替えるとき，片側に足を２本入れてろうとして大きく手を伸ばしてバランスを失う等の，姿勢

しまい，はき直そうとした際，ズボンの裾を踏み転倒した」

制御可能な範囲を越えて重心を大きくずらすという行動で「排尿のための歩行時，点滴台をベッドサイドに置いたまま歩あった。

きだしたところ，点滴ルートに引っ張られてバランスを崩し，《足元が滑りやすい状態で注意を払わずに行動する》は，転倒した」 などの記述から形成された。これは，履物や，「足を拭かずに脱衣所を移動したところ転倒した」 など，裸衣類，寝具，医療用具などが動きを妨げている状態である

足や滑りやすい底の履物で転倒することを予想しない，床ことに気を留めず，安全に活動できない方法を選択したたの状態に注意を払わないという特徴がある行動であった。

めに起こった行動であった。

《安定した歩行ができない状態で，障害物や段差がある《移動補助具の適切な使用方法を理解していない状態で「術後の下肢筋力低下がある状態で，場所を通過する》は，行動する》という行動は，病床周辺の機器類や移動補助具

リモコンをとろうとしてセンサーマットを飛び越えようとしを適切に扱う方法やそれらの物品が周辺にある状態でどのたところ転倒した」 などのように，安定した歩行ができな

ような配慮が必要かを理解しないまま行動を開始すること

いことを知覚していないため，障害物のある場所や段差，に伴うという特徴があった。

狭い場所を選んで通るという特徴があった。

ｄ．集中力を欠く状況での行動《重心移動に支えが必要な状態で可動性のあるものに荷このカテゴリは，２つ以上の行動を同時に遂行しようと「部屋の外の空気を吸いたいと病室の入口に立っ重する》は，するときや，１つの行動時に別の行動が割り込んだためにて左手で開いていたドアの取っ手を握っていたとき，ドアが注意力が分散することや，「急がなくてはならない」とい

閉まり，ドアの動きとともに患者本人も倒れ臀部から転倒しう切迫感が本来の行動に干渉した場合に生じており，２種た」のように，体を支えるためにオーバーテーブルやドア，類の行動が含まれた。まず，《時間がなくてあわてていたポータブルトイレの片側に荷重した結果，支えを失いバラり，尿意によって焦っており，落ち着きを失った状態で行ンスを崩すという行動であった。

「トイレに行く際に，急いでいたのでふらつい
動する》は，《急な体位変更や方向変更により体位を保持できないよて転倒した」 などの記述から形成され，焦りによって正確「体重測定後に病室に戻ろうとしうな重心移動を行う》は，な判断が妨げられているなかでの行動であった。

て，急に方向を変えたところ，足がもつれて転倒した」 など，《行動中に呼びかけに応えようとしたり，行動に集中し歩行時に急に止まろうとする，勢いよく立ち上がる，進行ないなど，目的の行動に注意を向けない状態で行動する》

方向と反対方向に進むために動くなど，自分のもつ姿勢制「排泄後の手洗い中，話しかけられたため振り返ったとは，御能力では安定した体位が保てない速さで動くという行動

ころバランスを崩して転倒した」 などの記述から形成され，であった。

同時に複数の課題に取り組もうとして，判断の正確性が低《確実に支えを把持していない状態で移動を始める》は，下するなかでの行動であった。

「カーテンを閉めようとしてテーブルを支えとして手をつこうとしたが，手をつく前に歩き出したためバランスを崩して転２．患者の年齢層別にみたカテゴリの分布倒した」 など，自分からは届かない位置にある支えをつか

患者の年齢層別に，１～４のカテゴリの割合を表３に示もうとしたり，手すりに触れる程度で握らないために，支した。カテゴリ１の【不安定な活動状態での習慣的行動】

えがない状態で動き出すとい特徴をもつ行動であった。

は加齢に伴い増加する傾向があり，０歳代を除いたすべて

ｃ．適切な物品使用に必要な知識や配慮が不足した状態
での行動の年齢層において最も多くみられた。このカテゴリは，90
歳代において７割以上を占めておりとくに多くみられた。

このカテゴリは，行動計画時の利益と損失の評価におい

カテゴリ２の【活動能力の知覚錯誤に伴う行動】は各年齢て「たぶん大丈夫だろう」という判断に至った場合に発生層においてカテゴリ１の次に割合が大きかった。カテゴリ

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入院患者の転倒リスクが高い行動の分析
表３

患者の年齢層別カテゴリ数
患者の年齢層 （記録単位数，割合（％））

カテゴリ

０歳代

10歳代

20歳代

不安定な活動状態での習慣的行動

30歳代

40歳代

50歳代

2（28.6）5（50.0）4（57.1） 10（58.8） 20（50.0） 59（58.4） 130（61.3） 304（61.7） 301（63.9） 61（70.1）

活動能力の知覚錯誤に伴う行動

3（42.9）5（50.0）2（28.6）6（35.3） 17（42.5） 27（26.7） 62（29.2） 151（30.6） 131（27.8） 21（24.1）

適切な物品使用に必要な知識や配慮が不足した状態での行動2（28.6）0（ 0.0）1（14.3）1（ 5.9）2（ 5.0） 12（11.9） 17（ 8.0） 28（ 5.7） 26（ 5.5）5（ 5.7）

集中力を欠く状況での行動

0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）0（ 0.0）1（ 2.5）0（ 0.0）3（ 3.0）

60歳代

70歳代

80歳代

3（ 1.4） 10（ 2.0） 13（ 2.8）

90歳代

３の【適切な物品使用に必要な知識や配慮が不足した状によって生じたと考えられる。90歳代で不安定な活動状態

態での行動】は，全体数が少ないが，０歳代と20歳代およでの習慣的行動による転倒が多くみられていたことから，

び50歳代では10～20％を占めており，その他の年齢層では高齢による行動特性とこのカテゴリの関係を考えると，加10％に満たない割合であった。カテゴリ４の【集中力を欠齢によって活動および認知機能の低下を引き起こしやすい

く状況での行動】は，どの年齢層においても３％以下の割ことが影響していると推測される。また，高齢者の実行機合であり全体的に少ない傾向を示したが，90歳代ではこの能障害は，転倒にも関与する（神崎，2015）ことから考え

行動はみられなかった。

ると，注意を含む認知能力と生活行動遂行の統合がむずかしい場合に，転倒リスクが高い行動に至ると考えられる。

Ⅲ．考

ｂ．活動能力の知覚錯誤に伴う行動

察

行動計画の段階から生じる活動能力の知覚錯誤は，自己１．入院患者の転倒リスクが高い行動の特徴
入院患者の転倒リスクが高い行動の特徴を４つのカテゴ
リに沿って考察する。

認識限界姿勢の知覚と大きく関係する。自己認識限界姿勢の錯誤は，姿勢制御が可能であると自己認識している最大距離と実際の行動における距離の違いを示し，複数回転倒

ａ．不安定な活動状態での習慣的行動と関係すること（Takatori, Shomoto, & Shimada, 2009），転このカテゴリは，自動的な認識プロセスによる習慣的な倒時に重篤な受傷に至らなかった高齢者は，自己の身体機行動（Shiffrin & Schneider, 1977）に活動性の不安定さが能低下の自覚があること（樋口ら，2003）が明らかにされ伴う行動を示していた。活動の不安定さは，先行研究にている。これらから，自分の運動遂行能力を正確に把握でよって明らかにされている活動状況（ふらつき，運動機能きないことが，安全な行動の選択を妨げると推測される。

障害，移動補助具の使用等）や，薬物（向精神薬，睡眠薬

一方，転倒を繰り返す患者は，「身体の変化に対する理解等），知覚状況（視覚障害，聴覚障害，平衡感覚等）など不足によりナースコールを押すように約束しているが押の転倒リスク因子によって引き起こされる（緋田・手島・さない」「自ら行動したい欲求が強い」という特徴をもつ

中 井，2007； 石 塚 ら，2011； 宮 越・ 高 橋・ 古 田・ 夏 目，

（田丸ら，2005）。【活動能力の知覚錯誤に伴う行動】は，2010；森田・飯島・平井・賀沢・安西，2010；Oliver, Daly,

転倒を繰り返す患者の特徴と類似しており，自分の行動に

安定な活動状態での習慣的行動】は，安定した行動に必要て，活動能力の知覚錯誤を伴う行動とは，リスクの過小評

な機能が低下したことを示す既知の転倒リスク因子と関係

価や身体機能の急な変化によって，自分自身の活動能力をし，活動状況・薬剤・知覚状況などの転倒リスク因子が誘正確に把握できない状況による行動であると推測される。

因となって習慣的行動における転倒リスクを高めているとまた，カテゴリ２は，全体の29.4％の記録単位から形成さMartin, & McMurdo, 2004；田中ら，2010）。以上から【不推測される。

危険はないだろうという判断が根底にあった。したがっれていた。年齢層別にみると，全体にばらつきがあり，明また，【不安定な活動状態での習慣的行動】では，食事らかな特徴は見出すことができないが，10歳代や40歳代でや排泄のニーズが優先され，安全な行動が意識化されずはこのカテゴリが占める割合が大きく示された。これは，に，転倒に至る事例も多かった。これは，目的に応じた効

活動能力の知覚錯誤が年齢による違いがある可能性を示唆

果的な行動選択と実行ができない状態であり，身体機能のしており，今後は，年齢との関係性を検証する必要があ

変調による活動の不安定と注意の低下が同時に起こること

る。

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ｃ．適切な物品使用に必要な知識や配慮が不足した状態
での行動

じ割合を示した。偶発的なタイプに類似していたのは，滑る，つまずくなどの安全ではない方法で物品などを使用す「たぶん大丈夫だろう」という判断は，目的の選択または目的達成のための手段を具体的に決めるに際して行われる判断，推論，または両方の過程における欠陥または失敗る行動を示すカテゴリ３とカテゴリ４（合計8.6％）とサ
ブカテゴリ９の《足元が滑りやすい状態で注意を払わずに移動する（8.0％）》であった。上記を除いた行動は69.6％

であるミステイク（Reason, 1990/2014, p.13）と類似してであり，生理学的に予測できるタイプよりもやや低い割合いることから，このカテゴリは患者のヒューマンエラーにを示したが，全体的に類似した傾向を示した。また，既知よる行動ともいえる。しかし，医療用具や移動補助具を安の転倒リスク因子による影響はカテゴリが示した行動の誘全に取り扱う方法と使用に伴う危険の理解に関する知識不発要因としてサブカテゴリに表出されており，転倒事象は足がある場合，物品の取り扱い方法は理解しているがうま

行動の視点からも表現可能であり，転倒リスクアセスメン

く物品を使えない場合にも，この行動は発生する。物品のトに使用できるという発展可能性をもつと考えられる。

取り扱い方法に関する情報提供不足や使用練習の不十分さ

また，転倒を予防するためには，転倒リスクの高い行動が原因で転倒が発生した場合には医療者の責任が大きいたを転倒リスクの低い行動に変容させる必要がある。そのため，行動発生の原因を推定することは不可欠となる。

めに，行動の特徴を理解し，行動変容を目標とした看護実

このカテゴリでは，全体数が少ないこともあり，年齢による明らかな傾向は認められなかった。

践を追求することは転倒予防に効果的であると考えられる。しかし，年齢によって行動の特徴が若干異なっていた

ｄ．集中力を欠く状況での行動

ことから，行動選択には特定の選好要件がある可能性があ

この行動は，多重課題時だけではなく，精神状態や認知る。したがって，具体的に転倒予防に活用するためには，能力の変化による注意力の分散が発生したときにも生じて成長発達と行動選好の関係を明らかにする必要がある。

いた。高齢者は二重課題遂行時に重心動揺軌跡は延伸し，最大筋力，歩行速度もともに低下する傾向があり（西村・

３．研究の限界と今後の課題

成瀬，2012），二重課題条件下歩行時間は転倒リスク因子

本研究は，転倒リスクが高い行動をさまざまな年齢層のである（山田・上原・浅井・前川・小嶋，2008）。
【集中力

転倒事故から抽出し，包括的にそれを明らかにした。行動を欠く状況での行動】は，40歳代以降でみられた。これは分析によって器質的・機能的影響の排除を試みたが，年齢加齢に伴う認知能力低下や，知覚－行動の反応速度が低下

層による行動傾向が認められた。分析対象のうち60歳以上することにより，姿勢制御遅延につながる可能性を示唆すのものが８割以上を占めていたことから，カテゴリに含まる。80歳代が比較的多い結果であったが，全体数が少ない

れた記録単位の数は老年期にある患者の特性が強く反映さため明確な特徴があるとはいえない。しかし，高齢者におれている可能性がある。今後は，発達段階による行動特性

いては，レビー小体型認知症で発現する行動のまとまりのが転倒リスクと関係するかという視点で関係性を探索して乏しさ（仲秋・佐藤，2015）があるともいわれていることいく必要がある。また，本研究は質的に転倒リスクの高いから，認知症との関連は否定できない。加齢による行動特行動を明らかにしたため，転倒リスクの高い行動と患者特性も転倒リスクと関係する可能性があるといえる。一方，性である転倒リスク因子の関係性，および転倒リスクの高

このカテゴリによる転倒は，他者が話しかけるという外的い行動と転倒発生との関連の強さは説明できない。他に，刺激による場合もあるため，患者自身の問題とは明確に識転倒直前の行動を分析したため転倒につながった行動は明別しなくてはならないだろう。

らかにできたが，転倒した患者が日常的にどのような行動の特徴があったのかは説明できない。今後は，前向き調査

２．転倒リスクを行動の視点からみることによる転倒予防

によって転倒リスクの高い行動と患者特性や転倒発生との効果の検討

関係を明らかにしていく必要がある。さらに，転倒リスク

患者の転倒は，発作やめまいなど生理学的に予測できなの高い行動は転倒リスクマネジメントにおいてアセスメン

いタイプが８％，滑ったりつまづくなどの偶発的なタイプ

ト視点に取り入れた場合の有用性検証も加え，転倒予防看が14％，虚弱やバランス感覚の低下など生理学的に予測で護の発展に向けて研究を発展させたい。

きるタイプが78％といわれている（Morse, Tylko, & Dixon,

1987）。本研究の結果と比較すると，病状に関連して突発Ⅳ．結的に発生し，生理学的に予測が容易ではない状況で転倒を論

引き起こしたものは《発熱，貧血など病状に関連したふら

本研究は，転倒時の入院患者の行動を分析し，転倒要因つきがある状態で行動する（13.8％）》に相当し，ほぼ同を患者の行動の視点で検討した。転倒リスクが高い行動と日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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入院患者の転倒リスクが高い行動の分析

は，不安定な活動状態での習慣的行動，活動能力の知覚錯

日本看護管理学会学術集会で発表した。

誤に伴う行動，適切な物品使用に必要な知識や配慮が不足した状態での行動，集中力を欠く状況での行動であった。

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収

謝

辞集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

本研究の実施にあたり，ご協力いただいた対象者の方々

原稿を確認した。

に深くお礼申し上げます。なお，本研究の一部は，第18回

要旨

入院患者の転倒直前の行動を質的記述的に分析し，転倒リスクが高い行動を明らかにした。日本医療機能評価機構の医療事故事例検索システムを用いて転倒事例を収集した。1,445例の転倒事例から，入院患者は転倒直前にどのような行動をしたのかという意味内容の類似性に基づき分類・命名しカテゴリ化した。カテゴリは，18サ
ブカテゴリ，４カテゴリが形成された。入院患者の転倒リスクが高い行動には，不安定な活動状態での習慣的行
動，活動能力の知覚錯誤，適切な物品使用に必要な知識や配慮が不足した状態での行動，集中力を欠く状況での行動があった。

Abstract
We elucidated the behaviors associated with a high risk of fall by qualitatively and descriptively assessing the behaviors of
hospitalized patients immediately before a fall. We used the medical accident search system established by the Japan Council
for Quality Health Care to collect the data of fall cases. The 1,445 fall cases were categorized and described based on similarities in the behaviors of hospitalized patients immediately before a fall. Consequently, 18 sub-categories, and 4 categories
were established. The behaviors of hospitalized patients at high risk of fall were characterized by habitual behaviors withunstable activities, erroneous perception of the capacity for the activity, use of a product unsafely with there not being enoughknowledge and consideration, and ongoing behaviors in situations in which accurate judgment might be lacking.

文

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doi:10.15065/jjsnr.20170224007−研究報告−

経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL
─ 退院直後から退院６か月後までの経時的変化と関連 ─
The Changes of Physical Activities and Health-Related Quality of Life
After Percutaneous Coronary Intervention:
The Change on Standing and Connection Within 6 Months of Discharge
石

橋

曜

子１）

Yoko Ishibashi

藤

田

君

支２）

Kimie Fujita

キーワード：冠動脈形成術，身体活動，健康関連 QOL
Key Words：percutaneous coronary intervention, physical activities, health-related quality of life
り，虚血性心疾患を発症した後，心臓リハビリテーションをはじめに
厚生労働省「平成26年患者調査の概況」によると，虚血性心疾患の罹患者数は172万９千人に上り，３年前に比実施した結果，健康関連 QOL が改善されたことが示されている（小西ら，2003；柴山，2007；Shibayama & Yoshikawa,
2008；嶌田ら，2009）。また，年齢，心機能，運動耐容能な

べて約10万人の増加となっている。虚血性心疾患の治療

どの影響要因が明らかとされている（儀間ら，2004；齋藤・の主流である経皮的冠動脈形成術（percutaneous coronary

勝木・萱場・内本・住吉，1990；Wilcox, Richter, Henderson,

塞や狭心症に適応があり，心臓血管バイパス術に比べ侵を受けた後，心臓リハビリテーションを受けずに退院した

intervention: PCI）は多枝病変がない比較的軽症の心筋梗
襲度が低いため急速に発展したが，治療部位の再狭窄率が15～20％であること，治療後１年以内の他枝冠動脈狭窄の発生が課題とされる（Joshi, et al., 2006；齊藤・後藤，
2009）。

。しかし，PCI
Greaney, & Ainsworth, 2002；松岡ら，2006）
患者の退院直後からの QOL の変化や身体活動との関連は明らかにされてない。PCI 後の患者は，在院日数が短く心臓リハビリテーションを受けず，退院後の自己管理など十分な教育を受けてないことが多いため，再狭窄や再発作の虚血性心疾患のうち，心臓血管バイパス術を受けた心筋恐怖から不安を抱えながら生活していること（畑野・竹

梗塞患者に対する身体活動の先行研究では，日常生活にお下・有田・山中，2007），心機能に与える影響を考慮しなける歩数が多い者は，その後の心血管イベントの再発率ががら日常生活を送っていることが明らかにされ（船山・黒低く（東條，2011），心機能の改善が示されている（齊藤・田・上澤，2002），QOL の低下が示唆された。

後藤，2009；牧田，2008：Herridge & Liton, 2005）。また，

Ayabe, et al.（2008）は心不全で心臓リハビリテーションを

本研究の目的は，PCI を受けた虚血性心疾患患者の身体活動の定量調査と健康関連 QOL について，退院直後から受けた患者について，万歩計型加速度計を用いた横断調査

退院６か月後までの経時的変化と関連性を明らかにするこを行い，歩数と運動消費量が正の強い相関をすることを示とを目的とした。

したが，PCI 後の患者における活動強度を含む身体活動の定量調査や縦断的な変化を実証した研究は見当たらない。

Ⅰ．用語の操作的定義

虚血性心疾患では，日常生活における身体活動は心負荷にかかわるため，心機能にあわせた日常生活行動の拡大が身体活動：本研究では，起床から就寝までの１日あたり求められる。PCI 後の冠血流量の維持や再狭窄など合併症の平均歩数（歩 / 日）と安静時を除く１週間あたりの総身体予防には適切な心負荷の身体活動が重要であり，退院後のQOL に影響する。

虚血性心疾患患者のQOL に関する研究では，心筋梗塞患者を対象に SF-36日本語版を使用した研究が多数存在してお活動時間（METs･時 / 週）とする。また，MET（metabolic

equivalent）とは，身体活動の強さを安静時の何倍に相当するかで表す単位で，座って安静にしている状態が１ MET に相当し，普通歩行がおよそ３ METs に相当する。

１）福岡大学医学部看護学科 School of Nursing, Faculty of Medicine, Fukuoka University
２）九州大学大学院医学研究院保健学部門看護学分野 Department of Health Sciences, Faculty of Medical Sciences, Kyushu University
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経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL（歩 / 日）と１週間の総身体活動時間（METs･ 時間 / 週）をⅡ．研究方法身体活動の変数とした。なお，ライフコーダは身体活動の１．対 象 者

測定に信頼性のある機器であり，さまざまな研究で使用

本研究の調査対象者は，福岡市内の大学病院で狭心症または心筋梗塞と診断され，PCI を受けた患者とした。患者は入院期間が３～４日であり，入院中に心臓リハビリテー

実績がある（Kumahara, et al., 2004，Ayabe, et al., 2008；仙波・佐藤・古賀・藤田，2009）。

ｂ．健康関連 QOL 尺度：SF-8TM（SF8 Health Survey）
日本語版

ションや退院時の運動処方も受けていない。対象者の選択
基準は，運動制限のない人，万歩計型加速度計の管理が可

SF-8（アキュート版）（福原・鈴鴨，2004）を使用し，能である人，質問紙の内容が理解でき記載ができる者とし

退院１週間以内と退院１か月後，退院６か月後の主観的健た。除外基準は，脳梗塞や整形外科疾患などにより歩行障

康感を質問した。SF-8（アキュート版：振り返り期間が害など日常生活行動に制限がある人，転院や施設入所など

過去１週間）は，SF-36と同様に８つの健康概念で測定できるが回答項目が少なく簡易である。また，信頼性係数

自宅退院ができない人とした。

は，米国において集団の健康状態を測定するための尺度として信頼性・妥当性が検証されているが，日本における２．調査期間平成22年10月～平成23年12月。

アキュート版の国民標準値は存在していない。次に８つの概念では，身体機能（physical functioning：PF），身体的３．データ収集方法
本研究は，万歩計型加速度計と調査票を用いた前向き観察研究である。調査時期は，退院直後，退院１か月後，退院６か月後の３時点とした。主治医の許可を得て診療録のPCI 予定記録から対象者の選択基準を満たしている患者を選定した後，対象者の退院が決定した時点で，研究代表者
が対象者に本研究の趣旨を文書および口頭で説明した。同意が得られた対象者に対して，万歩計型加速度計の携帯と健康問題による役割制限（role-physical：RP），身体の痛み，全体的健康感（general health：GH），活（body-pain：BP）

力（vitality：VT），社会生活機能（social function：SF），精

神的問題による役割制限（role-emotional：RE），心の健康（mental health：MH）で構成され，身体的サマリースコア（physical component summary：PCS），精神的サマリースコ
ア（mental component summary：MCS）を算出できる。それぞれの質問に対する回答を点数化し，得られた点数は調査票記入を依頼した。退院直後の調査は入院中に直接依０～100に換算され，得点率が高いほど主観的健康感が高頼し，回収は郵送法で行った。退院１か月後と退院６か月

いことを示す。

後は，配布および回収ともに郵送法で実施した。

ｃ．関連要因年齢，性別，同居者の有無，診断名（狭心症あるいは心筋梗塞），治療前の左室駆出率，残存枝，再発・再狭窄の４．調査項目および調査方法
ａ．身体活動調査

リスクファクターである３つの合併疾患（高血圧，脂質異身体活動調査は，万歩計型加速度計（スズケン社生活習常症，糖尿病），喫煙の有無，BMI については診療録より慣記録機『ライフコーダ EX』。以下，ライフコーダという）収集した。調査票では就労の有無と内容，定期的な運動のを使用し，１分毎の歩数および４秒ごとの運動強度を測定

有無，息苦しさなどの胸部症状の有無について，退院直後した。３ METs 以上の強度の身体活動としての23 METs･と退院１か月後，退院６か月後に収集した。

ため（大島ら，2012），歩数と総身体活動時間を調査項目

５．分析方法

時 / 週は，約6,000歩に相当することが明らかになっているとした。対象者は，入浴時と睡眠時間を除く起床から就寝

統計的分析方法は，すべての変数を得点化し各変数の記まで10日間，腰の位置にライフコーダを装着した。蓄積さ

述統計を行った。身体活動は，１日の平均歩数（歩 / 日）

れた測定データは，誤差が測定されやすい装着開始２日間と終了前日の３日間を除き，10時間以上測定された７と１週間あたりの総身体活動時間（METs･ 時間 / 週）の変化について，また健康関連 QOL の８つの下位尺度と身体日分のデータを使用した。そのデータを専用解析ソフト

的サマリースコア，精神的サマリースコアの変化について『ライフライザー02』（スズケン社製）に読み込み，歩数と調査時期別に Willcoxon の符号付順位和検定を行った。身

運動強度毎の活動時間を抽出した。運動強度は先行研究（Kumahara, et al., 2004） を 参 考 に METs に 換 算 し， 中 強度（３ METs ≦６ METs）と高強度（６ METs ≧）の総身

体活動時間（METs･ 時間 / 週）を算出し，１日の平均歩数
668

体活動と SF-8の相関関係は，Spearman の順位相関係数で求め，関連要因別の身体活動の比較には Mann-Whitney のU 検定を行った。なお，年齢は下肢筋肉量が加齢に伴い大きく減少すること（谷本ら，2010）から，65歳をカットオ

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL

フポイントとして Willcoxon の符号付順位和検定を行った。

平均年齢は，66.3±9.5歳（41～80歳）であり，男性31名

統計分析ソフトは IBM SPSS Statistics ver. 22.0を用いた。

（91.2％）であった。診断名は，狭心症25名（73.5％），心６．倫理的配慮（76.5％），75％以上の残存枝を有する者21名（61.8％）で筋梗塞９名（28.5％），入院前の左室駆出率55％未満26名

本研究は，2010年９月に福岡大学病院臨床研究審査委員あった。高血圧，脂質異常症，糖尿病をどれか１つでも有会の承認（承認番号：10-9-11）を得て実施した。研究対する者は34名（100％），喫煙者10名（29.4％）であった。

象者が入院している診療科の診療部長および病棟師長に研

胸部症状を有する人は，退院直後22名（64.7％）であった

究概要を文書と口頭で説明し承諾を得た。研究対象者にが，退院１か月後は，15名（55.9％），退院６か月後には，は，研究目的，研究の概要，任意であること，研究を拒否

９名（26.5％）まで減少した。定期的な運動を行っている

しても診療や入院生活に不利益をもたらすことはないこ

人は，退院直後24名（70.6％），退院１か月後32名（94.1％）と，同意後も取り消しを行う権限があること，個人情報はだが，退院６か月後25名（73.5％）に減っていた。PCI 前

保護されていることを説明した。以上の説明を受けて同意から定期的に運動を行っている人は退院６か月後も定期的が得られた対象者に対し，同意文書を交わした。

に運動を行っていたが，退院１か月後から運動を始めた人
は退院６か月後まで継続できていなかった。就労者は，入

Ⅲ．結
１．属

院前23名（67.6％），退院１か月後14名（41.2％），退院６

果か月後21名（61.8％）であった（表１）。退院後に仕事に性復帰した人は，「残業をやめた」や「軽作業に変更した」など仕事内容を変更していた。

退院直後の対象者63名のうち同意が得られなかった６名を除外した57名を研究対象者とした（図１）。退院１か月
後では，途中辞退をした３名，機器トラブルや質問紙の未２．身体活動の経時的変化

記入２名，再狭窄による入院治療２名を除外し，退院６か

身体活動の１日あたりの平均歩数（歩 / 日）は退院直後

月後は途中辞退した５名，再狭窄や整形外科疾患などによ6,054±2,954歩 / 日， 退 院 １ か 月 後7,351±3,565歩 / 日， 退る歩行障害が生じた11名を除外した。分析対象者は退院後６か月までの３回の調査をすべて完了した34名とした。

院６か月後6,527±3,438歩 / 日で，退院直後から退院１か月後に有意に増加した（p ＝ .008）が，６か月後ではやや対象者（n＝63）
同意が得られなかった（n＝６）
退院１か月 （n＝57）

途中辞退（n＝３）
機器トラブル・質問紙の未記入（n＝２）

再狭窄など（n＝２）

退院６か月 （n＝50）

途中辞退（n＝５）
再狭窄・整形外科疾患など（n＝11）

分析対象者（N＝34）

図１

調査対象者

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

669

経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL
表１
項目
年齢
性別
同居者の有無

区分

人数

％

65歳未満
65歳以上
75歳以上
男
女
あり
なし

13
16
5
31
3
33
1

38.2
47.1
14.7
91.2
8.8
97.1
2.9

あり
なし
あり
なし
あり
なし
狭心症
心筋梗塞
なし
あり
あり
なし
55％＞
55％≦

23
11
14
20
21
13
25
9
20
14
21
13
26
8

67.6
32.4
41.2
58.8
61.8
38.2
73.5
26.5
58.8
41.2
61.8
38.2
76.5
23.5

就労の有無
入院前
退院１か月後退院６か月後診断名
再狭窄経験の有無
残存枝（75％以上）
入院前の左室駆出率
リスクファクター
高血圧
脂質異常症
糖尿病
（重複回答あり）
喫煙

BMI

退院１か月後退院６か月後ありなし
18.5～25.0＞
25≦

10
24
24
10

29.4
70.6
70.5
29.5

あり
なし
あり
なし
あり
なし

22
12
15
19
9
25

64.7
35.3
44.1
55.9
26.5
73.5

定期的な運動
退院直後
退院１か月後退院６か月後（N ＝34）

平均 ±SD範囲

中央値

66.3± 9.5

41～80

68

0.7

0～3

0

64.1±13.6

16.6～84.5

6623.4± 2.8

18.0～31.4

22.4

24
25
17

胸部症状
退院直後

基本属性

あり

24

なし
あり
なし

10
32
2

あり

25

なし

9

減少し，有意差を認めなかった（図２）。また，年齢別の

70.6

29.4
94.1
5.9
73.5
26.5

意な増加を認めた（p ＝ .026，図４）。総身体活動時間の３時点での歩数の比較では有意差は認めず，年齢による平年齢別の比較において，65歳未満群は退院直後から退院６

均歩数の相違もなかった（図３）。

か月後へと増加傾向にあるが有意な変化は示さなかった

総身体活動時間は，退院直後17.7±11.3 METs･ 時 / 週，

退 院 １ か 月 後23.1±13.4 METs･ 時 / 週， 退 院 ６ か 月 後
22.8±12.6 METs･ 時 / 週で，退院直後と退院６か月後に有670が，65歳以上群では，退院直後17.1±12.5 METs･ 時 / 週か

ら退院１か月後23.8±15.3 METs･ 時 / 週に有意に増加した（p ＝ .033，図５）。

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No. 4

2017

経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL（歩/日）
14,000（歩/日） N＝34

N＝34

p＝.008p＝.03314,00012,000

退院
１か月後

12,00010,000
平均歩数

8,000
6,000

8,000
6,000

4,000

4,000

2,000

2,000

0

0
退院直後

退院１か月後65歳未満（n＝13）

退院６か月後歩数変化

図３（METs･時/週）
60

N＝34

p＝.02640

総身体活動時間

総身体活動時間

40

30

調査時期
退院直後

20

10

10

0

0
退院６か月後調査時期別の総身体活動時間をWillcoxsonの符号付順位和検定で分析した。対象者34名は，退院直後と退院６か月後に有意差を認めた。

退院
６か月後

30

20

図４

p＝.033

退院
１か月後
50

退院１か月後

年齢別歩数変化（METs･時/週）
N＝34
60

50

退院直後

65歳以上（n＝21）

対象者を65歳未満と65歳以上の２群に分けて１日平均歩数をWillcoxsonの符号付順位和検定で比較した。

調査時期別の歩数平均をWillcoxsonの符号付順位和検定で分析した。
対象者34名は，退院直後と退院１か月後に有意差を認めた。

図２

退院
６か月後

10,000

日の平均歩数

１

調査時期
退院直後

65歳未満（n＝13）

65歳以上（n＝21）

対象者を65歳未満と65歳以上の２群に分けて総身体活動時間をWillcoxsonの符号付順位
和検定で分析した。65歳以上の対象者で，退院直後と退院１か月後に有意差を認めた。

総身体活動時間の変化

図５

３．健康関連 QOL の経時的変化

SF-8の下位尺度および２つのサマリースコアの中央値

年齢別の総身体活動時間の変化

か月後と退院６か月後（p ＝ .026）との間に有意な増加を認めた。その他の身体機能（PF），日常役割機能（身体）は，退院時45.2～60.2であり米国における国民標準値と（RP），体の痛み（BP）と精神的機能の活力（VT），日常

２）。時期別の変化については，全体的健康感（GH）はマリー（PCS），精神的健康サマリー（MCS）には有意な近い値であり，社会生活機能（SF）が最も低かった（表退院直後と退院１か月後，退院直後と退院６か月後との間役割機能（精神）（RF），心の健康（MH），身体的健康サ変化は示さなかった。

に有意な増加を認めた（p ＝ .019，p ＝ .028）。社会生活機能（SF）は退院直後と退院６か月後（p ＝ .044），退院１

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No. 4

2017

671

経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL

４．身体活動と健康関連 QOL の関連

５．身体活動と関連要因について

身体活動と健康関連 QOL の関連について，退院直後と関連要因である性別，診断名，治療前の左室駆出率，残退院１か月後において身体活動と健康関連 QOL に相関は存枝，合併疾患，喫煙の有無，BMI，就労および胸部症

体機能（PF）（r ＝ .455，p ＝ .007），日常役割機能（身体）的な運動との関連については，入院前に運動を行ってい全く認めなかったが，退院６か月後の歩数（歩 / 日）と身状の有無と身体活動との有意な関連は認めなかった。定期（RP）（r ＝ .470，p ＝ .005），全体的健康感（GH）（r ＝ .513，

た人は，運動してなかった人に比べ退院６か月後の歩数

p ＝ .000）において，やや強い正の相関を認め，活力（VT）

た，退院１か月後に運動している人は，退院６か月後の歩

p ＝ .002），身体的健康サマリースコア（PCS）（r ＝ .587， （p ＝ .02）と総身体活動時間（p ＝ .046）が多かった。ま（r ＝ .362，p ＝ .035）とは，弱い正の相関を認めた（表３）。

数と総身体活動時間が多いことが示された（表４）。

また，退院６か月後の総身体活動時間（METs･時 / 週）と身体機能（PF）（r ＝ .480，p ＝ .004），日常役割機能（身体）

Ⅳ．考

（RP）
（r ＝ .497，p ＝ .003），全体的健康感（GH）（r ＝ .529，

察

p ＝ .001），身体的健康サマリースコア（PCS）（r ＝ .614，

１．身体活動の経時的変化（r ＝ .383，p ＝ .025）とは弱い正の相関を認めた。

院６か月後の３つの時点で比較した結果，歩数は退院直後

p ＝ .000）において，やや強い正の相関を認め，活力（VT）

表２
退院直後

PCI 後の患者の身体活動を退院直後と退院１か月後，退健康関連 QOL の変化

退院１か月後平均値 ±SD 中央値 平均値 ±SD 中央値

PF（身体機能）p値

退院６か月後（退院直後と退院１か月後）平均値 ±SD 中央値（N ＝34）

p値

p値（退院直後と（退院１か月後と退院６か月後）退院６か月後）48.6 ± 5.5

48.5

49.0 ± 5.2

48.5

.655

47.7 ± 6.7

48.5

.470

.217

BP（体の痛み）54.6 ± 7.4

60.2

54.2 ± 5.8

51.8

.381

55.2 ± 6.6

60.2

.855

.339

VT（活力）

51.2 ± 6.2

RP（日常役割機能）

48.4 ± 6.1

GH（全体的健康感）

50.3 ± 6.8

SF（社会生活機能）

47.1 ± 7.8

MH（心の健康）51.9 ± 6.8

RE（日常役割機能）（身体的健康サマリー）

MCS（精神的健康サマリー）

48.5

52.3 ± 4.0

50.7

45.2

50.9 ± 4.5

49.1

52.6 ± 5.8.24352.0 ± 6.2.24850.6 ± 4.1

49.6 ± 6.6

.975

51.7

52.5 ± 5.1

57.5

.019＊

54.5

47.2 ± 7.5

45.2

47.2 ± 7.6

.473

50.7

52.1 ± 5.1

54.5

49.6 ± 5.8

PCS48.8 ± 7.4

48.5

50.3

52.5 ± 6.2

.885

48.4

.317

.231

.028＊

50.7
54.5

.859

.566

.717

＊

54.7

.026＊

.044

51.7

.203

57.5

.859

.399

.491

48.9 ± 5.7

49.2

49.2 ± 5.9

51.0

.410

48.4 ± 6.8

51.2

.663

.379

49.5 ± 6.7

50.5

50.4 ± 5.6

49.9

.724

51.3 ± 5.3

53.8

.121

.362

［注］Wilcoxon の符号付順位検定。＊：p ＜ .05
表３
退院直後

RP

BP

GH

.236

.266

.139

.091

.082

.079

－.097

－.025

PF

（身体機能）

１日平均歩数
１週間あたりの総身体活動時間
退院１か月後退院６か月後

RE

.209

.144

.017

VT

（活力）

MH

PCS

MCS

.263

.258

.178

.214

－.085

－.011

.119

－.015

.025

SF

RE

MH

PCS

MCS

（社会生活 （日常役割（身体的健康（精神的健康（心の健康）
機能）機能）
サマリー） サマリー）

RP

BP

GH

（活力）

.171

.271

－.011

.121

.198

.047

－.078

－.041

.227

－.088

.221

.272

－.060

.154

.157

.087

－.001

－.151

.292

－.111

RP

BP

GH

SF

RE

MH

PCS

MCS

.455＊＊.470＊＊.280.513＊＊

.362＊

.252

.247

.156

.587＊＊

.110

＊＊

＊＊

.276

＊＊

＊

.143

＊＊

.064

PF

（身体機能）

１日平均歩数
１週間あたりの総身体活動時間（日常役割（全体的（体の痛み）機能）健康感）（N ＝34）

SF

（日常役割
（全体的
（体の痛み）
機能）
健康感）

PF

（身体機能）

１日平均歩数
１週間あたりの総身体活動時間

身体活動と健康関連 QOL の相関関係

.475

（日常役割
（全体的
（体の痛み）
機能）
健康感）

.487

.528

VT

VT

（活力）

.340

（社会生活 （日常役割（身体的健康（精神的健康（心の健康）
機能）機能）
サマリー） サマリー）（社会生活 （日常役割（身体的健康（精神的健康（心の健康）
機能）機能）
サマリー） サマリー）

.158

.274

［注］Spearman の順位相関係数。＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .005
672

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No. 4

2017

.589

経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL
表４

身体活動と個人属性

退院直後
歩数
総身体活動時間歩数（歩 / 日）（METs･ 時 / 週） （歩 / 日）

定期的な運動入院前
退院１か月後退院６か月後退院１か月後

あり

6396

なし

5231

あり
なし

n.s.

18.6

15.6

n.s.

7782.07752
927

総身体活動時間（METs･ 時 / 週）歩数
（歩 / 日）25.1

7396.0n.s.

6316.0

退院６か月後n.s.

18.2

p ＝ .004＊＊

24.3
2.9

あり

p ＝ .004＊＊

4442.0

6899
579

7454

なし

3953

（N ＝34）

全強度身体活動時間（METs・ 時 / 週）

p ＝ .02＊
p ＝ .004＊＊
p ＝ .011＊［注］Mann-Whitney の U 検定。＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .005

25.6
16.2
24.1
1.7

26.1
13.6

p ＝ .046＊
p ＝ .004＊＊
p ＝ .012＊＊

から退院１か月後において，また，総身体活動時間は，退ける心機能の維持や再発予防に向けた運動強度が健常者と院直後と退院６か月後において有意に増加したことが明ら同等が適正なのかを含め指標の検討が必要と思われた。

かとなった。先行研究では，心筋梗塞患者で冠動脈バイパ
ス術後に運動療法を行っている高齢患者の入院期間中の歩数は，4,247歩 / 日，退院直後から退院１か月後の歩数は

7,893歩 / 日へと推移していると報告されている（武市ら，2009，井澤ら，2004）が，本研究における PCI 後の患者も退院直後から退院１か月後にかけて歩数が有意に増加しており，重症度や治療法の相違があっても，先行研究で示された歩数の増加傾向とほぼ一致していた。退院後６か月では退院後１か月より歩数が減少し，定期的な運動をしてい２．健康関連 QOL の経時的変化
健康関連 QOL の経時的な比較をした結果，全体的健康感（GH）と社会生活機能（SF）は，退院６か月後に有意な増加を示している。SF-36を使用した心筋梗塞患者を対象とした長期的な健康関連 QOL を調査した（井澤ら，2004）結果をみると，日常役割機能（身体）（RP）と社会生活機能（SF）は，SF-36日本語版の国民標準値と比較して退院直後の得点率が有意に低く，国民標準値に到達するる割合も減っていたことから，長期に運動を継続することまで19か月必要としている。本研究では，重症度の低いがむずかしいことが示唆された。また，年齢別に歩数を比

虚血性心疾患患者であったが，身体機能（PF），日常役割

較したが有意差は認められず，高齢者は時間にゆとりがあり健康のために積極的に歩行していることが推察された。

機能（身体）（RP），社会生活機能（SF），身体的健康サマリー（PCS）が健康な米国人の国民標準値に比べ，退院直総身体活動時間は，退院直後に比べ退院１か月後には有後からやや低く，先行研究と比較しても，日常役割機能

意に増加しなかったが，退院６か月後では有意に増加する（身体）（RP）と社会生活機能（SF）が退院６か月間を経ことが示された。歩数は退院１か月後に増加しているため，退院後間もない時期では，家の中や近辺で低活動の歩行に限られているものと思われる。本調査の退院１か月の就労ても国民標準値に到達しない点について一致していた。日
常役割機能（身体）（RP）は，いつもの仕事（家事を含む）
がどの程度可能であったかを問う内容であるため，退院直率は41％と入院前より低く，６か月後には61％に回復しお後は，基本的日常生活行動の再獲得に主体がおかれ，徐々り，生活行動が拡大して活動強度が増加するには時間を要に活動できる状態になってから，仕事などの社会的役割へすると考えられた。厚生労働省は，「健康づくりのための身と意識が拡大したと考えられる。

体活動基準2013」において，65歳以上の高齢者は，強度を問わず身体活動を毎日40分（＝10 METs･ 時 / 週）
，18～64

３．身体活動と健康関連 QOL の関連について

行またはそれと同等以上）毎日60分（＝23 METs･ 時 / 週）

１か月後において有意な関連を認めず，退院６か月後に身歳の成人期の者は，３ METs 以上の強度の身体活動を（歩を目標値として掲げている（2013）。本研究の高齢者は後期高齢者が５名含まれたが，退院直後の総身体活動時間は17.1±12.5 METs･ 時 / 週であり厚生労働省が示す65歳以上

身体活動と健康関連 QOL の関連では，退院直後と退院
体機能（PF）と日常役割機能；身体（RP），全体的健康感（GH），活力（VT），身体的健康サマリースコア（PSC）
で関連を認めた。本研究と同じ活動計で測定された心筋梗の身体活動基準2013の目標値を越えていた。65歳以上の総塞患者の横断調査において，身体活動が多いほうが，より

身体活動時間は，退院直後から退院１か月後では有意な増高い健康関連 QOL を示すことが報告されている（Izawa,

加は示したが，６か月後では変化を認めなかった。高齢者の身体活動については，個人差が大きく PCI 後の患者におet al., 2004；井澤，2006）。本研究の身体活動の経時的変化をみると，歩数（歩 / 日）は退院１か月後に有意な増加

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経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOLを示し，健康関連 QOL に影響した時期は退院６か月後で体活動時間が低下しているものと思われる。

あった。身体活動が増加するにつれて生活行動は拡大する

最近では，万歩計機能がある携帯電話も普及しているたが，すぐに QOL の向上につながるわけではないことが明め，退院後は，自分自身で１日の歩数を測定し，生活活動

らかとなった。医療における QOL は，対象者を生活者とを含めた中強度以上の身体活動の維持・増加をはかる必要

とらえることにあると考える。心身の状態などの生活者自があると考える。また，活動時は，胸部症状の出現に注意

身の質が整うことで QOL の一側面が高まる。よって，身し，自己検脈や Borg 指数を目安に運動を行うなど身体活動には時間が必要であると考えられた。

とを指導し，継続して支援することも重要であると考える。

体活動が改善しても，生活の質が改善したことを認知すると症状を自己評価できること，受診の必要性を判断できるこ

以上のことから，PCI 後の患者には，退院直後は家の中での生活行動を確立し，可能な限り身体を動かす生活行動

Ⅴ．研究の限界と今後の課題を推進しながら活動範囲を広げることを意識づけられるよ
うに指導を行う必要があると考える。また，再狭窄，再発

今回の対象者は，縦断調査の途中で34名と減少し，当初

作，胸部症状の不安に対しては，個人の心機能や狭窄部位

よりサンプルサイズが小さくなったため，結果の解釈に限を踏まえて，生活行動に沿った具体的な身体活動レベルを界がある点は否めない。また，調査に使用したライフコー

提示する必要がある。そのとき，患者自身が自分自身の状

ダは，自転車運動に関してカウントされないこと，水中で態を判断できるように，医療者は，発作時の対処や日常生の使用ができないため水泳などの身体活動が計算できない

活における活動時の留意点を示し，自己管理できるようにことが研究の限界とされる。また，対象者は，ライフコー

患者教育を行う必要がある。

ダを装着することで，身体活動に対するモチベーションが向上し，意識的に活動している可能性がある。

４．身体活動と関連要因
就労は，身体活動に影響する可能性があると考えてい今後は，対象者を増やし身体活動や健康関連 QOL に影響を及ぼす関連要因を明らかにすることが課題である。

たが，仕事に復帰した人の総身体活動時間は増加を認めなかった。それは，復帰するにあたって「残業をやめた」

結「軽作業に変更した」など心負荷がかからない内容，つまり活動強度が低い仕事内容に変更していたことが身体活動との有意な関連につながらなかったと考えられる。
定期的な運動と身体活動の関連においては，入院前から定期的な運動を行っていた者は，退院６か月後も定期的な運動を継続していることが明らかとなった。今回の対象者
は PCI 後に心臓リハビリテーションを受けずに退院してお語

冠動脈形成術後に心臓リハビリテーションを受けずに退院した患者の身体活動と健康関連 QOL の変化と関連について，以下の結果を得た。

１．身体活動の１日の平均歩数は，退院直後から退院１か月後にかけて有意に増加する。
２．総身体活動時間は，65歳以上で有意に増加し，健康づ

り，退院時医師から「散歩などの運動をすること」を勧めら

くりのための身体活動基準を満たしているが，65歳未満れていただけで，具体的な運動処方は受けてない。よって，

では大きく下まわっている。

もともと定期的な運動習慣がなかった人は，退院後にいったん運動を開始しても退院６か月後まで継続できないことが推察された。また，残存枝や胸部症状との関連は認められなかったが，PCI 後の患者のなかには，まだ狭窄部位が残っており日常生活を送るなかで胸痛発作を起こさないように活動制限を行うという特徴がある（畑野ら，2007）と述べられている。本研究でも，退院直後は胸痛発作を起こさないように積極的な身体活動に至っていないことが推察される。
今回の結果から，65歳以上の高齢者は，健康づくりのた３．健康関連 QOL の全体的健康感（GH）は退院直後から退院１か月後，社会生活機能（SF）は退院１か月後から退院６か月後にかけて有意に向上する。

４．身体活動と健康関連 QOL の関連において，身体活動が有意に増加しても主観的な健康関連 QOL は，追随してすぐには増加しない。

５．入院前から定期的な運動習慣をもっている人は，退院６か月後も定期的な運動習慣を確立できており，身体活動を維持向上できている。

めの身体活動目標値を達成しているが，65歳未満の成人期の者が高齢者とほぼ同じ総身体活動時間で推移しており，

著者貢献度

不十分な可能性がある。成人期の場合，仕事や社会的役割

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収が多く定期的な運動を取り入れることがむずかしいことや集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終

仕事内容を軽作業に変更していることから，入院前より身原稿を確認した。

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経皮的冠動脈形成術を受けた患者の身体活動と健康関連 QOL要

旨

経皮的冠動脈形成術後に心臓リハビリテーションを受けずに退院した患者の身体活動と健康関連 QOL の変化を明らかにし，身体活動と関連要因を検討した。34名を対象に，退院直後と退院１か月後，退院６か月後において身体活動を測定し健康関連 QOL（SF-8）の質問紙調査を実施した。身体活動の歩数は退院直後から退院１か月後（p ＝ .008），総身体活動時間は退院直後から退院６か月後（p ＝ .026）にかけて有意に増加した。健康関連
QOL は，全体的健康感（GH）が退院直後と退院１か月後（p ＝ .019），退院６か月後（p ＝ .028），社会生活機能（SF）が退院直後と退院６か月後（p ＝ .044），退院１か月後と退院６か月後（p ＝ .026）と有意に増加した。

身体活動の増加を図るには，１日の歩数を測定しながら症状との関連を自己判断できる能力を身に付けて生活行動を確立することで，健康関連 QOL の向上を目指すことが示唆された。

Abstract
The purpose of this study is to clarify the changes of physical activities and health-related quality of life among patients
who do not cardiac rehabilitation after percutaneous coronary intervention. A questionnaire survey of health-related QOL（SF-8）was conducted among 34 patients after percutaneous coronary intervention and the amount of their physical activity was measured immediately, one and six months after discharge from hospital. The number of steps taken as a physicalactivity（p＝.008）and the intensity of physical activities（p＝.026）increased at a significant level. On health-related quality of life general health（GH）improved at a significant level on “immediately – one month after discharge from hospital”（p＝.019）and “immediately - six months after discharge from hospital”（p＝.028）, and social functioning（SF）also
improved at a significant level on “immediately – six months after discharge from hospital”（p＝.044）and “one month - sixmonths after discharge from hospital”（p＝.026）. The results suggest that it is necessary to enhance health-related QOL byacquiring an ability to evaluate the association between the number of steps taken a day and their own symptoms and conducting physical activity in everyday life in order to increase the amount of physical activity.

文

献Ayabe, M., Brubaker, P.H., Dobrosielski, D., Miller, S.H., Kiyonaga, A.,
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平成28年１月29日受付
平成29年２月24日採用決定

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doi:10.15065/jjsnr.20170105008−技術・実践報告−看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査
─ 吸引前の情報収集と吸引手技，フィジカルアセスメント教育経験との関連 ─Physical Data and Practices for Airway Suctioning by Clinical Nurses
佐久間

佐

織１）

Saori Sakuma

渡

邉

順

子２）

Yoriko Watanabe

樫

原

理

恵１）

Rie Kashihara

キーワード：気道吸引，看護師，身体的情報
Key Words：airway suctioning, clinical nurses, physical data

序科病棟との比較（前田・安森・中岡，2011）について報告

論されているが，気道吸引時の情報収集とフィジカルアセス

気道吸引は気道の閉塞物を除去する直接的な介入であメントの教育との関連については明らかにされていない。

ると同時に，患者にとって侵襲的で苦痛を伴う処置であまたガイドラインでは，気道吸引による身体侵襲を最小る。ガイドライン（American Association for Respiratory Care:

限にするための手技として，患者の換気やガス交換，分泌AARC，2010，日本呼吸療法医学会，2013）では科学的根物貯留の状態にあわせて，吸引前の高酸素化の実施や，最拠に基づいた実践の指針が示されており，先行研究にお小限の吸引圧や吸引時間での吸引操作が推奨されている。

いてもエビデンスに基づいた吸引手技が低酸素血症や気しかし，看護師が吸引前に収集する分泌物の貯留や換気，道粘膜の損傷，循環動態の悪化などの合併症を減少させ

ガス交換の状態についての情報が，吸引手技の実施に反映ることが検証されている（Maggiore, et al., 2013; McKillop,

されているかについては検証されていない。

2004; Van de Leur, Zwaveling, Loef & Van de Schans, 2003）。

本研究では，看護師が気道吸引前に行う情報収集や吸引

しかし一方で，臨床場面においては，ガイドラインで推手技の実態を調査した。気道吸引前の情報収集について奨される手技が徹底されていない現状も報告されているは，とくに吸引適用の条件である分泌物の存在，換気，ガ（Kelleher & Andrews, 2008；安森・中岡・前田，2009）。こス交換に関する所見や収集手段による実施状況を明らかに

れらの報告は，人工呼吸器の装着や人工気道を介した気管するとともに，フィジカルアセスメントの教育経験による吸引の技術に限定されており，臨床で実施機会の多い口差を比較した。また，酸素化についての吸引前の情報収集

腔・鼻腔吸引をあわせた気道吸引の技術の実態についてはと手技との関連について検証した。看護師によって気道吸明らかにされていない。

引前に収集される情報が，吸引の適用を判断するだけでな

日本呼吸療法医学会によるガイドライン（2013）では気く，吸引手技の実践に反映することを明らかにすることに道吸引の適用を判断する指標が明示され，定時的ではなくより，患者にあわせた，低侵襲で的確な気道吸引を実践す

痰の存在が判断された場合にのみ吸引を実施することが推るための教育的介入について示唆を得ることができる。

奨されている。気道吸引の適用を適切にアセスメントするためには「見て，聴いて，触れる」という３つの基本を実Ⅰ．研究目的践することが強調されており，呼吸に関する視診，聴診，触診の実践能力が必要であるといえる。フィジカルアセス

看護師の気道吸引における情報収集と手技の実施状況

メント技術は看護基礎教育において欠かせない能力としてを調査し，吸引前に収集する身体情報と，吸引手技および強化する教育内容に位置づけられ（厚生労働省，2007），

フィジカルアセスメント教育経験との関連を明らかにする。

教育経験の有無が知識や実践に影響することが明らかにされている（大沢・三浦・谷・中平，2012；横山・佐居，Ⅱ．用語の操作的定義

2007）。看護師の気道吸引の実践に影響する要因としては，経験年数による差異（安森ら，2009）や ICU と内科・外①気道吸引：人工呼吸器を装着していない患者に口腔，鼻

１）聖隷クリストファー大学看護学部 School of Nursing, Seirei Christopher University
２）静岡県立大学看護学部 School of Nursing, University of Shizuoka
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看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査

腔，人工気道からカテーテルを挿入し，気道内の分泌物を取り除くこと。

５．分析方法対象の概要，実施前の吸引の適用の判断の有無につい②情報収集：呼吸に関するフィジカルイグザミネーション
や観察，計測などによって患者の身体的データを集めること。

て，記述統計を行った。
本研究では吸引適用の条件となる情報収集の項目について検討するため，気道吸引前に収集する身体情報46項目のうち，日本呼吸療法医学会（2013）のガイドラインに示された吸引適用の条件（「誤嚥」「人工呼吸器使用時」を除Ⅲ．研究方法外）に対応する14項目の実施状況について記述統計を行った。14項目は，指標別に分泌物の存在の所見（以下〈分泌１．研究デザイン
関係探索型研究。

物存在所見〉とする）６項目，呼吸仕事量の増加の所見（以下〈呼吸仕事量増加所見〉とする）６項目，酸素化の２．対象所見（以下〈酸素化所見〉とする）２項目に分類した（表日常の看護ケアにおいて気道吸引を実施している看護師２）。また，収集手段により，『視診』（４項目），『聴診』（４項目），『触診』（１項目），『分泌物の観察』（２項目），（精神，小児病棟を除く）。

『計測データ』（２項目）の５つに分類した。
吸引手技は，21項目のうちガイドラインや先行研究に

３．調査内容調査票は自記式で，気道吸引前に収集する身体情報，実よってエビデンスが明確にされていない２項目（「気管内施前の吸引の適用判断の有無，吸引手技の実施状況，対象吸引を完了した後，口腔や咽頭を吸引する」「気管内吸引者の概要で構成した。

の各行程の間と最後に，過吸気と高酸素化を行う」）を除

気道吸引前に収集する身体情報は，呼吸に関するフィ

外した19項目を分析対象とし，記述統計を行った。「吸引ジカルアセスメント教育内容（篠崎・山内，2007），気管前に呼吸音を聴診する」を実施する370人について，吸引

吸引ガイドライン（日本呼吸療法医学会，2013）による前後に呼吸音を聴取する群（吸引前後群）と，吸引前のみ吸引の適応となる状態とそのアセスメント，NANDA-I

呼吸音を聴取する群（吸引前のみ群）の２群に分け吸引前

的気道浄化」の診断指標をもとに46項目を抽出し，気道吸

吸引前の身体情報の収集状況とフィジカルアセスメント（Heather Herdman, 2011/2012）による看護診断「非効果の聴診項目（４項目）の実施状況を χ2検定にて比較した。

引前に収集している項目を選択式で尋ねた。

の教育経験との関連を分析するため，「フィジカルアセス

実施前の吸引の適用判断の有無（１項目）と，吸引手技

メント基礎教育」および「フィジカルアセスメント現任教（21項目）の実施状況は，看護介入分類（NIC）（Bulechek,

育」の有無による吸引前の聴診（４項目），触診（１項目）

Butcher, & McCloskey, 2007/2009）による『気道吸引』をもとに抽出し，実施している項目を選択式で尋ねた。

の実施状況を χ2検定にて比較した。
酸素化に関する身体情報の収集と手技との関連を分析す

対象者の概要は，看護師の「経験年数」，「所属部署」

るため，吸引手技の６項目（「分泌物を取り除くのに，必（ICU 等の集中治療室，一般病棟），「介入頻度」（ほぼ毎日，

要最小限の吸引圧を用いる」「必要度や患者の反応をもと

週に１〜２回），呼吸に関するフィジカルアセスメント教に，１回の吸引時間を決める」「患者の酸素化と血行動態育について基礎教育機関（以下「フィジカルアセスメントをモニターする」「異常時，吸引を中止し酸素を補助的投基礎教育」とする）および卒業後（以下「フィジカルアセ

与する」「吸引前に深呼吸を指導したり，酸素を補助的にスメント現任教育」とする）の経験の有無について尋ねた。

投与する」「カテーテルを挿入する間，ゆっくりと深呼吸するように患者を指導する」）について実施の有無を従属変数とし，気道吸引前に収集する〈酸素化所見〉２項目

４．データ収集方法
東海地方（静岡県，愛知県，岐阜県，三重県）に立地
し，日本医療機能評価機構による認定（平成25年12月時点）を受けた病床数200床以上の病院118施設の看護部長に研究協力を依頼した。研究協力の承諾が得られた34施設の〔「経皮的酸素飽和度モニター（SpO2）」「血液ガス所見」〕

を独立変数として，２項ロジスティック回帰分析を行った。
統計解析には SPSS 19.0J for Windows を使用した。

責任者を介して対象者に1,540部の調査票を送付し，個別

６．倫理的配慮に研究者へ返送してもらった。調査票の配布期間は平成26

本研究は聖隷クリストファー大学の研究倫理審査委員会

年２月〜３月であり，平成26年４月30日までに研究者の手の承認を受けて実施した（承認番号：13066）。対象者に対元に届いたものを有効とした。

して研究の主旨，対象者へ予測される利益・不利益とその678

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査

対策，研究参加および辞退の自由意思の尊重について文書

89.5％，「口腔や咽頭，気管チューブ内の痰の確認」86.4％

にて説明した。また，調査票は無記名であり，匿名性は保の２項目であった。50％未満の看護師が選択した項目は持されること，得られたデータは研究目的以外には使用し「異常呼吸音の識別」39.0％，「ガスの移動に伴った振動のないことを説明した。回答には約２週間の猶予期間を設触知」5.0％の２項目であった。呼吸仕事量増加所見（６け，調査票の返送をもって研究参加への同意とみなした。

項目）では，80％以上の看護師が選択した項目は「呼吸が安楽か努力性か」86.4％，「異常呼吸の有無」85.9％の２

Ⅳ．結

項目で，50％未満の看護師が選択した項目は「呼気と吸気

果の音の割合（聴診）」30.4％，「呼気：吸気：休息期の割合（視診）」21.3％の２項目であった。酸素化所見（２項目）

１．対象者の概要（表１）636部が回収され（回収率41.3％），有効回答は616人では，「経皮的酸素飽和度モニター（SpO2）」80.4％，「血液あった。このうち介入頻度が「月に１〜２回」以下，所属

ガス所見」56.8％であった（表２）。

所見の組み合わせによる実施状況では，〈分泌物存在所

が「小児病棟」と回答されたものを除く562人を分析対象とした。

見〉〈呼吸仕事量増加所見〉〈酸素化所見〉のすべての所

経験年数は０〜34年（平均10.36±12.64年）であった。

見について情報収集を実施していた看護師は516人中448（32.6％），「一般病棟」379人（67.4％）であった。介入頻施していたのは，〈分泌物存在所見〉と〈呼吸仕事量増加

所属部署は，ICU 等集中治療室（以下「ICU 等」）183人

人（86.8％）であった。２つの所見について情報収集を実度は，「ほぼ毎日」479人（85.2％），「週に１〜２回」83

所見〉49人（9.5％），〈呼吸仕事量増加所見〉と〈酸素化メントの教育経験では，「フィジカルアセスメント基礎教

５人（1.0％）であった。また，１つの所見のみの情報収所見〉６人（1.2％），〈分泌物存在所見〉と〈酸素化所見〉

人（14.8％）であった。呼吸に関するフィジカルアセス

育」は「あり」152人（27.0％），「なし」410人（73.0％）集を実施していたのは，〈分泌物存在所見〉５人（1.0％），であった。「フィジカルアセスメント現任教育」は「あり」 〈呼吸仕事量増加所見〉３人（0.6％）であり，〈酸素化所307人（54.6％），「なし」255人（45.4％）であった。

見〉のみはいなかった。

「実施前に気道吸引の適用を判断する」と回答したのは収集手段別の実施状況は，『視診』を実施する看護師は516人中496人（96.1％），『分泌物の観察』494人（95.7％），

562人中516人（91.8％）であった。

『聴診』452人（87.6％），『計測データ』457人（88.6％），『触診』25人（4.8％）であった。収集手段の組み合わせ

２．気道吸引前の身体情報の収集状況「実施前に気道吸引の適用を判断する」と回答した516

による情報収集の実施状況は，『視診』『聴診』『計測デー

人を対象に，気道吸引前の身体情報（14項目）の収集状

タ』『分泌物の観察』の４つの手段を用いる看護師が380人

況を分析した結果，分泌物存在所見（６項目）について，（73.6％）と最も多かった。次いで，３手段の『視診』『計80％以上の看護師が選択した項目は「湿性咳嗽の有無」

表１
属

性

測データ』『分泌物の観察』42人（8.1％），『視診』『聴診』対象者の概要項（N ＝562）

目

n

％

３年未満

162

28.8

４〜９年

174

10年以上

216

平均10.36±12.64年（０〜34年）
経験年数

無回答
所属部署
介入頻度

10

ICU 等集中治療室

183

一般病棟（緩和，療養，リハビリ含む）

379

ほぼ毎日

479

週に１〜２回呼吸に関するフィジカルアセ
スメント教育経験83

フィジカルアセスメント基礎教育
フィジカルアセスメント現任教育

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

あり

152

なし

410

あり

307

なし

255

2017

31.0
38.4

1.8

32.6

67.4

85.2
14.8
27.0

73.0
54.6

45.4

679

看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査『分泌物の観察』37人（7.2％）であった。『視診』『聴診』吸引の前後ともに聴診を実施するのは52.5％であった。吸

『触診』『計測データ』『分泌物の観察』の５つすべての手引前後の聴診の実施と吸引前の聴診項目との関連について段を用いる看護師は23人（4.5％）であった。

χ2検定を行った結果，４項目すべてにおいて「吸引前後」
群は「吸引前のみ」群よりも実施率が高かった（表４）。

３．吸引手技の実施状況「実施前に気道吸引の適用を判断する」と回答した516

４．気道吸引前の身体情報の収集とフィジカルアセスメン

人を対象に，吸引手技の実施状況を分析した結果，19項

ト教育との関連目のうち80％以上の看護師が選択した項目は，「吸引した

気道吸引前に収集する身体情報のうち「呼吸音減弱の有分泌物の性状と量に注意する」96.1％，「院内感染防止対

無」「異常呼吸音の識別」の収集率は，「フィジカルアセス

策（手袋，ゴーグル，マスク）を実施する」91.9％，「患者の酸素化と血行動態をモニターする」85.3％，「カテーテルの挿入時にはカテーテルを閉塞させて，陰圧を解除す

メント現任教育」あり群が，なし群よりも高かった（p ＜ .05）。

「フィジカルアセスメント基礎教育」については，有無による差はみられなかった（表５）。

る」84.9％，「気管内吸引の場合，滅菌ディスポーザブル

器具を使用する」82.0％，「吸引について患者と家族に説

５．酸素化に関する身体情報の収集と手技との関連

目は，「気管カニューレの場合，気管内吸引後，気管瘻孔度モニター（SpO2）」が影響していたのは，「分泌物を取り明を行う」80.6％の６項目であった。一方，50％未満の項

酸素化に関する吸引手技の６項目うち，「経皮的酸素飽和の周囲をきれいにする」47.3％，「患者の臨床的な反応に除くのに，必要最小限の吸引圧を用いる」（p ＜ .001），「必指導したり，酸素を補助的に投与する」42.1％，「カテー，「患者の酸素化と血行動態をモニターする」（p ＝ .002）

基づいて吸引方法を変える」46.3％，「吸引前に深呼吸をテルを挿入する間，ゆっくりと深呼吸するように患者を指導する」41.1％，「必要だと考えた場合，セデーション（薬剤による鎮静）を行う」21.9％，「分泌物を細菌培養検

要度や患者の反応により，１回の吸引にかける時間を決める」（p ＜ .001），「異常時，吸引を中止し酸素を補助的に投与する」（p ＝ .001）の４項目であった。「血液ガス所見」が影響していたのは，「異常時，吸引を中止し酸素を補助

査と感受性テストに提出する」15.3％，「鼻腔吸引の場合，的投与する」（p ＜ .001），「吸引前に深呼吸を指導したり，の７項目であった（表３）。

入する間，ゆっくりと深呼吸するように患者を指導する」

吸引を容易にするために鼻用エアウェイを挿入する」5.0％

吸引前後の聴診については，「吸引前に呼吸音を聴取す
る」71.7％，「吸引後に呼吸音を聴取する」57.9％であり，
表２
項

酸素を補助的に投与する」（p ＝ .001），「カテーテルを挿（p ＝ .021）の３項目であった（表６）。

気道吸引前の身体情報の収集状況（14項目）

目

収集手段

n

分泌物存在所見（６項目）％

湿性咳嗽の有無

分泌物の観察462

口腔や咽頭，気管チューブ内の痰の確認

分泌物の観察446

呼吸音減弱の有無

聴診404

異常呼吸音の有無

聴診

347

異常呼吸音の識別

聴診

201

ガスの移動に伴った振動の触知

触診

26

5.0

呼吸が安楽か努力性か

視診

446

異常呼吸の有無

視診

86.4

443

呼吸リズム・パターン

視診

416

呼吸数

視診

382

呼気と吸気の音の割合（聴診）

聴診

157

呼気：吸気：休息期の割合（視診）

視診

110

呼吸仕事量増加所見（６項目）

酸素化所見（２項目）
経皮的酸素飽和度モニター（SpO2）
血液ガス所見680（N ＝516）

計測データ

415

計測データ

293

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

89.5

86.4
78.3
67.2
39.0

85.9
80.6
74.0
30.4
21.3
80.4

56.8

看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査
表３
項
感染対策

吸引前後の観察

吸引操作

酸素化

その他

吸引手技（19項目）の実施状況（N ＝516）目

n

院内感染防止対策（手袋，ゴーグル，マスク）を実施する

474

気管内吸引の場合，滅菌ディスポーザブル器具を使用する

423

吸引した分泌物の性状と量に注意する

496

吸引前に呼吸音を聴診する

370

吸引後に呼吸音を聴診する

299

分泌物を細菌培養検査と感受性テストに提出する

79

カテーテルの挿入時にはカテーテルを閉塞させて，陰圧を解除する

438

患者の鼻腔や気道の太さに合わせて吸引カテーテルのサイズを選択する

401

分泌物を取り除くのに，必要最小限の吸引圧を用いる

381

必要度や患者の反応をもとに，１回の吸引時間を決める

355

患者の臨床的な反応に基づいて吸引方法を変える

239

鼻腔吸引の場合，吸引を容易にするために鼻用エアウェイを挿入する

26

患者の酸素化と血行動態をモニターする440

異常時，吸引を中止し酸素を補助的に投与する

332

吸引前に深呼吸を指導したり，酸素を補助的に投与する

217

カテーテルを挿入する間，ゆっくりと深呼吸するように患者を指導する

212

吸引について患者と家族に説明を行う

416

気管カニューレの場合，気管内吸引後，気管瘻孔の周囲をきれいにする244必要だと考えた場合，セデーション（薬剤による鎮静）を行う

113

表４

吸引前後の聴診の実施と吸引前の聴診項目との関連

呼吸音減弱の有無
異常呼吸音の有無
異常呼吸音の識別
呼気と吸気の音の割合

吸引前後

実施あり

233

実施なし

38

実施あり

207

実施なし

64

実施あり

133

実施なし

138

実施あり

108

実施なし

163

吸引前のみ

86.0％

14.0％
76.4％
23.6％
49.1％
50.9％

39.9％
60.1％

73.7％

73

26.3％

26

65.7％

65

34.3％

34

30.3％

30

69.7％

69

20.2％

20

79.8％

79

［注］ａ：期待値が５未満であったため Fisher の直接法で検定した。

表５

フィジカルアセスメント基礎教育

呼吸音減弱の有無
異常呼吸音の有無
異常呼吸音の識別

あり
実施あり
実施なし
実施あり
実施なし
実施あり
実施なし

呼気と吸気の音の割合

実施あり

ガスの移動に伴った
振動の触知

実施あり

実施なし
実施なし

なし

112（78.3％） 292（78.3％）
31（21.7％）

81（21.7％）

101（70.6％） 246（66.0％）42（29.4％） 127（34.0％）51（35.7％） 150（40.2％）
92（64.3％） 223（59.8％）44（30.8％） 113（30.3％）
99（69.2％） 260（69.7％）6（ 4.2％）20（ 5.4％）

137（95.8％） 353（94.6％）

71.7
57.9
15.3
84.9
77.7
73.8
68.8
46.3

5.0

85.3

64.3
42.1
41.1
80.6
47.3
21.9

p値

7.595ａ.008

4.285ａ.046

10.370ａ.001

12.374ａ.001（N ＝516）

フィジカルアセスメント現任教育

χ2値

p値

0.000ａ1.000

1.027ａ.346

0.900ａ.365

0.011ａ.915

0.294ａ.660［注］ａ：期待値が５未満であったため Fisher の直接法で検定した。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

96.1

χ2値

フィジカルアセスメントの教育経験の有無と吸引前の聴診，触診の実施との関連

吸引前の聴診，触診項目

91.9

82.0

（N ＝370）

聴診の実施

吸引前の聴診項目

％

No. 4

あり

なし

238（81.8％） 166（73.8％）53（18.2％）

59（26.2％）

95（32.6％）74（32.9％）

196（67.4％） 151（67.1％）
126（43.3％）

75（33.3％）

165（56.7％） 150（66.7％）
91（31.3％）

66（29.3％）

19（ 6.5％）7（ 3.1％）200（68.7％） 159（70.7％）272（93.5％） 218（96.9％）

2017

χ2値

p値

4.790ａ.031

0.003ａ1.000

5.299ａ.023

0.225ａ.700

3.098ａ.104681

看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査
表６

酸素化に関する吸引前の身体情報と手技との関連
吸引前の酸素化所見

酸素化に関する手技
オッズ比95％信頼区間
有意確率（p）

吸引前に深呼吸を指導したり，酸素を補助的に投与する患者の酸素化と血行動態をモニターする分泌物を取り除くのに，必要最小限の吸引圧を用いる
必要度や患者の反応により，１回の吸引にかける時間を決める

1.851（1.287−2.661）.001＊＊

オッズ比95％信頼区間
有意確率（p）

2.979（1.748−5.077）.000＊＊＊

1.467（0.888−2.423）
.134

オッズ比
95％信頼区間
有意確率（p）

2.481（1.561−3.942）.000＊＊＊

1.243（0.787−1.963）
.351

オッズ比
95％信頼区間
有意確率（p）

オッズ比
95％信頼区間
有意確率（p）

1.533（1.068−2.200）
.021＊

2.167
（1.380−3.403）.001＊＊

2.178（1.499−3.163）.000＊＊＊

2.020（1.286−3.171）.002＊＊

1.173（0.801−1.718）.412［注］２項ロジスティック回帰分析。＊：p ＜ .05，＊＊：p ＜ .001，＊＊＊：p ＜ .0001

Ⅴ．考血液ガス所見

1.027（0.653−1.614）
.909

オッズ比
95％信頼区間
有意確率（p）

カテーテルを挿入する間，ゆっくりと深呼吸するように患者を指導する

異常時，吸引を中止し酸素を補助的に投与する

経皮的酸素飽和度
モニター（SpO2）（N ＝516）.962（0.641−1.444）.852に差があることが考えられる。本研究では，看護師は異常察

呼吸音について有無の情報は収集しやすいが， 識別は収集されづらいことが明らかとなった。

１．気道吸引前の身体情報の収集状況
本研究では，90％以上の看護師が吸引を実施する際に適触診については，5.0％と少数の看護師しか実施してい用について判断していた。気管吸引の適用の判断についてなかった。「ガスの移動に伴う振動の触知」は，副雑音の道又（2012）は，「指標のうちどの１つだけが優先されるこ聴取とともに気道内の分泌物の存在を評価するための指とはなく， 気管分岐部レベルに痰が存在するかもしれな標とされているが（AARC, 2004；日本呼吸療法医学会，

い ことを聴診，触診で把握し，呼吸状態を表す複数のパ

2013；宮川，2013），先行研究においても同様に低値の実ラメータが異常な変化を示している場合に，気管吸引の必施率が報告されている（安森ら，2009）。臨床場面におけ要性があると判断する」と述べている（p.40）。本研究のる分泌物存在の評価指標としての胸部触診については，今結果においても，口腔内，鼻腔内吸引を含んだ気道吸引を後検討が必要である。

実施する看護師は，吸引前に視診や聴診など複数の手段を用いて，分泌物の存在や，分泌物に貯留が呼吸仕事量やガス交換に及ぼす影響ついて多角的に情報収集していることが明らかとなった。

２．吸引手技の実施状況
吸引手技のなかでも，適切な吸引カテーテルサイズの選
択や最小限の吸引圧や吸引時間の実施率は60〜70％であっ

聴診による情報収集については「呼吸音減弱の有無」やた。ガイドラインでは，吸引カテーテルのサイズは人工気「異常呼吸音の有無」の実施は約70％と高い反面，「異常道内径の1/2以下，吸引圧は20 kPa（150 mmHg）以下，１

呼吸音の識別」「呼気と吸気の音の割合」は約30％と低くなっていた。看護師の気管吸引前の胸部聴診の実施状況

回の吸引時間はカテーテル挿入から終了まで15秒以内であることが推奨されている（AARC, 2010；日本呼吸医療学について，先行研究では5.3〜91.4％と差が大きい結果が会，2013）。本研究ではこれらの手技について数値を尋ね

2013；Lucchini, et al., 2011；Sole & Bennett, 2014；安森ら，

択や必要最小限の吸引時間・吸引圧の設定といった低酸素報告されている（Jansson, Ala-Kokko, Ylipalosaari & Kyngäs,てはいないものの，患者の状態にあわせたカテーテルの選

2009）。理由として，胸部聴診には呼吸音の減弱や消失を血症や気道粘膜損傷の予防に関する手技は，ガイドライン

はじめ，異常呼吸音の有無，異常呼吸音の識別，呼気延長で推奨されているものの，徹底されていないといえる。

の有無など複数の項目が含まれるため，聴診の内容の認識
682

吸引前後の聴診については，吸引前に比べ吸引後の実

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査

施率は低くなっていた。吸引前後に聴診を実施する看護師

Ⅵ．本研究における限界と課題

は，吸引前のみの看護師と比べて，吸引前に聴診においてより多くの情報を収集していることが明らかとなった。吸

本研究においては，気道吸引の適用の判断の妥当性につ引前後の聴診により，複数の所見が吸引後に消失，改善す

いては明らかにしておらず，病棟看護師の臨床場面におけることを確認し，吸引の効果を判定していると推察される。

る実態を十分に反映しているとはいえない。今後は実際の臨床場面における看護師の実践状況について観察する必要

３．気道吸引前の身体情報の収集とフィジカルアセスメンがある。

ト教育との関連
気道吸引前の聴診のうち実施率が低かった「呼吸音減弱

結の有無」「異常呼吸音の識別」の２項目については，フィ論

ジカルアセスメントの現任教育の経験により実施が促進さ

看護師が気道吸引において収集する身体情報と吸引手技れていた。しかし，基礎教育との関連がみられなかったこの実践状況について質問紙調査を実施し，以下の結果を得とから，わが国の基礎教育機関での胸部聴診のトレーニン

た。

グは，シミュレーターや CD 等による限局された事例で実

１．看護師は気道吸引前に，分泌物の存在や呼吸仕事量の施されることが多いため，臨床場面において複雑で多様な増加，酸素化についての情報を，視診や聴診，計測デー

呼吸音を識別することは困難であると推察される。異常呼タ，分泌物の観察によって多角的に収集している。

吸音の識別を含めた胸部聴診のスキルの習得には，基礎教

２．看護師の気道吸引手技は，分泌物の観察，感染対策，育機関よりも現任教育によるサポートが有用であることが患者と家族への説明，吸引中のモニタリングの実施は示唆される。

80％以上と高いが，ガイドラインに提示されていない手
技は50％未満と低い。

４．気道吸引前の酸素化に関する身体情報の収集と手技と

３．看護師の気道吸引前の聴診では，「異常呼吸音の識別」の関連

や「呼気の延長」の情報は，「呼吸音減弱の有無」や気道吸引前の酸素化所見と酸素化に関する手技との関連「異常呼吸音の有無」に比べて収集率が低いが，フィジでは，吸引圧や吸引時間の調整，モニタリングには「経皮カルアセスメントの現任教育が実施を促進する。吸引前的酸素飽和度モニター（SpO2）」が影響しており，吸引前に収集される経皮的酸素飽和度モニター（SpO2）や血していた。酸素化のなかでも，吸引前やカテーテル挿入時するだけでなく，酸素化の実施を判断する指標となっての深呼吸の指導・補助的な酸素投与による高酸素化の実施いる。

や異常時の補助的な酸素投与には「血液ガス所見」が影響

液ガス所見といった酸素化の情報は，吸引の適用を判断

率は40％程度と低くなっていた。吸引前の酸素の補助的投与は低酸素血症の発生を減少させることが検証されている（Brooks, et al., 2001）。わが国では看護師の判断で酸素投与

謝

辞研究の趣旨をご理解いただき，調査にご協力いただきまの実施を決定することはむずかしいことが要因であると考した皆さまに深く感謝申し上げます。なお，本研究は聖隷えられるが，血液ガス所見などにより酸素化の低下が認めクリストファー大学2013年度共同研究費（内部資金）によられる場合には，事前に酸素投与について医師の指示の確り実施した。

認が可能であり，血液ガス所見の情報が補助的な酸素投与
著者貢献度の実施に有用であると推察される。
本研究では，酸素化の実施には酸素化に関する情報収集

すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収が影響していることが明らかとなり，看護師は吸引前に収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終集した酸素化の情報を，吸引の適用を判断するだけでなく，原稿を確認した。

酸素化の実施を判断する指標としていることが示唆された。

要

旨

本研究は，看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実践状況を調査し，吸引前に収集する身体情報と，吸引手技およびフィジカルアセスメント教育との関連を明らかにすることを目的に，病棟看護師562人に対して自記式質問紙調査を実施した。その結果，看護師は気道吸引前に，分泌物の存在，呼吸仕事量，酸素化について
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

683

看護師の気道吸引における情報収集と吸引手技の実態調査の情報を，視診や聴診，計測データ，分泌物の観察によって多角的に収集していた。吸引手技では，分泌物の観察，感染対策，患者と家族への説明，モニタリングは80％以上と高いが，ガイドラインに提示されていない手技は50％未満と低かった。吸引前の聴診では「異常呼吸音の識別」や「呼気の延長」は約30％と低かったが，フィジカルアセスメントの現任教育が実施を促進していた。また，吸引前に収集される酸素化の情報（SpO2，血液ガス所見）は，吸引の適用の判断指標だけでなく，酸素化に関する手技の実施に反映されていた。

Abstract
In this study, a questionnaire survey was conducted among 562 clinical nurses to clarify the physical data and practices
for airway suctioning. Prior to airway suctioning, nurses collected physical data about the presence of secretions, increased
work of breathing, and oxygenation, using inspection, auscultation, medical examination data, and observation of secretions. Regarding suctioning practices, the rates of performing “observation of secretions”, “infection control”, “explanation
to patients and families”, and “monitoring during suctioning” were high（≧80%）; however, they were low for practices notincluded in the guidelines（＜50%）. With regard to items of auscultation before aspiration, the rates of “identification ofabnormal breath sounds” and “prolonged expiration” were 30%, which were lower than “diminished breath sounds”（78%）
and “presence of abnormal breath sounds”（62%）. Performing “identification of abnormal breath sounds” was related to “onthe-job training of nurses” in physical assessment. The data for oxygenation before suctioning（SpO2 and blood gas）wererelated to oxygenation skill, and it served as indicators to assess the application of suctioning as well as oxygenation skill.

文

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安森由美 , 中岡亜希子 , 前田勇子（2009）. 看護師の人工気道吸引の実態 . 甲南女子大学研究紀要 , 3, 121-128.
横山美樹 , 佐居由美（2007）. 看護師のフィジカルアセスメント技術の臨床現場での実施状況：フィジカルアセスメント開講前
後の卒業生の比較からみたフィジカルアセスメント教育の検討 . 聖路加看護大学紀要 , 33, 1-16.

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

平成27年12月２日受付
平成29年１月５日採用決定

No. 4

2017

doi:10.15065/jjsnr.20161223009−総説−

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー
Literature Review of Research on the Family of Decision Making at the End of Life of the Elderly加藤真Maki Kato

紀１）

竹

田

恵

子２）

Keiko Takeda

キーワード：意思決定，終末期，高齢者，家族
Key Words：decision making, end of life, elderly, family緒

支援については，早急に検討すべき課題であると考える。

言本研究では，高齢者の終末期にかかる家族の意思決定にわが国は，超高齢社会へ急激に移行しており，2013年について国内外の文献をレビューし，研究の動向とともに高齢

65歳以上の高齢者人口は25％に達した。さらに2020年には者の終末期にかかる家族の意思決定の特徴を明らかにした。

30％に上ると予測されている。また，わが国における死亡者は100万人を超え，2040年には166万人に達し，高齢者人

Ⅰ．研究方法口の増加とともに75％を後期高齢者で占めることが予想されている（総務省統計局，2015）。超高齢社会・多死時代

１．文献の抽出方法

において，終末期を迎える高齢者がどのように死を迎える

国内の研究論文の検索には，国内医学文献情報データ

かは，どのように生ききるかであり，高齢者の終末期に対ベースである『医学中央雑誌』の Web 版 ver. 5を用いた。

する意思を尊重することはその高齢者の生き方を支えることになる。

検索期間は2015年12月までに発表された論文とし，文献の属性は「原著論文」「抄録あり」に限定した。検索キー

わが国においては，人生の最終段階における医療のあり方に対する議論が積み重ねられ，2007年に「終末期医療の決定プロセスに関するガイドライン」が作成（厚生労働省，2007）された。ガイドラインでは本人の意思を基本とすることが明記され，終末期医療における意思の尊重がきわめて重要であることが示された。しかし，終末期にある高齢者の場合，約70％が自ら意思決定できない状態である（Silveria, Kim, & Langa, 2010）といわれているにもかかわらず，高齢者による事前指示はないことが多い。そのため，家族は高齢者に代わって意思決定することを求められ，高齢者の意思を尊重した決定を行っていくうえで重要な役割を担うことになる。

ワードは「高齢者」「家族」「意思決定」「終末期ケア or 緩

和ケア」とし，すべて AND でつないで検索したところ

119件であった。続いて新たに「高齢者」「代理意思決定」
を AND でつないで検索したところ34件であった。

国 外 の 研 究 論 文 の 検 索 に は，“PubMed”“CINAHL”“PsycINFO”を用いた。検索期間は2015年12月までに発表された論文とし，査読ありの論文を指定，対象年齢を65歳以上に限定して検索を行った。検索時のキーワードは，「Older」「decision making」「Family」「Terminal care or End

of Life care or Palliative care」を AND でつなぎ検索した結果，291件が該当した。

以上の論文を概観し，重複している文献を除外し，表他方，「高齢者の終末期の医療およびケア」に関する立

題，要約，本文から高齢者の終末期にかかる家族の意思決場表明（日本老年医学会，2012）で明記されたように，高定に関するものか否かを検討し，国内論文11件，国外論文

齢者の終末期はさまざまな要因の影響を受けて多変動性に16件を本研究の対象論文とした。

経過するため，余命の予測がむずかしい。そのため，医師・対象論文の概要は，出版年と研究対象者の背景，家族の看護師等専門職の高齢者と家族の終末期医療にかかる意思意思決定の概要の側面で整理した。研究対象者の背景は，決定支援のむずかしさも指摘されている。高齢社会を迎え①研究対象者の人数および続柄をとりあげた。家族の意思ているわが国において，終末期医療およびケアの意思決定

決定の概要は，①意思決定の決定事項，②意思決定プロセ

１）川崎医療福祉大学医療福祉学研究科保健看護学専攻

Doctoral Program Nursing, Graduate School of Health and Welfare, Kawasaki University of Medical Welfare２）川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科

Department of Nursing, Faculty of Health and Welfare, Kawasaki University of Medical Welfare
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

685

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー

ス，③選択時の基準・判断材料，④意思決定に影響を与えなく，最終的に選択を決断するまでの思考と行動のプロセる要因とした。

ス，あるいは決断後の経過した期間を含み記述されていた。家族の意思決定過程の段階は４から６段階で示されて

２．倫理的配慮
取り扱った文献について，著者の真意から逸脱することがないように留意した。

いた（ Elliott, Gessert, ＆ Peden-McAlpine, 2009；二神・渡辺・千葉，2010；相場・小泉，2011；加藤・梶谷・伊藤・林・松原，2011；加藤・原，2012；牧野ら，2013；祢宜，2013；中村・中村・岡村，2013）。

Ⅱ．結

意思決定過程の最初の段階としては，高齢者の状態，状果況についての家族の認識がある（Elliott, et al., 2009；二神ら，2010；相場・小泉，2011；加藤ら，2011；加藤・原，

１．研究の動向（表１，表２）
対象論文の出版年と論文数は，国内文献は，2005年から2012；牧野ら，2013；中村ら，2013）。家族自身は高齢者

2009年は１論文，2010年から2015年は10論文であり，2010の状態の変化から危機的状況を察知したり，医師からの説

年以降急増していた。国外文献は2005年までに１件，2005

明を受けたりしたことをきっかけとして，高齢者の危機的年から2009年は７論文，2010年から2015年は８論文であな状態を認識し，選択が必要な状態であることを見出してり，2005年以降増加し継続的に研究が積み重ねられていいた。さらに，この状況において高齢者自身が意思決定すた。

ることが困難であり，家族に意思決定の権限が移行することが述べられており（Elliott, et al., 2009），高齢者の危機的な状況と意思決定権限の移行が家族による代理意思決定

２．研究対象者の背景
研究対象者の続柄を質的研究で明記されているものをみの開始であるといえる。

た。続柄の内訳は，国内文献は10論文で，配偶者は47名，続いて高齢者の終末期にかかる意思決定内容についての

子供は90名，その他19名であった。国外文献は10論文のう

情報の入手や高齢者にとっての有効性の検討の段階がある

ち続柄を明確に示されていない１論文を除いた９論文を対（Elliott, et al., 2009； 二 神 ら，2010； 相 場・ 小 泉，2011；

象にした。その結果，配偶者は104名，子どもは116名，そ加藤ら，2011；加藤・原，2012；牧野ら，2013；中村ら，の他55名であった。終末期の高齢者に代わって意思決定を2013）。家族はその選択肢が高齢者の生命や生活の質にどしている家族は，成人した子どもが多く，次いで配偶者でのような有益性があるかについて，短期的あるいは長期的あった。国内，国外ともに研究対象者の続柄を限定していな経過を考慮して決定を行っており（Elliott, et al., 2009），

るものはなかった。

有益性の判断には高齢者のライフストーリーを手がかりとしていた（Elliott, et al., 2009；二神ら，2010）。代理意思３．終末期高齢者における家族の意思決定の概要

決定の際に，現在の高齢者の意思や看取りに関する意向がａ．意思決定の決定事項

不明という困難を抱えても，「高齢者の生活史を回顧する」

高齢者の終末期における家族の意思決定の決定事項は，という対処により十分に「高齢者の意思の推測」の段階を国内では医療選択が７件，事前指示の作成が１件，最期のふめば，「決定への納得」の段階につながるとの報告もあ場の選択が２件，療養生活についての選択が１件であっる（二神ら，2010）。そして，家族は高齢者自身の意思のた。国外では，医療選択が12件，終末期ケアが２件，エン推測や有効性の検討をするとともに，家族メンバーの意向

ドオブライフケアが２件であった。

や考え，医療職の考えもふまえ吟味しながら最終的な決

高齢者の医療選択における家族の意思決定では，国内で定に進んでいると述べている（加藤ら，2011；加藤・原，は経管栄養・経腸栄養などの人工栄養の導入の選択に限定2012）。これらは，高齢者の命にかかわる意思決定を代した研究が多くみられた。また，いずれも人工栄養導入をわって行わなければならない家族が，高齢者を擁護し，よ

選択した家族のみを対象としていた。人工栄養導入の差しりよい選択をするために熟考するプロセスであると考えら

控えや中止を選択した家族の意思決定の過程はより一層複れるが，他方で決定を正当化しつつ（Elliott, et al., 2009），

雑で情緒的にも困難なものになると推察されるが，これらの家族の意思決定プロセスは明らかとされていない。一方，国外では医療選択の内容を限定しているものは少なかった。

決定の妥当性への後押しを得る（加藤・原，2012）ことを含んでいるといえる。
高齢者に代わって意思決定を行う際の家族の心理状況

は，不安，負担，混迷，困惑等といった情緒的混乱（相ｂ．家族の意思決定プロセス

葉・小泉，2011；祢宜，2013；中村・岡村，2013）を伴う

家族の意思決定は選択行為を一時点でとらえるものではこと，葛藤や意思の揺らぎなど（相場・小泉，2011；加藤686

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー
表１
著者
（年号）

大園・大塚
（2006）

調査方法

質的研究

家族（後見
人）人数

20名

高齢者の終末期における家族の意思決定に関する研究（国内文献）

高齢者との
続柄

配偶者15名，
子５名

意思決定の
決定事項

家族の意思決定プロセス

療養生活意思決定を相互決定の視点からみると，「高齢者の意思と家族の意思が大きく違うことなく意思決定している」「家族が負担感を感じながらも高齢者の意思にあわせようとしている」「高齢者の意思と家族の意思が違っている」という３つの特徴があった。
家族の事前意思代理決定のプロセス（５段階）①看取りに関する情報入手，②看取りのイメージ化，③高齢者の意思の推測，④実現可能な看取り方針の決定，⑤決
高齢者の生活史を回顧する
定への納得
困難への解決と決定の有無により，3類型が見出された。すべての困難に対処し代理決定できた類型は，高齢者の意思の推測を行い，納得できる看取り方
針を決定するという特徴があった。

選択時の基準・判断材料

二神ら（2010）

質的研究

12名

子11名，
嫁１名

事前意思

田中ら
（2011）

質的研究

７名

子５名，
姉妹１名，
嫁１名

最期の場

13名

高齢者の胃ろう造設における家族の代
理意思決定に伴う心理的プロセス（６段階）①摂食困難の悩み，②命をつなぐため配偶者３名，
医療選択の選択と葛藤による絞り込み，③最後子９名，（胃ろう造設）まで看る覚悟をしての決断，④胃ろう
嫁１名のある生活への不安と期待，⑤介護生
活に対する自信と不安，⑥満足するものの自問自答を繰り返す

３名

配偶者３名

高齢者の胃ろう造設における家族の意
思決定プロセス（５カテゴリー）①家族の胃ろう造設という現実に向き
医療選択（胃ろう造設） 合う，②揺らぎ，③胃ろう造設の意味
づけ，④決定へと段取り，⑤家族とし
ての決定

18名

子12名，
嫁５名，
その他１名

施設入所高齢者の胃ろう造設における家族の代理意思決定プロセス（６段階）①食べることへの危機を実感，②自分に内在する思いへの対話，③代理の責
医療選択（胃ろう造設） 任を背負う精一杯の自己決定，④決定への荷おろし，⑤決定への後押しを求
める，⑥命をつなぐ選択としての意思
が据わる

相場・小泉
（2011）

加藤ら（2011）

加藤・原（2012）

質的研究

質的研究

質的研究

牧野ら
（2013）

質的研究

５名

祢宜
（2011）

質的研究

５名

家族の代理意思決定プロセス① 混 迷・ 困 惑・ 絶 望， ② 期 待・ 希 望， 栄養補給・延命効果の有効性
配偶者２名，
医療選択
子３名（経管栄養） 揺れ，③藁をもすがる，④安定・安堵， 医師の考え
⑤ジレンマ

42名

胃ろう造設の代理意思決定した家族の思いの変化
胃ろう造設前は，不安を抱きながらも，体調の維持，栄養状態の改善に不可欠
配偶者22名， 医療選択
子16名
（胃ろう造設） という意識をもち，その後３年以上経過すると，胃ろう造設したことや現在の療養，介護に悩む家族が増える傾向
であった。

笠間・笠置
（2013）

永田ら（2014）

量・質的
研究

質的研究

質的研究

７名

35名

記載なし

配偶者１名，
子26名，
嫁４名，
その他の親
族３名，
後見人１名

代理意思決定の困難な要因①家族間の意見の不一致，②代理決定者が不明，③治療方針を決めることへの負の感情

医療選択（人工栄養）

代理意思決定を支援する要因①高齢者の価値観をしっていること，②身内や自身の看護師の経験
特養での看取りを選んだ理由①入所は高齢なので，無理な延命医療で痛い，つらい思いをしたくなかった，②高齢者と遺族は自然な経過を希望している，③看取り体制に入る前から決め
ていた

最期の場

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

決定への困難①看取りに関する不十分な情報，②看取りに関するイメージ化不足，③現在の高齢者の意思が不明，④看取りに関する高齢者の意向が不明，⑤看取りに対する希望と現
実が折り合わない，⑥看取り方針の決定が不可能，⑦決定後の不確かさに悩む
困ったことは，「本当に医療行為をしなくてよかったのか」「本人の意
志を汲み取れていたのか」などの家族の精神的負担があげられた。

代理意思決定を実施した家族の心情（４カテゴリー）
配偶者１名，①胃ろう造設に対する葛藤，②生きる
医療選択
子３名，
（胃ろう造設） ための選択，③意思決定するための医兄弟１名
療者の影響，④胃ろう造設後の期待と後悔

中村ら（2013）

影響要因

No. 4

2017

687

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー
表２
著者
（年号）

Smith

（2004）

Vig, et al.

（2006）

Vig, et al.

（2007）

Maust, et al.
（2008）

Zettel-Watson,
et al.
（2008）

Moorman &Carr（2008）

Moorman,et al.
（2009）

調査方法

質的研究

質的研究

質的研究

量的研究

量的研究

量的研究

量的研究

家族（後見人）人数（組）高齢者の終末期における家族の意思決定に関する研究（国外文献）
高齢者との
続柄

46名

配偶者７名
子19名
兄弟11名
その他の親類９名

50名

配偶者34名
子７名
その他の家族４名
友人５名

50名

配偶者34名
子７名
その他の家族４名
友人５名

100名

高齢者とその代理意思決定者
249組

60歳代半ばの夫婦2,750組

夫婦2,750組

意思決定の
決定事項

家族の意思決定プロセス

選択時の基準／判断材料

医療選択

慢性疾患のある高齢者の代理意
思決定者は，次の５つを代理意
思決定の基盤とした。
① 会話，②高齢者自身の事前指示書，③共有経験，④代理者の 人 生 の 価 値 観， ⑤ 代 理 者 のネットワーク

医療選択

医療選択

代理意思決定における困難の要因①代理特性や生活環境，②代理者の社会的ネットワーク，③患者と代理者の関係とコミュニ
ケーション，④代理者と医師の関係とコミュニケーション

医療選択

代理意思決定者の老人ホーム入所中の認知症高齢者に対する積極的治療をしない決定に関連した要因①白色人種（p ＝ .022），②代理者が高齢であること（p ＝ .046），③重篤な内科疾患（p ＝ .050），④ 高 齢 者 の QOL が 低 い と 代
理 決 定 者 が 認 知していること（p ＝ .004），⑤高齢者の入院しないという指 示（p ＝ .001），⑥看護師のより多い関わり（p ＝ .031）であった。治療の決定は，代理関係や宗教とは関連しなかった。

医療選択

高齢者とその代理意思決定者の生命維持治療の使用について，
代理判断の精度への性別の影響を調べた。
生命維持治療の希望を妻はその配偶者（夫）の予測よりも正確に答えた。
夫婦の一致率に対する自信は，
妻よりも夫の方が高かった。

医療選択

配偶者の終末期の延命治療の選
択 に お い て， 議 論， リ ビ ン グ
ウィル，DPAHC の予定が代理精度に影響するか，およびこれらは代理人または他者が準備に参加したかどうかで変化させたかどうかを認知症末期，疼痛のある末期疾患のシナリオを用いて評価した。
いずれも，過剰治療または過小治療の代理誤差の減少に関連しなかった。しかし，代理人またはいずれかの他の人と治療の選好を議論しておくことで不確かが有意に低くなった。

医療選択認知症，疼痛のある末期疾患のシナリオにおいて，配偶者の終末期の延命治療の希望においてそれぞれ13％，26％が間違っていた。代理において，自分自身の希望を配偶者に投影しており，これらは，性別，DPAHC
としての代理の状況，終末期に関する夫婦の議論，配偶者の健康状態に関係していなかった。

Elliott, et al.

質的研究

39名

子と配偶者31名
その他８名

エンドオブ
ライフケア

老人ホーム入所高齢者の家族の代理意思決定は，家族の歴史と高齢者の個性の延長に拠点を置くプロセスである。
認知症高齢者のエンドオブライ
高齢者の代理意思決定には，高フケアにおける家族の代理意思
齢者のライフストーリーを用い決定た。
４つのテーマは，①意思決定権
限の取得，②短期的または長期的な時間を考慮した意思決定，③決定を正当化する，④高齢者の擁護であった。

Kaldjian, et al.

質的研究

20名

配偶者４名
子15名
婿１名

医療選択

代理意思決定者の代理意思決定の際の基準①快適さ，②身体的な問題を取り除くこと，③個性への信条（2009）（2010）

688

影響要因
アフリカ系アメリカ人の家族による終末期医療にかかる意思決定の特徴として，当事者の要望の優越性，意思決定プロセスにおける家族メンバーの参加，治療の選択肢の最大化と宗教的な影響が示された。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー
著者（年号）

Schmid, et al.
（2010）

Turan, et al.
（2011）

Lopez &
Guarino（2011）

Jox, et al.

（2012）

Fritsch, et al.
（2013）

Lopez, et al.
（2013）

van Eechoud,et al.
（2014）

調査方法

家族（後見人）
人数（組）

量的研究

高齢者と
家族64組
34組白人
30組アフリカ系
アメリカ人

量的研究

高齢者と
代理意思決定者
81組

高齢者との
続柄

意思決定の
決定事項

配偶者12名，
子47名
親友15名
その他の親族７名

子15名
その他１名

終末期ケア

量・質的
研究

家族代理人16名と代理意思決定の後見人16名

家族代理人16名の内訳
配偶者13名
子３名

医療選択
（ペース
メーカ・胃
ろう造設）

質的研究

質的研究

16名

21名

配偶者２名
子26名
姉妹２名
その他２名

子15名
その他１名

配偶者10名
子９名
その他２名

代理意思決定者は，高齢者の終末期医療の希望を正確に予測することは困難であった。代理意
思決定者の愛着関連の不安が高齢者の末期医療の希望の低い精度と関連していた（p ＜ .05）。

認知症をもつナーシングホーム
入居者の代理意思決定者の不確
かさとその関連要因を明らかにすることを目的とした。
代理意思決定者の不確かさを増加させる要因代理意思決定者の①親しい家族・親類がいないこと，②社会資源が少ないこと，③自己効力感が少ないこと

家族代理人の基準
家族代理人は直感的に自己決定 ①患者の尊厳や QOL，②患者していくスタイルがみられ，後 の苦しみや年齢への感情
見人は熟慮した決定過程をとっ 後見人の基準た。
①患者の以前の意見や予想される意思，②患者の自律
高齢者の医療の意思決定をおこ
なう際，代理意思決定者が考慮する要因
患者中心の要因は，①患者を尊重する，②過去の患者理解から患者の希望を推測する，③患者の最善の利益を考慮する。
代理意思決定者の要因は，①代理の願いを頼る，②代理の宗教
的信念および／またはスピリ
チュアリティ，③代理の利益，④ファミリーコンセンサスと⑤
義務と罪悪感であった。

医療選択認知症をもつナーシングホーム
入居者の代理意思決定者の代理意思決定にいて求めている支援は，①基本的なケアの提供 ②安
全性とセキュリティを確保する
こと，③帰属意識と愛着を生む
こと，④自尊心と自己効力感を醸成，⑤経験の折り合いをつけることであった。

終末期ケア

エンドオブ
ライフケア

影響要因
宗教性／霊性，意思決定のスタ
イル，医療システムへの信頼，
事前指示計画は患者－代理人の精度に有意な差を認めなかった。
事前指示計画が低いレベルにおいて，アフリカ系アメリカ人は代理が過小治療エラーをする傾向が，白人人種は代理が過剰治
療エラーをする傾向があった。
事前指示計画は，人種／民族性と治療希望の合意の影響を緩和することがわかった（p ＝ .047）
。

医療選択

16名

35名

選択時の基準／判断材料

医療選択

質的研究

質的研究

家族の意思決定プロセス

家族は代理意思決定において①家族が患者の末期の決定の責任を引き受ける程度，②家族が患者自身が意思決定で役割を果たすと思っている程度によって異なる５つの立場を示した。
①決定の患者の期待を感じる，②患者の意思を引き継ぎたい，③関与することの患者の期待を感じない，④意思決定に責任を負いたくない，⑤一緒に意思決定する①高齢者の差し迫った死の承認， ② 死 と 終 末 期 に 接 し た 経
験，③事前指示計画の利点に関する考え，④死について対話を開始する重荷，⑤ケア提供者への信頼，⑥これまでの家族ダイ
ナミクス

ら，2011；牧野ら，2013；祢宜，2013）が示され，家族に族が高齢者に代わって決定する決定内容に意味を見出す

とって苦悩を伴う体験であることが示された。一方，選択段階が４論文（加藤ら，2011；加藤・原，2012；中村ら，

肢の絞り込みから決定の過程において，家族が選択する決2013；牧野ら，2013）に示された。しかし，家族なりの意

定内容により高齢者が得られる有益性に対する期待や希望

味づけに添ってその希望を実現させるための決定をしたとを見出していることも（相場・小泉，2011；祢宜，2013）

しても，家族は意思決定後もその体験を意味づける作業を示された。

続けており，選択の結果生じる高齢者の状態や生活や介護

そして，家族は苦悩を伴いながらも代理の責任を背負う
精一杯の自己決定を行う（加藤・原，2012）。その際，家に対する複雑な感情を伴っていることも示された（相葉・小泉，2011；祢宜，2013；中村ら，2013）。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

689

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー

代理意思決定において家族が高齢者の終末期の決定の責定を行う方法として，高齢者のライフストーリーをたどる

任を引き受ける程度や高齢者自身が意思決定で役割を果たことが示された。しかし，高齢者のライフストーリーにあすと思っている程度は，代理意思決定のとる立場に影響がる何を手がかりとして高齢者の意思を推定するのかについあることが示されている（van Eechoud, et al., 2014）。家族て具体的に示されたものはなかった。そして，家族の意思が責任を引き受ける程度および高齢者が意思決定でどの程決定の判断基準として，高齢者自身の基準だけではなく，度役割を果たせるのかの判断は，代理意思決定の基盤にも代わって意思決定を行う家族の願いや利益，家族全体の合なりうる。

意などが含まれることも明らかとなった。

以上のことから，高齢者家族の意思決定プロセスは，高齢者の状態や状況を認識し，決定内容の情報を得ながらその有効性を検討し，医療職や家族メンバーの考えも考慮に入れ，家族が責任を負いながら最終決断に至る。その際，ｄ．家族の意思決定に影響を与える要因
家族の意思決定に影響を与える要因は，質的研究が８論
文，量的研究が６論文であった。

van Eechoud, et al.（2014）は，家族の意思決定に影響を家族が責任を引き受ける程度および高齢者が意思決定でど与える要因として，死と終末期に接した経験，高齢者の死の程度役割を果たせるのかの判断を基盤に意思決定がなさが差し迫っていることの承認，選択肢の利点に関する理

れ，高齢者の生活史をもとに高齢者の意思を反映させよう

解，死についての対話を行う重荷，ケアスタッフへの信とする代理としての意思決定プロセスといえる。

頼，家族ダイナミクスの６つをあげた。

ｃ．選択時の基準・判断材料

Maust, Blass, Black, & Rabins（2008）は，認知症高齢者に高齢者の終末期にかかる意思決定を家族が代わって行う

対する積極的治療をしない決定に関連した要因として，①白際の基準や判断材料は，国内論文では，３論文（二神ら，色人種，②代理者が高齢であること，③重篤な内科疾患，

2010；祢宜，2013；永田・佐川・水野，2014）で記載され④高齢者の QOL が低いと代理決定者が認知していること，ていた。永田ら（2014）の論文では，年齢，苦痛緩和，自⑤高齢者自身の入院しないという指示，⑥看護師とのより然な経過への希望，事前意思が示されていた。祢宜（2013）

多いかかわりが影響したことを明らかにした。しかし治療は，選択肢の有益性や医師の考えがあったと報告し，二神の決定には，代理関係や宗教は関連しなかったと報告してら（2010）は，高齢者の意思を推定するために，高齢者のいる。

人柄や生き様，高齢者が過去に表明した意向などをたどることが判断材料となっていたことを報告した。
国外では，４論文で記載されていた。意思決定の際に判断の基準とするものとして，Kaldjian, Shinkunas, Bern-Klug,& Schultz（2010）は，快適さが重要であるとして，身体また，代理意思決定に伴う困難や不確かさに着目し，それらに影響する要因が報告されている（Vig, Starks, Taylor,

Hopley, & Fryer-Edwards, 2007；二神ら，2010；田中・石井・

松本，2011；Lopez & Guarino, 2011；笠間・笠置，2013）。
国内論文の３論文（二神ら，2010；田中ら，2011；笠間・的な問題を取り除くことが重要であることを述べている。

笠置，2013）は，代理意思決定における困難の要因を報告

Fritsch, Petronio, Helft, & Torke（2013）は，高齢者を中心としている。これらの研究から，困難の要因として，不十分した選択の基準として，事前指示，推定される意思，尊な情報，選択に伴う状態や有益性の不確かさ，高齢者自身

厳，自律，苦痛緩和，快適性，最善の利益などを報告しての意思が不明確，希望と現実の不一致，家族間の意見の不いた。一方，代理者を中心とした選択の基準として，代理一致などがあげられた。また，Vig, et al.（2007）は，代理意思決定者の願い，宗教的信念やスピリチュアリティ，代意思決定における困難の要因として，①代理特性や生活環

理意思決定者の利益，家族の合意，義務と罪悪感があった

境，②代理者の社会的ネットワーク，③患者と代理者の関と報告していた。

係とコミュニケーション，④代理者と医師の関係とコミュ

Vig, Taylor, Starks, Hopley, & Fryer-Edwards（2006）は，代

ニケーションの４種類の要因を特定した。さらに，Lopez

高齢者自身の事前指示書，共有経験，代理者の人生の価る要因として，代理意思決定者の①親しい家族・親類がい

理意思決定時の判断材料として基盤としたものに会話，& Guarino（2011）は代理意思決定者の不確かさが増加す

値観，代理者のネットワークを挙げていた。Elliott, et al.

ないこと，②社会資源が少ないこと，③自己効力感が低い（2009）は代理意思決定を行う際には，高齢者のライフスことを報告した。一方，笠間・笠置（2013）は，高齢者にトーリーを用いたと述べている。

代わって意思決定を行う家族を支援する要因として，①高

高齢者の終末期にかかる意思決定を家族が行う際の判断基準として国内外ともに共通してあげられた内容は，高齢齢者の価値観を知っていること，②身内や自身の看護師の経験であったことを述べている。

者の苦痛緩和，事前指示や推定される意思であり，高齢者

これらの研究はすべて質的研究で実施されており，高齢本人を尊重することが示された。家族が高齢者の意思の推者に代わって意思決定を行った家族の語りから明らかにさ690

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高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビューれたものであった。これらから，家族の意思決定に影響す

身の希望を配偶者に投影しており，これらは，性別，医療る要因，あるいは意思決定を困難，不確かにする要因とし代理権授与の代理の状況，終末期に関する夫婦の議論，配て，高齢者自身の要因と代理で意思決定を行う家族の要因

偶者の健康状態に関係していなかったことを報告していに分類できる。高齢者自身の要因として，高齢者のその時る。また Moorman & Carr（2008）は，配偶者の終末期の点の状態や原因疾患および QOL，コミュニケーション能

延命治療の選択において，議論，リビングウィル，医療代力，終末期にかかる事前指示の表明の有無などがあげられ理権授与の予定が代理精度に影響するか，およびこれらのた。家族側の要因としては，人種，年齢，死や終末期に接パターンは代理人または別の人が準備に参加したかどうかした経験の有無，生活環境や社会的資源，高齢者の状態にで変化させたかどうかを評価したが，いずれも過剰治療，対する認識，決定内容に対する理解・認識，死についての過小治療の代理誤差の減少に関連がなかったことを報告し対話を行うことへの負担感，自己効力感の程度，家族ダイている。そのなかで関係を認めたものとして，高齢者本人

ナミクス，家族員やケアスタッフの決定への考え，医療従が配偶者または他者と終末期の治療の選好について事前に事者との関係性などがあげられた。

議論しておくことが高齢者の意思が不明であるという不確

宗教の意思決定への影響について，Smith（2004）は，家族の終末期医療の意思決定における経験の特徴として，かさを有意に減少させることを報告した。

Schmid, et al.（2010）は，アフリカ系アメリカ人と白人

信仰や宗教的な信条が重要であったことを示した。一方，を対象に終末期の治療の意思決定において人種と民族性のMaust, et al.（2008）は認知症高齢者に対する積極的治療を影響について検討した。その結果，高齢者の治療の意思決

しない決定に関連した要因を調査した結果，積極的治療の定を行う際，事前指示計画の検討が低いレベルの場合，ア

決定と宗教との関連はみられなかったと報告していた。こフリカ系アメリカ人は代理人が高齢者自身と比較して過小のように，家族の決定と宗教の関連性は，論文により相違治療を選択する傾向がみられ，白人は過剰治療を選択するがみられた。他方，代理人による意思決定には，家族代理

傾向があった。そして，事前指示計画は，人種／民族性と人か後見人かという立場の違いによる影響などがあること

治療希望の不一致を緩和することを報告した。

が報告されていた（Jox, et al., 2012）。代理意思決定に影響

終末期を迎える本人の意思と代理となる家族が本人の意する要因としては十分な検証がされているとはいいがたい思を決定に反映できるかという代理意思決定の一致率につ部分があるが，高齢者および代理で意思決定を行う家族側

いて，夫婦の性別，人種・民族性などの要因が与える影響

双方からの理解の必要性があることが明らかとなった。

を調査されているが，一定の見解に達していない状況がみ

高齢者が意思決定できない場合は，代理となる家族が高られた。一方，事前指示計画の作成あるいは終末期の選好

齢者自身の意思を反映することが重要な役割として求めらについての議論は不確かさの緩和，一致率の向上につながれている。終末期を迎える本人の意思と代理となる家族がる要因となり得ることが示された。

本人の意思を決定に反映できるかという代理意思決定の精度に着目し，仮想シナリオを用いた調査が実施されていⅢ．考る（Zettel-Watson, Ditto, Danks, & Smucker, 2008; Moorman

察& Carr, 2008 ; Moorman, Hauser, & Carr, 2009 ; Schmid,

１．研究の動向

Carstensen, 2011）。Turan, et al.（2011）は，高齢者の終末ではここ10年で論文数が急激に増えていた。この背景に，期医療の希望を代理人が正確に予測することは困難であっ厚生労働省（2007）の「終末期医療の決定プロセスに関すたと報告し，代理意思決定者の愛着関連の不安が高齢者のるガイドライン」，日本老年医学会（2012）の「終末期医終末期医療の希望の低い精度との関連，高齢者本人と代理療の意思決定に関するガイドライン」などの意思決定に関意思決定者の愛着関係と不安などの情緒的因子が一致率のするガイドラインの発表があり，高齢者にかかわる専門職

程度に影響する要因になり得ることを指摘した。

の意識も高まってきていることがうかがえる。しかし，ガAllen, Haley, & Decoster, 2010; Turan, Goldstein, Garber, &高齢者の終末期における意思決定に関する研究は，国内

夫婦関係による代理意思決定において性別と代理意思決

イドラインが発表された以降もわが国においては，事前指定の一致率について，Zettel-Watson, et al.（2008）は，生命示も保有率が少ない実情にあるうえ，終末期など病状悪化

維持治療の希望について配偶者の意思を推定する際，妻は時などにおいては，一層高齢者自身が意思表明することは夫よりも配偶者の意思をより正確に推定できていた。一

むずかしくなるため家族に意思決定を委ねる状況は避けら方，夫婦の一致率に対する自信は，妻よりも夫のほうが高れず，家族の代理意思決定に焦点をあてた研究が蓄積されかったことを報告した。Moorman, et al.（2009）は，配偶てきている状況にある。一方，国外文献では，ここ10年間

者の終末期の延命治療の選択において，代理誤差は自分自で論文数に変動はなく継続的に研究が積み重ねられてい日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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691

高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビューた。米国をはじめ諸外国では事前指示作成の法制化や普及となった。高齢者の意思決定を代理で行う家族の特徴としに向けた環境づくりが進められているが，高齢者に代わっては，高齢者の希望や心情を理解しようと努め，高齢者のて意思決定を実施することが避けられない場合，家族のライフストーリーから推定を行っている（二神ら，2011；

選択は本人の希望と合致しない場合があることが指摘さ

Elliott, et al., 2009）ことが示された。しかし，家族であっれている（Pruchno, Cartwright, & Wilson-Genderson, 2009;ても高齢者本人の意思を推定することはむずかしく（二神Silveria, et al., 2010）。それゆえ，事前指示を促進する取りら，2011），高齢者の意思がわからないという不確実な状組みが行われる一方で，代理意思決定に対する理解や支援況や，その選択が高齢者にとって最善かどうか判断しにくについて研究が継続的に実施されていることが明らかとい状況においては，家族の負う責任はより一層重いものになった。

なり，葛藤や揺らぎを大きくすると推察される。さらに，

高齢者の終末期では，療養生活や最期の場といった高齢「高齢者の意思を代弁できたか」「最善の利益につながった者の最期の過ごし方の選択，経管栄養・経腸栄養などの医か」など，その後続いていく生活のなかで問い続けること

療選択やエンドオブライフケアや終末期ケアの選択などのにつながり，自責の念にかられたり，後悔など代理意思決

高齢者が受ける医療・ケアの選択について家族が代わって定の経験を情緒的に対処する方法に影響を与える可能性も意思決定を行う必要性があることが見出せた。高齢者の終ある。

末期にかかる医療の選択の家族の意思決定では，国外では他方，意思決定を行う家族が高齢者の意思を推定しよう

高齢者の医療全般の選択がテーマとなっていることが多いと努めても，それまでの家族の歴史のなかで，家族間で終が，国内では経管栄養・経腸栄養などの人工栄養の導入の末期について話し合いをしたことがない者も多い状況があ選択に限定した研究が多くみられた。「食べる」という行

り，終末期における意思決定を行う家族と本人の意思の為は，生命維持に直結するため，経口摂取困難を医学的に一致率は課題（Zettel-Watson, et al., 2008）である。とりわ

改善することによってもうしばらくの生が見込まれるのでけ在宅生活では，終末期を迎える高齢者と家族はそれぞれあれば人工的水分・栄養補給を導入すべきであるように思分離されるものではなく，両者が融合しあった生活者としわれるが，食べられなくなることが加齢に伴う自然の衰えての全体構造を呈している。家族固有の歴史があるとともであるととらえるなら医療介入は控えたほうがよいというに，終末期には少なからず介護が伴うため，高齢者の終末判断も働く。高齢者の終末期は余命の予測や意思の確認が期における決定は，家族の心情，介護力等が影響するといむずかしく，長期の生活支援が必要（樋口，2009）など，える。

医学的エビデンスだけでは決定しきれない特有の課題も多高齢者の終末期にかかる意思決定を行う家族の判断基準

い。このような複雑な状況を含んだ問題として，人工的水や判断材料，意思決定への影響要因は，国外では蓄積され分・栄養補給の選択に焦点があてられた研究が増加してきてきているが，国内では少なく明らかになっているとはいたと考える。

いがたい。意思決定支援を考えるとき，文化的な背景が異

しかし，蓄積されてきている論文では，いずれも人工栄

なる国外での研究成果をそのまま適応できるものではない

養導入を選択した家族のみを対象としており，人工栄養導ため，わが国でも終末期にかかる意思決定における家族の入の差し控えや中止を選択した家族の意思決定の過程は明判断基準，判断材料，決定への影響要因と作用機序などをらかとされていない。したがって，家族が決断する選択と明らかにしていく必要がある。

して，人工栄養導入を選択した家族のみではなく，差し控

わが国は，今後，ほかに類をみない速さで超高齢社会がえや中止を選択した家族の意思決定も含めて，家族の体験進展する。政策における在宅介護の推進によって，これかの全体像を明らかにしていく必要がある。

らは在宅介護がますます増加していくことが予測されている。その結果，とくに後期高齢者数の増加につれて，要介

２．高齢者の終末期にかかる家族の意思決定の特徴

護等の高齢者の数は大幅に増加することが見込まれてお人生の最期を迎える高齢者にとって，最期まで自分らしり，介護問題は多くの人が直面する問題となる。後期高齢

く生ききるためにも高齢者本人の意思を尊重されることが者による介護「超老々介護」が約30％になることが指摘さ望ましい。しかし，高齢者の意思決定は，年齢とともに有れている（厚生労働省，2014）。要介護高齢者からみた同

病率が高まる認知症などを背景に意思表示が困難な状況が居の主な介護者との続柄をみると，「配偶者」の割合が増多い。さらに終末期という病状が不安定な状態で行う意思え，「夫婦間介護」が増えている現状にある。高齢者の終決定は，家族に意思決定を委ねる状況も避けられず，高末期にかかるさまざまな意思決定を支える家族も高齢者で齢者から代理人となる家族へと意思決定の権限が委譲さある。高齢者夫婦はともに老い，老いを生きる過程で生活れ，家族の役割が重要であることが先行研究からも明らかのしにくさと生命の消耗を感じている。そのうえ，介護も692

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高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する文献レビュー

伴えば体力的にも精神的にも負担の大きい状況になる。最ら，意思形成をしているのかといった配偶者の体験とその期の時間を夫婦がともに大切に過ごし，生きてきた高齢決定に影響する要因への理解といった視点が必要であると者，そして看取った後も生きていく配偶者の選択を支援し考える。

ていくためにも，高齢者夫婦の暮らし，経験，価値観など
高齢者夫婦の立場に身をおきながら高齢者夫婦の意思決定

著者貢献度を支援していくことが課題となる。意思決定支援を行ってすべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収

いくうえで，わが国の家族関係，文化をふまえた支援が求集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終められる。そのためにも困難を伴う終末期のさまざまな決原稿を確認した。

定について，高齢者夫婦がお互いの関係をどう認識しなが要

旨

本研究は，高齢者の終末期にかかる家族の意思決定について国内外の文献をレビューし，研究の動向とともに
高齢者の終末期にかかる家族の意思決定の特徴を明らかにすることを目的とした。2015年までの国内外における高齢者の終末期にかかる家族の意思決定に関する研究を，「高齢者」「家族」「意思決定」「終末期 or 緩和ケア」などのキーワードで検索を行った。家族の意思決定の特徴は，高齢者の希望や心情を理解しようと努め，高齢者のライフストーリーから推定を行っていることが示された。しかし，家族であっても高齢者の意思を推定することはむずかしく，困難や不確かさがあり，意思決定後もその決断内容の問い直しをして揺れを伴う体験であることも明らかとなった。今後は，家族が手がかりとしている高齢者のライフストーリーの要素や，家族の判断基準，
判断材料，決定への影響要因などを明らかにし，困難を緩和できる効果的な支援を検討していく必要がある。

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doi:10.15065/jjsnr.20170113010−資料・その他−

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因
─ 両親の属性に関する検討 ─
Factors Related to Difficulties Experienced by Parents of Children with Eating Disorders:
Personal Background of Parents
平

井

孝

治

Takaharu Hirai

キーワード：摂食障害，両親，属性，困難感
Key Words：eating disorders, parent, personal background, difficulties

緒

族自身の生活に関連した負担があると報告しているが，あ言

くまで両親の困難感の一側面をとらえたものである。つま摂食障害は，思春期・青年期の女性に好発する食行動

り，家族の生活を支援するという視点での研究は非常に少異常に基づいた難治性の精神疾患であり，神経性やせ症

なく，研究蓄積が不十分といわざるを得ない。摂食障害（anorexia nervosa: AN） と 神 経 性 過 食 症（bulimia nervosa:

は，家族の日常生活パターンや社会的な生活にまで広く影BN）に代表される。対人関係や社会生活上の問題を生じ，響を与えるといわれることからも（小林・馬場・龍田・大

自傷行為や性的逸脱，万引きなどのさまざまな問題行動を場・伊藤，2002），家族の抱える困難感について，生活の抱えやすい（高木，2012）。ゆえに，身体面や行動面の障

さまざまな側面から検討される必要がある。

害だけではない，より広範な生活の機能や QOL（quality oflife）に着目することが必要となる（西園，2003）。

一方で家族は，同じ負担を経験していても，それをマイナスとして感じることもあれば，反対にプラスとしてとまた，摂食障害者を抱える家族の多くは，長期にわたっらえることもある。そのため，家族の負担を把握するにて病気に巻き込まれ，疲弊しており（中本・鈴木・高橋・は，負担を生じさせている要因の時間的変化，もしくは，

山崎，2014），子どもに対して怒りや被害感さえ抱くこと

その構造的な把握を行わなければならない（高橋・吉賀，がある（佐々木，2010）。さらに，養育の仕方が発症の原

2004）。統合失調症者の家族を対象とした研究では，患者因とする考え方が，母親を自責的な傾向にさせることもの入院の有無や，日常生活上のケアの必要性，発病前のわかっている（永松，1996）。国内の研究においては，こ患者との関係，家族自身の性格，疾患に対する認識などのような摂食障害者家族の認識や意識に関するものが先が介護負担感に影響していると報告され（半澤ら，2008；

行し，その蓄積が多くみられる。海外においても同様に，

Magliano, Marasco, Fiorillo, Malangone, et al., 2002），家族の親の心理的側面に焦点を当てたものが散見される。とく構造的な背景との関連が明らかになっている。しかし，摂に，家族の多くは，無力感や後悔，罪悪感に苛まれてい食障害者家族においては，家族の背景要因と困難感との関るという指摘や（Cottee-Lane, Pistrang, & Bryant-Waugh,連が明らかにされていない。

2004），患者に情緒的に巻き込まれ，混乱したり自責感を

これまでの研究から考えられる点としては，統合失調抱いたりしやすいという指摘がある（American Psychiatric症者の両親と同様，性別による特徴差（Ohta, et al., 1997）

神的 な 不健 康状 態 に ある こ とが わ かっ て い る（Uehara,ら，2008）があげられる。さらに，摂食障害の遷延化（石Association, 2000）。 さ ら に， 家 族 も 患 者 と 同 様 に， 精や，障害者家族と同様の患児との同居による負担（半澤Kawashima, Goto, Tasaki, & Someya, 2001）。

川・田村，2014）に伴う，両親の高齢化や，過食にかかる

しかし，より実際的な支援策を考えていくためには，こ

経済的な負担（水島，2007）も，生活上の困難感に何らかうした側面に加え，生活のなかで生じる困難ごとやそれの影響を及ぼしている可能性がある。また，精神障害者のに伴った問題などを包括的に考えていく必要がある。槇

両親が自分の時間がもてずに負担を感じていること（松野（2004）は，摂食障害の子どもをもつ両親が抱える生活

田・船越・北・羽田，2013）から，摂食障害者に費やす時上の負担として，症状に伴う負担や日常生活上の負担，家間についても考慮すべきであると考えた。

福井大学学術研究院医学系部門看護学領域

School of Nursing, Faculty of Medical Sciences, University of Fukui
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2017

695

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因

以上のことから本研究では，摂食障害者家族の生活上のからの承諾を得た。

困難感の構造的な把握を行うために，摂食障害者の両親の属性，とくに年齢・続柄・摂食障害者との同居の有無・経済状況・摂食障害者に費やす１日平均時間と生活困難感の関連を検討した。

４．分析方法両親の属性，生活困難感の項目を単純集計した。両親の年齢は，65歳未満と65歳以上に分類した。経済状況（世帯年収）は５件法で調査を行ったが，500万円未満と500万円
以上に分類した２件法で集計した。摂食障害者に費やす１

Ⅰ．研究方法日平均時間は７件法で調査を行ったが，１時間未満と１時間以上の２件法で集計した。

１．研究対象
調査対象機関は，関東北陸信越地区内にある精神科を標

次に，摂食障害者の両親の属性と生活困難感との関連を榜し，摂食障害の治療を行っている医療機関，もしくは摂みるために，Wilcoxon の順序統計量の検定を行った。さ

食障害自助グループとした。それらをインターネット上でらに，生活困難感の項目において，「大いにある」の回答

検索し，無作為に46か所選出した後，研究の依頼を行っ数が０のものは，「大いにある」「少しある」を「ある」とた。摂食障害自助グループ９か所と医療機関１か所から研して分類し，χ2検定（Yates の修正あり）を行った。そし究の承諾が得られた。対象者は，摂食障害の子どもをもつ親とし，選定は調査対象機関に一任した。その結果，79名て，χ2検定（Yates の修正あり）において，期待値に５未満の値が認められた場合，および p ≒ .05の場合は，Fisherの親が対象となった。回答者が両親以外の家族構成員（兄の直接確率検定を行った。有意水準は両側検定５％とし，弟や配偶者）のものや，記入内容が全体の２分の１以下で統計分析には『エクセル統計2012』（株式会社社会情報

あったものに関しては，信頼するに疑わしい無効票としサービス）を使用した。

た。なお，回収数は48（回収率＝60.8％），有効回答数は45（有効回答率＝57.0％）であった。

５．倫理的配慮

２．調査実施手順

重，同意と撤回の自由，個人情報の保護，不利益を被らな対象者には，研究の目的と意義，方法，自由意思の尊

事前に関係機関に研究依頼を行ったうえで，承諾を得いことに関して，文書を用いて明瞭に説明を行った。また。その後に，研究の趣旨，調査実施手順，倫理的配慮にた，自記式無記名質問紙を直接，研究者宛に返送してもらついて説明された研究協力依頼書と自記式無記名質問紙

い，その返送をもって本研究への同意が得られたものとしを，協力機関を通じて対象者に配布した。研究協力の意思た。なお，本研究は新潟医療福祉大学の倫理審査委員会のを示した対象者は，質問紙に記入し，同封されていた返信承認を得た（承認番号：17456）。

用封筒を用いて筆者のもとへ郵送してもらった。

Ⅱ．結

３．質問紙の構成
ａ．対象者の属性（５項目）

果

１．両親の属性

年齢，続柄，摂食障害者との同居の有無，経済状況（世帯年収），摂食障害者に費やす１日平均時間を採用した。
ｂ．生活困難感の項目（15項目）

年 齢 は「65歳 未 満 」35名（77.8 ％），「65歳 以 上 」 ８ 名（17.8％），「未回答」２名（4.4％）であった。続柄は「父親 」 が ５ 名（11.1 ％），「 母 親 」 が40名（88.9 ％） で あ っ

摂食障害者の両親の生活困難感を測定するための既存た。摂食障害者と同居している者は，「している」が31名

尺度はないが，大島（1987）と大島・伊藤・柳橋・岡上（68.9％），「していない」が14名（31.1％）となり，同居し（1994）は統合失調症者家族の生活困難度を測定する生活
困難度尺度を開発している。槇野（2004）は，この尺度を摂食障害者家族に対して用いているが，α 係数が .79であったことや，統合失調症者家族と異なる因子構造を示したことからも，信頼性と妥当性には課題を残している。そている者の割合が多かった。世帯年収は，「500万円未満」
が15名（33.3％），「500万円以上」が30名（66.7％）であった。また，摂食障害者に費やす１日の平均時間は，「１時間未満」が28名（62.2％），「１時間以上」が17名（37.8％）となった。

のため本研究では，尺度として用いることはせず，生活困
難度尺度の下位項目を大いに参考にし，項目レベルでの分

２．生活困難感の項目（表１）析を試みた。各項目は「ない」「少しある」「大いにある」

設問のうち，「大いにある」「少しある」の合計が半数をの３段階で評価される。なお，尺度使用においては開発者

超えたのは，「摂食障害の子どもにかかる経済的負担があ696

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因

る」（66.7％），「将来設計が立てられない不安や焦りがあ「近所に肩身の狭い思いで近所付き合いがうまくいかない」

れる」（62.2％）であった。

くいかない」（60.0％），「家庭内で口論が増えくつろげずる」（64.5％），「摂食障害の子どもの世話で心身ともに疲（66.7％），「親戚との隔たりができ，親戚付き合いがうま

また，「ない」が半数を超えたのは，「家族以外の人に迷一家団欒の機会が少なくなった」および「自分だけの時間惑をかけたり暴力をふるったりする」（93.3％），「服薬をがもてなくなった」（55.6％），「病状の急変や再発，自殺続けさせる苦労がある」（82.2％），「摂食障害の子どもの世話で家事に手がまわらない」（75.6％），「摂食障害の子などの心配がある」（53.3％）であった。

どもの世話で仕事に出られない」および「他の家族の結婚話などで気苦労が多い」（73.3％），「家族に迷惑をかけた

３．両親の属性と生活困難感の関連
両親の年齢は，生活困難感の項目と有意な関連を示さ

り暴力をふるったりする」および「摂食障害の子どもをおなかった（表２）。両親の続柄に関しては，母親のほうが，いて留守ができない，自由に外出ができない」（68.9％）

父親よりも，「摂食障害の子どもにかかる経済的負担があ

表１

生活困難感の項目
ないn

摂食障害の子どもにかかる経済的負担がある

15

摂食障害の子どもの世話で仕事に出られない

33

摂食障害の子どもの世話で家事に手がまわらない34

家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくなった

25

摂食障害の子どもをおいて留守ができない，自由に外出ができない31

近所に肩身の狭い思いで近所付き合いがうまくいかない30

親戚との隔たりができ，親戚付き合いがうまくいかない27

自分だけの時間がもてなくなった

25

摂食障害の子どもの世話で心身ともに疲れる

17

他の家族の結婚話などで気苦労が多い

33

将来設計が立てられない不安や焦りがある

16

服薬を続けさせる苦労がある

37

家族に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

31

家族以外の人に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

42

病状の急変や再発，自殺などの心配がある

24

少しある
％

33.3

73.3

75.6
55.6
68.9
66.7
60.0

55.6

82.2
68.9

93.3
53.3

0

0

26.7
22.2

10

17

33.3
37.8

0

0

3

6.7

6.7

3

2.2

1

42.2

19

4.4

26.7

4.4

2

4.4

15

24.4

11

2.2

28.9

17.8

8

8.9

5

20.0

9

17.8

2

33.3

15

0

8
1

35.6

16

0
4

31.1

14

12

37.8

24.4

12

35.6

17

26.7

11

％

n

28.9

12

13

73.3

％

n
13

37.8

大いにある

4.4

2

表２ 「大いにある」あるいは「少しある」とされた生活困難感と親の年齢の関連
65歳未満（N ＝35）n

摂食障害の子どもにかかる経済的負担がある

23

摂食障害の子どもの世話で仕事に出られない

11

摂食障害の子どもの世話で家事に手がまわらない9

家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくなった

17

摂食障害の子どもをおいて留守ができない，自由に外出ができない

12

近所に肩身の狭い思いで近所付き合いがうまくいかない

12

親戚との隔たりができ，親戚付き合いがうまくいかない

12

自分だけの時間がもてなくなった

17

摂食障害の子どもの世話で心身ともに疲れる

24

他の家族の結婚話などで気苦労が多い

9

将来設計が立てられない不安や焦りがある

24

服薬を続けさせる苦労がある

6

家族に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

13

％

65.7

31.4
25.7

48.6
34.3
34.3
34.4
48.7
68.5
25.7

68.5
17.1

37.2

家族以外の人に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

2

病状の急変や再発，自殺などの心配がある

18

51.5

No. 4

2017

［注］Ａ：Wilcoxon 順序統計量の検定，Ｂ：χ 検定（Yates の修正あり）。

5.8

65歳以上（N ＝８）

n
6
0
1
2
1
2
4
2
3
3
3
2
1
1
7

％

p値

検定
方法

75.0

.791

Ａ

12.5

.738

Ｂ

.216

Ａ

.301

Ａ

.094

Ａ

.350

Ａ

.178

Ａ

.684

Ａ

0.0

25.0
12.5
25.0
50.0
25.0
37.5
37.5
37.5
25.0
12.5
12.5
87.5

.165

Ｂ

.168

Ａ

.930

Ｂ

.188

Ａ

.487

Ａ

.991

Ｂ

.548

Ａ

2

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40697

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因

る」と感じていた（p ＜ .05）
。さらに，父親のほうが母親「摂食障害の子どもの世話で仕事に出られない」（p ＜ .05），

が少なくなった」と感じていた（p ＜ .05）
（表３）
。摂食障

なった」
（p ＜ .05），「摂食障害の子どもをおいて留守がで同居していない親よりも，「将来設計が立てられない不安

時間が持てなくなった」（p ＜ .001），「摂食障害の子どものよりも，「家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会

害者との同居の有無に関しては，同居している親のほうがや焦り」を感じていた（p ＜ .05）
（表４）
。経済状況に関し

「家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくきない，自由に外出ができない」（p ＜ .05），「自分だけのては，生活困難感の項目と有意な関連が認められなかった（表５）。また，摂食障害者に費やす１日平均時間に関世話で心身ともに疲れる」（p ＜ .001），「将来設計が立てられない不安や焦りがある」（p ＜ .05）と感じていた（表６）。

しては，１時間以上の親のほうが１時間未満の親よりも，

表３ 「大いにある」あるいは「少しある」とされた生活困難感と親の続柄の関連
父親（N ＝５）n

摂食障害の子どもにかかる経済的負担がある

1

摂食障害の子どもの世話で仕事に出られない

1

摂食障害の子どもの世話で家事に手がまわらない1

家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくなった

5

摂食障害の子どもをおいて留守ができない，自由に外出ができない2

近所に肩身の狭い思いで近所付き合いがうまくいかない
親戚との隔たりができ，親戚付き合いがうまくいかない

％

20.0

20.0
20.0

100.0

母親（N ＝40）

n

29
11
10
15

40.0

12

1

20.0

14

0

0

18

自分だけの時間がもてなくなった

2

18

摂食障害の子どもの世話で心身ともに疲れる

40.0

4

他の家族の結婚話などで気苦労が多い

1

将来設計が立てられない不安や焦りがある

3

服薬を続けさせる苦労がある

0

0

8

家族に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

3

11

家族以外の人に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

60.0

1

病状の急変や再発，自殺などの心配がある

1［注］Ａ：Wilcoxon 順序統計量の検定，Ｂ：χ2検定（Yates の修正あり）。

80.0
20.0
60.0

20.0
20.0

24
11
26

2
20

％

p値

検定
方法

72.5

.020

Ａ

25.0

.759

Ｂ

.579

Ａ

.062

Ｂ

.893

Ａ

.551

Ａ

.221

Ａ

.858

Ｂ

.036

Ａ

.509

Ａ

.670

Ａ

.691

Ａ

.629

Ｂ

.242

Ａ

.210

Ａ

％

p値

検定
方法

85.8

.216

Ａ

35.7

.419

Ｂ

.587

Ａ

.347

Ａ

.197

Ａ

.019

Ａ

.683

Ａ

.092

Ａ

27.5
37.5
30.0
35.0

45.0
45.0
60.0
27.5
65.0

20.0
27.5

5.0

50.0

表４ 「大いにある」あるいは「少しある」とされた生活困難感と摂食障害者との同居の関連同居あり（N ＝31）n

摂食障害の子どもにかかる経済的負担がある

18

摂食障害の子どもの世話で仕事に出られない

8

摂食障害の子どもの世話で家事に手がまわらない6

家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくなった

15

摂食障害の子どもをおいて留守ができない，自由に外出ができない

9

近所に肩身の狭い思いで近所付き合いがうまくいかない

9

親戚との隔たりができ，親戚付き合いがうまくいかない11

自分だけの時間がもてなくなった

14

摂食障害の子どもの世話で心身ともに疲れる

22

他の家族の結婚話などで気苦労が多い

8

将来設計が立てられない不安や焦りがある

23

服薬を続けさせる苦労がある

5

家族に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

9

％

58.1

25.8
19.4

48.4
29.1
29.1

35.5
45.1
71.0
25.8
74.2

16.1
29.1

家族以外の人に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

2

病状の急変や再発，自殺などの心配がある

17

54.9

No. 4

2017

［注］Ａ：Wilcoxon 順序統計量の検定，Ｂ：χ 検定（Yates の修正あり）。

6.5

2

698

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

同居なし（N ＝14）

n

12
4
5
5
5
6
7
6
6
4
6
3
5
1
4

28.6
35.7
35.7
42.8
50.0
42.8
42.8
28.6
42.8
21.4
35.7

7.1

28.6

.865

Ｂ

.848

Ａ

.310

Ａ

.793

Ａ

.715

Ａ

.993

Ｂ

.910

Ａ

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因

Ⅲ．考にある」「少しある」とした母親の７割が世帯年収500万円

察以上であったことや，経済状況と生活困難感の関連が認められなかったことから，貧困層にある者だけが経済的負担

１．両親の続柄と生活困難感の関連からみえるもの
摂食障害者にかかる経済的負担は，父親よりも母親のほを感じているわけでないことが示唆された。むしろ，安定

うが感じやすかった。摂食障害者の父親の特徴には，家庭した収入を得ているにもかかわらず，経済的負担を感じてや子どもの問題をすべて母親に任せる無関心型が多いといしまう親が多くいるといえる。この理由は以下の２つが考われる（小林ら，2003）ことからも，生活の経済的な面にえられる。

おいてとくに母親への負担が大きくなっていると考えられ

１つは，母親が病気の苦悩によって現実に向き合えずる。また，本研究では，この経済的負担について，「大い（佐々木，2010），ものごとに対して被害的な精神状態にあ

表５ 「大いにある」あるいは「少しある」とされた生活困難感と経済状況の関連500万円未満（N ＝15） 500万円以上（N ＝30）％n

摂食障害の子どもにかかる経済的負担がある

9

摂食障害の子どもの世話で仕事に出られない

4

摂食障害の子どもの世話で家事に手がまわらない4

家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくなった

7

摂食障害の子どもをおいて留守ができない，自由に外出ができない

4

近所に肩身の狭い思いで近所付き合いがうまくいかない

3

親戚との隔たりができ，親戚付き合いがうまくいかない6

自分だけの時間がもてなくなった

5

摂食障害の子どもの世話で心身ともに疲れる

9

他の家族の結婚話などで気苦労が多い

6

将来設計が立てられない不安や焦りがある

10

服薬を続けさせる苦労がある

4

家族に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

4

家族以外の人に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

2

病状の急変や再発，自殺などの心配がある

7［注］Ａ：Wilcoxon 順序統計量の検定，Ｂ：χ2検定（Yates の修正あり）。

60.0

n

21

26.7

8

46.6

13

26.7
26.7
20.0
40.0
33.4
60.0
40.0

7
10
12
12
15
19
6

66.6

19

26.7

10

26.7
13.4
46.6

4
1
14

％

p値

検定
方法

70.0

.828

Ａ

.902

Ｂ

.646

Ａ

.878

Ａ

.636

Ａ

.330

Ａ

.689

Ａ

.712

Ａ

.721

Ｂ

43.3

1.000

Ａ

40.0

.177

Ａ

.285

Ａ

.139

Ａ

.491

Ｂ

.210

Ａ

26.7
23.3
33.3
40.0
50.0
63.4
20.0
63.4
13.3
33.3

3.3

46.7

表６ 「大いにある」あるいは「少しある」とされた生活困難感と摂食障害者に費やす１日平均時間の関連
１時間未満（N ＝28） １時間以上（N ＝17）％n

摂食障害の子どもにかかる経済的負担がある

20

摂食障害の子どもの世話で仕事に出られない

4

摂食障害の子どもの世話で家事に手がまわらない4

家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくなった

9

摂食障害の子どもをおいて留守ができない，自由に外出ができない

5

近所に肩身の狭い思いで近所付き合いがうまくいかない

7

親戚との隔たりができ，親戚付き合いがうまくいかない

12

自分だけの時間がもてなくなった

7

摂食障害の子どもの世話で心身ともに疲れる

13

他の家族の結婚話などで気苦労が多い

8

将来設計が立てられない不安や焦りがある

14

服薬を続けさせる苦労がある

4

家族に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

8

家族以外の人に迷惑をかけたり暴力をふるったりする

2

病状の急変や再発，自殺などの心配がある

10

71.4

n

10

14.3

8

32.1

11

14.3
17.9

25.0
42.9
25.0
46.4
28.6
50.0

14.3

7
9
8
6
13
15
4
15
4

28.6

6

35.7

11

7.2

1

［注］Ａ：Wilcoxon 順序統計量の検定，Ｂ：χ 検定（Yates の修正あり），Ｃ：Fisher の直接確率検定。

％

p値

検定
方法

58.8

.813

Ａ

41.2

.093

Ｂ

.013

Ａ

.693

Ａ

.000

Ａ

.019

Ａ

.697

Ａ

.070

Ａ

47.1
64.7
52.9
47.1
35.3
76.4
88.2
23.5
88.2
23.5
35.3

5.9

64.7

.034

Ｃ

.030

Ａ

.113

Ａ

.000

Ａ

.596

Ａ

.701

Ｂ

.871

Ａ

2

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

699

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因

るということである。２つは，病気にかかる実費用が相当し，将来への不安が潜在的にあるとする報告（一ノ山・村額あるためである。これは，過食によって借金を抱える者

上・舟崎・上野・川野，2009）と一致するものであった。

が多いことや（水島，2007），本疾患にかかる費用を長期

しかし，摂食障害では患者家族への包括的な治療が必要

間負担しなければならない場合が多いことが関係するだろになることからも，患児と両親が同居をすることで，家族う。ただし，この点については，実際の経済状況において間の関係性や家族病理の改善が促進され，肯定的な働きを過食費用をいくら要しているのかを考慮するなど，詳細な示す可能性が十分にありえる。それにもかかわわらず，摂調査が必要になると考える。

食障害者の両親には，将来への不安という否定的な側面が一方，父親は母親よりも，家庭内で口論が増えくつろげず一家団欒の機会が少なくなったと感じていた。これは，顕在化していた。その要因として考えられるのは，以下の２点である。

摂食障害者の父親が孤立しているという不満をもち，家族

第１に，患児との同居によって両親の時間が束縛されてから疎外された存在（名越ら，2003）であることを反映ししまっている点があげられる。一ノ山ら（2009）も，精神た結果と考えられる。さらにいえば，摂食障害の要因を論障害者とともに生活をすることは，両親自身の時間をなくじる際に父子関係よりも母子関係が重要視されてきたこと

し，束縛感を抱かせることを述べている。さらに本研究でや，過干渉的態度で母親が患児へ接することによって，家は，摂食障害者に費やす１日平均時間が長いほど，両親は庭内で母と子の閉鎖的な２者関係を成立してしまい，結果

将来への不安や焦りを抱くことが明らかとなった。すなわ

的に父親に対して疎外感を抱かせていると考えられる。さち，患児との生活による束縛感は，将来への不安を抱かせらに，名越ら（2003）の調査では，母親が家族関係の問題ることを示唆している。そして，その束縛感は，もともとを認識しない理由として，否認機制が働いているとされて摂食障害の両親と患児に認められている共依存関係（山いる。本研究においても同様の理由によって，父母間の困下，2012）を強め，結果的に同居することが治療的に働か難感に違いが生じたと考えられる。

なくなっている可能性がある。

また，これまでの精神障害者の家族研究においては，精第２に，摂食障害者と同居をすることは，両親の過度な神障害者の母親が父親に比べて介護負担感が高いと報告さ

感情的巻き込まれ（emotional over-involvement: EOI）を高れてきた（田中・簗瀬，2011；半澤ら，2008）。しかし，
本研究における摂食障害者の両親に限局していえば，父とめる可能性が考えられる。そもそも摂食障害者の母親においては，他の精神疾患の患者家族と比較しても，高 EOI

母が困難を感じる内容には明らかな違いがあった。すなわ状態であることがわかっている（吉田，2001）。さらに，ち，父と母のどちらの負担が大きいかという視点ではな

高 EOI 家族は本来，患児に対して献身的で自己犠牲的なく，父と母の抱く困難感の性質的な違いに視点を当てるこ

態度をもつといわれるため（塚田・伊藤・大島・鈴木，とが看護職に求められる。そして，摂食障害者の両親と向

2000），同居をすることで患児に過度な関心が向くのは必き合う際には，父と母の苦悩を別々に傾聴するといった配然といえる。すなわち，同居している両親はしていない両慮や，父と母が互いの思いを打ち明けられる場を提供する

親よりも，EOI の特性が強化されるなかで同居による肯定ことが必要になると考えられる。

的な側面が阻害され，先の見えない不安を生じさせている可能性が考えられる。

２．摂食障害者との同居と生活困難感の関連からみえるもの

また，以上のことから示唆できるのは，摂食障害者の両精神障害者との同居は，家族の精神的健康に影響を及ぼ

親において，同居の有無だけが将来への不安や焦りを抱かすといわれている（松田ら，2013）。さらに，統合失調症せる要因でないことである。つまり，同居の有無には，両患者と同居する母親では，家族機能が悪化するほど介護負親の病理性や両親自身の感情などが複雑に絡み合っている

担感が増大すると報告されている（半澤ら，2008）。これ可能性がある。看護職は同居の有無というひとつの情報からのことから，精神障害者との同居の有無は，家族の困難

ら，その背景に隠された不安をひもとく力が求められてい感を把握するうえで重要な要素であることがわかる。

るともいえる。そして状況によっては，別居という選択肢

本研究では，摂食障害者と同居している両親のほうが，が必要になることも示唆できるだろう。

同居していない両親よりも，将来設計を立てられない不安や焦りを抱いていた。これは，精神障害者と同居している

３．摂食障害者に費やす時間と生活困難感の関連からみえ

家族が，今後のことに対する不安を強く抱いているとするるもの

報告（石飛・山本・山下・青笹・藤原，2015）や，精神障摂食障害者に費やす１日平均時間と関連の認められた生害者と同居する家族の思いには，家族自身の体調の心配，

活困難感の項目は６つと最も多かった。とくに，摂食障害

患児の病気に関する不安，親なき後の生活への焦りが存在者に費やす時間が１時間以上の両親は１時間未満の両親よ700

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因

りも，自分だけの時間がもてないと感じていた。そもそ４．有意差がなかった属性についても，自分の時間とは，余暇時間と同義の意味をもつといわ筆者の予想では，両親の年齢が高いほど摂食障害者の慢れ（西川・渋谷，2010），自分の時間が充足しているほど性化例が多く，介護者側の体力的な低下も生じるために，

主観的健康感が高まり（立石，2006），不足しているほど両親は困難を抱きやすいのではないかと考えていた。しか精神的健康が悪化すると報告されている（松田ら，2013）。

し，両親の年齢は困難感のどの項目とも有意な関連を示さ

すなわち，摂食障害者の両親にとって患児との長時間のかなかった。これは，両親の年齢だけでは摂食障害と向き

かわりは，余暇活動に関連した自分の時間を損なわせるだ

合ってきた両親の経験やその困難を計り知ることはむずか

けでなく，自身の健康にとっても負の影響を及ぼすことがしく，その他の要因を含めた多角的な視点が必要である

考えられる。これは，本研究において，患児とのかかわりことを示唆していた。Grover & Dutt（2011）は，強迫性の長い両親が心身ともに疲れていると明らかになったことが裏づけている。
しかし，なぜ両親が自分の時間を犠牲にし，困難を感じ障害患者の年齢，長い罹患期間，長い治療期間が介護者の QOL を阻害することを報告している。これを摂食障害にそのまま当てはめることはできないが，摂食障害が強迫てまで摂食障害者と固執したかかわりを続けるのだろう

スペクトラム障害の１つであることからも〔中村（和），か。その要因には，摂食障害者の両親がもつ自責感や自己

2011〕，年齢に関する情報だけでなく，罹患期間や治療期

犠牲的な態度，患児との共依存関係という心理的側面に加間に関しても今後検討すべきであると考えられる。

えて，社会的な孤立状態にあることも関係していると考え

また，経済的負担があるとした両親は７割弱もいたが，られる。根拠は，摂食障害者に費やす時間が多い両親ほ

世帯年収において困難感のどの項目とも有意な関連が認めど，摂食障害者をおいて自由な外出ができず，仕事にも出られなかった。これも，世帯年収以外の要因が，両親に経られないことが本研究で明らかになり，社会的つながりが済的負担を生じさせている結果と考えられる。中村（英）希薄になっていると示唆された点があげられる。すなわち（2011）が摂食障害者の一事例から，経済的に厳しい状況

両親は，家族や医療者からのサポート感が得られていないにおかれてようやく過度なやせ願望が弱まったことを紹介

状況にあるだけでなく（佐々木，2010），友人や仕事仲間しているように，お金に余裕があれば症状が表面化し続との関係すら失われている可能性がある。少なくとも家庭

け，余裕がなければ症状は軽減する場合もある。つまり，内における孤立に関しては，摂食障害者に費やす時間が長

収入の大小のみで経済的負担を考えるよりも，経済的な余い両親ほど，家庭内で口論が増え一家団欒の機会が少なく裕のなさという視点でとらえることのほうが適切であるとなったと感じている点からも明白である。したがって，両いえる。そして，過食費や入院費，通院費のような病気に

親は摂食障害者とのかかわりに固執し，共依存関係が強化

かかる実費用についても，看護職として把握し，支援する

され，さらに社会的に孤立するといった，悪循環に陥って必要があるのでないだろうか。
ただ，このような病気にかかる実費用を親自身が意図的いると考えられる。
看護職としては，摂食障害者の両親の精神的健康を保にコントロールすることは病状の悪化をまねく可能性もあち，孤立を防ぐためにも，セルフヘルプグループなどの社

り，慎重に行われるべきである。しかし，お金の問題は実会資源を活用していくことが必要となる。しかし，わが国生活に大きく影響をするものでもある。ゆえに看護職としにおける摂食障害の治療体制や社会制度は整備途上にあるて求められるのは，両親のこういった葛藤を受けとめる受といわれ（田村・石川，2010），米国・英国のようなソーけ皿の役割を担い，経済的負担と病状のバランスを両親とシャルサポートは十分に整っていない。少ない資源を有効ともに考えていく姿勢なのかもしれない。

に活用するためにも，多くの職種と連携し，看護職のリー
ダーシップを発揮していくことが求められる。さらに，摂Ⅳ．研究の限界と課題

食障害者に費やす時間が１時間以上の両親ほど将来設計が立てられない不安や焦りを感じていたことからも，このよ

本研究では，標本数が45例と少なかった点や，研究対象

うな両親には，病状の経過や今後の見通しについての理解者が自助グループに所属している者が多かった点，母親のが得られるよう，心理教育等の導入も必要となるだろう。

割合が高かった点から，研究の結果すべてを一般化するこ

また，本研究対象者のような何らかの社会資源にたどりつとはむずかしいと考える。また，生活困難感に影響する各いた親ですら，厳しい現状に直面していることを考える

属性の交互作用については明らかにできなかった。今後と，医療につながれず孤立奮闘している家族の苦悩は想像

は，標本数を増やすことで多様な状況にある両親のデータに難くない。今後は，潜在している家族に対する地域でのを収集し，検討を重ねる必要がある。

取組みも必要になると考えられる。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

701

摂食障害者の両親における生活困難感との関連要因

Ⅴ．結３．摂食障害者に費やす１日平均時間が長い両親は，自分語の時間がもてず，心身ともに疲弊していた。それでも自１．摂食障害者の母親と父親の間では，生活上の困難感に

己犠牲的にかかわる理由には，両親の病理性に加え，社明確な違いがあった。母親では，経済状況の程度にかか

会的な孤立状態にあることも関係していると考えられ

わらず経済的負担を感じていた。父親では，家庭内で口た。

論が増え一家団欒の機会が少なくなったと感じ，家庭内において疎外され，孤立していることが考えられた。

謝辞

２．摂食障害者との同居によって，両親は将来への不安を抱

本研究にご協力頂きましたご家族の皆さまに深く感謝致

いていた。その背景には，束縛感や過度な感情的巻き込まします。また，本研究においてご指導いただきました諸先れといった両親の病理性が関係していると考えられた。

生方に深く感謝申し上げます。

要

旨

目的：摂食障害者の両親の属性と生活困難感との関連を明らかにする。
方法：摂食障害者の両親を対象に自記式質問紙調査を行った。質問紙の構成は，属性５項目と生活困難度尺度15
項目とした。
結果：両親の続柄と「経済的負担がある」「一家団欒の機会が少なくなった」（p ＜ .05）との関連，患児の同居の有無と「将来設計が立てられない不安がある」（p ＜ .05）との関連を認めた。さらに，患児に費やす１日平均時間において，「患児の世話で仕事に出られない」「一家団欒の機会が少なくなった」「自由に外出ができない」「将来設計が立てられない不安がある」（p ＜ .05），「自分だけの時間がもてない」「患児の世話で心身ともに疲れる」（p ＜ .001）との関連を認めた。

結語：両親の属性は，生活上の困難感に影響を与えることが示された。属性によって困難感に違いが生じることを考慮し，支援する必要がある。

Abstract
Purpose: This study aimed to clarify the relationship between personal background information and difficulties experienced
by parents of children with eating disorders.
Method: The parents completed self-administered questionnaires about their personal background（5 items）and the Scale
for Evaluating Difficulties in Daily Life（15 items）.
Results: The relationship between the parents was significantly correlated with “financial burden”and “loss of the family（p ＜ .05）. Parents living with or apart from their children with eating disorders was significantly correlated withfireside”“concern about planning for the future”（p ＜.05）. The average amount of time per day spent with their children with eating, “loss of the family fireside”, “unable to go out
disorders was significantly correlated with the parents being “unable to work”, and “concern about planning for the future”（p ＜.05）, and was also significantly correlated with “no personal time”,
freely”（p ＜.001）.
and “physical and mental fatigue”
Conclusion: Personal background affects difficulties experienced by parents of children with eating disorders. Thus, suchparents require support considering that their personal background affects how they feel about their children.

文

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平成28年３月22日受付
平成29年１月13日採用決定

No. 4

2017

703

一般社団法人日本看護研究学会々報

1

目

次

第44回学術集会開催のご挨拶
一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度第１回臨時理事会

第

106

号

（平成29年９月29日発行）

1
議事録

3

一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度第２回理事会 議事録4

一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度定時社員総会 議事録

8

一 般 社 団 法 人 日本看護研究学会事務局

第44回学術集会開催のご挨拶（社）日本看護研究学会会長

前

第44回学術集会

田ひとみ（熊本大学大学院生命科学研究部
看護学講座）

謹啓

時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。

伝統ある一般社団法人

日本看護研究学会の第44回学術集会の会長を拝命し，大変光栄に存じますと同時に，その重責に身が引き締まる思いです。会員の皆様には心より感謝申し上げます。
第44回学術集会は，2018年８月18日（土）～19日（日）の２日にわたり，熊本県立劇場において開催させていただきます。会員の皆様をはじめ，多くの方々のご参加を賜りたく，ここに謹んでご案内申し上げます。
めまぐるしく変化する医療や看護を取り巻く環境の中で，健康な生活と質の高い医療の確保に向け，看護職の専門性の強化と役割拡大が求められており，今まさに，看護の力が問われる社会状況にあります。
そこで，これまでの看護学研究の成果によって積み重ねられた知識を，地域や社会に向けて発信することによって，より大きな波に発展してほしいという想いを込めて，第44回学術集会のテーマは『看護学が創る変化の波～地域に新しい風を吹き込む～』としました。さらなる看護学の発展を推進していくためには，次世代の看護学研究者を育成していくことは欠かせません。その意味では，本学会は，設立当初より若手研究者の育成に力を入れてきました。本学術集会でも，社会に貢献できる次世代の育成について，皆様と共に見出していきたいと考えています。
看護学は人を対象とし，人と人との関係性を基盤とした実践の科学です。目の前の現象について，私たちが何を見るのか，何が見えたかによって，得られるデータは異なることから，同じ現象でも見る人に

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

一般社団法人日本看護研究学会々報2

よってその意味は異なって理解されます。そのため，より良い看護実践を求めるならば，経験知を客観的な知である形式知として見える形にして蓄積していくことが求められます。しかし，人を対象とする医療の場は，様々な要因が複雑に絡み合っており，経験知を意識化して，形式知として言語化していくことは
容易なことではありません。また，知識とは，ただそのことを知っているというだけではなく，多角的に物事を見ることによって得られる，広く深い理解や技術などが含まれます。さらに，形式知のみでは，実践につながらないことも多く，経験知と形式知がうまく変換されることによって新たな知が創造されていきます。そこで，知の構築には，学問の壁を越えた知識の統合も重要となります。本学会の特徴として，看護学を狭い範囲でとらえるのではなく，他学問領域の研究者や実践家との対話を通した知恵の融合によって，看護学の発展に寄与してきたことが挙げられます。そこで，本学術集会の特別講演では，世界で初めて Human Immunodeficiency Virus（HIV）治療薬を開発された満屋裕明先生（国立国際医療セン

ター臨床研究センター長，熊本大学名誉教授）に，「HIV 感染症と AIDS の治療薬の研究と開発：What Is

Success?」というテーマで，科学者としての視点と若手研究者育成についてご講演いただきます。また，教育講演では，陣田泰子先生（淑徳大学
子先生（静岡文化芸術大学

教授）に「看護現場学－看護の知，発見から創造へ」，河村洋准教授）に「個人と地域を変えるヘルスコミュニケーション」と，広く知の探究方法についてお話しいただく予定です。
シンポジウムでは，看護学研究の波を産み出す「次世代の看護研究者育成」と社会に変化をもたらす「地域に拡がる看護の力」について，皆様と共に考えたいと思っています。さらには，新たな知の創造に向けた企画として，「よりよい文献講読に必須の文献検索スキル」，「概念分析の手法」，「尺度開発の留意点と落とし穴」，「英語論文の書き方－全体構成，文献のまとめ方，分かりやすいグラフの作成方法」をテーマとした，研究方法セミナーを計画しています。
本会の入会のご案内にありますように，大学，短期大学，専修学校在学中の学生は本会には入会できま
せんが，発表年度に卒業されている場合は，その旨を入会申込書欄外に明記していただければ，発表年度からの入会で，演題を登録することができます。会員の皆様の研究の成果とともに，素晴らしい卒業研究がありましたら，ご発表いただき，討論を通して，次につながる研鑽の場にしていただきたいと思っております。参加者の皆様にとって，有意義な２日間になるよう万全の準備を重ねていく所存です。
熊本は，平成28年４月に発生しました熊本地震から，復興に向けて，一歩，一歩，着実に歩みを進めております。元気な熊本を是非，ご覧ください。多くの皆さまの御参加を，心よりお待ちいたしております。
謹

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No. 4

2017

白

一般社団法人日本看護研究学会々報3

一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度第１回 臨時理事会議事録
本理事会は一般社団法人日本看護研究学会定款第23条第２項に基づき理事総数22名および監事２名全員の同意により開催された。
下記の議案に関して，理事全員が同意書もしくは電磁的記録により同意の意思表示をするとともに，各々の監事からは異議が述べられなかったため，定款第23条第２項に基づき，各議案を可決する旨の理事会の決議があったとみなされた。これを証するため，本議事録を作成する。
日時：平成29年７月20日（木） ※本理事会の決議があったとみなされる日

場

所：書面による

出 席 者：【理事】川口孝泰理事長，本田彰子副理事長，宮腰由紀子副理事長，
岩本幹子理事，石井範子理事，荒木田美香子理事，青山ヒフミ理事，法橋尚宏理事，
中西純子理事，前田ひとみ理事，村嶋幸代理事，良村貞子理事，吉沢豊予子理事，
神田清子理事，吉田澄恵理事，安藤詳子理事，山口桂子理事，任山勢博彰理事，宇佐美しおり理事，佐藤政枝理事，塩飽

和子理事，

仁理事

【監事】松田たみ子監事，渡邉順子監事
議

案：
第１号

第46回（平成32年）学術集会会長推薦について
城丸瑞恵氏を第46回（平成32年）学術集会会長に推薦することに同意する。

議事録作成に係る職務を行った理事氏名：佐藤政枝

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一般社団法人日本看護研究学会々報4

一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度第２回 理事会議事録
日時：平成29年５月21日（日）11：05～12：15

理事会

会

場：東京医科歯科大学

出

席：川口孝泰，本田彰子，宮腰由紀子，岩本幹子，石井範子，青山ヒフミ，法橋尚宏，

保健衛生学科講義室１

３号館18階中西純子，前田ひとみ，山口桂子，塩飽仁，佐藤政枝，良村貞子，神田清子，

吉田澄恵，安藤詳子（以上，常任理事・理事16名），渡邉順子（監事１名）
欠

席：荒木田美香子，宇佐美しおり，任陪

席：竹下清日，海老根潤（ガリレオ社）

議事進行：理事長
書和子，村嶋幸代，山勢博彰，吉沢豊予子，松田たみ子

川口孝泰

記：佐藤政枝

（敬称略）

配布資料：
１．会員動向報告２．平成29年度予算案
３．入会申込理事会承認一覧
番号なし

平成29年度第１回理事会議事録（案）平成29年度定時社員総会資料

理事長挨拶
川口理事長より，挨拶があり，議事が開始となった。
１．議事録の確認
１）平成29年度第１回理事会
前回議事録の内容が確認された。
２．報告事項
１）会員数の動向（資料１）
総務担当・本田副理事長より，資料に基づき，会員数の動向および会費納入状況について報告があった。2017年５月20日現在の会員総数は6,280名（内訳：名誉会員15名，評議員165名，一般会員
6,100名）であり，2017年度の新入会員数は170名，入会待機は97名，退会者は24名，会費納入率は58.2％であることが報告された。

２）委員会報告⑴

編集委員会（総会資料 p.４～５）

委員長・法橋理事より，資料に基づき，現在38巻および39巻の合計899本の論文がオンライン

ジャーナルとして J-STAGE に公開されていること，現在40％程度のアクセプト率で推移しており，

現時点で34本の論文がアクセプトされて公開待ちの状態であることが報告された。また，40巻１号

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2017

一般社団法人日本看護研究学会々報からオンラインファーストとして，順次 DOI を付して発行予定であること，さらに，学会誌（冊子体）の PDF 化による公開についても並行して作業を進めていることが説明された。

⑵

奨学会委員会（総会資料 p.66，79）

委員長・石井理事より，資料に基づき，平成29年度の授与候補者の発表と，奨学会規程の一部変更（第４条の５項）について，総会にて報告されることが確認された。
⑶

学会賞・奨励賞委員会（総会資料 p.56）

委員長・荒木田理事に代行して事務局より，学会賞の候補者１名および論文の共著者４名から同意を得ており，本日の社員総会の審議事項となることが報告された。なお，資料の年度記載（２箇所）に誤植があり訂正されることが確認された。
⑷

将来構想検討委員会（総会資料 p.57）

委員長・川口理事長より，資料に基づき，平成29年度事業として会員サービス向上のための情報
ネットワークの確立（学会 Web ページの充実，メールによる情報配信システムの整備）について予算化を提案することが説明された。また，本学会の特徴を活かし，地方会のさらなる活性化に向けた方略として，地方会の地区割りや委員会組織の見直し等，次代への発展に繋がる改革を積極的に推進することが報告された。

⑸

研究倫理委員会（総会資料 p.29）

委員長・青山理事より，資料に基づき，第42回学術集会にて，山崎茂明氏による啓発セミナー「研究発表における倫理面の実践的課題」を開催し200名余の参加があったこと，研究倫理審査のための規程の整備を進めていることが，総会にて報告されることが説明された。
⑹

国際活動推進委員会（総会資料 p.29，57）

委員長・前田理事より，資料に基づき，第42回学術集会での特別交流集会の開催，Web ページの英文化について報告することが確認された。なお，特別交流集会の講師（今野理恵氏）のご昇任に伴い，職位の訂正が必要なことが確認された。
⑺

大規模災害支援事業委員会
委員長・中西理事より，熊本県の災害支援事業に申請のあった25件（総額361.8千円）に送金が完了していることが報告された。
⑻

渉外・広報（ホームページ）
担当・塩飽理事より，学会 Web ページの更新内容（各種バナー設置，テキスト掲載，第44回・45回学術集会の開催案内等）が報告された。重要な案内として，トップページには，学会の論文の閲覧・検索機能がすべて J-STAGE に一本化されること，さらに，文献検索ページには，検索シス

テムが使用できなくなる旨の案内をそれぞれ掲載しており，急な変更による混乱を避けるための移行措置として，一定期間はアクセス状況をみながら対応していく予定であるとの説明があった。また，Web ページのサーバ移転とリニューアル（タブレット・スマートフォン対応含む）について

は，正文社と検討・交渉していくことが説明された。

編集委員長・法橋理事より追加事項として，医中誌の論文リンク先が，２週間程前に学会 Web

ページから J-STAGE に変更されており，SFX（find it）のリンクについて問題がないか確認の依頼があった。完全移行までの手順として，学会 Web ページでの運用は９月末までとし，総会にてその旨を事前に案内をすることが決定された。

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一般社団法人日本看護研究学会々報6⑼看保連ワーキング
担当・山口理事より，下記，看護系学会等社会保険連合の内容とあわせて報告された。

３）関連会議①

日本看護系学会協議会
担当・宮腰副理事長より，災害看護連携会議での活動については，前回理事会にて担当・中西理事より報告されたとおりであることが説明された。「安全保障と学術の問題に看護はどう取り組む
か」という議論について理事より質問があり，川口理事長より，前回会議の議論がまとまり次第，会員にも情報を共有し，理事会等でも必要な議論を展開していく必要性があることが説明された。

②

看護系学会等社会保険連合担当・山口理事より，４月25日の社員総会にて新役員が選出され，井部俊子氏（日本看護管理学会）が代表（３期目）となったこと，平成29年度予算として843万円（年会費７万円×49学会，賛助会員：日本看護協会500万円）＋繰越金1,600万円が計上されており，約700万円が委員会等の活動に充てられること，主要な活動内容として平成30年度診療報酬・介護報酬同時改定に向けた要望書（本学会からも１件提案）が提出されたことが報告された。
③

日本学術会議担当・川口理事長より，前回理事会での報告事項を踏まえ，本学会員が看護分科会における活動
内容や発信される最新データにアクセスできるよう，学会 Web ページから情報を発信していくことが説明された。とくに，「学術の動向2017年５月号」には２つの特集「安全保障と学術の関係」「これからの社会におけるケアサイエンスの構築をめざして」が掲載されており J-STAGE にて閲覧が可能であること，さらには，「分野別質保証のための教育課程編成上の参照基準」に関する情報についても，あわせて会員にホームページを通じて提供していくことが説明された。

４）第43回学術集会について
学術集会長・山口理事より，特別講演，教育講演，委員会企画：特別交流集会等，全体として興味深い企画となっていること，他学会との開催時期の重複もあり一般演題は320題程度にとどまったが，交流集会は当初見込みよりも多く集まっていることが報告された。今後，プログラムを確定し，Webページへの掲載と抄録集の印刷発注に進む予定であることが報告された。

５）第44回学術集会について
学術集会長・前田理事より，企画運営・委員会の活動が始まったところであり，第43回学術集会までにはテーマを決定したいとの報告があった。
６）地方会の活動について（総会資料 p.６～28）

川口理事長より，社員総会にて各地方会の担当者から報告されることが確認された。

３．審議事項
１）平成28年度決算 監査報告について（総会資料 p.54～55）

担当・渡邉監事より，資料に基づき，監査の結果，平成28年度決算についていずれも適正であることを認めた旨が報告された。監査意見として，学会誌のオンラインジャーナル化やメール会議の導入などにより事業経費の削減が進んだが，今後の課題として，それにより生じた財源をどのように活か
すか，会員サービス，研究支援，社会貢献を含めた学会諸事業を活性化させる事業計画。将来構想が日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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一般社団法人日本看護研究学会々報7求められることが報告された。また，税理士の金子和寛氏により作成された会計調査報告書の内容が代読された。
２）予算案について（資料２，総会資料 p.60～65）

担当・岩本理事より，資料に基づき，平成29年度予算案が報告された。一般会計予算の主な事業活動収入については，平成28年度に倣って算出され（入会金：新規入会者500名×3,000円，受取会費：
6,600名×8,000円×納入率90％）5,004万円の収益が，事業活動支出については昨年度よりも大幅な予算増となっており，主に学会誌のアーカイブ化，学会ネットワーク環境のリニューアル化，会員への情報発信の強化等に伴う新規事業に充てられていることが説明された。その他，特別会計（奨学会，選挙事業積立金，第43回学術集会，災害支援事業）についても，それぞれ予算案の概要が説明された。
３）選挙管理委員会委員の選出について
川口理事長より，高島尚美氏（関東学院大学：継続），藤井徹也氏（豊橋創造大学：継続），村井文
枝氏（常盤大学：新規）の３名が推薦され，異論なく承認された。
４）第46回（平成32年度）学術集会長の推薦について
川口理事長より，北海道地区で候補者を人選し１名から内諾が得られていたが，所属先の諸事情を熟慮し，本日の社員総会では「調整中であり，次回総会（８月）にて被推薦者を発表して承認を得る」ことを伝えるのみで，被推薦者の発表は差し控えたいとの意向が説明された。今後の方向性として，次回総会までの約３ヶ月の期間で，理事長が候補者を再提案することとなった。
５）平成29年度社員総会の準備（総会資料 p.１）

川口理事長より，資料に基づき，総会の議事内容および進め方が確認された。

６）その他
①

入会申込理事会承認（資料３：回収）
資料に基づき，入会希望者のリストが確認され，全員の入会が承認された。

②

その他
・地方会活動および選挙地区割りに関する検討
宮腰副理事長より，将来構想検討委員会での懸案事項として，地方会の組織や活動（（地方会の補助金額・地区割り等）の見直しが挙げられており，理事会としてもこれらの方向性を理解していただきたいとの説明があった。また，学術集会の教育・特別講演の講師料（謝金・交通費）を学会予算で補う等，開催側の負担を軽減するための検討についても提案され，異論なく承認された。さらに，川口理事長より，地方会の見直しとあわせて選挙の地区割についても検討していくことが追加発言された。
・利益相反に関する検討
法橋理事より，利益相反に関する規程等の整備が急務であるとの意見がだされた。学会内での横断的な議論が必要であり，先ずは，編集委員会（論文発表），研究倫理委員会（学会発表），将来構想検討委員会（会員活動）の各委員長にて，活動の方向性や役割分担を検討することとなった。また，社員総会資料の平成29年度事業案の将来構想に関する組織・整備事業に「５）利益相
反に関する検討」を追加することが決定された。

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一般社団法人日本看護研究学会々報8

一般社団法人日本看護研究学会
平成29年度定時社員総会 議事録
日時：平成29年５月21日（日） 13：30～15：30

会

場：東京医科歯科大学

３号館18階保健衛生学科講義室１
社員（評議員）165名のうち，出席 57名，欠席委任状 97名，合計 154名で，定款第27条の評議員の過半数（83名）以上の出席により，本会は成立することが確認された。
理事長挨拶議

長：川口孝泰理事長

書記の任命：会議開始に伴い，理事会から推薦された書記が拍手で認められた。
書

記：若村智子（京都大学），佐伯由香（愛媛大学）

報告事項：
１．会員数の動向について（本田彰子副理事長） 資料 pp.２－４

社員総会資料に沿って，平成29年４月１日現在，会員総数6,200名（名誉会員15名・評議員165名・一般会員6,020名）であること，平成28年度新入会員数494名，退会者数469名，平成29年度新入会員数80名であること，平成28年度会費納入率が91.2％であったことが報告された。また，会員数の推移は，資料 p. ３に記載のとおりである。

２．平成28年度委員会報告について
・編集委員会（法橋尚宏理事） 資料 pp.４－５

平成28年度は，39巻１－５号を発行し，掲載論文数31編であった。５号は５月に発行した。現在，採択率は約40％で，オンライン化しているので順次掲載する予定である。学会 HP から J-STAGE 上
へリンクするようになった。

学会雑誌投稿規程（社員総会資料 p.92）において，「研究倫理」と「著作権」の一部改定ならびに原稿執筆要項（社員総会資料 p.96）において「著者貢献度」の一部改定をしたことが報告された。
平成29年度の40巻の発行予定については資料 p.５に記載のとおりである。

・奨学会委員会（石井範子理事）資料 p.66

平成29年度の奨学研究授与候補者の審査を行った。資料 p.66に記載の通り，平成28年９月26日～12

月16日に公募し，４名の応募があった。審査及び選考の結果，吉田祐子氏に50万円の奨学金を授与することが理事会で承認されたことが報告された。
・学会賞・奨励賞委員会（荒木田美香子理事） 資料 p.56

平成28年度学会賞・奨励賞の推薦について，平成29年１月７日の学会賞・奨励賞委員会で，学会誌第36巻４号から第39巻２号掲載の原著論文を対象とし，規定第４条に則り審査した結果，平成28年度の学会賞の推薦は，山端美香子氏となったことが報告された。また，奨励賞対象論文として５編を推薦することとしたことが報告された。

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一般社団法人日本看護研究学会々報

9・将来構想検討委員会（川口孝泰理事長）
多くの看護系学会が存在する中で，本学会がどういう方向に改革を進めていくかという点を議論している。今後は，会員への情報サービスを向上させること，ホームページのリニューアル，地方会が活発な中，本学会の独自性を生かした地方会の見直しを検討していくことが報告された。
・研究倫理委員会（青山ヒフミ理事）
第42回学術集会において啓発事業を行ったこと，研究倫理審査を受け付けていること，研究倫理審
査規定を整備していることが報告された。
・大規模災害支援事業委員会（中西純子理事）
大規模災害支援事業への25件の申請に対して360万円を支援したことが報告された。
・渉外広報（ホームページ）（塩飽仁理事）

HP へのアクセス数やその内容等について，第44回ならびに第45回学術集会について掲載したこと，JANA の情報を随時掲載すること，HP を改革する予定で，それに伴いサーバーを移転する予定であることの報告があった。

・看保連ワーキング・活動（山口桂子理事）
診療報酬のあり方委員会への出席，将来構想委員会で検討していた診療報酬・介護報酬同時改訂に向けての２プロジェクト活動を実施していることが報告された。
・国際活動推進委員会（前田ひとみ理事）
第42回学術集会において，特別交流集会「トランスレーショナル・ヘルス・サイエンスとシステマ
ティックレビューの国際的動向」（関西国際大学
こと，イヤーブックを発行したことが報告された。

今野理恵氏）を開催したこと，HP を英文化した

３．第43回学術集会について（山口桂子学術集会会長）
平成29年８月29～30日，愛知県東海市芸術劇場・日本福祉大学東海キャンパスにおいて開催される旨が報告された。一般演題320演題，15～16の特別交流集会を予定していることが報告された。演題の査読が終了し，加筆修正が必要になった演題の再査読後を行い，順次採択通知を送付しているところである。
４．第44回学術集会について（前田ひとみ学術集会会長）
日程は平成30年８月18～19日で，テーマは検討中である旨が報告された。
５．その他
・日本学術会議について（川口孝泰理事長）
３月の公開シンポジウムの報告書をまとめているところである。
安全保障と学術に関して，看護独自の意見を集約している。これに関して，学会 HP からリンクできるようにする。「学術の動向」５月号に，看護分科会からの「ケアサイエンスの構築」が掲載されているので，興味のある人は J-Stage からみてほしい。

・日本看護系学会協議会 JANA の活動について（川口孝泰理事長）

質の保障については日本災害看護とともに活動していく。社会貢献がキーワードである。

・看護系学会等社会保険連合（看保連）の活動について（山口桂子理事）
４月25日に平成29年度総会が開催された。理事は伊部俊子氏が継続となり，50学会が参加している。
30年度の診療報酬・介護報酬同時改定に向けて以下の２つのプロジェクトが継続して活動している。

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一般社団法人日本看護研究学会々報10①「障がい児と家族の生活世界を広げる支援事業」②「超高齢社会における高齢者への効果的な看護技術や診療報酬・介護報酬のあり方」
・地方会の活動について
平成28年度事業報告・会計報告・会計監査報告，平成29年度事業計画・予算・補助金使用予定計画が報告された。
北海道（城丸瑞恵評議員）資料 pp.６－11

東海（白尾久美子評議員）資料 pp.12－16

近畿・北陸（若村智子評議員）資料 pp.17－20

中国・四国（内田宏美評議員）資料 pp.21－24

九州・沖縄（前田ひとみ評議員）資料 pp.25－28
審議事項：
１．平成28年度事業報告について（本田彰子副理事長） 資料 p.29

社員総会資料に沿って，平成28年度の事業報告がなされた。拍手により賛成多数で承認された。

２．平成28年度一般会計・特別会計決算報告について（岩本幹子理事） 資料 pp.30－53

社員総会資料に沿って，一般会計・特別会計決算報告について説明された。拍手により賛成多数で承認された。
３．監査報告について（渡邉順子理事） 資料 pp.54－55

社員総会資料に沿って，平成28年度の会計監査報告がされ，いずれも適正であることを認めることが報告された。オンラインジャーナル化やメール会議の導入などにより事業経費の縮減が進んだが，今後の課題としてそれにより生まれた財源をどのように生かすか，学会諸事業を活性化させるような事業計画・将来構想の検討を期待する旨が説明された。
また，資料 p.55の会計調査報告書について代読し，報告された。
拍手により賛成多数で承認された。

４．学会賞・奨励賞

推薦について（荒木田美香子理事） 資料 p.56

社員総会資料に沿って，平成28年度の学会賞・奨励賞の推薦が説明された。
・学会賞候補山端美香子氏第38号１号掲載論文

・奨励賞候補①山㟢松美氏第36巻４号掲載論文②鳩野洋子氏第37巻４号掲載論文③上田伊佐子氏第39巻１号掲載論文④鈴木亜衣美氏第37巻２号掲載論文⑤川田智美氏第37巻５号掲載論文

上記について異議なく，拍手により賛成多数で承認された。なお，資料の報告日ならびに資料中の委員会の開催日について，「平成28年」を「平成29年」に修正することとなった。
５．選挙管理委員の選任について（川口孝泰理事）
川口理事長から，高島尚美氏，藤井徹也氏，村井文江氏の３名の推薦があり，拍手により賛成多数で承認された。

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理事会報告：
１．平成29年度事業案について（本田彰子副理事長） 資料 pp.57－58
社員総会資料に基づいて報告された。

２．平成29年度予算案について（岩本幹子理事） 資料 pp.59－65

社員総会資料に沿って，平成29年度予算案が報告された。平成29年度事業計画に沿って学会誌アー

カイブ化，会員への情報発信費用等の新事業を予算化された案を作成したことが説明された。
３．奨学研究授与について（石井範子理事） 資料 p.66
４件の応募があり，審査・選考した結果，吉田祐子氏に授与が決定したことならびに第43回学術集会で表彰が予定されていることが報告された。
日本看護研究学会奨学会規程（社員総会資料 p.79）において，「年間合計50万円を上限とし」を「１

題50万円以内，年間合計100万円を上限とし」と改定したこと，第４条６項を削除したことが報告された。
４．第46回（平成32年）学術集会会長推薦について（川口孝泰理事長）
現在検討中なので，総会で報告する。
以上

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一般社団法人日本看護研究学会雑誌投稿規程
１．投

稿

者

本誌投稿者は，著者および共著者のすべてが本学会員でなければならない。ただし，編集委員会により依頼したものは非会員であってもかまわない。
２．著者および研究貢献者
１）著者「著者」（Author）とは，通常，投稿された研究において大きな知的貢献を果たした人物と考えられている。

著者資格（Authorship）は以下の①から④の四点に基づいているべきであるとともに，そのすべてを満たしていなけ

ればならない *。
①

研究の構想およびデザイン，データ収集，データ分析および解釈に，実質的に寄与した②

論文の作成または重要な知的内容に関わる批判的校閲に関与した③

出版原稿の最終承認を行った④

研究のあらゆる部分の正確さまたは完全さに関する疑問が適切に探究され解決されることを保証する，研究のすべての面に対して説明責任があることに同意した

資金の確保，データ収集，研究グループの総括的監督に携わっただけでは著者資格を得られない。
産学協同研究など，多施設から相当数の研究者が研究にかかわっていた場合，投稿原稿についての直接の責任者が明らかになっていなければならない。この責任者は，上述の著者資格の基準を完全に満たしている必要があり，編集委員
会は責任者に対して「投稿原稿執筆者および利益相反開示 **」を要求することがある。
２）研究貢献者
著者資格の基準を満たさない研究貢献者は，すべて「謝辞」の項に列挙する。研究貢献者には貢献内容を明示する。
たとえば，「学術的助言者として貢献」「研究デザインの批判的校閲」「データ収集」「研究参加者の紹介ならびにケア」などのように貢献内容を付記することを推奨する。
３．投稿の内容と種別
編集委員会が扱う投稿論文の内容は，「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」という日本看護研究学会の設立趣旨にかなった，看護に関する学
術・技術・実践についての「論文」とする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
投稿者は，投稿時に以下の原稿種別のいずれかを申告する。ただし，査読者および編集委員会の勧告により希望どおりの原稿種別では採用にならない場合がある。
投稿論文は学術雑誌に未発表のものに限る。学術雑誌に未投稿の学位論文はそれ自体を論文とはみなさず，したがって，
所属機関のリポジトリへの収載等は公表と見なさない。また，学術集会での発表も，学術雑誌への論文収載ではないので未発表と見なす。
* 米国保健福祉省研究公正局（Office of Research Integrity, Office of Public Health and Science）の『ORI 研究倫理入門─責任ある研究者になるために』によると，出版に寄与しない著者をリストにあげることは，gift authorship と呼ばれ，広く批判されており，研究の不正行為の１つとしてみなされている。共通の同意にもかかわらず，gift authorship は，こんにちの学術出版をめぐる未解決の重要課題とみなされている。研究者は，以下のようであれば，論文にリストされる。①研究がなされた研究室やプログラムの長である。②研究資金を提供した。③この領域での主導的研究者である。④試薬を提供した。⑤主たる著者のメンターとして機能した。これらの位置にいる人びとは，出版のために重要な寄与を行い，承認を与えられるだろう。しかし，上記の寄与だけであれば，著者にリストされるべきではない。
** 産学連携による研究には，学術的・倫理的責任を果たすことによって得られる成果の社会への還元（公的利益）だけではなく，産学連携に伴い研究者個人が取得する金銭・地位・利権など（私的利益）が発生する場合がある。これら２つの利益が研究者個人の中に生じる状態を「利益相反」と呼ぶ。産学連携を推進するには，利益相反状態が生じることを避けることはできないが，利益相反事項の開示を要求することによって，研究成果の信憑性の喪失，社会からの信頼性の喪失，研究参加者への危険性などの弊害を生じることなく，研究結果の発表やそれらの普及・啓発を中立性と公明性を維持した状態で適正に推進させ，研究の進歩に貢献するものである。
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編集委員会による査読過程を経て，採用が許諾された段階で，投稿者には未発表もしくは断片的投稿や二重投稿ではな
い内容であることを誓約する文書を要求する。
■原著論文
学術上および技術上価値ある新しい研究成果を記述したもの。
原稿のすみずみまで研究論文としての完成度が高いもの。
■研究報告
学術上および技術上価値ある新しい研究成果で，前掲「原著論文」と比較すると論文としての完成度にはやや難があるが，早く発表する価値があるもの。
■技術・実践報告
技術的な問題についての実践結果の報告で，その手段あるいは得られた成果が大きな波及効果を期待できるもの。エビデンスレベルは「根拠に基づく実践 Evidence-Based Practice」に準じて判断する。

■総説

特定の問題に関する内外の文献を網羅的に集めて分析・検討した論文。メタシンセシスやシステマティックレ
ビューは，そのレベルにより原著もしくは研究報告に相当する。
■資料・その他
上記のいずれにも相当しないが，公表する価値がある。
４．研究倫理本誌に投稿する原稿の元になった研究は，本学会が定めた倫理綱領をはじめ，日本看護協会の「看護研究のための倫理指針」（2004），文部科学省・厚生労働省の「人を対象とする医学系研究に関する倫理指針」（2014）等にかなっていなけ
ればならない。
人および動物が対象の研究は，投稿者所属の施設もしくは研究参加者が所在する施設の研究倫理審査委員会で承認されたものでなければならない。投稿者の周辺に適切な研究倫理審査委員会がない場合は，本学会で研究倫理審査を受けることができる。また，承認された倫理的配慮がその通りになされていることも必要条件であり，具体的に行われた倫理的行動と研究倫理審査承認番号を本文中に明記しなくてはならない。
それに加えて，以下の行為が疑われた場合，①理事会が聞き取り調査を行う，②実際に不正であると判断された場合はその旨を公告する，③公刊後に不正が明らかになった場合は当該論文を削除する公告を行う，④不正を行った投稿者に対しては理事会の議を経て，会員資格を剥奪する。なお，二重投稿の場合は該当する他学会の編集委員会に通知する。
■ミスコンダクト

ねつぞう

かいざん

研究上の「ミスコンダクト」とは，「研究上の不正行為」とほぼ同義で、捏造（Fabrication），改竄（Falsification），

盗用（Plagiarism）（FFP）を中心とした，研究の遂行における非倫理的行為のことである。「不正行為」が不法性，違法性を強調するのに対して，「ミスコンダクト」はそれに加えて倫理性，道徳性を重視する〔日本学術会

議「科学におけるミスコンダクトの現状と対策：科学者コミュニティの自律に向けて」（http://www.scj.go.jp/ja/

info/kohyo/pdf/kohyo-19-t1031-8.pdf）より，文章表現を一部改変〕。

■断片的投稿

研究の一部を独立した研究のように投稿する断片的投稿（こま切れ投稿）は，研究全体の重要性と価値を誤って伝えると同時に，学術雑誌を公刊するシステムに多くの時間と費用を浪費させることから，厳に慎まなければならない。長い研究経過の途中で，それまでに得られた結果をもとに投稿する場合は，投稿した論文と研究全体との関係を明らかにするとともに，過去に研究の一部を公表した論文があれば，その論文との関係を投稿論文中に明確に示さなければならない。
■二重投稿
本誌に投稿した原稿と同じものを他学術雑誌へ同時期に投稿することを二重投稿と呼ぶ。ほぼ同じデータ群，結果，考察から構成されている場合は二重投稿とみなす。

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■不合理な投稿の取り下げ
正当な理由なく原稿の投稿を取り下げることである。投稿論文を取り下げる場合は，取り下げざるをえない正当な理由を添えて，編集委員長宛に願い出なければならない。理由が正当でないと編集委員会が判断した場合，
この取り下げの背後になんらかの問題行為が行われているものとみなす。
５．投稿手続きおよび採否
１）本学会の論文投稿サイトの投稿論文チェクリスとにしたがって，原稿の最終点検を行う。
２）投稿原稿は，Microsoft 社の Word や Excel，PowerPoint を使用して作成し，行番号を付す。行番号は Word に含まれている。

３）本学会の論文投稿サイトの指示にしたがって，必要事項を完全に記入し，作成済みのファイルをアップロードする。
４）原稿受付日は投稿日とし，採用日とともに誌上に明記する。なお，原稿執筆要項を著しく逸脱するものについては，形式が整った時点を受付日とする。
５）原稿の採否は編集委員会による査読を経て決定する。なお，原稿の修正および種別の変更を求めることがある。
６）査読中の原稿のやりとりも，本学会の電子査読システムを使用する。
７）採用が決定したあと，最終原稿を提出する。
６．英文抄録のネイティヴ・チェック
英文抄録については，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。
７．投稿前チェックリスト
投稿する際には，投稿論文チェックリストで「投稿規程」および「原稿執筆要項」に合致していることを確認のうえ署
名し，投稿論文とともに送付する。
８．原稿の受付
原稿は随時受けつけているが，投稿規程および原稿執筆要項に沿わない原稿は受理できない。
９．投稿論文の採否
投稿論文の採否は，本学会編集委員会による査読過程を経たうえで，編集委員会が最終決定を行う。場合により，投稿者に内容の修正・追加あるいは短縮を求めることがある。また，採用の条件として，論文種別の変更を投稿者に求めることがある。
査読の結果が「修正のうえ再査読」の場合，所定の期間内に修正された原稿については，改めて査読を行う。
「不採用」と通知された場合で，その「不採用」という結果に対して投稿者が明らかに不当と考える場合には，不当とする理由を明記して編集委員長あてに異議申し立てをすることができる。
なお，原稿は原則として返却しない。
なお，原稿種別による査読基準は以下表の通りである。
原著論文

研究報告

技術・実践報告

○

○

○

総

説

独

創

性

萌

芽

性

○

○

発

展

性

○

○

○

○

○

技 術 的 有 用 性
学術的価値性・有用性

○

信

頼

性

○

完

成

度

○

○

○

資料・その他○○〔凡例〕○：評価の対象とする，空欄：評価するが過度に重視しない。

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10．ゲラ刷りの校正採用が決定すると，ひとまず投稿原稿はテクニカル・エディター（編集技術者）の手にわたる。その際，本誌全体の統一をはかるために，著者に断りなく仮名遣いや文章を整え，語句を訂正することがある。
ゲラ刷り（校正用の試し刷り）の初回校正は著者が行う。なお，校正の際，著者による論文内容に関する加筆は一切認めない。第２回目以降の校正は著者校正に基づいて編集委員会が行う。
11．原稿掲載料・別刷料
原稿が刷り上がりで，10頁以下（800字詰原稿用紙30枚が目安〔図表含む〕）の場合は，掲載料は無料とする。図表の目
安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ４～１ / ２頁，大きな図表は１頁とする。
10頁の制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する。超過料金は，刷り上がり超過分１頁につき所定の超過料金（実費）とする。
図版は，製版原稿として使用可能な原図のデータを添えること。印刷業者で新たに作成し直す必要が生じたときは，その実費を徴収する。図版データの具体的なフォーマットについては，「原稿執筆要項」を参照のこと。
別刷については，基本的には提供しない。代わりに該当する刷り上がりページの PDF ファイルを無料で配布する。

紙媒体の別刷が必要な場合は，投稿者が直接印刷業者と交渉する。
12．著 作 権

・会員の権利保護のために，掲載された論文の著作権は本会に属するものとする。
・本誌の論文を雑誌，書籍等に引用する場合は，必要最小限の範囲とし，出典（著者氏名，題名，掲載雑誌名，巻号，ペー
ジ数等）を明記する。ただし，論文内容を改変して転載する場合は，転載許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送
し，事前に編集委員長の許可を得る。
・本誌の論文を所属機関のリポジトリ等に登録する場合は，登録許可申請書（形式は自由）を事務局宛に郵送し，事前に編集委員長の許可を得る。
13．原稿執筆要項
別に定める。
この規程は，昭和59年12月１日より発効する。
付

則１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成12年４月22日

一部改正実施する。

４）平成15年７月23日

一部改正実施する。

５）平成16年７月28日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成22年５月23日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年８月21日

一部改正実施する。

12）平成28年５月22日

一部改正実施する。

13）平成28年11月20日

一部改正実施する。

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日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

原

稿

執

筆

要

項

一般社団法人日本看護研究学会編集委員会
原稿の内容は日本看護研究学会の設立趣旨「広く看護学の研究に携わる者を組織し，看護にかかわる教育・研究活動を行い，看護学の進歩発展に寄与するとともに社会に貢献する」にかなったものとする。趣旨に沿わない場合は原稿を受理しない場合がある。
また，本学会の編集スタイルは，原則的に米国心理学会（American Psychological Association, APA）が発行している『Publication Manual of the American Psychological Association, 6th ed.』（2010）／『APA 論文作成マニュアル第２版』〔2011，医学書院〕に準拠する。

１．投稿の際の電子書式等について
１）原稿は，本学会が定める電子投稿システムを使用して投稿する。
２）本文は Microsoft 社の Word を使用し，図表は図は Word・Excel・Power Point，表は Word・Excel で作成する。Excel
または PowerPoint 以外のソフトで作表した図表は，JPEG または PDF 形式で保存する。
なお，図表については以下の点に留意されたい。

Word

Excel の表を Word 上に貼付して画像化させている場合は，もとの Excel のデータも提出すること

PDF

パスワードはかけず，フォント埋め込みの状態で提出すること（可能であれば，JPEG または TIFF 形

JPEG

解像度が350dpi 以上の低圧縮の状態で提出すること式が望ましい）３）本文の文字の大きさは MS 明朝体の10.5ポイントを使用し，書式は左右余白30mm，上下余白50mm，入稿とし，文字数は40字×20行となるように設定する（「文書のレイアウト」で40字×20行と設定すると，10.5ポイントの場合，１行の数が40字以上になる。35字×20行という設定で指定の文字数となることが多いので，実際に１ページあたりの字数と行数を確認すること）。
４）本文には必ずページ数を中央下に挿入する。
５）１ページ目の最上段に論文タイトルを記載し，１行空けて本文を開始する。著者名および所属など投稿者を特定できる情報を書いてはいけない。
２．文体ならびに句読点について
１）文章は簡潔でわかりやすく記述する。看護学は理系・文系にまたがるところがあるが，文体は「である調」を基本とする。
２）論文は横書き２段組で印刷するため，読点は縦書きの際に通常使用する「、」ではなく「，（全角コンマ）」とし，句点は読点との区別を明瞭にするために「。（全角句点）」とする。
３）漢字の使用については，原則的に「常用漢字表」に則るものとする。なお，専門用語に類するものについてはその限りではない。ただし，接続詞や副詞の多くと名詞や動詞，助動詞などの一部には「ひらがな書き」が定着していることに配慮する。
［例］「さらに…」「ただし…」「および…」「または…」「すぐに…」「ときどき…」「…すること」「…したとき」「…ている」
４）本文や図表中（文献は除く）で用いられる数字（「二者択一」や「一朝一夕」のような数量を表す意味で用いられているのではないものを除く）および欧文については，原則として半角文字を使用する。ただし，１桁の数字および１文字のみの欧文（例：Ａ施設，Ｂ氏，方法Ｘ，など）の場合は全角文字とする。また，量記号（サンプル数のn や確率の p などの数値すなわち量を表す記号）に対しては，欧文書体のイタリック体（斜体）を使用する。

５）整数部分が０で理論的に１を超えることのない数値は，たとえば，相関係数 r や Cronbach s αでは「.68」のように小数点以下だけを表現し，縦に揃える場合は小数点の位置で揃える。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

729

３．見出しについて
論文の構成をわかりやすく提示するために見出しを階層化する。
１）見出しは「MS ゴシック」体を用い，外国語・数字には Times New Roman Bold を用いる。
２）見出しの階層は第１階層から第７階層までとする。
３）第１階層は論文タイトルで，見出しに数字やアルファベットを付けない。論文タイトルは印刷時には中央揃えになる。
４）本文の見出しは，以下に示す第２階層から第７階層までの６つの階層から構成する。見出しに付ける数字・記号，
およびピリオドは全角を使用する。
第２階層：Ⅰ．Ⅱ．Ⅲ．

：中央揃え第３階層：Ａ．Ｂ．Ｃ．

：左端揃え

第４階層：１．２．３．

：左端揃え

第５階層：ａ．ｂ．ｃ．

：見出しのみ，本文左端より１字下げる

第６階層：（１）（２）（３）：上位の見出しより１字下げる

第７階層：（ａ）（ｂ）（ｃ）：上位の見出しより１字下げる

５）「はじめに」や「序論」「序説」，または「緒言」および「おわりに」や「結語」，「謝辞」を使用する場合は第２階層ではあるが，本文中では見出し数字・記号は使用せず，単に中央揃えとする。
６）論文中で使用する見出しの階層が３階層までの場合は数字記号，すなわち第２階層と第４階層と第６階層を使用する。
７）４階層以上になる場合は上位から順に使用する。
８）ある階層に下位階層をつくる場合，下位階層の項目は必ず２つ以上の項目をつくる。項目が１つしかない場合には，下位階層の項目とはしない。
４．表について
１）効果的な表のレイアウトを下に示す。
表Ｘ．若年者と高齢者の課題達成の割合
若年者

高齢者

課題の困難さ数

平均（標準偏差）

信頼区間

数

平均（標準偏差）

信頼区間

軽度

12

.05（.08）［.02, .11］

18

.14（.15）［.08, .22］

中等度

15

.05（.07）［.02, .10］

12.17（.15）［.08, .28］

高度

16

.11（.10）［.07, .17］

14.28（.21）［.15, .39］

２）表はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最上段左端に，出現順に「表１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
３）表は，それ自体が結果のすべてを語る力をもっている。本文中での表の説明は要点を示すのにとどめなければならない。すべての内容について論じるのなら，その表は不要である。
４）表の罫線は必要な横罫線だけにとどめ，縦罫線は使用しない。縦罫線のかわりに十分な空白を置く。
５．図について
１）図はひとつずつＡ4判用紙に配置し，最下段左端に，出現順に「図１」のように通し番号を振り，そのあとに全角
スペース分空けてからタイトル名を簡潔に示す。
２）図表は，原稿本文とは別にまとめて巻末に添える。図表を原稿に挿入する箇所は，原稿の右側余白に図表番号を朱書きする。
６．引用について論文の中で，自己の主張に関連づけて他の著作者の文章や図表の一部を使用する場合は，出所を明示すれば著作権保有者の許諾を得ることなく「引用」することができる。根拠となる法律は以下のとおり（漢字，仮名遣いを一部変更）。
730

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

著作権法
第三十二条

公表された著作物は，引用して利用することができる。この場合において，その引用は，公正な慣行に合致するもの

であり，かつ，報道，批評，研究，その他の引用の目的上，正当な範囲内 * で行なわれるものでなければならない。

２ 国もしくは地方公共団体の機関，独立行政法人または地方独立行政法人が一般に周知させることを目的として作成し，その著作の名義の下に公表する広報資料，調査統計資料，報告書，その他これらに類する著作物は，説明の材料として新聞紙，雑誌，その他の刊行物に転載することができる。ただし，これを禁止する旨の表示がある場合は，この限りでない。

図や写真は著作者が独創性を持って作成した著作物として保護される。したがって，上記のような「引用」の範囲を越える場合，著作権者の許諾がなければ勝手に「転載」することはできない。ただし，誰が作成しても同じになると考えられる図表は，創意や工夫が反映されていないので自分で作成しても同じ物となる。したがって許諾がなくても転載利用とならない。
７．引用形式について
本学会は米国心理学会（American Psychological Association, APA）発行の『Publication Manual of the American Psychological

Association』に準拠するが，原著が英語文献のためのマニュアルであるところから，一部学会独自の工夫を行っている。
■本文中の引用

１）本文中の引用箇所には「（著者の姓，西暦文献発行年，引用ページ）」を付けて表示する。引用には常にページ数を記すが，ページ数を特定できないとき（本文を要約して引用する場合や文意を説明的に引用する場合など）はこの
限りではない。
─例─ａ．山口（2011）によると「……は……である」（p.3）。

※引用が複数頁にまたがる場合は「pp.xxx-xxx」とする。

ｂ．「……は……である」と山口は述べている（2011, p.3）。

ｃ．山口は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
２）２名の著者による単独の文献の場合，その文献が本文に出現するたびに常に両方の著者の姓の間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合も同様である。
─例─
ａ．山口・黒田（2011）によると「……は……である」（p.3）。

ｂ．「……は……である」と山口・黒田は述べている（2011, p.3）

ｃ．山口・黒田は，……は……である，と主張している（2011, p.3）。
ｄ．Yamaguchi & Kuroda（2011, p.3）は……

※欧文文献では，２名の姓を「&」でつなぐ。

３）著者が３，４，５名の場合，文献が初出の時点ですべての著者姓を，間に「・」を付して表記する。初出以降に再引用する場合は，最初の著者の後ろに「ほか」（欧文の場合は「et al.」）を付ける。例外として，最初の著者１名では論文の区別がつかない場合，区別がつくまで著者姓を列記する。
─例─
ａ．……であることが明らかにされている（山口・福岡・佐賀・熊本・宮崎ほか，2011）。
ｃ．……であることが明らかにされている（Mason, Lee, Draper, Roper, & Smith, et al., 2011）。
※欧文文献では，最後の著者姓の前に「&」を入れる。

（欧文の場合は「et al.」）を付す。
４）著者が６名以上の場合は，初出・再引用にかかわらず，筆頭著者の姓のみに「ほか」

５）複数文献を同一個所で引用した場合には，（黒田，2011，pp.3-7；山口・長崎，2010，pp.100-101）というように筆頭著者のアルファベット順に表示する。

６）同一著者による，同じ年に発行された異なる文献を引用した場合は，発行年にアルファベットを付し，これらの文献を区別する。なお，本文末の文献リストにおいても，同様の扱いとする。
* 引用に際しての「正当な範囲内」とは，①主従関係：引用する側とされる側は，質的量的に主従の関係が明確である，②明瞭区分性：
本分と引用文は明確に区分されている，③必然性：それを引用するのか必然性が存在している，④引用された著作物の出典が明示されている，など条件をクリアしていることである。
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No. 4

2017

731

─例─
山口（2009a）によると……である。また，別の研究では……であることが明らかにされている（山口，2009b）。

７）前項に類似するが，同一書籍の異なる頁を複数個所で引用する場合には，本文末の文献リストにおいては単一の文献として頁数を記載せず，それぞれの引用個所において頁数を記載する。
─例─

中木（2010，pp.23-45）によると……である。また，……であるケースも存在することが明らかにされている（中木，2010，pp.150-156）。

８）翻訳本を引用した場合には，原作出版年／翻訳本出版年を表示する。
─例─

Walker & Avant（2005/2008）によると……
■本文末の文献リスト
本文の最後には，【文献】として，引用した文献の書誌情報を，著者名のアルファベット順の一覧として表示する。

１）和文名と欧文名は同一基準で取り扱い，和文名をヘボン式ローマ字で記載したものとの比較で順序を定める。文献
リストにおいて，著者名は原著にあがっている全員をあげる。
２）欧文原稿の場合はすべて半角文字を使用し，雑誌名および書籍名をイタリックで表示する（注意：和文の場合は斜字体にしない）。
３）雑誌名は原則として省略しない。誌面の都合等で省略しなければならない場合は，邦文誌では医学中央雑誌，欧文誌では，INDEX MEDICUS および INTERNATIONAL NURSING INDEX の雑誌略名に従う。なお，省略形を用いる場合は，省略不可能な文献を除き，すべて省略形で統一する。

①

雑誌の場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名全員（西暦発行年）．表題．雑誌名，巻（号），開始ページ - 終了ページ．

─例─

日本太郎 , 看護花子 , 研究二郎（1998）. 社会的支援が必要なハイリスク状態にある高齢入院患者の特徴 . 日本看護研究学会雑誌 , 2（1）, 32-38.

Nihon, T., Kango, H., Kenkyu, J.（2000）. Characteristics of elderly inpatients at high risk of needing supportive social ser②

vice. Journal of Nursing, 5, 132-138.

書籍の場合：

必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．書籍名．引用箇所の開始ページ - 終了ページ，出版地：出版社名．
─例─

研究太郎（1995）. 看護基礎科学入門 . 23-52, 大阪：研究学会出版．
③

Kenkyu, T.（2000）. Introduction to Nursing Basic Sciences. 23-52, Osaka: Research Press.

翻訳書の場合：必要な書誌情報とその順序：原著者名（原著発行年）／訳者名（翻訳書発行年）．翻訳書名（版数）．（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ数）．出版地：出版社名．
─例─

Walker, L.O., & Avant, K. C.（2005）／中木高夫・川崎修一訳（2008）. 看護における理論構築の方法 . （pp.77-79）．
東京：医学書院．

④

分担執筆の文献で著者と書籍に編者（監修者）が存在する場合：
必要な書誌情報とその順序：著者名（西暦発行年）．表題．編集者名（編），書籍名（pp. 引用箇所の開始ページ - 終了ページ）．出版地：出版社名．
─例─

研究花子（1998）. 不眠の看護 . 日本太郎 , 看護花子（編）, 臨床看護学Ⅱ（pp.123-146）. 東京：研究学会出版．

Kenkyu, H.（2008）. A nursing approach to disturbed sleep pattern. In T. Nihon, & H. Kango Editor（Eds.）, Clinical Nursing II（pp.123-146）. Tokyo: Kenkyu Press.

732

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

⑤

電子文献の場合：◆電子雑誌
・DOI がある学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

・DOI のない学術論文−著者名（出版年）．論文名．誌名．巻（号），頁．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of article. Title of journal, vol（no）, xxx-xxx. Retrieved from http://www.

xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍

・DOI がある書籍−著者名（出版年）．書籍名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. doi: xx,xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．書籍名．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of book. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆電子書籍の１章または一部
・DOI がある書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．doi: xx,xxxxxx（参照 年 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）. doi:

xxxxxx（accessed Year-Month-Day）

・DOI のない書籍−著者名（出版年）．章のタイトル．編集者名（編），書籍名（pp. xxx-xxx）．出版社名．http://www.xxxxxxx（参照
年 - 月 - 日）

− Author, A. A., & Author, B. B.（Year）. Title of chapter. In C. Editor, & D. Editor（Eds.）, Title of book（pp. xxx-xxx）.

Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-Month-Day）◆ Web サイト，Web ページ−著者名（投稿・掲載の年月日）．Web ページの題名．Web サイトの名称．http://www.xxxxxxx（参照 年 - 月 - 日）

− Author, A. A.（Year, Month, Day）
. Title of Web page. Title of Web site. Retrieved from http://www.xxxxxxx（accessed Year-

Month-Day）

８．投稿時の必要情報の入力について
１）原稿の種類は「投稿規程」の中の表に示された特徴から，自己判断して適切なものを選択する。査読者および編集委員会の審議の結果，希望する種別では不採用となったり，採用可能な別の種別を勧告する場合がある。
２）和・英の論文タイトル，およびキーワード（５語以内，医中誌 Web および CINAHL のシソーラスであることを確認すること），本文枚数，図枚数（用紙１枚につき１つ），表枚数（用紙１枚につき１つ），写真点数（用紙１枚につき１点で，図としてタイトルをつける），著者氏名（著者全員の会員番号，氏名〔日本語，その下にローマ字〕，
所属・部署〔日本語，その下に英文〕，連絡先住所（連絡者氏名，住所，電話番号，ファクシミリ番号，E-mail アドレス）を入力する。
９．抄録について

１）英文抄録は200語以内をＡ4判の用紙に，原則として Times New Roman の12ポイントを用いる（原著論文，研究報
告のみ）。英語抄録に間違いがないことを証明するネイティブチェック（英語を母国語とする人によるチェック）の確認書を必要とする。
日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

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2017

733

２）和文抄録は400字以内とする。
10．著者貢献度
著者貢献度（Author Contributions）について，著者の論文への貢献度を下記の例のように記載する。

［例］

著者貢献度
すべての著者は，研究の構想およびデザイン，データ収集・分析および解釈に寄与し，論文の作成に関与し，最終原稿を確認した。
11．原稿用紙および原稿の長さ
800字詰用紙３枚が刷り上がり１ページに相当する（2,400字）。原稿種別の刷り上がりページ数の最大目安は概ね以下のとおりである。このなかには，タイトル，発表者氏名・所属，図表，引用文献リスト等の一切を含む。図表の目安は，通常の大きさの場合は仕上がりで１ / ２頁，大きな図表は１頁である。

投稿規程に「原稿が刷り上がりで10頁以下の場合は，掲載料は無料とする。その制限を超過した場合は，所定の料金を徴収する」と定められている。
１．原著論文10ページ

２．研究報告10ページ

３．技術・実践報告

10ページ

説

４．総

５．資料・その他

10ページ
10ページ

12．英語論文について『日本看護研究学会雑誌』では，英語論文も受理する。原則，「論文投稿規程」と上記の「原稿執筆要項」にしたがって原稿を作成する。本文が英語になることにより，下記のように対応する。
１）本文の文字の大きさは，Times New Roman の12ポイントを使用する。書式は左右余白30mm，上下余白50mm とし，20行となるように設定する。
２）原稿が刷り上がりで，１頁は5,700 words に相当する。

３）英文抄録と本文は，英語を母国語とする人にチェックしてもらい，間違いがないことを証明する確認書を提出する。
とくに様式は定めない。なお，英文抄録に加えて，和文抄録も必要である。
この要項は，昭和59年12月１日より発効する。
付

734

則

１）平成５年７月30日

一部改正実施する。

２）平成９年７月24日

一部改正実施する。

３）平成10年７月30日

一部改正実施する。

４）平成12年４月22日

一部改正実施する。

５）平成15年７月23日

一部改正実施する。

６）平成17年７月21日

一部改正実施する。

７）平成21年８月２日

一部改正実施する。

８）平成21年11月５日

一部改正実施する。

９）平成23年９月30日

一部改正実施する。

10）平成25年12月15日

一部改正実施する。

11）平成27年２月22日

一部改正実施する。

12）平成28年11月20日

一部改正実施する。

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

2017

事

務

局

便

り

１．平成29年度会費納入のお願い
平成29年度会費納入のお願いをお送りしております。未納の方はお早目のご納入をお願いいたします。
会員には同姓・同名の方がいらっしゃいますので，会員番号が印字されている払込取扱票以外でお振込みの際は，必ず会員番号をご記入ください。
また，ATM によるお振込の場合，お名前，ご連絡先を必ずご記載の上，お振込みくださいますようお願いいたします。
年会費納入口座記
8 , 0 0 0円
00100－6－37136
一般社団法人日本看護研究学会

年 会 費
郵便振替口座加入者名

２．ご自身による登録会員情報変更についてのお願い
送付先やご所属先等，ご登録の会員情報に変更がある場合は，学会ホームページ（http://www.jsnr.jp/）から「会員情報管理システム」にアクセスして，ご自身で登録情報の修正・追加をしてくださいますようお願いいたします。オンラインでの修正が難しい場合には，FAX または E-mail にて，事務局あてご連絡ください。
３．E-mail アドレスご登録についてのお願い
学会からのお知らせを会員の皆さまに円滑にお届けするため，E-mail による連絡を活用していきますので，E-mail アドレス未登録の会員の方はご登録くださいますようお願い申し上げます。前述の学会ホームページ会員情報管理システムによりご登録をお願いいたします。
４．学会雑誌について
平成27年度発行の38巻より会員向けの CD による配布を廃止し，オンラインジャーナルのみでの提供となっています。学会のホームページで学会誌を公開しておりますので，必要な論文の pdf ファイルをダウンロードして閲覧してください。
〈事 務 局〉〒170-0002

東京都豊島区巣鴨１－24－１

第２ユニオンビル４Ｆ㈱ガリレオ学会業務情報化センター内

TEL：03－3944－8236
FAX：03－5981－9852
E-mail：g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp
開所曜日：（平日）月～金曜日

開所時間：９：30～18：00

日 本 看 護 研 究 学 会 雑 誌
第 40 巻

編集委員
委 員 長
委
員

法橋 尚宏（理秋山
智（会荒木 孝治（会市江 和子（会上野 栄一（会内田 宏美（会川西千恵美（会
河原 宣子（会木立るり子（会小西美和子（会
定方美恵子（会高島 尚美（会竹田 恵子（会中西 純子（理吉田 澄恵（理若村 智子（会４号

平成29年９月29日

印刷

平成29年９月29日

発行
発行所事）神戸大学大学院保健学研究科員）広島国際大学看護学部員）大阪医科大学看護学部員）聖隷学園聖隷クリストファー大学看護学部
員）福井大学医学部看護学科員）島根大学医学部看護学科員）関西福祉大学
員）京都橘大学看護学部
員）弘前大学大学院保健学研究科員）兵庫県立大学看護学部
員）新潟大学大学院保健学研究科員）関東学院大学看護学部員）川崎医療福祉大学医療福祉学部保健看護学科
発 行事）愛媛県立医療技術大学保健科学部
責任者事）千葉大学大学院看護学研究科
印刷所員）京都大学大学院医学研究科（五十音順）

日本看護研究学会雑誌 Vol. 40

No. 4

会員無料配布

一般社団法人 日 本 看 護 研 究 学 会〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１

第２ユニオンビル４階
株式会社ガリレオ学会業務情報化センター内☎
03－3944－8236（直通）FAX
03－5981－9852
ホームページアドレス
http://www.jsnr.jp
E-mail: g027jsnr-mng@ml.gakkai.ne.jp

川

口

孝

泰

（株） 正
文
社
〒260-0001 千葉市中央区都町１－10－６
2017

宅

務

入

事

記

欄

局

推 薦 者 所 属

評議員
推 薦 者 氏 名自E - m a i l

送 付 先 住 所

属

ナ

所

ガ

名

リ

氏

フ

〒

通知番号

受 付 日

受付番号

理事会承認年月日

TEL（いずれかに○）

自宅・所属

TEL

貴会の趣旨に賛同し会員として西暦

一般社団法人日本看護研究学会理事長

殿

会

申

込

書

会員番号

巻

年度入会会員番号

送 付 日

㊞

FAX

FAX

㊞ 生

号～

年

専門区分
西暦

月

日

道

・

女

府

県

月

海 神奈川，岐阜，静岡，愛知，三重

京 東京，埼玉，山梨，長野

東 千葉，茨城，栃木，群馬，新潟

北 青森，岩手，宮城，秋田，山形，福島

都

男

）

年

名

日

８ 九州・沖縄 福岡，佐賀，長崎，熊本，大分，宮崎，鹿児島，沖縄

７ 中国・四国 島根，鳥取，岡山，広島，山口，徳島，香川，愛媛，高知

６ 近畿・北陸 滋賀，京都，大阪，兵庫，奈良，和歌山，福井，富山，石川

５ 東

４ 東

３ 関

２ 東

１ 北 海 道 北海道

地 区 名

地 区 割

年

看護学・医学・その他（

年度より入会を申し込みます。（入会年度は，必ずご記入下さい。）

入

申込年月日

＊個人情報の管理について
一般社団法人日本看護研究学会にご登録いただいている個人情報については，慎重に取り扱い，本会運営の目的のみに使用しております。

５．専門区分の記入について：専門区分のいずれかに○印を付けて下さい。尚，その他の場合は，（ ）内に専門の研究分野を記入して下さい。
６．送付先について：送付先住所の自宅・所属いずれかに○印をご記入下さい。
７．地区の指定について：勤務先と，自宅住所の地区が異なる場合，希望する地区に○印を付けて地区登録して下さい ｡ 尚，地区の指定がない時は，勤務先の地区への登録とさせていただきます。
８．会員番号は，会費等の納入を確認ののち，お知らせいたします。

（ 切り取り線より切ってお出しください ）１．大学，短期大学，専修学校在学中の学生は入会できません。なお，前述の身分に該当する方で，学術集会への演題申込みのためにあらかじめ発表年度からの入会を希望される場合は，発表年度にはこれに該当しないことを入会申込書欄外に明記して下さい ｡
２．入会を申し込まれる場合は，評議員の推薦，署名，捺印，入会申込み本人氏名，捺印が必要です。下記入会申込書の各欄に必要事項を楷書でご記入下さい。ご本人の捺
印のない場合があります。ご注意下さい。
３．入会申込書の送付先：〒170-0002 東京都豊島区巣鴨１－24－１ 第２ユニオンビル４階
株式会社ガリレオ 学会業務情報化センター内
一般社団法人日本看護研究学会
４．理事会承認後，その旨通知する際に入会金３ , ０００円，年会費８ , ０００円，合計
１１ , ０００円の郵便振込用紙を送付します。振込用紙到着後14日（２週間）以内にお振込み下さい。

入会を申し込まれる際は，以下の事項にご留意下さい ｡（ホームページ上において入会申込書を作成し，仮登録することができます。この手続きにより入会登録を迅速に処理することができますのでできるだけそちらをご利用下さい。）

性別

変

更

届

一般社団法人日本看護研究学会事務局 宛（ＦＡＸ ０３－５９８１－９８５２）
下記の通り変更がありましたので，お届けいたします。
年

月

会員番号

日

フリガナ
氏

名

変更する項目にご記入ください。

自宅住所の変更〒－

電話及びＦＡＸＴＥＬ
E メール：

－

－

ＦＡＸ

－

－

－

ＦＡＸ

－

－

勤務先の変更所 属 名：
所属住所〒－

電話及びＦＡＸ
ＴＥＬ

－

Ｅメール：

フリガナ
氏名の変更
地区の変更
地 区 割
地 区 名

都

道

府

県

名

地 区 名

都
海

道

府

県

名

１ 北 海 道北海道

５ 東

神奈川，岐阜，静岡，愛知，三重

２ 東

北青森，岩手，宮城，秋田，山形，
福島

３ 関

東

千葉，茨城，栃木，群馬，新潟

４ 東

京東京，埼玉，山梨，長野

滋賀，京都，大阪，兵庫，奈良，和歌山，福井，富山，石川
島根，鳥取，岡山，広島，山口，
７ 中国・四国
徳島，香川，愛媛，高知
福岡，佐賀，長崎，熊本，大分，
８ 九州・沖縄
宮崎，鹿児島，沖縄
６ 近畿・北陸地区の指定について：勤務先と，自宅住所の地区が異なる場合，希望する地区番号に○印を付けて地区登録して下さい。尚，地区の指定がない時は，勤務先の地区への登録とさせていただきます。
送付先について，どちらかに○をご記入の上，ご指定ください。

勤務先（

）

自

宅（

）

※ご入会申込時に送付先を「ご所属」として登録の場合，ご自宅住所は会員データに登録しておりません。送付先を「勤務先」から「自宅」に変更の場合は，ご自宅住所を明記してお知らせ
下さるようお願いいたします。
個人情報の管理について：一般社団法人日本看護研究学会では，ご登録の個人情報を慎重に取扱，
本会の運営目的のみに使用いたしております。