SSS32-01

会場:A04

時間:5 月 26 日 14:15-14:30

千島海溝沿い巨大地震に先行した地震活動の長期静穏化
Long-term seismic quiescence before the recent great earthquakes along the Kurile Trench
勝俣 啓 1∗
KATSUMATA, Kei1∗
11

北海道大・地震火山センター
Inst Seismo Volcano, Hokkaido Univ

1994 年北海道東方沖地震 (Mw8.3) は本震発生の 13 年前から，2003 年十勝沖地震 (Mw8.3) は本震発生の 10 年前から，そして 2006 年中千島の地震 (Mw8.3) は本震発生の 10 年前から地震活動の長期静穏化が始まっていたことが分かった．ISCの震源カタログを用いて，1964 年 1 月から 2012 年 6 月までに研究領域（140-160E, 39-55N）で発生した深さ 60km 以浅，
実体波マグニチュード 5.0 ≤ mb ≤ 7.2 の地震 1641 個を解析した．Zhuang et al. (2002) が開発した Stochastic declustering法を用いてデクラスター処理した．研究領域に 0.1 度間隔で格子点を置き，ZMAP を使用して地震活動度の変化を詳細に調べた結果，上記 3 個の Mw8.3 地震の震源域付近で長期静穏化が見つかった．1994 年北海道東方沖地震に先行した静穏化の領域は，(43.5N, 146.9E) を中心とした半径 32km の円内である．2003 年十勝沖地震に先行した静穏化の領域は，(42.5N, 143.5E) を中心とした半径 88km の円内である．2006 年中千島の地震に先行した静穏化の領域は，(47.2N, 153.1E)を中心とした半径 68km の円内である．さらに，未だに巨大地震が発生していない静穏化領域が 2 か所見つかった．１
つは，(39.8N, 144.2E) を中心とした半径 68km の円内で，2000 年頃静穏化が開始した．この領域は 2011 年東北地方太平洋沖地震の震源域の北端付近であり，かつ，1968 年十勝沖地震の震源域の南端付近である．もう１つは，1963 年択捉沖地震の震源域周辺であり，1998 年頃静穏化が開始した．これら 2 か所では，しばらく静穏化が継続した後，何事もなく
元の活動度に戻る可能性もあるが，巨大地震が切迫しているという可能性もあるだろう．
キーワード: 地震活動, 静穏化, 千島海溝, 巨大地震, 実体波マグニチュード, ISC
Keywords: seismicity, seismic quiescence, Kurile trench, great earthquake, body wave magnitude, ISC

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会場:A04

時間:5 月 26 日 14:30-14:45

2011 年 3 月 15 日静岡県東部地震 (M6.4) の誘発過程に関する研究
Triggering process of the M6.4 Eastern Shizuoka earthquake on March 15, 2011
田村 理納 1∗ ; 宮澤 理稔 2
TAMURA, Rina1∗ ; MIYAZAWA, Masatoshi2
1
1

京都大学大学院理学研究科, 2 京都大学防災研究所
Graduate School of Science, Kyoto University, 2 Disaster Prevention Research Institute, Kyoto University

2011 年 3 月 11 日東北地方太平洋沖地震 (Mw9.0) の 4 日後、富士山付近の深度約 14 km で発生した MJM A 6.4 の地震(以下、静岡県東部地震と呼ぶ) の誘発過程を探る。まず、半無限弾性体を仮定して東北地方太平洋沖地震による静岡県
東部地震のメカニズムに対するクーロン破壊応力変化を計算したところ、静岡県東部地震の震源域での値は約 25 kPa であった。正の値を示していることから、東北地方太平洋沖地震の静的な応力変化の影響を受けたと考えられる。しかし、静岡県東部地震は、東北地方太平洋沖地震による他の M6 以上の余震と比べ本震の破壊領域から離れている。そこで、東北地方太平洋沖地震の静的応力変化以外の誘発要因がないか探るため、本震からの経過時間で余震の発生率を評価できる大森・宇津公式を用いて、余震の発生間隔を確率的に評価した。東北地方太平洋沖地震が発生してから 1000 日間の気象庁一元化震源カタログに載っている東日本で発生した MJM A 6.2 以上の地震 82 個を用いた。静岡県東部地震とその約230 秒前に発生した福島県沖の地震 (MJM A 6.2) に対して、この発生間隔より短い時間で MJM A 6.2 以上の地震が発生する確率を求めた結果、0.37%と低い値であった。また、静岡県東部地震の震源に最も近い F-net の観測点 FUJ の地震波形を確認したところ、福島県沖の地震の表面波通過中に静岡県東部地震が発生していたことがわかった。これらにより、静岡県東部地震は福島県沖の地震の表面波通過に伴う動的な影響も受けていたことが推測される。
キーワード: 2011 年静岡県東部地震, 東北地方太平洋沖地震, 静的応力変化, 動的応力変化, 誘発作用
Keywords: 2011 Eastern Shizuoka earthquake, 2011 Tohoku-oki earthquake, static stress changes, dynamic stress changes,
triggering

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会場:A04

時間:5 月 26 日 14:45-15:00

2011 年山形・福島県境群発地震と棚倉構造線
2011 Yamagata-Fukuhsima Border Earthquake Swarm and Tanakura Tectonic Line
新妻 信明 1∗ ; 長谷川 昭 2 ; 岡田 知己 2 ; 吉田 圭佑 3
NIITSUMA, Nobuaki1∗ ; HASEGAWA, Akira2 ; OKADA, Tomomi2 ; YOSHIDA, Keisuke3
1

静岡大学地球科学教室、仙台, 2 東北大学地震・噴火予知研究観測センター, 3 防災科学技術研究所
Institute of Geosciences, Shizuoka University, Sendai, 2 Research Center for Prediction of Earthquakes and Volcanic Eruptions,
Tohoku University, 3 National Research Institute for Earth Scicences and Disaster Prevention
1

山形・福島県境では 2011 年 3 月 11 日の東北沖地震に誘発されて群発地震が起こった．震源域には臨時観測点が設置され，震源の再決定がなされ，高精度の震源分布と震源移動が判明した（岡田ほか，2014 地震学会）．流体移動に伴う地殻破壊強度の減少によって群発地震が起こったものと推測されるが，震源域の地質構造と群発地震の関係を検討したので報告する．
震源域は，米沢盆地と喜多方盆地の間の標高 1000˜2000m の山形・福島県境山岳地域で，活火山の西吾妻の西方および磐梯の北方に位置する．地質学的には，棚倉構造線が本震源域を南北に通過している．棚倉構造線は，白亜紀後期にアジア大陸東縁部に位置していた日本列島に当たる部分で起こった大規模な横ずれ断層によって形成された（100-80Ma）[?] と考えられており，現在は西側の足尾帯のジュラ紀付加体・朝日古第三紀花崗岩と東側の阿武隈白亜紀花崗岩類との境界となっている．足尾帯は西南日本内帯のジュラ紀付加体である美濃・丹波帯の東方延長とされているので，棚倉構
造線は西南日本と東北日本の境界となる日本列島における第一級の構造線である．
群発地震の震源は，吾妻・磐梯の活火山および米沢盆地・喜多方盆地の沈降部に対応しておらず，火山活動や内陸盆地の沈降とは関係していない．
震源域の地質は；
1）日本海拡大前のジュラ紀付加体・阿武隈白亜紀花崗岩類（100-85Ma）・朝日古第三紀花崗岩（65-54Ma）とその接触変成岩類などのアジア大陸東縁基盤，
2）同心屈曲沈み込みスラブの下部マントルへの崩落による裂開大陸被覆陸成堆積物（20-16Ma），
3）日本海拡大期の海成堆積物・「グリーンタフ」（15-14Ma），
4）スラブ垂れ下がりによる日本沈没期の遠洋性堆積物（13-12Ma），
5）スラブ切断による隆起陸化後に形成されたカルデラ火砕岩（8-5Ma），
6）これらを貫くデイサイト火山岩類である．
震源域の東側には阿武隈白亜紀花崗岩類，西側にはジュラ紀付加体とそれを貫く朝日古第三紀花崗岩が分布していることは，棚倉構造線が震源域を南北に貫いていることを示している．
震源分布は，これらの地質体の中でカルデラ火砕岩 (5) とデイサイト火山岩 (6) の分布に対応しており，これらの噴出物を供給した地下のマグマ溜との関係が示唆される．群発地震活動は，デイサイト火山岩類分布域中央の貫入岩体付近から開始している．この貫入岩体は，デイサイト火山体が隆起削剥されて中央火道が地表に露出したものと考えられることから，その地下に冷却しつつあるマグマ溜の存在が予想できる．東北沖地震による東西圧縮応力の低下により地殻上部に流体が上昇し，破壊強度を減少させて群発地震を誘発，さらに地殻上部内での流体移動に伴って震源も移動したと考えられる．
震源域の北東部では，震源が西傾斜の面上に分布し，西側深部から東側浅部に向かって震源が移動している．この
西傾斜の震源面と地表の地質構造との対応については，震源深度が 8-10km 程度であることから容易でない．発震機構から算出される節面の方向が震源分布に揃っている場合には同一断層面に沿う変位によって地震が起こっていることが推定されることから，節面方向を地表まで延長することによって地表地質との対応を検討することができる．震源域北東部では節面の方向が西傾斜の震源分布面に沿っている．節面方向の地表延長面は，阿武隈白亜紀花崗岩 (1) の西縁とそれを不整合に覆う裂開大陸被覆堆積物 (2) の分布に沿っていることは，群発地震の震源が棚倉構造線に沿って移動したと考えられる．棚倉構造線に沿う北東上方への進展の後にみられる震源域の西方への進展は，流体の供給源となったと予想されるマグマ溜の上盤に沿って起こったものと考えられる．

キーワード: 山形・福島県境, 棚倉構造線, 震源分布, 震源移動, 節面, 地質構造
Keywords: Yamagata-Fukushima border, Tanakura Tectonic Line, distribution of hypocenters, migration of hypocenter, nodal
plane, geologic structure

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会場:A04

時間:5 月 26 日 15:00-15:15

樽前山周辺での地震活動と応力場
Seismic activity and stress field in and around Tarumae Volcano
千葉 慶太 1∗ ; 棚田 俊收 1
CHIBA, Keita1∗ ; TANADA, Toshikazu1
1
1

防災科学技術研究所
National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention

北海道の南西部、支笏カルデラ南側に位置する樽前山 (1041m) はマグマ噴火や多数の水蒸気噴火など有史以降、活発な活動を繰り返してきた活火山である。近年は比較的静穏な状態が続いていたが、2013 年 6 月下旬から 7 月上旬にかけて、山体北西部深部で膨張を示す地殻変動が観測され、7 月上旬から 8 月には山体西側の深さ 3〜5km を震源とする地震活動が活発化した。この一連の地震活動は 1967 年の観測開始以来、最も活発な活動であったと考えられている (気象庁、2013、 噴火予知連会報) 。また、2014 年 7 月 8 日 18:05 頃には山体西側で M5.3 の地震 (以下、本震) が発生し、本震近傍では活発な余震活動も観測された。樽前山のマグマ供給システムを理解するためにマグマ溜まり周辺の地震活動、応力場を把握することは火山活動の理解とともに、噴火予測の高度化にもつながると期待される。
本解析では 2014 年 7 月 8 日の本震前後の地震活動に注目し、観測点補正を加えて hypomh 法 (Hirata and Matsu ura
1987) による震源決定を行った。その結果、本震前に比較して本震後には震源分布が西側に移動する傾向（＝樽前山から離れるセンス）がみられる。一方、本震前後で樽前山直下の地震活動に変化はみられなかった。また、Hardebeck andShearer(2003) の手法を用い、初動極性と S,P 波の振幅比を加えて、メカニズム解を求めた。得られたメカニズム解を用いて、Martinez et al (2014) のコードを使用し、本震前後に期間を分けて応力逆解析を行ったところ、応力場に有意な変化は認められなかった。両期間ともに最大圧縮応力軸の方向は北西−南東方向の逆断層〜横ずれ型の応力場を示す。さらに、余震活動が本震に伴う応力変化の影響を受けるか否かを検証するために、レシーバ断層として得られたメカニズム解を参照にしながら 4CFS を計算した。その結果、4CFS が負の領域でも余震が多く発生する箇所も存在しており、余震活動は必ずしも 4CFS が正の領域だけで発生しているわけではないことがわかった。
以上から、樽前山近傍での地震活動は基本的にはプレート沈み込みに伴う広域応力場のもとで発生するものの、少なからず複雑なメカニズムのもと発生していることが示唆される。また、樽前山直下での地震活動に大きな変化はみられないことから、2014 年の本震による樽前山での火山活動への影響は少ないと考えられる。

キーワード: 火山活動, 震源分布, 応力場, 静的応力変化
Keywords: volcanic activity, hypocenter distribution, stress field, static stress change

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会場:A04

時間:5 月 26 日 15:15-15:30

気象庁地震カタログの改善
An improvement of JMA’s earthquake catalogs
庄司 哲也 1∗ ; 潟山 弘明 1 ; 溜渕 功史 1 ; 森脇 健 1 ; 橋本 徹夫 1
SHOJI, Tetsuya1∗ ; KATAYAMA, Hiroaki1 ; TAMARIBUCHI, Koji1 ; MORIWAKI, Ken1 ; HASHIMOTO, Tetsuo111

気象庁地震火山部
Japan Meteorological Agency

気象庁では，地震調査研究推進本部の施策に基づき，全国の高感度地震計のデータを収集し震源決定等の処理を一元的に行い，その結果を地震カタログとして公表している。
現在の地震カタログは，精査の結果，一定の基準を満たしたものを掲載することとしている。しかし，東北地方太平洋沖地震後，余震域では余震活動は低下してきているものの以前と比べれば活発な状況にあり，処理対象地震の規模の下限を上げた処理を行っている。このため，精度の十分でない地震や自動処理によって検知されても処理基準未満ではカタログに掲載されない地震がある。また，今後計画されている海域の地震観測網の展開により海域では検知力の向上が見込まれ，処理すべき地震数はこれまでより増加することが予想される。今後はより効率的，効果的な処理を行っていく必要がある。
これらのことを背景に，地震カタログのあり方について平成 25 年度に同本部地震調査委員会の下で改善のための検討が行われ，１）これまでの検知能力は維持し，２）検知された地震のすべてを地震カタログへ掲載する，３）精度に段階をつけた品質管理を行う，の３つの方向性を示した報告がまとめられた。
気象庁ではこの報告を踏まえ，自動検測処理を活用するなど，震源決定処理を変更し改善する予定である。
ここでは，現状のカタログから次期カタログへの変更点等について紹介する。

キーワード: 地震カタログ
Keywords: Earthquake Catalog

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会場:A04

時間:5 月 26 日 15:30-15:45

ハーフグラーベン（地下基盤のＶ字谷構造）と深さ１０ｋｍでのＰ波高速帯の一致
８Relationship between half-graben and high-velocities area at depths of 10km 8
大石 幸男 1∗OISHI, Yukio1∗
1
1

アトリエサイエンス
Atelier Science

２０１１年３月１１日の東北沖のＭ９の破壊開始点に接した沈み込んだ太平洋プレートは Nakamura 2008 のトモグラ
フィー断面によるとＰ波パータベーションは高速で高ポアソン比領域となっている。
（図左 参照）これに先立つ同年３月９日のＭ７クラスの地震はそれより約５０ｋｍ北東、太平洋プレートの低速低ポアソン比帯で発生している。さらに先立つ同年２月１６日にはＭ５，５の地震がプレート境界面より約２０ｋｍ深い高速低ポアソン比帯で発生している。これら３つの震源域を便宜上それぞれ３，１１、３，９、２，１６ポイントと呼ぶこととする。
３，１１ポイントと同様の高速高ポアソン比帯は日本列島の深さ１０ｋｍにも存在し、図右ではこのエリアを赤ないし紫色で示してある。そのうち赤色は約１８００年以降の主な被害地震の発生した所である。特に１９９５年以降の主な被害地震８つのうち５つがこの高速高ポアソン比帯で発生していることは注目すべき点である。１９９５年阪神淡路、
２０００年鳥取県西部、２００３年宮城県北部、２００４年中越、２００５年福岡県西方沖、などの地震がそれである。
残り３つのエリアのうち二つの能登半島や中越沖の地震もこの高速高ポアソン比域に隣接する所で発生している。ちな
みに残り一つの岩手宮城内陸地震は際立った特徴のないエリアで発生している。紫色で表示した他の高速高ポアソン比
帯を見てみると、紀伊半島南部、四国室戸岬の中央海嶺玄武岩（ＭＯＲＢ）や北海道中軸部のカンラン岩産出域や伊豆半島東部などがあることから、これらのエリアはＭＯＲＢ、カンラン岩、海上島弧的であると言えるかもしれない。
３，９ポイントと同様の低速低ポアソン比帯（図右 黄色）は雲仙、別府、桜島の姶良（あいら）カルデラ、高千穂の加久藤カルデラ、米沢カルデラなどにも見られることから、これらのエリアは珪長質カルデラ、火山灰質粘土（スメクタ
イトなど）、火山ガス浸透領域的と考えてよいであろう。
２０１４年１１月２２日糸魚川静岡構造線上の白馬村のＭ６，７の地震もこれと同質のエリアで発生している。なお、
同構造線上では安曇野市、松川村が同質のエリアとなっている。注視したい。またＭ８を記録した内陸地震として知られる１８９１年の濃尾地震の根尾谷断層も広大な低ポアソン比帯の中にあり、かつ近くには低速帯が存在する。
２，１６ポイントがプレート境界よりさらに約２０ｋｍ深い高速帯であり、同じ２０１１年２月２２日、２６日にもほぼ同じ深さでＭ５クラスの地震が発生している。３，１１の後報告された大量のヘリウム３や水の存在（２０１４
佐野有司 ）はこのエリアからももたらされた可能性があり、また低速低ポアソン帯のスメクタイトと相まって高速高ポアソン比帯の海山（３，１１ポイント）の最後のクサビを動かし得たのかもしれない。２，１６ポイントと同様の高速低ポアソン比帯（図右 青色）は東北太平洋沿岸にも点在する。そのなかの茨城県北部の棚倉構造線以東から福島県南部の井戸澤断層までは３，１１以降Ｍ７クラスの地震をはじめとする多くの正断層型地震の見られたエリアである。
低速高ポアソン比帯（図右 茶色）には新潟県や静岡県の油田地帯が含まれる。しかし秋田県の油田の多くは低速低ポアソン比帯（図右 黄色）に存在する。
３，１１ポイントの東に隣接する前震の３，９やスロークエイク域を含む広範囲の低速低ポアソン比帯の上に乗る東北プレートは３，１１時に大きく東へ動き甚大な津波被害をもたらすことになった。冷たくて硬いプレートとひとくくりにされがちだった沈み込んだ太平洋プレートのイメージを一新させるこれらの低速低ポアソン比帯のカルデラ、スメ
クタイト的特徴は今後研究されるべきであろう。Ｃ００１９掘削の断層面のほとんどはスメクタイトであった。（２０１
４ 氏家恒太郎）このことと太平洋プレートの広大な低速低ポアソン比帯の存在とは調和的であるように思われる。また３，１１の数日前夜間にもかかわらず東北上空に大量の電子の存在が報告されている。
（２０１２ 服部克巳 ）このこともあわせ今後スメクタイトの電気伝導性、流動性、スメクタイト粒子衝突による電気発生、またそれによる水の電気分解と水素、酸素ガスの発生、さらにそれらの爆発による水の発生、スメクタイトのゲル化による流動などの一連の繰り返しについての複合的研究が大地震発生やその連動のメカニズムのナゾを解く手がかりとなるかもしれない。

キーワード: 高速高ポアソン比帯, 中央海嶺玄武岩, 低速低ポアソン比帯, カルデラ、スメクタイト的特徴, 電気伝導性
Keywords: high velocities and high Poisson’s area(HVHParea), MORB, low velocities and low Poisson’s ratio area (LVLP area),
smectite, caldera

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会場:A04

時間:5 月 26 日 15:30-15:45

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会場:A04

時間:5 月 26 日 16:15-16:30

北アナトリア断層西部、マルマラ海およびエーゲ海における震源メカニズム解析
Focal mechanism determinations along the North Anatolian fault, below the Sea of Marmara and the Aegean Sea
中野 優 1∗ ; citak seckin ozgur1 ; Kalafat Dogan2
NAKANO, Masaru1∗ ; CITAK, Seckin ozgur1 ; KALAFAT, Dogan2
1
1

海洋研究開発機構, 2 トルコ・ボガジチ大学カンディリ地震観測所
JAMSTEC, 2 KOERI, Bogazici Univ.

Rapid determinations of centroid moment tensor (CMT) of earthquakes, namely the source centroid location, focal mechanism,and magnitude is important for early disaster responses and issuing Tsunami warnings. Using the SWIFT system (Source parameter determinations based on Waveform Inversion of Fourier Transformed seismograms) developed by Nakano et al. (2008),
we are developing earthquake monitoring system in Turkey. Also determinations of CMT solutions for background seismicity
would reveal the tectonics in the target region, which contribute to develop scenarios for future disastrous earthquakes.
The North Anatolian fault (NAF) is one of most active fault in Turkey, which is a right-lateral fault system running in the
East-West direction. NAF can be separated into a number of segments of which ruptures have propagated from east to west in
the 20th century. The 1999 Izmit (Kocaeli) earthquake (Mw 7.4) is the westernmost activity along NAF in recent years, and next
activity below the Sea of Marmara is anticipated. On 24 May 2014, an Mw 6.9 (USGS) earthquake occurred beneath the northern
Aegean Sea, western extension of NAF. A seismic gap between these events still exists beneath the Sea of Marmara.
Using data from broad-band seismometers (Guralp CMG-3T, CMG-3ESP, or CMG-3ESPC) of the regional network in Turkey,
we determined CMT solutions of earthquakes along the NAF beneath the Sea of Marmara and Aegean Sea. Seismic events are
selected from the USGS ANSS Comprehensive Catalog (ComCat) with magnitude larger than 4 in the target area. We analyzed
earthquakes that occurred between 2008 and 2014. We selected seismograms with good data quality. The seismograms arecorrected for the seismometer response, band-pass filtered between 20-50 s, and integrated in time to obtain displacement seismograms. The Green functions are synthesized assuming the standard Earth model ak135. Assuming a double-couple source,
waveforms are inverted in the frequency domain to obtain best-fit source location and mechanism.
Most events are outside the observation network and the azimuthal gap is larger than 180 and 270 degree for events beneaththe Sea of Marmara and the Aegean Sea, respectively. However, for most events the obtained source location in our analysis
were almost identical to, or different at most 0.1 degree from, the initial source location from the ANSS catalogue. Because of
the large azimuthal gap, we also carefully checked the stability of the obtained focal mechanism.
For the 2014 event beneath the northern Aegean Sea, we obtained a right-lateral strike-slip focal mechanism (Mw=7.2), of
which one of nodal planes was directing in ENE-WSW consistent with the slip on NAF. Most of other events represented similar
focal mechanisms. Some normal faulting events were also observed several tens of kilometers east of the 2014 earthquake andbeneath of the Sea of Marmara.
The Sea of Marmara is a pull-apart basin developed at a segment boundary of NAF, where the crust opens and extensional
stress develops. The normal-fault earthquakes may represent such tectonic settings. Detailed descriptions of fault segments
would help to estimate future earthquake magnitudes. Normal faulting earthquakes beneath the sea would cause tsunamis if
large enough. Historical studies of earthquakes beneath the Sea of Marmara revealed that damaging tsunamis had been triggered
due to large earthquakes. Therefore, mapping normal faults and evaluation of their seismic potential are important for disastermitigation from tsunami in this region.
In the research project of SATREPS-Earthquake and tsunami disaster mitigation in the Marmara region and disaster educationin Turkey, we will develop a CMT determination system and a CMT catalogue in Turkey.
キーワード: 北アナトリア断層, プルアパート, モーメントテンソル
Keywords: North Anatolian fault, pull-apart basin, centroid moment tensor

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会場:A04

時間:5 月 26 日 16:30-16:45

海底地震観測によるトルコ・マルマラ海西部の地震活動
Offshore seismicity in the western Marmara Sea, Turkey, revealed by ocean bottom observation
山本 揚二朗 1∗ ; 高橋 成実 1 ; citak seckin ozgur1 ; Kalafat Dogan2 ; Pinar Ali2 ; Gurbuz Cemil2 ;金田 義行 3
YAMAMOTO, Yojiro1∗ ; TAKAHASHI, Narumi1 ; CITAK, Seckin ozgur1 ; KALAFAT, Dogan2 ; PINAR, Ali2 ;GURBUZ, Cemil2 ; KANEDA, Yoshiyuki3
1
1

海洋研究開発機構, 2 ボガジチ大学, 3 名古屋大学
JAMSTEC, 2 Bogazici University, 3 Nagoya University

The North Anatolian Fault (NAF) extends 1600 km westward from a junction with the East Anatolian Fault at the Karliova
Triple Junction in eastern Turkey, across northern Turkey and into the Aegean Sea, accommodating about 25 mm/yr of rightlateral motion between Anatolia and the Eurasian plate. Since 1939, devastating earthquakes with magnitude greater than sevenruptured NAF westward, starting from 1939 Erzincan (Ms=7.9) at the eastern Turkey and including the latest 1999 Izmit-Golcuk(Ms=7.7) and the Duzce (Ms=7.4) earthquakes in the Marmara region. Considering the fault segments ruptured by the May 24th,
2014 Northern Aegean earthquake (Mw=6.9), the only un-ruptured segments left behind the 1600 km long NAF locate beneaththe Marmara Sea and those segments keep their mystery due to their underwater location.
To obtain the detailed information about fault geometry and its stick-slip behavior beneath the western Marmara Sea, westarted to operate a series of ocean bottom seismographic (OBS) observations. As a first step, we deployed 3 pop-up type OBSs
on 20th of Mar. 2014 as a trial observation, and recovered them on 18th of Jun. 2014. Although one of the OBSs worked only 6days from the start of the observation, other two OBSs functioned properly during the whole 3-month observation period.
We first searched for the microearthquakes missing by the land seismic network and estimated their precious location by using
the initial 6 days data, i.e., using all the temporary OBS stations. Although there are only 3 earthquakes listed on the Kandilli
Observatory and Earthquake Research Institute (KOERI) catalogue, we could identify 41 earthquakes with more than 5 picking
data of P and S first arrivals, and two-third of them located within the OBS network. We found the earthquake cluster (cluster-A)
along the main NAF and whose depth interval is 12-20 km, and some event pair within cluster-A has similar waveform. The
location of cluster-A indicates that the dip angle of the main NAF is almost vertical.
Then, we relocated the KOERI-catalogued earthquakes in 3 months periods by combining the land and OBS data. The results
indicated that some earthquakes occurred 5-10 km away from the main NAF, and the upper limit of seismicity along NAF seems
to dip eastward. Besides, we calculated the correlation coefficient between the waveform data of cluster-A earthquakes andcontinuous 3-month OBS records to estimate the temporal change of cluster-A activity. The result indicates that the cluster-A
became inactive on the end of March. Since the KOERI catalogue reported the active seismicity from 13th to 18th of Mar. near
the cluster-A, there is a possibility that the duration of the cluster-A activity was about 2-3 weeks.
To obtain more information of the fault geometry beneath the Marmara Sea, we started a second step observation by using 10
OBSs from Sep. 2014 to Jun. 2015. In addition, we are planning to add 5 OBSs to this observation in Mar. 2015. All OBS
observations are conducted as a part of the “Earthquake and Tsunami Disaster Mitigation in the Marmara Region and Disaster
Education in Turkey” project, financially supported by Japan International Cooperation Agency (JICA), Japan Science and Technology Agency (JST), and the Ministry of Development in Turkey.
Keywords: The Marmara Sea, The North Anatolian Fault, Seismicity, Ocean bottom seismograph

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会場:A04

時間:5 月 26 日 16:45-17:00

1945 年三河地震の余震震源再決定と断層面推定
Relocation and fault planes of the 1945 Mikawa earthquake
古川 信雄 1∗HURUKAWA, Nobuo1∗
1
1

建築研究所国際地震工学センター
Building Research Institute１．はじめに1945 年 1 月 13 日に発生した三河地震（M 6.8）は、南海トラフで発生した東南海地震（1944 年 12 月 7 日、M 7.9）
後の誘発地震である。地震波・地殻変動・津波データ等の解析からいくつかの断層モデルが提唱されている。代表的なモデルは以下である。
浜田（1987）は気象庁のデータを用いて、前震・本震・余震の震源を再決定した。主な結果は以下である。１）本震
は、震源域南端の深部で発生。２）前震は本震の東側浅部で発生。３）余震域の大きさは、北北西−南南東方向に約 30
km、東北東−西南西方向に約 15 km。浜田（1987）は上記震源分布と本震の発震機構、地殻変動を考慮して、「北西−南東走向を持つ南西に傾斜した左横ずれの逆断層を第一近似断層モデルとして提案した。
一方、高野・藤井（2009）は、三河地震に伴い出現した二つの地表地震断層である深溝断層と横須賀断層の位置と三角測量結果から２枚の断層からなる以下の震源断層モデルを提案した。１）断層の走向は共に N7° W。２）深溝断層
がほぼ上端となる南側のセグメント１は、長さと幅が共に 13 km で、41°で西傾斜。３）約 7 km 西にある横須賀断層が上端となる北側のセグメント２は長さと幅がそれぞれ 8 km と 11 km で、70°で西傾斜。
浜田（1987）の余震分布は、おおむね高野・藤井（2009）震源断層モデルと一致するものの、深さの議論がなされていないため、余震発生場所と断層面との詳しい関係を議論することができない。そこで、これらの議論を可能にするために、本研究では改良連携震源決定法（Hurukawa, 1995）を用いて三河地震の前震・本震・余震の震源を再決定した。
２．データ
解析には気象庁地震観測点における P 波と S 波の初動走時を用いた。期間は 1945 年 1 月 1 日から 31 日までの 1 か月間。範囲は、北緯 34.4o - 35.2o 、東経 136.6o - 137.4o で、全ての深さ。なお、同一観測点で P 波と S 波の読取値がある
場合は、あたかも異なる独立な観測点のデータとみなして取り扱った。走時残差（O-C）が大きい読取値を徐々に取り除き、最終的に O-C <3 s の読取値のみを用いた。その結果、「46 地震以上用いた観測点」の条件を満たした 39 観測点（22P 波観測点と 17 S 波観測点）を用いて、「読取値が 25 個以上の地震」の条件を満たした 92 地震の震源を再決定した。
３．結果
再決定震源分布の特徴はおおむね浜田（1987）に一致する。震源精度、特に深さ精度が向上したために、更に以下のことが明らかになった。
１）高野・藤井（2009）震源断層モデルに対応する、南北２枚の余震分布が見られる。
２）南の断層（セグメント１）の上盤側でも多くの余震が発生している。
３）両断層を結ぶ東西の地表地震断層付近にも地震活動が見られる。
浜田（1987）が精査したように、気象庁の初動読取値の精度は 1940 年代であってもかなり高く、精度は 3 秒以内程度であり、深さも含めた地震活動の詳しい解析が可能であることが確かめられた。
（参考文献）
浜田信生, 1987, 気象研究所研究報告, 38, 77-156.
Hurukawa, N., 1995, Geophys. Res. Lett., 22, 3159-3162.
高野和友・木股文昭、2009、地震第 2 輯, 62, 85-96.

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会場:A04

時間:5 月 26 日 17:00-17:15

1596 年豊後地震により誘発された大分県杵築市，別府市，湯布院町での地滑り
Landslides triggered by the 1596 Keicho Bungo earthquake in Kitsuki, Beppu, and Yufuin, Oita Prefecture, Kyushu, Japan中西 一郎 1∗NAKANISHI, Ichiro1∗
1
1

京都大学大学院理学研究科地球物理学教室
Department of Geophysics, Graduate School of Science, Kyoto University

1596 年慶長豊後地震に関するほとんどの研究は別府湾沿岸域で発生した津波のみを扱っている．史料収集と断層モデルに基づく津波高の計算も湾内と湾口に限られている．この地震が津波だけでなく，豊後国（大分県の旧名）内陸部で強震動を発生したことはよく知られている．東京大学地震研究所によって行われたこの地震に関する地震史料の収集は
高崎山の地滑りや柞原八幡拝殿の倒潰が起きたことを示している．
本研究の目的は，この地震の発生直後に豊後国を支配した大名家文書中のこの地震に関する史料を収集し，地震に伴う諸現象，地震規模，震源域を推定することである．これら大名家は細川家，松井家，中川家，木下家，佐伯毛利家，久留島家，稲葉家であり，中川家は 1594 年に豊後に入った，細川家，松井家，稲葉家は 1600 年，木下家，佐伯毛利家，久留島家は 1601 年であった．松井家は細川家の家臣であり，大名家ではない．しかし，将軍および細川家は松井家に大名
家格の地位を与えており，八代城（熊本）の城主であった．
松井家文書（八代市立博物館松井文庫所蔵）中に地震史料 2 点を見出した．ここではその内の 1 点について報告する．
それは慶長 6 年 4 月 22 日（和暦）（1601）（鳥津，私信，2014）の細川忠興自筆松井康之宛書状であり，地震発生後約 5年後に書かれた．忠興によると速見郡（現在の杵築市，別府市，湯布院町）の知行石高は 6 万石であった．忠興は康之に地震被害分約 5 千 5 百石を差し引きその割合で年貢高を決めるようにと指示している．書状中には地震発生日についての言及はない．この書状に書かれた地震は 1596 年豊後地震であると仮定する．
豊後国速見郡・由布院知行方目録（慶長 5 年 2 月 7 日）
（1600）（松井家文書）を用いて慶長豊後地震による破壊的地
滑りの被害を受けた村の特定を行った．村名を書く．高須（杵築市片野），八代（日出町真那井八代），辻間（日出町豊岡），浜脇，立石，鶴見，仏山寺，馬場，八川，若宮八幡社，興禅院，ここで旧地名（現地名）と略してある．海岸近くの地滑りは別府湾に入り，津波を発生する．
謝辞：史料収集等において，京都大学法学部図書室，八代市立博物館，熊本大学附属図書館，熊本県立図書館，杵築市
立図書館，日出町立萬里図書館，大分県立図書館から協力を受けた．

キーワード: 1596 年慶長豊後地震, 強震動, 地滑り, 津波, 松井家文書, 細川忠興自筆書状
Keywords: 1596 Keicho-Bungo earthquake, strong ground motion, landslide, tsunami, documents of Matsui, letter written by
Hosokawa Tadaoki

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会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

摩擦構成則と余震活動を用いた本震の滑り分布推定：マグニチュードの情報を用いたベイズモデル
Inference of a slip distribution from aftershock data and friction law: a Bayesian modelwith a prior of magnitude
岩田 貴樹 1∗
IWATA, Takaki1∗
1
1

常磐大学
Tokiwa University

An statistical method to estimate a fault slip distribution of a mainshock with the spatial distribution of its aftershocks andrate- and state-dependent friction law [Dieterich, 1994] has been suggested [Iwata, 2008]. In this method, the fault plane of amainshock is divided into subfaults, and then the amplitudes of slip in each of the subfaults are optimized to fit the real spatial
distribution of the aftershock activity with the distribution expected from the rate- and state-friction law. Because we optimize alarge number of parameters simultaneously in this approach, a roughness penalty is imposed to stabilize the optimization; for thispurpose, a Bayesian model with a smoothness prior for the spatial slip distribution is constructed and the estimation is carriedout.
One of the problems in this method is how to determine the strength of the roughness penalty objectively. In many casesof seismological/geophysical studies, the strength is determined by the principle of the minimization of Akaike’s BayesianInformation Criterion [ABIC; Akaike, 1980] and ABIC is computed through the Laplace approximation [Tierny and Kadane,1986]. However, because of some technical reasons originated from the formula of the friction law, the Laplace approximation
is not applicable to this method and the computation of the value of ABIC is impractical.
This study proposes that the information on the magnitude of a mainshock is incorporated in the Bayesian model. This isbecause it has been empirically found that the amplitudes of the estimated slip in the subfaults or the corresponding magnitude
to the estimated slip distribution much depends on the strength of the roughness penalty; if we impose a constraint on themagnitude, then the appropriate strength could be chosen objectively. To implement this idea, a prior distribution of the magnitudeof a mainshock is constructed. It is supposed to be a normal distribution of which mean is retrieved from the Global CMT
catalogue and standard deviation is given from Kagan [2010]. Then, the posterior distributions of the strength and the spatial slip
distribution are computed simultaneously through the Markov chain Mote Carlo method. This framework provides the practicalcomputational method to estimate the spatial slip distribution of a mainshock inferred from its aftershock data.
References:- Akaike, in Bayesian Statistics (eds. Bernardo et al.), pp.143-166, 1980.
- Dieterich, J. Geophys. Res., 99, 2601-2618, 1994.
- Iwata, 2008 JPGU Meeting, S142-009, 2008.
- Kagan, Tectonophys., 490, 103-114, 2010.
- Tierney and Kadane, J. Am. Stat. Assoc., 81, 82-86, 1986.

キーワード: 滑り分布, 余震, ベイズ推定, 事前分布, マルコフ連鎖モンテカルロ法
Keywords: slip distribution, aftershocks, Bayesian estimation, prior distribution, Markov chain Monte Carlo method

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会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

2011 年東北地方太平洋沖地震後の地球潮汐による地震トリガー作用
Tidal triggering of earthquakes after the 2011 Tohoku earthquake
田中 佐千子 1∗
TANAKA, Sachiko1∗
1
1

防災科研
NIED

1. はじめに2011 年東北地方太平洋沖地震（Mw 9.1）では，破壊開始点近傍の震源域北側の領域において，本震発生直前の約 10 年
間に，地球潮汐と地震発生の間に明瞭な相関が現れていたことが明らかになっている（Tanaka, 2012）．本研究では，太平洋沖地震の震源域を含む，東日本の太平洋沿岸域に注目し，太平洋沖地震発生後の約 4 年間における地球潮汐と地震発生の関係を調査した．
2. データ・解析方法
用いた地震データは，房総沖から十勝沖にかけての太平洋沿岸域における，Mw 5.0 以上，深さ 70 km 以浅のグローバル
CMT 解である（1976 年から 2014 年まで，1521 個，2014 年 11〜12 月は暫定解）．地球潮汐による応力変化は Tanaka etal.（2002）の方法に従い，海洋荷重の効果も含めて理論的に計算した．応力成分は断層面上の剪断応力成分に着目した．
計算した理論地球潮汐から地震発生時刻の潮汐位相角を読み取り，Schuster（1897）の方法を用いて位相選択性の有無を検定した．この検定で得られる p 値は帰無仮説「地震発生は地球潮汐の位相角によらない」を棄却する危険率を表す．
3. 解析結果
太平洋沖地震発生後の約 4 年間について，p 値の空間分布を調べた結果，破壊開始点近傍の震源域北側の領域では，p値は 30%以上の高い値をとり，本震発生直前に見られた地球潮汐と地震発生の相関は，本震の発生に伴い消滅していたことが確認できる．一方，さらに北側の岩手沖では，p 値の小さい領域が存在し，特に海岸線近傍で顕著である．この領域は，余効すべりの大きい領域に対応し（Ozawa et al., 2012），関連性が示唆される．最も小さい p 値（2.8%）が得られた 200 km 四方の領域に注目し，太平洋沖地震の発生前に遡り，p 値の時間変化を調べた結果，1976 年以降，本震発生前までの約 35 年間にわたり，p 値は 40%以上の高い値をとり，地球潮汐と地震発生は無相関の状態が継続していたことが確認された．また，太平洋沖地震後の期間についても p 値の時間変化を調べた結果，p 値は太平洋沖地震の発生直後が最も小さく（1.4%），その後徐々に回復する傾向を示すことが明らかになった．余効すべりの変動も本震直後に特に大きく，次第に小さくなっていることが報告されている（Ozawa et al., 2012）．余効すべりの加速に伴い，地球潮汐の影響が顕著に現れた可能性が示唆される．
キーワード: 2011 年東北地方太平洋沖地震, 地球潮汐, 地震トリガー作用, 余効すべり
Keywords: the 2011 Tohoku earthquake, Earth tides, earthquake triggering, postseismic afterslip

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会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

東北地方太平洋沖地震後の福島-山形県境地域における地震活動と地震波減衰構造
Seismic activity and attenuation structure aroud the Fukushima and Yamagata Prefectures’ border after Tohoku earthquake
宮垣 敬一郎 1 ; 津村 紀子 1∗
MIYAGKI, Keiichiro1 ; TSUMURA, Noriko1∗
1
1

千葉大学大学院理学研究科
Graduate School of Science Chiba University

本研究対象地域である福島-山形県境地域は東北地方太平洋沖地震後に地震活動が活発化した領域である．本研究では対象地域における地震活動を理解するために震源決定とメカニズム解の決定を行った．また，先行研究では地震波速度構造から対象地域における地震活動に流体が関与していることを示唆されている．地震波の減衰を表す Q 値のうち Qp/Qs
値や Qs 値は流体の存在により大きく変化するため，本研究ではこれらの値を推定し，対象地域のより詳細な物性を推定することを試みた．Q 値の解析には P 波と S 波の速度振幅スペクトルの比をとって Qp/Qs 値を推定する方法を用いた．
解析の結果，震源分布からは，研究対象地域での地震活動は狭い範囲の中で 4 つのクラスターに分かれて発生していることが分かった．このことは，震源集中域とそれ以外の領域で地下の物理的状態が異なる可能性を示唆している．また，
3 つのクラスターで地震の発生深度が時間経過に従って浅くなる現象が見られた．決定したメカニズム解からは，逆断層型の地震が卓越し，特に高角な節面をもつ地震が多く分布していることがわかった．流体圧が静岩圧超えれば，傾斜が50°を超えるような逆断層運動も可能となるため，このような高角度な逆断層での滑りには流体の存在が関与しているかもしれない．推定した Qp/Qs 値，Qs 値からは，震源域から水平方向に 20 ｋｍ以内の相対的に近い観測点に向かう経路で高 Qp/Qs 値，低 Qs 値を示すことが明らかになった．一方，それより遠い観測点に向かう場合は低 Qp/Qs 値を示す
波線が多いため，この地震活動が活発化した領域付近に高減衰をもたらす要因があると考えた．そして，同じような経路を通る 2 つの波線の組み合わせから求めた 2 つの震源間の Qp/Qs 値の空間分布を明らかにするために，震源が集中している領域周辺を 11 個のブロックに分割し，それぞれのブロックを通る波線のもつ値を平均して，ブロック毎の Qp/Qs
値，Qs 値とした．その結果，震源集中域を含むブロックで相対的に低い Qs 値と高 Qp/Qs 値を示すことが分かった．他の物理学的データと比較した結果，低 Qs 領域には流体が存在している可能性が高いと考えた．時間経過に従って地震の発生深度が浅くなる現象も周囲の岩石より密度の低い流体の上部への移動によって，群発的な地震活動が促進されたと考えれば説明できる．Qs 値がクラスターを含むブロックで大きく低下することは，流体が震源域に沿って上昇したことを反映していると考えた．総合的に解釈した結果，本研究地域での特徴的な地震発生は流体が関与している可能性が高い．
キーワード: 減衰構造, 地震活動, 群発地震, 震源の移動, 流体
Keywords: attenuation structure, Seismic activity, swarm, hypocenter migration, fluid

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SSS32-P04

会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

東北地方太平洋プレート沈み込み帯における プレート間地震の発生割合
Changes in frequency ratio of inter-plate vs intra-plate earthquakes in the source area ofthe 2011 Tohoku earthquake
井元 政二郎 1∗ ; 森川 信之 1 ; 藤原 広行 1
IMOTO, Masajiro1∗ ; MORIKAWA, Nobuyuki1 ; FUJIWARA, Hiroyuki1
1
1

防災科学技術研究所
NIED

全国地震動予測地図の作成では，海洋プレートにおける震源断層を予め特定しにくい地震を，プレート間地震とプレー
ト内地震とに区別し，それぞれの寄与を評価している．このため，沈み込みにかかわる地震活動度を予め定めた比率を用いてプレート間地震およびプレート内地震の活動度として評価する．現行の比率は，地震の深さ分布に基づいて見積もられたものであり，各地震の発震機構の情報は反映されていない．
本報告では，発震機構解によるプレート間地震の判別を上記比率に反映させることを検討する．ここでは，太平洋プ
レートのプレート境界面上 5km より深部に発生した地震を太平洋プレートの沈み込みに関する地震と見なし，観測された発震機構解を期待されるプレート間地震の解と比べることによりプレート間地震を判別し，その結果に基づきプ
レート間地震割合を見積もる．判別には，観測された発震機構解と期待される発震機構解との隔たりを表す最小回転角(Kagan,1991,GJI：Kagan 角) を用いることとする．対象区域における Kagan 角の小さい地震をプレート間地震と見なす
ことにより，プレート間地震の割合を求めることができる．
期間 1997 年〜2014 年，北緯 36 度〜41 度，東経 139 度〜144 度に発生した M4.0 以上の地震の発震機構解 (3663 個) を使用した．防災科学技術研究所 J-SHIS によるプレート形状と，東北地方太平洋沖地震 (2011.3.11 M9.0) の発震機構解から得たプレート相対運動方向を用いて，各地点の発震機構解を算出した．
プレート境界面の上方 5km〜下方 20km の範囲に発生した地震をプレート間地震の候補とし，その中からプレート間地震の発震機構解と調和する地震をプレート間地震として計数する．東西南北 0.1 度刻みの区域毎に得られたプレート間地震の割合から，ベイズ型赤池情報量基準（Akaike Bayesian Information Criterion, ABIC）を指標とした平滑化により調査領域全域でのプレート間地震割合を算出した．調査対象域では東北地方太平洋沖地震 (2011 年 3 月 11 日 M9.0) の余震
活動が活発であり，この地震を境に二つの期間に分けそれぞれの期間に対して，プレート間地震割合を求めた．
おもな結果は次のとおりである．三陸沖中部から福島県沖の地域では，東北地方太平洋沖地震後は地震前に比べプレー
ト間地震の割合が小さい．三陸沖北部では，プレート間地震の割合が大きい．ここで得られたプレート間地震の割合は，現行の値に比べ小さい．
キーワード: 地震動予測地図, 東北地方, プレート間地震, Kagan 角, 東北地方太平洋沖地震
Keywords: seismic hazard maps for Japan, Tohoku, interplate earthquake, Kagan angel, 2011 Tohoku earthquake

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SSS32-P05

会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

月山・大井沢（山形県）の群発地震の震源メカニズム
Focal mechanism of earthquake swarms in Gassan and Ooisawa, Yamagata Prefecture
大嶋 篤 1 ; 岩田 尚能 1 ; 長谷見 晶子 1∗
OSHIMA, Atsushi1 ; IWATA, Naoyoshi1 ; HASEMI, Akiko1∗
1
1

山形大学理学部
Faculty of Science, Yamagata University

2011 年東北地方太平洋沖地震の 6 日後から、月山付近（山頂の南西 2.5km 付近）の 1-8km の深さで群発地震活動が発生した。太平洋沖地震前は活動が非常に低かった地域である。この活動域の約 15km 南の大井沢付近は地震活動が活発な領域で、最近では 2003 年、2006 年にそれぞれ 10-15km、5-10km の深さで群発地震が起きているが、誘発地震活動は起きていない。月山、大井沢はともに棚倉構造線の北方延長とみられる構造線付近に位置している。また、大井沢から月山にかけての下部地殻には地震波低速度域が広がっている（Okada et al.,2015）。地下構造に共通点がある領域で太平洋沖地震の後の活動に違いがある原因を探ることを目的に、月山と大井沢の群発地震の震源メカニズムを調べた。対象とした地震は群発地震域とその周辺で起きたマグニチュード 2.0 以上で深さが 30km より浅い地震である。メカニズム解はP 波初動の押し引きから求めた。2002 年 6 月以降の地震は Hi-net の波形をダウンロードし、win により初動方向を読みとった。それ以前の地震については地震月報に記載されている初動方向を用いた。
月山の活動については 33 個のメカニズム解が得られた。断層型ごとの個数は横ずれ断層 7、横ずれを含む逆断層 20、逆断層 2、横ずれを含む正断層 4 であった。Okada et al.(2011) は 4 月 4 日の M2.2 の横ずれ型の地震について断層面を推定し、この面に対して太平洋沖地震によりΔ CFF が 0.29MPa 増加したことを指摘している。今回求めたメカニズム解はこの地震と類似する横ずれ成分を含むものが多いので、月山付近の活動はΔ CFF の増加が寄与していると思われる。また、活動が太平洋沖地震の 6 日後から始まったこと、下部地殻に低速度域が存在することを考えると、震源域に流体が流入したことによる断層強度の低下も考えられる。
大井沢の 2003 年、2006 年の群発域は月山の活動域からそれぞれ 20km、13km の距離にある。2003 年の活動について決定したメカニズム解は 14 個で、すべて P 軸が西北西-東南東方向の逆断層、2006 年の活動は 12 個のメカニズム解を決定し、すべて P 軸がほぼ東西方向を向く逆断層だった。2006 年の活動域の下部地殻では低周波地震が起きているが、地殻上部への流体の移動はなかったのかもしれない。また、誘発活動がなかった原因として大井沢付近は太平洋地震によって発生が抑制される逆断層型の断層が卓越している可能性も考えられる。
文献
Okada et al.(2011) EPS,63,749-754
Okada et al.(2015) Geofluids,15, 293?309

キーワード: 2011 年東北地方太平洋沖地震, 誘発地震, 震源メカニズム, 月山, 大井沢
Keywords: 2011 Tohoku-Oki earthquake, induced seismicity, focal mechanism, Gassan, Oisawa

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SSS32-P06

会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

日本海溝北部-千島海溝で発生した M>7.5 の地震の顕著な前震活動
Active foreshocks of M>7.5 earthquakes in the northern Japan to Kuril Trenches
原田 智也 1∗ ; 横井 佐代子 1 ; 佐竹 健治 1
HARADA, Tomoya1∗ ; YOKOI, Sayoko1 ; SATAKE, Kenji1
1
1

東京大学地震研究所
Earthquake Research Institute, Univ. of Tokyo

日本海溝北部から千島海溝にかけて発生する大地震・巨大地震には顕著な前震活動を伴うものがある．本研究では，この地域で発生した M>7.5 の地震に対して，顕著な前震活動を伴ったかどうかを区別するために，地震の余震域と同程度の大きさの領域における本震前 1 年間の地震活動の推移を M-T 図や地震の積算回数によって調べた．数個程度の前震を伴った地震があったとしても，定常的な地震活動と前震との区別が難しいので，本研究では，数 10 個以上の多数の前震を伴う地震を対象とした．
顕著な前震活動を伴った M>7.5 の地震は，2006 年シムシル島沖のプレート間地震（Mw8.3）とそれに続く 2007 年のアウターライズ地震（Mw8.1），1963 年エトロフ沖地震（Mw8.6）, 1991 ウルップ島沖の地震（Mw7.6）, 1995 年択捉島沖の地震（Mw7.9），1978 年択捉島沖の地震（Mw7.8），1969 年北海道東方沖地震（Mw8.2），1989 年岩手沖の地震（Mw7.4）である．逆に，1973 年根室半島沖地震（Mw7.8），1952 年と 2003 年の十勝沖地震（Mw8.1，Mw8.1）, 1968 年十勝沖地震（Mw8.3）と 1994 年三陸はるか沖地震 (Mw7.8) といった M>7.5 のプレート間地震や，1958 エトロフ沖地震（Mw8.4）,
1978 年国後水道地震 (Mw7.8), 1993 釧路沖地震（Mw7.7）, 1994 年北海島東方沖地震（Mw8.3）については，前震が数個あるか，あるいは全く無かった．
次に，顕著な前震活動に対して，前震の活動度の時間推移を調べるための ETAS モデル（Epidemic Type Aftershock
Sequence；Ogata, 1988，1992）による解析，前震活動の空間分布の時間推移を調べるための前震・本震の震源分布の比
較，前震域と本震の破壊域との関係を調べるための前震の震源分布と本震のすべり量分布との比較を行った．
以上の解析の結果，現在のところ，以下のことが分かっている．顕著な前震活動は，マグニチュードの大きな前震とその余震によって構成され，本震直前における活発化や静穏化などは見られなかった．また，2007 年シムシル島沖のア
ウターライズ地震に先行した前震は，2006 年のアウターライズ域での余震活動で説明でき，本震直前の活発化や静穏化は見られなかった．前震活動は，時間と共に一定の方向へ広がる傾向にあった．しかしながら，拡大の方向は地震により様々であり，本震直前に拡大速度が顕著に変化することもなかった．前震活動域は本震のすべりが大きかった領域とは棲み分けているようである．2007 年シムシル島沖のアウターライズ地震に関しても，地震時のすべりが大きかった場
所では，前震活動（2006 年のプレート間巨大地震の余震活動）の活動度は低かった．今後，前震域の拡大についてさらに検討するために，Δ CFF による解析なども行う予定である．
以上の解析において，本震と前震は，改良連携震源決定法（MJHD 法）と地震間の走時差を用いたグリッドサーチによる震源決定法との併用（Hurukawa and Harada, 2015）によって高精度に相対震源再決定された．また，本震のすべり
分布は，Kikuchi and Kanamori（2003）による遠地実体波インバージョンによって推定された．

キーワード: 日本海溝北部-千島海溝, 顕著な前震活動, ETAS モデル, 改良連係震源決定法, 走時差グリッドサーチ震源決定, 遠地実体波インバージョン
Keywords: northern Japan Trench to Kuril Trench, Remarkable foreshock activity, ETAS model, Modified Joint Hypocenter
Determination method, time-difference grid search method, teleseimic body-wave inversion

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SSS32-P07

会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

1968 年十勝沖地震 (Mw8.2) の震源域周辺の先行地震活動
Precursory seismic activity surrounding the source region of the 1968 Tokachi-oki earthquake
平塚 晋也 1∗HIRATSUKA, Shinya1∗
11

北大・理・地震火山研究観測センター
ISV, Faculty of Science, Hokkaido Univ.

The 1968 Tokachi-oki earthquake (Mw8.2) occurred off the Pacific coast of Aomori prefecture and ruptured northern andsouthern asperities. 26 years later, the 1994 Sanriku-haruka-oki earthquake (Mw7.7) occurred near the epicenter of 1968 eventand ruptured only its southern asperity [Nagai et al. (2001)]. According to Sato et al. (1996), the rupture process of the 1994
event was very similar to the earlier stage rupture process of the 1968 event. The question arises, ”Why did the 1994 event not
rupture the northern asperity of 1968 event”? In order to address this question, we investigated the long-term seismicity patternwith reference to the slip distribution of the 1968 Tokachi-oki (Mw8.2) and 1994 Sanriku-haruka-oki (Mw7.7) earthquakes. We
used the earthquake catalogue compiled by the Japan Meteorological Agency (JMA) for the past 90 years since 1923.
There are two major clusters that are considered to be important for characterizing the spatio-temporal seismicity pattern inand around the source region of the 1968 event. The one is a cluster of events located off the Pacific coast of Iwate prefecture
between the Japan Trench and the southern asperity of the 1968 event. We call this cluster the ”east-west trending seismic activity”, because it is distributed along the east-west direction. The other is a cluster of events located off the Pacific coast of Iwate
prefecture between the 10 and 20km depth contours of the upper interface of the subducted Pacific plate. We call this cluster the”southern seismic activity”, because it is located southern side of the southern asperity of the 1968 event. The epicentral area ofthe southern seismic activity include the rupture zone of the 1989 and 1992 Sanriku-oki earthquakes, which are regarded as theultra-slow earthquake by Kawasaki et al. (1995, 1998, 2001).
The 1931 Iwate-oki earthquake (M7.2) occurred off the Pacific coast of Sanriku and ruptured the southern asperity of the1968 event [Yamanaka and Kikuchi (2004)]. The 1931 event was preceded three years earlier by a M7.0 event that occurred
about 30km to the west. 4 years later, a M6.9 earthquake occurred very close to the epicenter of the M7.0 event in 1935. The
1933 activity in the zone of east-west trending seismic activity consists of nine large earthquakes (M>6.0) with the largest of
M7.1. Three of the events initially occurred in the eastern part of the zone, then expanded into the west. The 1933 Sanriku-oki
earthquake (M8.1) occurred in the outer-rise region off the Pacific coast of Iwate prefecture. The 1941 activity in the zone ofsouthern seismic activity consists of four large earthquakes (M>6.0). Two of the events occurred in the eastern part of the zone,
then the other two events occurred in the western part of the zone. A strong swarm activity (including eight M>6.0 earthquakes)
occurred in the zone in 1952. The 1960 Iwate-oki earthquake (M7.2) occurred off the Pacific coast of Sanriku and ruptured thesouthern periphery of the southern asperity of the 1968 event. The rupture propagated to the deep direction from the hypocenter[Yamanaka and Kikuchi (2004)]. A 1945 event (M7.1) occurred off the Pacific coast of Aomori prefecture and ruptured thenorthern asperity of the 1968 event. The 1945 event was preceded two years earlier by a M7.1 event that occurred about 40km to
the east. On March 22, 1944, M6.1 event occurred in the region sandwiched by the northern and southern asperities of the 1968
event. This event may contribute to weaken the strength of this region and allowed to propagate the rupture from the southern tonorthern asperities when main shock of the 1968 event occurred.
References:
Kawasaki et al., 1995, JPE, 43, 105-116.
Kawasaki et al., 1998, zisin 2, 50, 293-307.
Kawasaki et al., 2001, Tectonophysics, 330, 267-283.
Nagai et al., 2001, zisin 2, 52, 267-289.
Sato et al., 1996, GRL, 23, 33-36.
Yamanaka Y. and M. Kikuchi, 2004, JGR, 109,B07307,doi:10.1029/2003JB002683.

キーワード: 1968 年十勝沖地震, 1994 年三陸はるか沖地震, 1933 年三陸沖地震, 先行地震活動, アスペリティー
Keywords: 1968 Tokachi-oki earthquake, 1994 Sanriku-haruka-oki earthquake, 1933 Sanriku-oki earthquake, precursory seismic
activity, asperity

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会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

関東地方下における太平洋プレート境界付近の地震活動
Seismic activity around the upper surface of the Pacific slab beneath Kanto疋田 雅大 1∗ ; 中島 淳一 1
HIKITA, Masahiro1∗ ; NAKAJIMA, Junichi1
1
1

東北大学
Tohoku University

関東地方では，北米プレートの下にフィリピン海プレートと太平洋プレートが沈み込み，フィリピン海プレートおよび太平洋プレート上面ではプレート境界地震が数多く発生している (e.g., Uchida et al., 2007)．その中でも，東京湾北部から茨城県南部にかけての深さ 60km から 90km で発生する地震活動が特に活発であり，南北方向に伸びる地震活動の帯が形成されている．この領域において気象庁の一元化震源分布をみると，プレート境界付近に厚みを持った地震クラスターが複数存在することがわかる．そこで本研究では，これらのクラスターの発生原因を解明することを目的に，Double-Difference
法 (Waldhauser and Ellsworth, 2000) を用いて相対震源決定を行い，プレート境界周辺の地震活動の空間的特徴を考察した．
震源再決定の結果，地震クラスターの厚さは 5km から 10km 程度であること，クラスターの深い側に小繰り返し地震と低角逆断層型地震が分布すること，クラスターの浅い側に逆断層型以外の地震が多く存在することなどが明らかになった．さらに，一部の領域では，プレート境界面と直交する方向に震源が並ぶクラスターも存在する．今後は波形相関から計算した走時差を用いた相対震源決定を行い，プレート境界付近のクラスターの微細構造を明らかにしていく予定である．
キーワード: 小繰り返し地震, 関東, 地震活動
Keywords: repeating earthquakes, Kanto, activity of earthquakes

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時間:5 月 26 日 18:15-19:30

Matched Filter Method による群発地震解析の試み 〜飛騨山脈の群発地震活動の例〜
Matched Filter Method implemented as an automatic hypocenter location system
大見 士朗 1∗
OHMI, Shiro1∗
1
1

京都大学防災研究所
Disaster Prevention Research Institute, Kyoto University§はじめに：
岐阜県と長野県の県境に位置する飛騨山脈では，従前より微小地震活動が活発であり，しばしば群発地震活動が発生する．従来は，地震活動の特徴の報告の際には，検測者の個別チェックを経たカタログを使用するのが常套手段であったが，昨今の観測点数の増加および熟達した検測者の減少により，特に速報的な報告を要する際にはそれが次第に困難となりつつある．そのため，本報告では群発地震の自動処理手法として Matched Filter Method（MFM）を試験的に実装
し，飛騨山脈南部の群発地震活動を対象としてこの手法の有用性を検証する．
§ MFM による自動処理の概要：
始めに，MFM で使用するためのテンプレートとなる地震波形を用意する．ここでは，飛騨山脈南部近傍の岐阜側及び長野側の観測点 10 点程度を選び，3 成分波形データから適宜テンプレート地震波形を作成した．テンプレート地震は手動検測により震源決定を行い，P 波・S 波の到着時刻，最大振幅等の情報を波形とともに利用する．別途運用中の旧来の自動処理システムの結果を参照しながら，MFM で検知できていない地震活動が発生した際にはその地震活動に適用できる新規のテンプレートを適宜手動で作成する．
1 時間ごとの準実時間処理の最初に，テンプレート地震の波形と，連続収録された地動波形の相関係数の時系列 CC(t)を計算することにより，イベントの検出を行う． CC(t) の中で，相関係数がある閾値 min cce を越えるものについて，同様の波形が出現したと考える．この操作をすべての観測点・成分の波形に対して行った後，すべての CC(t) を合算す
る．この合算値の標準偏差を求め，合算値を標準偏差と総成分数で割った時系列データを Network Correlation Coefficient(NCC) と定義する．NCC が一定の閾値を超えると，イベントが発生したと判断する．ここでは，min cce を 0.4 とし，また，NCC が 8.0 を超えるとイベントが発生したと判断した．もしも，テンプレート地震と検出されたイベントが全く同じ位置で発生しているのであれば，NCC が最大値を取る時刻と，各 CC(t) が最大値を取る時刻は一致するはずであるが，一般にはそうはならない．これらの時刻の差を，検出されたイベントの各観測点での走時の補正値として使用することで検出されたイベントの走時データを構築する．また，CC(t) 計算時に，テンプレート地震と連続波形データの振幅比の時系列も保存しており，これを用いて検出されたイベントの最大振幅の近似値を算出し，マグニチュードの算出に使用する．これらの情報を用いて，過去 1 時間の連続データ中に検出されたイベントの震源決定を個別に行う．
§結果と考察：最初に，MFM による自動震源決定結果と手動の再検測結果を 2013 年 4 月から 10 月に飛騨山脈南部で現地有感を記録した 23 個の地震を用いて比較した．その結果，これら 23 個の地震の再検測による震源移動量は，震央については最大
2.8km 平均 0.6km，深さについては最大 0.8km 平均 0.36km であった．また，マグニチュードについては両者の差が 0.4になったもの 1 個，同 0.3 が 2 個のほかは，すべて差が 0.2 以下の値に収まった．さらに震央位置の変化が小さく高精度に震源が決定できたのは，使用した 10 点程度の観測点のうち，CC(t) が min cce を超える観測点数が 60%程度以上になる場合であることも判明した．
次に，飛騨山脈南部穂高岳近傍の群発地震活動が活発であった 2013 年 10 月 8 日 20:00 から 15 分間のデータを用いて，同地域の MFM および従来のイベント検出手法である STA/LTA 法を，公式カタログである気象庁カタログと比較したところ，気象庁カタログに記載されたイベントは 18 個であったのに対し，STA/LTA 法による検出数は 11 個，MFM による検出数は 68 個であった．試験期間とした 2013 年 4 月から 2013 年 10 月末までのデータでは，MFM による検出数
は約 3000 個，そのうち比較的高精度に震源を決定できた地震は約 800 個であり，同期間の気象庁カタログに記載された地震は約 550 個であった．
このように，MFM による自動震源決定結果を速報値として使用する価値は十分に高いものと考えられる．速報として本手法を用いる場合の欠点としては，テンプレート地震を設定していない地域で発生したイベントには，原理上対処できないという点があげられる．そのような地域にあらたに地震活動が発生した場合には，手動で新たなテンプレート
地震を導入する手間を要する．しかしながらその点を差し引いても，MFM は今回のような比較的狭い地域に地震活動が局在化するようなケースでは，有効に機能することが期待される．

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会場:コンベンションホール

キーワード: 群発地震, 自動処理, 飛騨山脈, Matched Filter Method
Keywords: Swarm activity, Hida Mountain range, Matched Filter Method

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時間:5 月 26 日 18:15-19:30

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時間:5 月 26 日 18:15-19:30

1944 年東南海地震の余震震源再決定：本震断層面推定と地震活動の特徴
Relocation of the 1944 Tonankai earthquake and its aftershocks: The fault plane andcharacteristics of the seismicity
古川 信雄 1∗ ; 原田 智也 2
HURUKAWA, Nobuo1∗ ; HARADA, Tomoya2
1
1

建築研究所国際地震工学センター, 2 東京大学地震研究所
Building Research Institute, 2 Earthquake Research Institute, University of Tokyo

１．はじめに
フィリピン海プレートの沈み込みにより南海トラフで発生した 1944 年東南海地震（M 7.9）については、地震波・地殻変動・津波データ等の解析から多くの断層モデルが提唱されている。
岩田・浜田（1986）は気象庁のデータを用いて、本震と余震の震源を再決定した。主な結果は以下である。１）本震
は断層面西端の深部（35 - 40 km）で発生。２）志摩半島沖の余震の密集。３）潮岬沖の余震活動（上部地殻か?）。４）
天竜川河口付近の余震活動（上部地殻か?）。５）上記震源分布と津波波源域に最もよく調和しているモデルは、地殻変動を説明するために考えられた Inouchi and Sato (1975) モデルである。
岩田・浜田（1986）の余震分布に関しては、震央については詳しい議論がなされているが、深さ精度が悪いために、深さの議論はあまり深くなされていない。近い将来発生が予測されている、次の東南海地震直後の余震・誘発地震活動を予測するためには、1944 年東南海地震の余震について深さも含めて震源を精度よく決定する必要がある。そこで、本研究では、1944 年東南海地震について、本震と余震の震源を、改良連携震源決定法（Hurukawa, 1995）を用いて再決定した。
２．データ
震源域が海域であるために、気象庁（JMA）データだけでは、深さが精度よく求まらない。そこで、JMA に国際地震
サマリー（ISS）が報告している国外の観測点データを統合し、P 波と S 波の両者の初動走時を用いた。
本震発生（世界標準時で 1944 年 12 月 7 日）から 1945 年 1 月 31 日までに、北緯 32.5o - 35.5o 、東経 135.0o - 138.5o の範囲に発生した全ての深さの地震を解析した。JMA が報告している地震数は 632 であるが、この内、読取値が 20 個以上の 382 地震を解析した。なお、同一観測点で P 波と S 波の読取値がある場合は、あたかも異なる独立な観測点とみなして取り扱った。JMA については、最終的に走時残差（O-C）が 8 秒未満の読取値が 50 個以上の観測点を、ISS については同じく（O-C）が 8 秒未満の読取値が 4 個以上の観測点を用いて震源決定した。用いた走時は IASP91 である。その結果、75 観測点（JMA-P が 30 点、JMA-S が 24 点、ISS-P が 20 点、ISS-S が 1 点）を用いて 234 の震源を決定した。なお、7 割以上の地震が 1945 年三河地震（M 6.8）の余震である。
３．結果
再決定震源分布の特徴はおおむね岩田・浜田（1986）に一致する。震源精度、特に深さ精度が向上したために、更に以下のことが明らかになった。
１） 本震の深さは 30 km 程度である。
２） 余震分布からプレート境界が断層面であることが確かめられた。例えば、本震と 24 時間以内の余震で本震断層面上に発生したと思われる５余震から最小二乗法で求めた最適平面は、は N30o W 方向に 18o 傾斜であり、多くの断層モ
デルと整合的である。
３） 志摩半島沖では、本震断層面上の余震と地殻上部の誘発地震が発生している。
４） 潮岬沖から紀伊半島東南海岸付近の余震は地殻上部に発生した誘発地震と思われる。
５） 天竜川河口付近の余震活動は断層面東端に位置するプレート境界地震と地殻上部に発生した誘発地震の両者がある思われる（参考文献）
Hurukawa, N., 1995, Geophys. Res. Lett., 22, 3159-3162.
岩田孝仁、浜田信生、1986、地震第 2 輯、39, 621-634.
Inouchi, N. and Sato, H., 1975, Bull. Geogr. Sur. Inst., 21, 10-18.

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時間:5 月 26 日 18:15-19:30

紀伊半島南方沖の南海トラフの南側でのフィリピン海プレート内の微小地震活動の南限についてSouthern Extent of Seismicity in the Philippine Sea plate south of the Nankai Trough中田 健嗣 1∗ ; 小林 昭夫 1 ; 平田 賢治 2 ; 山崎 明 3 ; 対馬 弘晃 1 ; 馬塲 久紀 4 ; 牛田 尭 4 ; 一ノ瀬 里美 4 ;石原 昴典 4 ; 稲村 嘉津也 4 ; 蓮澤 豪 4 ; 勝間田 明男 1 ; 前田 憲二 1
NAKATA, Kenji1∗ ; KOBAYASHI, Akio1 ; HIRATA, Kenji2 ; YAMAZAKI, Akira3 ; TSUSHIMA, Hiroaki1 ;BABA, Hisatoshi4 ; USHIDA, Takashi4 ; ICHINOSE, Satomi4 ; ISHIHARA, Takanori4 ; INAMURA, Kazuya4 ;HASUZAWA, Tsuyoshi4 ; KATSUMATA, Akio1 ; MAEDA, Kenji1
1

気象庁気象研究所, 2 防災科学技術研究所, 3 気象庁地磁気観測所, 4 東海大学
Meteorological Research Institute, JMA, 2 National Research Institute for Earth Science and Disaster Prevention, 3 Kakioka
Magnetic Observatory, JMA, 4 Tokai University

1

気象研究所では、紀伊半島南方沖において自己浮上式海底地震計（OBS）による海底地震観測を行っている。2005 年から 4 年間の観測では南海トラフ軸周辺で深さ 10km から 25km の範囲で微小地震活動が起きていること確認した（山崎ほか,2011, 気象研技術報告）。平田ほか (2012 及び 2013, 連合大会, 2012, 地震学会) は、紀伊半島沖（潮岬沖）のトラフ軸の南側から南へ約 90km に至る海域で 2010 年に観測を行い、回収した OBS22 台で構成される観測網から、M1 以下の極
微小地震が深さ 10km 付近に集中して発生していることを明らかにし、これは、Obana et al.(2005, JGR) によるフィリピ
ン海プレート内部の地震活動の分類において、海洋性地殻内部で発生しているものが続いていると考察した。
これらの極微小地震は、さらに南側までどの程度続いているのであろうか。これを調べるため、2013 年及び 2014 年の観測では、2010 年よりもさらに南側の、北緯 31.5〜32 度付近の海域に OBS を等間隔に投入して、観測網を構成した。
2013 年、2014 年とも、10 台の OBS を回収後、投入時と回収時の GPS 時計との時間差から時刻補正を行い、連続波形データからイベントトリガにより、地震イベントの可能性のあるものを抽出し、そのデータを検測して、震源決定（Hirata
and Matsu’ura, 1986）を行った。用いた速度構造は、2010 年観測の解析で平田ほか（2012, 2013）が用いたものと同じ（観測網近傍の構造探査（Kodaira et al.,2000）の結果から作成された 1 次元速度構造モデル）である。また、海洋堆積層による速度低下分を補正するため、青木ほか（2003, 地震第 2 輯）と同様な方法で、PS 波変換波を検測して P 波との到達時刻差から求まる堆積層の厚さを考慮した補正を実施した。

2013 年及び 2014 年の OBS 観測データの解析により、観測網付近で精度良く求めた震源は、M0.0〜0.5 を中心に分布し深さ約 10km で、2010 年と同様の極微小地震が確認された。震源の数は、現在までの解析の結果であるが、2013 年が36 個、2014 年が 23 個で、両者を合わせても 2010 年の 112 個（平田ほか,2013）の約半分である。観測時期が異なるものの、2010 年、2013 年、2014 年のそれぞれの観測網内で、極微小地震は北側ほど活動度が高く南側ほど低調になっている。また、地震活動の南限をみるため、位置の精度が落ちるが観測網の外側に求まった M1〜2 程度の震源を確認したと
ころ、観測網の北側と異なり、南側では震源が求まっていない。そのため、フィリピン海プレート内部の M1 以上の地
震活動は、2013 年及び 2014 年に観測を実施した東経 135.3 度〜136.3 度付近において、北緯 31.6〜31.9 度付近の海域が南限であると考えられる。

なお、観測に用いた OBS は速度型 4.5Hz, 3 成分で、設置及び回収は気象庁観測船（啓風丸及び凌風丸）で実施した。
OBS 観測データの期間、台数及び海域は以下のとおりである。
＜ 2010 年＞ 期間：2010/6/12〜9/14（約 3 ヶ月間）、台数：22 台、海域：紀伊半島沖（潮岬沖）（北緯 31.9〜32.8 度、東経 135.6〜136.2 度の範囲内）＜ 2013 年＞ 期間：2013/7/1〜9/30（約 3 カ月間）、台数：10 台、海域：紀伊半島沖 (2010 年のさらに南) （北緯 31.8〜32.3 度、東経 135.8〜136.3 度の範囲内）＜ 2014 年＞ 期間：2014/8/7〜10/30 （約 3 ヶ月間）、台数：10 台、海域：紀伊半島沖 (2013 年の西側) （北緯 31.6〜32.3 度、東経 135.3〜135.8 度の範囲内）

キーワード: 地震活動, 微小地震, OBS, 南海トラフ, アウターライズ
Keywords: seismicity, microearthquake, OBS, Nankai trough, outer rise

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時間:5 月 26 日 18:15-19:30

Imaging an active fault in the eastern Guadalquivir basin (Southern Spain) with highresolution seismic tomography
Imaging an active fault in the eastern Guadalquivir basin (Southern Spain) with highresolution seismic tomography
SERRANO, Inmaculada1∗ ; TORCAL, Federico2 ; MARTIN, Jose benito1
SERRANO, Inmaculada1∗ ; TORCAL, Federico2 ; MARTIN, Jose benito111Andalusian Institute of Geophysics, Granada University, Spain, 2 Pablo Olavide University, Seville, Spain
Andalusian Institute of Geophysics, Granada University, Spain, 2 Pablo Olavide University, Seville, Spain

The Torreperogil seismic series took place in the Guadalquivir Basin (Southern Spain), a large flexural foreland basin with alinear ENE-WSW trending bounded to the north by the Iberian Massif and to the south by the Betic Cordillera and filled from a
middle Miocene to Plio-Quaternary sedimentary sequence characterized by a large number of low magnitude (below Mw 3.7 or
Md 3.9) and very shallow microearthquakes. We calculated the high resolution seismic velocity, Poisson’s ratio, crack density
and saturation ratio structures in and around the source areas of the Torreperogil seismic series (October 2012-April 2013).
In the upper layers of the crust, strong low-velocity anomalies are extensively distributed under the central zone, which together with high Poisson’s ratio and crack density values may correspond to rocks which are less likely to fracture, perhaps dueto the accumulation of tectonic and seismic stress. 93% of the earthquakes occurred at depths of up to 8 km, which could indicatethat the base of the seismogenic zone lies at this depth. The seismic series was concentrated in layers of strong structural heterogeneities (in the boundary area between low and high anomalies), which were likely to generate earthquakes due to differential
strain accumulation beneath the region. The high velocity areas are also considered to be strong yet brittle parts of the fault zone,
which are likely to generate earthquakes (at depths of between 5 km and 9 km). In contrast, low velocity areas are probably lesslikely to fracture, allowing seismic slippage to take place (from 2 to 4 km depth).
The best estimate of the depth of the main shock (mbLg: 3.9) is 7.6 km, which could tend to nucleate at the base of theseismogenic zone, at the ”fault end” on the boundary between a low velocity zone to the east and a high velocity zone to the west,
indicating the fault plane which separates both areas laterally. Assuming that this seismic contrast is one of the main Torreperogil
faults it could imply that stress has accumulated in an existing fault zone with lateral heterogeneity in velocity.

キーワード: Seismic tomography, Seismicity, Tectonic, Spain, Betic Cordilleras
Keywords: Seismic tomography, Seismicity, Tectonic, Spain, Betic Cordilleras

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会場:コンベンションホール

時間:5 月 26 日 18:15-19:30

2013 年 3 月台湾南投地震に先立つ地震活動変化の空間的特徴
Precursory seismicity change of the 2013 Nantou, Taiwan earthquake sequence revealedby ETAS, PI, and Z-value methods
河村 将 1∗ ; 陳 建志 2 ; 呉 逸民 3
KAWAMURA, Masashi1∗ ; CHEN, Chien-chih2 ; WU, Yih-min3
1

国立台湾師範大学地球科学系, 2 国立中央大学地球科学系, 3 国立台湾大学地質科学系
Dep. of Earth Sciences, National Taiwan Normal Univ., 2 Dep. of Earth Sciences, National Central Univ., Taiwan, 3 Dep. of
Geosciences, National Taiwan Univ.

12013 年 3 月 27 日に台湾中部南投県で ML 6.2 の地震（南投地震）が発生した。地震活動時間変化は、地下の応力速度変化を反映したものである。よって、大規模地震発生に先立つ地震活動変化（静穏化・活発化）を統計的に評価することは、地震発生メカニズムを解明する上で重要である。本動機に基づき、南投地震に先立つ台湾内陸部およびその周辺の地震活動変化を評価するため、Epidemic-Type Aftershock-Sequences（ETAS）モデルを台湾中央気象局の地震カタログに適用した。この際、結果の信頼性を高めるために、（１）異なる下限マグニチュードおよび南投地震発生に先立つ異なる期間に対して ETAS モデルを当てはめ、さらに（２）Pattern informatics（PI）法・ZMAP 法を用いて地震活動変化を評価することにより、得られる地震活動静穏化・活発化空間分布の共通の特徴に注目した。解析の結果を総合すると、地震発生に先立つ約１年間に、震源域の周辺領域で、地震活動静穏化が発生していたことがわかった。このような震源域
周辺領域における地震活動静穏化は、1999 年台湾集集地震に先立つ地震活動でも見られた（Kawamura and Chen, 2013）
ことから、本研究結果が地震発生準備過程を反映したものであることが示唆される。
キーワード: 地震活動静穏化, 南投地震, 応力蓄積, ETAS モデル, パターンインフォマティクス, ZMAP
Keywords: Seismic quiescence, The Nantou earthquake, Stress accumulation, ETAS model, Pattern informatics, ZMAP

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