自殺の「手段」と「場所」の詳報がもたらす影響とは？
～日本と海外の事例・研究から～２０２３年３月５日

第４回 自殺報道のあり方を考える勉強会

反町吉秀
青森県立保健大学 看護学科
社会的包摂・セーフティプロモーション研究室

JSCPセンター長補佐チーム

もくじ⚫自己紹介 ～自殺の急増と模倣自殺で亡くなった事例の経験～
1. 手段制限による自殺予防をどう考えるか？ 有効性とメカニズム
2. 自殺手段の報道の影響①メディアガイドラインによるウィーンの地下鉄自殺の激減②自殺手段の報道による新しい自殺手段の導入例～香港と日本
3. 自殺場所の報道による影響

4. 自殺ホットスポットにおける自殺予防⚫ 自殺予防のパートナーとしてのメディア

自己紹介 1998年の自殺者の急増 体験～大阪府監察医事務所 監察医として～

自殺者数

自殺率

1997年

1998年
31,755人 （35％増）

1997年
18.8

1998年
25.4

全国

23,494人

大阪市

525人

876人 （67％増）

20.2

33.7

・1日に7人もの自殺者の死体検案に従事→日本社会が壊れてしまったのでは？
→追い詰められた末に、社会にできている落とし穴にはまったのではないか？
・法医学者（大学法医学教室、東京都監察医務院、大阪府監察医事務所）として、１５年間に３００人以上の自殺者を検案・その後、公衆衛生医師に転じ、保健所長等を務める

ミュージシャンの自殺手段報道による模倣自殺の経験⚫Ｘ-JAPAN hideの自殺報道（1998年5月）→スポーツ誌などが手段を図解入りで報道→同じ手段を用いた模倣自殺⚫大阪府監察医として、未成年の模倣自殺を経験
role model としての有名人の自殺→模倣自殺⇒WHOの自殺報道ガイドラインに、「自殺手段は詳細を報じないように」と書かれていたことに後で気づく

１、手段制限による自殺予防をどう考えるか？

～有効性のエビデンス～⚫世界保健機関（WHO） （文献1）⇒自殺手段の制限を、エビデンスレベルの高い自殺戦略と位置づけ⚫有効な手段制限の具体例
飛び降りに対するフェンス、鉄道フォームドアの設置、農薬、向精神薬、練炭などの入手制限⇒有効性については、エビデンスレベルの高い系統的レビューで裏付け（文献２）

２、手段制限による自殺予防をどう考えるか？
～有効となるメカニズム～⚫自殺念慮を持つ人には、それぞれ親和性のある自殺手段がある（文献2）例）女性は服毒自殺に親和性、練炭を用いた自殺は、若年・中年男性⚫特定の自殺手段が制限された場合、別の手段に向かうことは少ない（あってもより致死性の低い手段に代替される）⇒自殺手段代替説の否定 （文献2）⇒特定の手段の規制や制限は、自殺者全体の減少をもたらすことが多い⚫自殺手段を知らしめること⇒その手段と親和性のある人を自殺に追い込む⇒自殺者全体の増加につながる（文献2～9,11）⚫新たな自殺手段が知られる⇒新たな自殺手段の導入（文献5～7）

２、自殺手段の報道の影響①メディアガイドラインによる地下鉄自殺の激減⚫オーストリア首都ウィーンでの地下鉄自殺
地下鉄（1978年設立）での自殺が急増
自殺予防専門家とメディアとの協議→
1987年中ごろ、メディア自殺報道ガイドラインを策定→自殺手段に関する報道を控えた⇒1987年後半は、前半と比較して、80%地下鉄自殺が減少
他の手段による自殺者数に変化なし→自殺者総数の減少

減少効果は５年間持続 （文献3,4）

２、自殺手段の報道の影響②自殺手段報道による新しい自殺手段の導入例⚫1998年香港で、練炭自殺が美化されてセンセーショナルに報道⇒まず、香港の若年～中年男性の間で練炭自殺が著しく増加 （文献5）⇒アジア諸国にも同じ現象が波及⚫日本では、練炭を用いた集団自殺が大々的に報道され、2003年2月から、若年～中年男性の間で練炭自殺が著しく増加

他の手段による自殺死亡率は低下せず⇒男性15～44歳の総自殺率は、10％以上増加した。（文献6,7）⚫日本では現在もなお、農村部にて、若年及び中年男性の自殺手段として高い割合日本における練炭自殺の導入によるガス自殺の割合の急増

文献6より抜粋
一部修正

練炭自殺が急増した2003年には、総自殺者数も急増

を一部改変

日本における自殺手段の報道による硫化水素自殺の導入と手段制限による激減⚫硫化水素自殺を大々的に報道（2007年～2008年）⚫硫化水素の簡単な合成方法もネットで拡散⇒硫化水素自殺の著しく増加→同居者の死亡も⚫硫化水素発生の原料となっていた硫黄を含む疥癬治療効果のある入浴剤の販売中止→簡単に硫化水素を発生させることができなくなる→硫化水素自殺は収束へ

３、自殺場所の報道による影響⚫自殺念慮者は、自殺の場所に親和性を持つ人がいる （文献8）→自殺の場所の報道により、自殺リスクが高まる人がいる⚫自然環境における自殺のホットスポットについて
小説、映画化、報道、SNSの影響⚫都会における過去のホットスポットと対策
過去の例としての高島平団地での飛び降り自殺報道の影響→1970年代後半から80年代にかけて多い年には、年間50人以上が自殺→住宅公団は、800か所にフェンスを設置し自殺予防 （文献9）

４、自殺ホットスポットにおける自殺予防⚫自殺ホットスポットにおける自殺予防のエビデンス
ホットスポット： 橋、崖等

←系統的レビュー、メタ分析（文献8, 10）①物理的制限（フェンスとつけるなど）→効果が明確②監視カメラ、 ③パトロール④メディア報道⚫対策が取られない他の場所での自殺は増えないのか？
増えないという報告と多少増えるという報告にばらつきあり。
（ただし、他の場所での自殺が増えても、差し引きの自殺は減る、と報告）

系統的レビューは、場所代替説に否定的（文献11）

自殺予防のパートナーとしてのメディア⚫メディア報道ガイドラインによるウィーン地下鉄自殺の減少→自殺対策専門家とメディアの協働による成果⚫香港では、自殺予防センターとメディアの協働により自殺手段報道を抑制→練炭を用いた自殺の減少→新しい自殺手段（例ヘリウム）を導入させない（文献12）⚫日本においても、JSCPとメディア関係者が自殺予防のため協働⇒自殺予防のパートナーとしてのメディア

文献
1. WHO世界保健機関. 自殺を予防する～世界の優先課題～. 2014年（自殺予防総合対策センター訳）pp31~35
http://apps.who.int/iris/bitstream/handle/10665/131056/9789241564779_jpn.pdf;jses
sionid=5BD827F537F1C441705A55BF15E76C89?sequence=5
2. Yip P et al. Means restriction for suicide prevention. Lancet 2012; 379 (9834): 23-29.

3. Etzersdorfer E, Sonneck G. Newspaper reports and suicide. N Engl J Med. 1992;327:502–503.
4. Etzersdorfer E, Sonneck G. Preventing suicide by influencing mass-media reporting. The
viennese experience 1980–1996. Arch Suicide Res. 1998;4:67–74.
5. Yip P et al. Restricting the means of suicide by charcoal burning. British J Psych 2010:
196: 241-242.

6. 反町吉秀. セーフティプロモーションの視点から見る若年層の自殺予防. 学校保健研
究 2014: 55（6）; 492-498

文献つづき7. Yoshioka E et al. Spatial and temporal evolution of the epidemic of charcoal-burning
suicide in Japan. Soc Psychiatry Psychiatr Epidemiol 2016; 51: 857-868.
8. Pirkis J et al. Interventions to reduce suicides at suicide hotspots: a systematic review
and meta-analysis.Lancet Psychiatry. 2015 Nov;2(11):994-1001. doi: 10.1016/S22150366(15)00266-7. Epub 2015 Sep 22.
9. 朝日新聞. 2004年11月24日 夕刊18面 東京（484）＝高島平（2）自殺防止に.
10. Cox G et al. Interventions to reduce suicides at suicide hotspots: a systematic review.
BMC Public Health. 2013; 13: 214.Published online 2013 Mar 9. doi: 10.1186/1471-245813-214
11. Okolie C et al. Means restriction for the prevention of suicide by jumping Cochrane
Database Syst Rev. 2020 Feb 25;2(2):CD013543. doi: 10.1002/14651858.CD013543.
12. Yip P et al. A Public Health Approach in Responding to the Spread of Helium Suicide inHong Kong. Crisis 2017 38(4):269-277
注）上記文献うち、多くの英語論文は、無料論文データベース「Pub Med」（National Library of Medicine、
https://pubmed.ncbi.nlm.nih.gov/）で検索でき、抄録（一部全文）をお読みいただくことができます。