規約・規定□

京都府高等学校体育連盟テニス部規約□

京都府高等学校体育連盟両丹支部テニス部規約□

京都府高等学校体育連盟テニス部の主管するテニス大会の競技に関する規定□

京都府高等学校体育連盟テニス部の選手ランキングに関する規定□申合せ事項選手の管外試合への出場について
大会競技委員の委嘱について

京都府高等学校体育連盟テニス部

京都府高等学校体育連盟テニス部規約
平成４年２月８日
平成５年２月６日
平成１０年２月１４日
平成１８年３月１１日
平成２５年３月９日
第１章
第１条

制改改
改改

定正正正正

名称及び事務局

本専門部は、京都府高等学校体育連盟テニス部（以下本専門部と称す）と称し、事務局を専門委員長所属の高等学校に置く。
第２章

組織

第２条

本専門部は、京都府高等学校体育連盟加盟校のテニス部をもって組織する。

第３条

本専門部に両丹支部を設ける。両丹支部専門部は、綾部高等学校以北の高等学校テニス部をもって組織する。須知高等学校以南は、京都市部とする。
両丹支部専門部に関する規約は、別に定める。

第４条

本専門部は、全国高等学校体育連盟テニス部、近畿高等学校体育連盟テニス部、京都府テニス協会及び京都府高等学校体育連盟全日制専門部に加盟する。
第３章

第５条

目的

本専門部は、京都府高等学校体育連盟加盟校のテニス部活動を振興して、体力の向上とスポーツ精神を育成することをもって目的とする。
第４章

事業

第６条

本専門部は、第５条の目的と達成するため、下記の事業を行う。
（１） 各種テニス大会及び講習会の運営並びに参加（２） テニスに関する研究協議（３） 関係諸団体との連絡連携（４） その他、京都府高等学校体育連盟の目的達成に必要な事業第７条

本専門部の主管するテニス大会の競技に関する規定は、別に定める。

第８条

本専門部は、年間を通じて優秀と思われる選手に対して、そのランキングを定め記録する。
選手ランキングに関する規定は、別に定める。
第５章

役員

第９条

本専門部に下記の役員を置き、専門部顧問を除く役員をもって常任委員会を構成する。
部長、両丹支部部長、専門委員長、副専門委員長、両丹支部専門委員長
総務委員会委員長及び委員、財務委員会委員長及び委員、競技委員会委員長及び委員（強化育成を含む）、専門部顧問 その他

第１０条

部長は、本専門部に加盟する高等学校長より本専門部が推薦した者とし、京都府高等学校体育連盟会長が委嘱する。
部長は、本専門部を代表し、部務を統轄する。

第１１条

専門委員長は、常任委員より委員が推薦した者とし、部長が委嘱する。
専門委員長は、部務を総轄する。

第１２条

副専門委員長は、常任委員より委員が推薦した者とし、専門委員長が委嘱する。
副専門委員長は、専門委員長を補佐し、専門委員長がその職務を行えない時は職務を代行する。

第１３条

常任委員は、総会の際に行われる選挙により選出される。但し、専門委員長が推薦する者を、選挙にて選出された委員を上回らない範囲で、それに加える。これ以外に輪番制で加盟校に割り当てる。常任委員の委嘱は、部長が行う。常任委員は、総務委員会、財務委員会、及び、競技委員会（強化育成を含む）として、本専門部の運営に当たる。委員会の委員長は、常任委員より委員の協議で選出し、専門委員長が委嘱する。

第１４条

部長は、総会又は顧問会議の推薦により専門部顧問を委嘱することができる。
専門部顧問は、本専門部の諮問に応じる。

第１５条

第６条（１） に定める各種大会の運営に関して、専門委員長は大会ごとに大会競技委員を選任することができる。

第１６条

常任委員を選出する選挙は、総会の際に行う。
選挙権は、加盟校１校をもって１票とし、１０名連記にて投票する。原則として、得票の上位１０名を当選とする。

第１７条

役員の任期は２年とし、再任を妨げない。また、輪番制の役員の任期も２年とし、毎年半分づつ交代していくものとする。
補欠役員の任期は、前任者の残任期間とする。
役員は、任期が満了しても、次期役員の就任までは、その職責を免れない。
第６章

会議

第１８条

総会は、本専門部の最高議決機関であり、部長がこれを召集し、その議長となり、本専門部の重要事項を議決する。原則として、その開催は、当該年度において１回とする。
特に、本専門部関わる下記の事項については、総会の議決を要する。
（１） 規約の改正及び別に定める諸規定の改正（２） 予算案及び決算報告（３） 事業計画案及び事業報告（４） 役員の選挙（５） その他、本専門部の運営に関する重要事項

第１９条

顧問会議は、部長が必要と認めるときこれを召集し、本専門部の運営に関する事項を議決する。

第２０条

常任委員会は、部長がこれを召集し、本専門部の運営に関する事項を審議し、総会又は顧問会議の議決に基づき、本専門部の業務を処理する。
本専門部の運営に関し、緊急を要する事項が生じた場合は、常任委員会において審議し、部長がこれを決することができる。但し、この決定事項については、総会又は顧問会議に報告しなければならない。

第２１条

各会議以外の特別な事項等が生じた場合は、部長が臨時の委員会等を設置し、これを召集することができる。

第２２条

各会議ともに加盟校又は構成員の２分の１以上の出席者の多数決によって議決する。
可否同数の場合は、部長がこれを決する。
第７章

第２３条

会計

本専門部の経費は、下記の収入をもって、これに当てる。
（１） 京都府高等学校体育連盟交付金（２） 各種団体の補助金（３） 加盟登録費（４） 大会参加料（５） 寄付金（６） その他の収入

第２４条

本専門部の会計年度は、毎年４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。

第８章
第２５条

第２６条

第２７条

表彰及び懲戒本専門部は、その主管する大会において優秀な成績を修めた選手及び加盟校に対して、その栄誉を表彰する。また、本専門部は、高体連が主催する全国大会において優秀な戦績（表彰対象の３位以内）を修めた場合、もしくは、顕著な功績を修めた場合、該当する選手及び加盟校に対してその栄誉を表彰する。
本専門部は、第５条に定める目的に著しく逸脱した行為を犯した選手及び加盟校に対して、下記の懲戒をあたえることができる。
（１） 加盟又は登録の取り消し（２） 大会等出場権の停止（３） 戒告（４） 訓告本専門部は、第５条の目的達成に著しく貢献した個人及び団体に対して、感謝の意を表することができる。
第９章

付則

第２８条

本規約の改正に関しては、常任委員会の審議を経て、総会の議決を要する。

第２９条

本規約は、平成４年４月１日より施行する。
（１） 平成５年２月６日 京都府高等学校体育連盟両丹支部テニス部の設置により改正する。
（２） 平成１０年２月１４日 本専門部常任委員会の改組により改正する。
（３）平成１８年３月１１日 強化育成委員会の競技委員会への吸収、常任委員の輪番制導入により改正する。
（４）平成２５年３月９日 表彰対象の明文化により改正する。

京都府高等学校体育連盟両丹支部テニス部規約
平成５年２月６日
平成１７年３月１２日
第１章
第１条

目的事業

本専門部は、第３条の目的を達成するために、下記の事業を行う。
（１） 各種テニス大会及び講習会の運営並びに参加（２） テニスに関する研究協議（３） 総合体育大会テニス大会の運営並びに参加（４） 関係諸団体との連絡連携（５） その他、京都府高等学校体育連盟両丹支部の目的達成に必要な事業
第５章

第５条

組織本専門部は、両丹地区に所在する加盟全日制高等学校のテニス部活動を振興して、体力の向上とスポーツ精神を育成することをもって目的とする。
第４章

第４条

名称及び事務局

本専門部は、両丹地区に所在する加盟全日制高等学校のテニス部をもって組織する。
第３章

第３条

定正

本専門部は、京都府高等学校体育連盟両丹支部テニス部（以下本専門部と称す）と称し、事務局を両丹支部専門委員長所属の高等学校に置く。
第２章

第２条

制改

本専門部に下記の役員を置く。
専門部長 専門委員長 会計

役員
その他

第６条

専門部長は、京都府高等学校体育連盟両丹支部評議員会にて選出され、専門部を統轄する。

第７条

専門委員長は、本専門部に加盟する学校のクラブ顧問より選出し、専門部長を補佐する。また、本専門部を代表して部務を分掌する。

第８条

会計は、本専門部に加盟する学校のクラブ顧問より選出し、専門部長、並びに専門委員長を補佐し、経理の任を分掌する。

第９条

第４条（１） に定める各種大会の運営に関して、専門委員長は大会ごとに競技委員を委嘱することができる。

第１０条

役員の任期は２年とし、再任を妨げない。
補欠役員の任期は、前任者の残任期間とする。任期が満了しても、次期役員の就任までは、その職責を免れない。
第６章

会議

第１１条

本専門部の顧問会は、専門部長がこれを召集し、その議長となる。
顧問会は、本専門部の運営に関する事項を審議し、京都府高等学校体育連盟テニス部総会又はその顧問会議の議決に基づき本専門部の業務を運営する。

第１２条

顧問会の成立には構成員の２分の１の出席者（委任状代理出席を含む）を必要とし、多数決によって議決する。

第７章

会計

第１３条

本専門部の経費は、京都府高等学校体育連盟両丹支部予算より支弁される。

第１４条

本専門部の会計年度は、毎年４月１日に始まり、翌年３月３１日に終わる。

第１５条

本専門部に必要とされる事業に関する会計については、すべて京都府高等学校体育連盟テニス部会計と一体をなすものとして処理する。
第８章

付則

第１６条

本規約の施行に際し、本規約に定めない事項については、京都府高等学校体育連盟テニス部規約に則る。

第１７条

本規約の改正に際しては、本専門部顧問会にて提案し、京都府高等学校体育連盟テニス部常任委員会の審議を経て、総会の議決を要する。

第１８条

本規約は、平成５年４月１日より施行する。
（１） 平成１７年３月１２日 会計処理の見直しにより改正する。

京都府高等学校体育連盟テニス部の主管するテニス大会の競技に関する規定
平成４年２月８日
平成６年２月５日
平成１０年２月１４日
平成１５年３月１５日
平成１６年３月１３日
平成３０年３月３日
令和３年３月６日

制改改改改改改定正正正正正正第１条

京都府高等学校体育連盟テニス部の主管するテニス大会の競技に関する規定（以下本規定と称す）は、京都府高等学校体育連盟テニス部規約第７条に則り、これを定める。

第２条

本規定に関するテニス大会は、京都府高等学校体育連盟が主催するもので、京都府高等学校体育連盟会長が大会会長となり、京都府高等学校体育連盟テニス部長が大会委員長となる。また、専門委員長が競技委員長となる。

第３条

本規定に関するテニス大会は、下記の通りとする。
（１） 全国高等学校総合体育大会テニス競技京都府予選（２） 京都府高等学校総合体育大会テニスの部（３） 近畿高等学校テニス大会京都府予選（４） 全国選抜高等学校テニス大会京都府予選（５） 京都府高等学校テニス選手権大会（６） 京都府公立高等学校テニス選手権大会（７） 京都府私立高等学校テニス選手権大会

第４条

本規定に関するテニス大会への選手の参加資格は、下記の通りとする。
（１） 京都府高等学校体育連盟に加盟する高等学校のテニス部所属生徒で、当該高等学校長が参加を認める者。但し、未加盟校であっても京都府高等学校体育連盟の認める学校のテニス部所属生徒については、京都府高等学校体育連盟が許可する大会への参加を認める。
（２） 当該年度の４月２日を起算日として、１９歳未満の者。但し、特例として、中国残留日本人孤児及びその子女は、この限りではない。また、同一学年での大会出場は、年度を通じて１回限りとする。
（３） 当該高等学校に転校後６ケ月に満たない者は、大会参加資格を有しない。（外国人留学生もこれに準じる）但し、一家転住等やむを得ない事情によるものは、この限りではない。
（４） 学年の区分を設けない課程に在籍する生徒の大会出場は、原則として、同一大会２回までとするが、第３条（２） 及び（３） に定める試合については、３回以内とする。

第５条

本規定に関するテニス大会は、原則として、（財）日本テニス協会の定める諸規則等に則り実施する。
例外に属する事項については、大会ごとの実施要項に記す。

第６条

本規定に関するテニス大会の競技方法の詳細については、大会ごとの実施要項に記す。

第７条

本規定に関するテニス大会のドロー編成は、顧問会議にて行う。なお、ドローの編成に際してはシード権を保持する選手又は加盟校の審議より行う。

第８条

本規定に関するテニス大会の団体の部、個人戦の府内１次予選及び府内２次予選（本戦）の実施＜予備日も含めて＞に際しては、当該高等学校の教職員の生徒引率を要する。

第９条

本規定に関するテニス大会への参加には、事前に参加申込書を提出し、参加料を支払わなければならない。

第１０条

本規定に関するテニス大会の実施に当たっては、生徒代表者会議を開催する。この会議には、加盟校において登録した主将、副主将又は主務のみが参加できる。

第１１条

本規定の改正に関しては、常任委員会の審議を経て総会の議決を要する。

第１２条

本規定は、平成４年４月１日より施行する。

京都府高等学校体育連盟テニス部の選手ランキングに関する規定
平成４年２月８日
平成１５年３月１５日
平成１６年３月１３日
平成２０年３月１５日

制改改改

定正正正

第１条

京都府高等学校体育連盟テニス部の選手ランキングに関する規定（以下本規定と称す）は、京都府高等学校体育連盟テニス部規約第８条に則り、これを定める。

第２条

本規定に関する選手ランキングは、近畿高等学校テニス大会京都府予選に始まり、全国高等学校総合体育大会テニス競技京都府予選に終わる本専門部の主管するテニス大会の個人の部の試合結果、及び、京都府テニス協会主催の京都ジュニアテニス選手権大会の結果に基づいて行う。
ただし、京都府高等学校体育連盟テニス部加盟選手で、上記のポイント対象大会で高校在学中にあげたポイントを集計した結果を基に、表彰する（入学前にあげたポイントはランキングには反映しない）。

第３条

本規定に関する選手ランキングは、第２条に示す各大会の上位入賞者に所定のポイントを与え、その合計点にてシングルス又はダブルスの別に行う。
なお、シングルスもダブルスも個人ポイントとして計算し、それぞれ個人表彰とする。

第４条

シングルスの選手ランキングは、下記のポイントに基づいて行う。
５４点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは２７点とする）（１） 優勝者（２） 準優勝者
４１点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは１６点とする）（３） 第３位及び第４位の者
２７点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは ７点とする）（４） 第５位より第８位の者
１６点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは ４点とする）（５） 第９位より第１６位の者
７点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは ３点とする）（６） 第１７位より第３２位の者
４点（７） 第３３位より第６４位の者
３点第５条

ダブルスの選手ランキングは、下記のポイントに基づいて行う。
（１） 優勝者
４１点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは１６点とする）（２） 準優勝者
２７点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは ７点とする）（３） 第３位及び第４位の者
１６点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは ４点とする）（４） 第５位より第８位の者
７点（京都ジュニア１６歳以下のポイントは ３点とする）（５） 第９位より第１６位の者
４点（６） 第１７位より第３２位の者
３点

第４条・第５条共通※ポイント制度と同様に、全国や近畿等の大会において顕著な戦績を残した他府県ジュニアに出場している選手でアップグレードのポイントを認めた場合は、そのポイントで計算する。
但し、各大会の倍率を下記のようにし、そのポイントを与える。
最終試合：全国高等学校総合体育大会テニス競技京都府予選
２倍
１大会前：京都ジュニアテニス選手権大会
１．５倍
２大会前：京都府高等学校テニス選手権大会
１倍
３大会前：近畿高等学校テニス大会京都府予選
０．５倍第６条

本規定によりランキングされた選手については、本専門部にて記録にとどめ、その栄誉を讃える。

第７条

本規定の改正に関しては、常任委員会の審議を経て総会の議決を要する。

第８条

本規定は、平成４年４月１日より施行する。

京都府高等学校体育連盟テニス部申合せ事項□

専門部所属生徒の管外試合への出場について〔平成５年４月１０日顧問会議申合せ〕

京都府高等学校体育連盟テニス部に所属する選手が日本テニス協会の主催、公認する地域大会又は全国大会に出場する場合、当該選手は本専門部にその旨を事前に届けなければならない。
但し、出場しようとする大会の日程が本専門部の主管する大会と重複する場合には、原則として、本専門部主管大会のドロー編成会議までにいずれの大会に出場するかを選手本人が選択しなければならない。もしドロー編成会議以後に本専門部主管大会への不出場を決定した場合には、審議の上、当該選手にペナルティを課すこともある。
□大会競技委員の委嘱について［平成６年２月５日総会申合せ］
平成９年２月１日改正
平成１０年２月１４日改正
平成１１年２月１３日改正
平成１５年３月１５日改正
平成１６年３月１３日改正
平成３０年３月３日改正
令和３年３月６日改正１．大会出場選手の安全確保と大会運営の円滑化をはかるため、本専門部主管大会の会場には、複数名の大会競技委員を配置することを原則とする。その職務は、競技運営とロービング・アンパイ
アとする。
２．大会競技委員及び会場校を委嘱する個人戦の大会は、下記の３大会とする。
（Ａ） 全国高等学校総合体育大会テニス競技京都府予選個人の部＜エントリー制限大会＞（Ｂ） 近畿高等学校テニス大会京都府予選＜エントリー制限大会＞（Ｃ） 京都府高等学校テニス選手権大会＜エントリー制限大会＞
３．本専門部加盟校で出場する学校の顧問（男子及び女子担当の顧問）は、２．の大会において下記のように競技役員の任につくこととする。
府内１次予選において選手が出場する場合は、予備日を含め、各校１名は競技委員の任につく。
府内２次予選においても、選手が出場する場合は、予備日を含め、男女それぞれ各校１名（男女同一会場の場合は各校１名でよい）は競技委員の任につく。また、「エントリーに関する規定」に基づく競技委員の従事を申し出てエントリーの外数扱い（制限対象外）を獲得した場合は、その従事日数により、競技委員の任につく。
府内１次予選においては１日中、２次予選においては、当日一定時間内に一定回数、競技委員の任につく。
ただし、競技委員が不足する場合は、府内２次予選の初日に関して、その大会で会場にならなかった学校は年間を通して順番に競技委員の任につくことがある。
また、会場校となった顧問はその会場の大会競技委員として大会の運営を担当する。
両丹支部の加盟校については、両丹支部の申し合わせによるものとする。
４．大会競技委員及び会場校を委嘱する団体戦の大会は、下記の２大会とする。
（ａ） 全国高等学校総合体育大会テニス競技京都府予選団体の部（ｂ） 全国選抜高校テニス大会（団体戦）
５．団体戦の特質を考え、本専門部加盟校で出場する学校の顧問は４．の大会において下記のように競技役員の任につくこととする。
（１） ４の（ａ）の府内１次予選の初日と（ｂ）の大会初日について出場校の全顧問が協力して、競技委員の任につく（対戦終了後も従事する）。
（２） ４の（ａ）の府内１次予選の２日目・府内２次予選と（ｂ）の大会２日目・３日目について参加校が均等にあたるように、年間を通して順番に競技委員の任につく。
６．大会競技委員及び会場校の委嘱は、当該大会の顧問会議にて行い、顧問会議終了後、運営上の協議を行うこととする。