新年のご挨拶

年頭にあたって核融合科学研究所長
新年、あけましておめでとうございます。新型での会議や打合せを頻繁に行うとともに、研究会コロナウイルスによる感染の世界的な流行により、等もオンラインで開催するようにして、アクティなかなか先の見通せない状況が続いている中で新ビティが低下しないように努めました。すると、しい年を迎えましたが、決意を新たに今年1年の歩

これまで研究会への出席が容易ではなかった遠方

みを始め、この逆境を跳ね返して、実り多き年との方の参加が増えるなど、共同研究活動に対して、なりますよう祈念いたします。

プラスの側面も認められるようになりました。ま

1年前に、中国の武漢で肺炎患者の発生とその感た、毎年開催している国際土岐コンファレンスは、染拡大を引き起こした新型コロナウイルスは、瞬一度は中止も検討しましたが、研究者、特に大学く間に世界中に拡散してパンデミックとなりまし院生の国際会議での発表の場を確保するという観た。そして、各地でロックダウンなどの感染拡大点から、土岐市の会場とオンラインでの発表を併防止措置が執られる一方、それが経済に対して深用して、10月下旬に開催しました。ポスター発表

刻な影響を与えるなど、各国とも有効な対策が見も含めたオンライン開催は初めての試みでしたが、出せず、国際的な人の移動も停滞しています。ワ

海外からも時差をいとわず遠隔参加していただき、クチンの接種が欧米の一部で始まり、国内でもまこれまでとほぼ同等の規模で開催することができもなく開始されようとしていますが、治療薬の開ました。オープンキャンパスや市民学術講演会な発もまだ途上であり、今年中の終息は難しいのでどの広報事業もオンラインで実施しましたが、例はないかとも言われています。そうした状況の中、年の現地での実施と同程度かそれを上回る視聴者三密を避けるなどの感染拡大の防止に努めることを得ることができました。このように、このコロが前提ではありますが、このコロナ禍において新ナ禍の中、十分な対策を講じて、何ができるか、しい生活・活動様式を確立して、前向きに物事にどうすればできるかを真摯に検討して前向きに取取り組むことが、今年1年を実りある年とする上でり組んだ結果、これまでとは異なる成果が得られ必要ではないでしょうか。

るなど、ピンチをチャンスに変えることができた

核融合科学研究所では、国内での感染拡大当初

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竹 入 康 彦のではないかと思います。の昨年3月～5月には、ほとんど全ての対外活動を一方、実験装置を用いた共同研究は、共同研究停止し、職員には在宅勤務を推奨して出勤割合を3者が来所できないことから、当初は停止せざるを～4割程度に抑え、大学院生には自宅待機を要請す得ませんでした。そこで、このようなコロナ禍にるなどの対策を取りました。一方で、大型ヘリカおいても国内外との共同研究を推進できるよう、ル装置（LHD）のメンテナンス作業は、国や県の共同研究者がオンラインで実験に参加できる方法

指針に基づいた感染拡大防止の対策を行うとともを検討しました。LHDでは10月の実験開始に向けに、契約業者の作業員の健康管理を徹底させるこて、遠隔実験サポートチームを立ち上げて、共同とにより、必要な作業を継続させました。その結果、研究者のネットワーク経由での実験参加を支援す10月のLHD実験開始への影響を最小限に抑えるこる体制を構築しました。制御室と共同研究者をネッとができました。

トワークでつなぎ、実験中のデータや記録をリア

核融合科学研究所は大学共同利用機関であり、ルタイムで共有し、モニターカメラとテレビ会議中心となる共同研究の遂行に当たり、国内外の研システムで議論しながら、遠隔地からでも実験に究者の往来が必須です。しかし、それがままなら参加できるようにしました。こうした遠隔実験シないコロナ禍の状況の中、早い段階でテレビ会議ステムにより、これまでと同等な共同研究環境のシステムを大幅に増強し、オンラインによる遠隔提供が可能となっただけではなく、研究者の来所が容易ではない海外との国際共同研究が活性化さ脱炭素社会実現の切り札として期待されています。

れるという「新たな成果」も現れています。

この水素エネルギーを活用した水素社会の実現に

このように、コロナ禍という逆境を遠隔からの向けて、核融合の研究開発で培ってきた技術は大アクセス環境の整備により克服する一方で、大学きく貢献すると考えられます。将来の核融合炉で院生に対する研究指導、実験技術や手法の伝承とは、高温超伝導コイルの使用が必要なため、そのいったことは、オンラインでは十分に対応するの研究開発が進められていますが、コイル冷却のたが難しく、対面による直接的なコミュニケーショめの冷媒として液体水素が検討されています。核ンが必要ではないかと思います。また、これまで融合科学研究所には、液体ヘリウムにより冷却さ面識のない人同士が遠隔で新たにコミュニケーれている超伝導装置であるLHDで蓄積してきた低ションを確立するのは容易ではないでしょう。コ

温技術があり、それを大量の効率的な液体水素製ロナ社会（with/after Corona）において、人の意識・造技術や液体水素の利用・取扱技術等として適用行動に新たに定着する新しい日常（New Normal）することができます。水素社会では、燃料としてをどのように確立するかということが言われていの水素の大量・長距離輸送は液体水素の形で行うますが、研究・教育活動においても、それをしっのが想定されているので、LHDの低温技術は、液かり見定めて、前向きの姿勢で取り組むことが、体水素の大量貯蔵、大量輸送等に活かすことがで今年は特に重要ではないかと思います。

きます。更に、現状、水素は化石燃料から製造ささて、昨年秋に就任した菅首相は、2050年まれているため、二酸化炭素の放出を伴いますが、でに二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排核融合炉が実現すれば、その発電過程で、水から出を全体としてゼロにするというカーボンニュー効率的に水素を安価に大量製造することが可能とトラルを目指すことを宣言しました。日本は欧州なります。このように、2050年の脱炭素社会実現などと比べて地球温暖化対策が遅れていると言わを目指した液体水素を軸とした水素社会の構築に、れていましたが、この新たな目標の達成に向けて、核融合開発で培ってきた技術は大きな貢献をする脱炭素社会の実現を目指した議論を開始しました。

ことが可能です。こうした形で核融合研究により日本ではこの間、太陽光、風力といった再生可能生み出された技術を社会に適用させながら、2050エネルギーが普及してきましたが、その導入を更年以降の脱炭素社会の恒常的な持続に向けて、エに拡大するのに加えて、日本の二酸化炭素排出量ネルギー源としての核融合の実現を目指すことがの2割近くを占める輸送部門での対策として、電気必要であると考えています。

自動車、燃料電池車の普及が目標として掲げられなかなか終息が見えないコロナ禍の中、今年1年ようとしています。その上で、今後30年以内に「脱がどのような年になるのか予想がつきにくいとこ炭素社会」を実現するには、ライフスタイルの転ろですが、「できるわけない」から「できるだけやっ換や革新的な技術開発（イノベーション）が必要てみよう」と、前向きに、幅広く課題に取り組むである、としています。ここに、核融合エネルギーことが、この不透明な状況を打開し、ピンチをチャ開発の必要性があるわけですが、残念ながら、現ンスに変えて、研究を前進させる力になると思い在の開発ペースでは2050年には間に合いません。

ます。

しかし、出力変動の大きい再生可能エネルギーを核融合エネルギーの実現には、まだまだ時間支える基盤エネルギー源として、核融合は大きながかかりますが、次の世代に地球温暖化をはじめ貢献が期待されるため、2050年を脱炭素社会のスとするエネルギー・環境問題を先送りすることのタートとして捉えたとき、それに引き続く100年ないよう、着実に研究開発を推進して、その過程単位での脱炭素社会の持続には、核融合エネルギーで生じた成果をしっかりと社会に還元するとともの実現は欠かせないと考えます。に、人材育成を進めていくことが必要です。本年

一方、現在注目されているのが水素エネルギーもLHDをはじめとする研究活動を着実に推進して、です。発電等のエネルギー発生の際に生成される多くの研究成果を上げる所存です。引き続き、ごのは水だけなので、温室効果ガスの排出がなく、指導、ご支援の程、よろしくお願い申し上げます。

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