2019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料りそなアジア・ハイ・イールド債券ファンド
追加型投信／海外／債券
アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース

ブラジルレアルコース

⽶ドルコース

⽇本円コース【 アジア・ハイ・イールド債券市場の動向について 】
2018年10-12⽉期のアジア・ハイ・イールド債券は下落基調でスタートし、11⽉下旬以降には下落が⽌まったものの、⼤きな反発には⾄りませんでした。
10⽉は⽶国⾦利上昇による景気失速を懸念した世界的な株安や、⽶中貿易摩擦の激化による中国経済の先⾏き不透明感の広がりによってアジア・ハイ・イールド債券の価格は下落しました。
11⽉に⼊り、⽶国の利上げサイクルが終了局⾯に差し掛かっているとの⾒⽅が台頭してきたことで⽶国国債の価格は上昇しましたが、⽶中貿易摩擦の解決に向けた新たな動きが⾒られないことを嫌気した売りも出たことで、アジア・ハイ・イールド債券の価格は⼩幅な値動きとなりました。
12⽉は1⽇に⾏われた⽶中⾸脳会談で制裁関税の税率引き上げを暫定的に留保するなどの⼀定の歩み寄りが⾒られたことからアジア・ハイ・イールド債券の価格は上昇しました。その後は、FRB(⽶連邦準備制度理事会)が市場の期待ほど利上げに慎重な姿勢を⽰さなかったこと、トランプ⽶⼤統領による政策運営に対する警戒感などから市場のリスク回避姿勢が強まったことで⽶国国債の価格が上昇しましたが、クレジットスプレッドが拡⼤したことでアジア・ハイ・イールド債券の価格は⽉末にかけて緩やかな下落に転じました。
【 各国・地域のハイ・イールド債券価格指数の推移 】
300
アジア・ハイ・イールド債券

250

⽶国ハイ・イールド債券
欧州ハイ・イールド債券

200
150
10050
2005年9⽉末

2008年9⽉末

2011年9⽉末

2014年9⽉末

2017年9⽉末

・出所: Bloombergより作成 (2005年9⽉末＝100として指数化)
・期間: 2005年9⽉30⽇ 〜 2018年12⽉28⽇※アジア・ハイ・イールド債券：JPモルガン・アジア・クレジット・インデックス(BB格以下・社債)、⽶国ハイ・イールド債券：ICE BofAML・USハイイールド・マス
ターⅡ・コンストレインド・インデックス 、欧州ハイ・イールド債券：ICE BofAMLヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・コンストレインド・インデックス※アジア・ハイ・イールド債券および⽶国ハイ・イールド債券はドルベース、欧州ハイ・イールド債券はユーロベース※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

12019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料【 今後の⾒通し 】
⽶中貿易摩擦や⽶政府機関の⼀部閉鎖、英国のEU離脱問題などの先⾏き不透明感もあり、アジア・ハイ・イールド債券は引き続き価格の変動幅が⼤きくなる可能性があります。
⼀⽅でアジア各国のインフレは安定的に推移していること、政策⾦利が概ね現状⽔準で維持される⾒通しであること、引き続きアジア各国の経済基盤は堅調で企業の財務基盤も健全な状況にあることからアジア・ハイ・イールド債券価格は中⻑期的に底堅い推移を予想しています。
また相対的に⾼い⽔準にあるアジア・ハイ・イールド債券市場には今後も投資需要が継続する⾒通しです。
今後も市場動向を注視しながら引き続きクレジットの質を重視した運⽤を継続する⽅針です。
【 基準価額の推移 】※上記は当資料作成時点での情報を基に作成したものであり、将来の運⽤成果を⽰唆あるいは保証するものではありません。

22019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料
下記チャートは当ファンドの基準価額がどのような要因で動いたのかを⽰す変動要因分析
チャートです。現在の基準価額は10,000円を割り込んでいますが、主な下落要因は分配⾦のお⽀払い(⽔⾊部分)だったということがお分かり頂けると思います。
現在はアジア・ハイ・イールド債券のインカム収⼊(薄緑⾊部分)の概ね範囲内で分配⾦をお⽀払いするようにしているため、分配⾦が基準価額を⼤きく押し下げる要因にならないようになっています。
【 基準価額の変動要因分析 】
アジア通貨コース

⾼⾦利通貨コース(円)+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000
2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

(円)

(円)

(円)

+14,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,0002017年10⽉5⽇

2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

ブラジルレアルコース

⽶ドルコース(円)(円)+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000+12,000+10,000+8,000+6,000+4,000+2,000+0▲2,000▲4,000▲6,000▲8,000▲10,000▲12,000▲14,000▲16,000▲18,000

2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

2017年10⽉5⽇

(円)

(円)

+4,000+4,000+3,000+3,000+2,000+2,000+1,000+1,000+0+0▲1,000▲1,000▲2,000▲2,000▲3,000▲3,000▲4,000▲4,000▲5,0002014年5⽉23⽇▲5,0002016年5⽉27⽇

2018年5⽉29⽇

⽇本円コース(円)(円)+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000▲9,000+6,000+5,000+4,000+3,000+2,000+1,000+0▲1,000▲2,000▲3,000▲4,000▲5,000▲6,000▲7,000▲8,000▲9,000
2011年9⽉30⽇

2014年10⽉1⽇

2017年10⽉5⽇

・出所: Bloomberg等より作成
2011年9⽉30⽇・期間(⽶ドルコース以外):〜 2018年12⽉28⽇

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収⼊)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動分配⾦
信託報酬
その他
基準価額の変動幅・期間(⽶ドルコース): 2014年5⽉23⽇ 〜 2018年12⽉28⽇※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

32019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料
下記チャートは税引前分配⾦を再投資した場合(または分配⾦をお⽀払いしなかった場合)における基準価額の変動要因分析で、ファンドの損益要因をより直感的にご理解頂くためのチャートです。
分配⾦を再投資した場合、その後のトータルリターン(分配⾦を加味した基準価額の変動率)がプラスであれば、再投資した分配⾦からの複利効果により、分配⾦を受け取った場合に⽐べて評価益額が⼤きくなる傾向にあります。
【 基準価額(税引前分配⾦再投資)の変動要因分析 】

アジハイ債券(うち価格変化等)
アジハイ債券(うちインカム収⼊)
為替取引によるプレミアム
為替ヘッジコスト/プレミアム
為替変動
信託報酬
その他
基準価額(税引前分配⾦再投資)の変動幅※当資料の変動要因分析値は簡便法に基づく概算値であり、実際の基準価額の変動要因を正確に説明するものではありません。あくまで傾向を知るための参考値としてご覧ください。また、計算式や分類等は過去に遡って予告なく変更される場合があります。※過去のデータに基づいて作成したものであり、将来の運⽤成果等を⽰唆あるいは保証するものではありません。

42019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料52019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料6

2019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料7

2019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料※ JP モルガン・アジア・クレジットインデックス（BB 格以下・社債）は、JP モルガン・セキュリティーズ・インクが公表しているインデックスであり、その著作権および知的財産権は同社に帰属します。
※ ICE BofAML・US ハイ・イールド・マスターⅡ・コンストレインド・インデックス、及び、ICE BofAML・ヨーロピアン・カレンシー・ハイ・イールド・
コンストレインド・インデックスは、ICE Data Indices, LLC、その関係会社（「ICE Data」）及び／⼜はその第三者サプライヤーの財産であり、損保ジャパン⽇本興亜アセットマネジメント株式会社による使⽤のためにライセンスされています。ICE Data 及びその第三者サプライヤーは、その使⽤に関して⼀切の責任を負いません。

82019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料9

2019年1⽉作成（基準⽇：2018年12⽉末）

情報提供資料

当資料は損保ジャパン⽇本興亜アセットマネジメント株式会社（以下、弊社）により作成された情報提供資料であり、法令に基づく開⽰書類ではありません。投資信託は⾦融機関の預⾦と異なりリスクを含む商品であり、運⽤実績は市場環境等により変動します。したがって、元本、分配⾦の保証はありません。信託財産に⽣じた利益および損失は、すべて受益者に帰属します。投資信託は、預⾦や保険契約と異なり、預⾦保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。証券会社以外の登録⾦融機関でご購⼊いただいた投資信託は、投資者保護基⾦の保護の対象ではありません。当資料は弊社が信頼できると判断した各種情報に基づいて作成されておりますが、その正確性や完全性を保証するものではありません。当資料に記載された意⾒等は予告なしに変更する場合があります。また、将来の市場環境の変動等により、当該運⽤⽅針が変更される場合があります。投資信託の設定・運⽤は委託会社が⾏います。お申込みの際には、投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をあらかじめまたは同時にお渡ししますので、詳細をご確認の上、お客さま⾃⾝でご判断ください。なお、お客さまへの投資信託説明書（交付⽬論⾒書）の提供は、販売会社において⾏います。

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