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Administration
関西学院大学大学院
商学研究科

ディプロマ・ポリシー【前期課程】
前期課程では、専門学識コースと研究職コースのそれぞれにおいて、以下の方針に基づき学位を授与する。
１．専門学識コース
専門学識コースでは、「主分野」
において以下の能力を修得した者に対し、修士の学位を授与する。
（１）
経営分野

（４）
ファイナンス分野

経営の組織、戦略、管理、労務、財務、歴史などの領域におい金融論、企業金融、国際金融、金融史、保険などの領域にて、高い分析力と深い洞察力を修得した者に対し、修士（経営おいて、高い分析力と深い洞察力を修得した者に対し、修学）の学位を授与する。

士（ファイナンス）の学位を授与する。
（５）
ビジネス情報分野（２）会計分野
財務会計、管理会計、監査、国際会計、情報会計などの領域において、高い分析力と深い洞察力を修得した者に対し、修士（会計学）の学位を授与する。

データサイエンス、
ビジネス情報、国際経済、市場システム、ビジネス・イノベーションなどの領域において、高い分析力と深い洞察力を修得した者に対し、修士（ビジネス情報）の学位を授与する。

（３）
マーケティング分野（６）国際ビジネス分野

マーケティング、流通、ロジスティクスなどの領域におい国際マーケティング、異文化マネジメント、国際ビジネス交て、高い分析力と深い洞察力を修得した者に対し、修士

渉、国際通商システム、イノベーション・エコシステムなどの（マーケティング）の学位を授与する。

領域において、高い分析力と深い洞察力を修得した者に対し、修士（国際ビジネス）の学位を授与する。

２．研究職コース
研究職コースでは、商学に関する幅広い研究能力を修得し、博士論文作成のための研究能力の基盤を修得した者に対し、修士（商学）の学位を授与する。
【後期課程】
後期課程では、商学に関する独創的な研究を行い、博士論文を作成することを通じて、高度な研究を推進する能力を修得した者に対し、博士（商学）の学位を授与する。

研究職コース

博士（商学） 修士（商学）学位

修士（経営学）

専門学識コース

修士（会計学）

修士（マーケティング） 修士（ファイナンス）
修士（ビジネス情報）

修士（国際ビジネス）

「 知 」のレベルを高めるために関西学院大学では、商学部開設（1951年）の2年後となる1953年に商学研究科修士課程が開設され、続いて1961年に博士課程が増設されました。
商学研究科は、経営、会計、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスの６分野を中心に、伝統的また学際的研究領域で時々に新しいアプローチを導入し、新たな研究課題を発見し、解決策の構築を行っています。
また、企業を取り巻く環境が急激に変化するなかで、現代の経済・社会や個々の企業が抱える諸問題を受けとめ、それらの根底にある理論や原理の研究と教育を行っています。
個々の研究者は、こうした新しい任務に取り組み、伝統の継承と新たな領域への挑戦を積極的に行い、研究のより一層の高度化を図ると同時に、その成果を教育に反映しています。
これらを通じて、スクールモットーである“Mastery for Service（奉仕のための練達）”を具現化した「組織運営に関して高い分析力と深い洞察力を有する研究者や専門職業人」の輩出を図っています。

▶ めざす学生像
商学研究科教育がめざす学生像は、スクールモットーである“Mastery for Service（ 奉仕のための練達）”を具現化した組織運営に関して高い分析能力と深い洞察力を有する研究者や専門職業人である。

広 範な視野と発想法を獲得する経済社会の変革と進展のスピードは著しく、企業等の組織運営においても人工知能（AI）に代表されるテクノロジーの急速な進歩や社会変革に対応する能力が問われています。
そこで要求されるのは高度な論理的思考能力と分析力です。21世紀には理系に傾斜した技術的専門家だけではなく、組織運営を深く洞察する能力を有する人材が求められています。
そして、社会科学、とくに商学に精通した理論的基盤のある高度専門家の育成が急務となっています。
そのため、
商学研究科
では、企業経済環境に関する独創的な研究によって早期の課程博士授与を目指す前期課程・後期課程5年一貫による「研究職コース」と、深い理論的基盤と分析力を有する職業人を養成するための前期課程2年による「専門学識コース」
を設けています。

研究職コース 教育研究目標▶ 研究者の養成専門学識コース 教育研究目標▶ ビジネスリーダー等の養成「研究職コース」
においては、前期課程・後期課程5年一貫制のコースを通じ「専門学識コース」
においては、前期課程2年間のコースをて、高等教育機関等における研究者にとどまらず、民間のシンクタンクをはじめ通じて、企業にとどまらず官公庁、NPOなど幅広い分野でのとした幅広い分野での活躍を想定した高度な専門性と豊かな人間性を備え、活躍を想定した実務現象の解明の基盤となる理論を修得し独創的な理論研究能力を有する課程博士を授与するにふさわしい研究者の養た人材ならびに高度の専門的学識を備えたビジネスリー成を目標とする。

ダーの養成を目標とする。

カリキュラム・ポリシー
商学研究科では、「組織運営に関して高い分析力と深い洞察力を有する研究者や専門職業人」の輩出を図るという教育理念を実現するために、「経営」、「会計」、「マーケティング」、「ファイナンス」、「ビジネス情報」、「国際ビジネス」という6つの研究分野を整備し、指導教授が所属する分野（主分野）を軸として研究に取り組むカリキュラムを編成する。
【前期課程】
１．専門学識コース専門学識コースでは、高い分析力と深い洞察力を2年間で養うことに主眼を置き、その集大成として修士論文を位置づけている。
そのため、「主分野」に特化して科目を履修し、大学院教員による講義および指導教授による演習指導を通じて、修士論文の作成に取り組むようにカリキュラムを編成する。
（１）経営分野
経営の組織、戦略、管理、労務、財務、歴史などの領域において、現象の解明の基盤となる理論と分析手法、ならびに高度な専門的学識を修得できる科目を提供する。

（４）
ファイナンス分野
金融論、企業金融、国際金融、金融史、保険などの領域において、現象の解明の基盤となる理論と分析手法、ならびに高度な専門的学識を修得できる科目を提供する。

（２）会計分野
財務会計、管理会計、監査、国際会計、情報会計などの領域において、現象の解明の基盤となる理論と分析手法、ならびに高度な専門的学識を修得できる科目を提供する。

（５）
ビジネス情報分野
データサイエンス、ビジネス情報、国際経済、市場システム、ビジネス・イノベーションなどの領域において、現象の解明の基盤となる理論と分析手法、ならびに高度な専門的学識を修得できる科目を提供する。

（３）
マーケティング分野
マーケティング、流通、ロジスティクスなどの領域において、現象の解明の基盤となる理論と分析手法、ならびに高度な専門的学識を修得できる科目を提供する。

（６）国際ビジネス分野
国際マーケティング、異文化マネジメント、国際ビジネス交
渉、国際通商システム、イノベーション・エコシステムなどの領域において、現象の解明の基盤となる理論および分析手法、ならびに専門的学識を修得できる科目を提供する。

２．研究職コース
研究職コースでは、博士論文作成のための研究能力の基盤を養うことに主眼を置き、博士論文の作成に至る部分的・中間的成果として修士論文を位置づけている。
そのため、「主分野」に重点を置きつつ「主分野」以外に必要とされる分野についても科目を履修し、大学院教員による講義および指導教授による演習指導を通じて修士論文の作成に取り組むとともに、商学に関する幅広い研究能力を修得するようにカリキュラムを編成する。
【後期課程】
指導教授を中心とした博士論文指導委員会による研究指導と論文指導を行い、後期課程3年間での博士学位取得、遅くとも後期課程進学後5年以内の博士学位取得に取り組む体制を整えるとともに、商学に関する独創的な研究能力を修得するようにカリキュラムを編成する。

アドミッション・ポリシー
商学研究科は、経営、会計、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスの6分野において、スクールモットーである“Mastery for Service”（奉仕のための練達）を具現化するために「組織運営に関して高い分析力と深い洞察力を有する研究者や専門職業人」を輩出することを教育上の目的としている。
そのため博士課程前期課程2年間の「専門学識コース」、博士課程前期課程と博士課程後期課程の5年一貫制となる「研究職コース」、博士課程後期課程3年間において、高度の専門性と豊かな人間性を備え、理論的基盤のある人間の育成を目指す。
したがって、この趣旨を理解し、高い基礎学力を備え、向上心を持ち、さまざまな適性を有する多様で幅広い学生たちを受け入れる。
【博士課程前期課程】
博士課程前期課程専門学識コースでは、6分野の中から指導教授の属する「主分野」に関する高い分析力と深い洞察力を2年間で養い、その集大成として、修士論文の作成を目指す。
そのため、「主分野」に関する学部卒業程度の基礎学力と思考力を有しているとともに、修士論文の作成に真摯かつ積極的に取り組む姿勢が求められる。
博士課程前期課程研究識コース（5年一貫）
では、商学に関する幅広い研究能力を2年間で養い、博士論文作成のための研究能力の基盤の修得と修士論文の作成を目指す。
そのため、「主分野」ならびに「主分野」以外に関しても学部卒業程度の基礎学力と思考力を有しているとともに、修士論文の作成に真摯かつ積極的に取り組む姿勢が求められる。
【博士課程後期課程】
博士論文の作成を通じて、商学に関する独創的な研究能力の修得を目指している。
そのため、商学の「主分野」ならびに「主分野」以外に関しても博士課程前期課程修了程度の基礎知識と思考力を有しているとともに、博士論文の作成に真摯かつ積極的に取り組む姿勢が求められる。

授 業 科目一 覧
6つの分 野に整 備された研究領域の多様性が、商 学 研 究 科の特色です。
商学研究科には、経営学、会計学、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスの6つの研究分野があります。
このような研究分野やアプローチの多様性は、伝統的な研究分野に新しいアプローチを導入したり、研究者の努力を結合したりすることによって、学際的研究から新たな研究課題や解決策を構築していくことに結びついています。

経営学

会計学

マーケティング

企業の原理や仕組みを多角的に学ぶ

企業活動を数値で捉える国際会計人を育成

モノと人の動向から顧客ニーズを探る［前期課程］［前期課程］［前期課程］

経営学特殊講義Ⅰ

企業形態論特殊講義

会計学特殊講義Ⅰ

財務諸表構造論特殊講義

経営学特殊講義Ⅱ

中小企業経営論特殊講義

会計学特殊講義Ⅱ

財務諸表分析論特殊講義

生産理論特殊講義

経営史特殊講義

財務諸表論特殊講義

国際会計概念論特殊講義

原価理論特殊講義

企業史特殊講義

会計ディスクロージャー論特殊講義

国際会計基準論特殊講義

資金調達論特殊講義

経営学史特殊講義

意思決定会計論特殊講義

アジア会計論特殊講義

投資理論特殊講義

ドイツ経営学史特殊講義

業績管理会計論特殊講義

環境会計論特殊講義

経営管理論特殊講義

マネジメント・サイエンス特殊講義

原価計算論特殊講義

簿記論特殊講義Ⅰ

現代経営管理特殊講義

経営数学特殊講義

コストマネジメント論特殊講義

簿記論特殊講義Ⅱ

経営戦略論特殊講義

経営社会学特殊講義

監査制度論特殊講義

会計学特別講義

戦略経営論特殊講義

産業社会学特殊講義

監査基準論特殊講義

会計学研究演習Ⅰ

経営組織論特殊講義

経営学特別講義

会計情報論特殊講義

会計学研究演習Ⅱ

組織行動論特殊講義

経営学研究演習Ⅰ

人的資源論特殊講義

経営学研究演習Ⅱ

マーケティング戦略特殊講義
商業論特殊講義
消費者行動論特殊講義
マーケティング・サイエンス特殊講義
交通経済論特殊講義
マーケティング・コミュニケーション特殊講義
流通政策論特殊講義
消費者認知論特殊講義
マーケティング・リサーチ特殊講義
ロジスティクス・マネジメント特殊講義
マーケティング特別講義
マーケティング研究演習Ⅰ
マーケティング研究演習Ⅱ

人材開発論特殊講義［後期課程］［後期課程］

経営学特殊研究

経営史特殊研究

経営生産論特殊研究

企業論特殊研究

経営財務論特殊研究

経営学史特殊研究

経営管理論特殊研究

マネジメント・サイエンス特殊研究

経営組織論特殊研究

経営社会学特殊研究

経営労務論特殊研究

研究指導［後期課程］

会計学特殊研究

国際会計論特殊研究

管理会計論特殊研究

環境会計論特殊研究

原価計算論特殊研究

簿記論特殊研究

監査論特殊研究

研究指導

財務諸表分析特殊研究

マーケティング・マネジメント特殊研究
流通システム論特殊研究
国際流通論特殊研究
消費者行動論特殊研究
マーケティング・エンジニアリング特殊研究
研究指導

経営形態論特殊研究

ファイナンス

ビジネス情 報国 際ビジネス

金融関連ビジネスを体系的に研究高い情報分析力、マネジメント力を養成

グローバルな視点を持つ国際企業人を育成［前期課程］［前期課程］［前期課程］

金融論特殊講義Ⅰ

保険論特殊講義

統計学特殊講義Ｉ

イノベーション論特殊講義

国際ビジネスコミュニケーション論特殊講義

多国籍企業論特殊講義

金融論特殊講義Ⅱ

リスクマネジメント特殊講義

統計学特殊講義 II

市場経済論特殊講義

国際取引交渉論特殊講義

国際経営戦略論特殊講義

国際金融論特殊講義

ファイナンス論特殊講義

ビジネス・エコノミックス特殊講義 I

企業戦略論特殊講義

国際通商システム論特殊講義

国際経営管理論特殊講義

国際金融システム論特殊講義

コーポレートファイナンス論特殊講義

ビジネス・エコノミックス特殊講義 II

ビジネス・スタティスティックス特殊講義

グローバル戦略経営論特殊講義

国際ビジネス特別講義

金融史特殊講義

ファイナンス特別講義

情報ネットワーク論特殊講義

ビジネスモデリング特殊講義

貿易商務論特殊講義

国際ビジネス研究演習Ⅰ

外国金融史特殊講義

ファイナンス研究演習Ⅰ

情報処理論特殊講義Ⅰ

国際経済学特殊講義

国際マーケティング論特殊講義

国際ビジネス研究演習Ⅱ

銀行論特殊講義

ファイナンス研究演習Ⅱ

情報処理論特殊講義Ⅱ

国際通商政策論特殊講義

ＩＴビジネス論特殊講義

ビジネス情報特別講義

情報経済論特殊講義

ビジネス情報研究演習Ⅰ

ベンチャービジネス論特殊講義

ビジネス情報研究演習Ⅱ

フィナンシャルリスクマネジメント特殊講義［後期課程］
金融論特殊研究
金融史特殊研究
銀行論特殊研究

産業組織論特殊講義

保険論特殊研究
ファイナンス論特殊研究
研究指導

商学特別講義［後期課程］
統計分析論特殊研究

国際経済論特殊研究

情報システム論特殊研究

ビジネスモデリング特殊研究

市場システム論特殊研究

研究指導

統計基礎理論

行動科学研究法Ａ～E

原典講読（英）［後期課程］
国際ビジネスコミュニケーション論特殊研究
国際商務論特殊研究
国際マーケティング論特殊研究
国際経営論特殊研究
研究指導

原典講読（独）原典講読（仏）指 導 教 員 一 覧（五十音順）
教員名

分野

研究テーマ

教員名

阿萬 弘行※ 教 授

ファイナンス

金融市場の価格形成と情報に関する研究

月岡 靖智

石淵 順也※ 教 授

マーケティング

消費者行動における感情の働き、消費者行動の定量的研究

伊藤 秀和

マーケティング井上 達男※ 教 授
浦野 充洋

分野

研究テーマ

経営

経営財務論と行動ファイナンスに関する研究

寺地 孝之※ 教 授

ファイナンス

金融システムの国際比較と国際関係に関する研究

空間や距離の概念を考慮した都市・地域・交通経済学

永田 修一

准教授

ビジネス情報社会科学データの統計分析、特に時系列解析

会計

財務会計および国際会計に関する研究

西本 章宏※ 教 授

マーケティング

戦略的マーケティング・マネジメント研究

経営

経営組織および経営管理に関する理論的・経験的研究

濵村 純平

准教授

会計

数理モデルによる会計研究岡田 太志※ 教 授

ファイナンス

保険論、リスクマネジメントおよび生活保障システムに関する研究

林隆敏※ 教 授

会計

監査の理論と制度に関する研究

岡村 浩一郎 教 授

ビジネス情報技術組織戦略、イノベーション、社会ネットワーク分析

広瀬 憲三※ 教 授

ビジネス情報企業の海外戦略と技術移転についての理論的分析

岡村 秀夫※ 教 授

ファイナンス

企業金融ならびに証券市場に関する研究

藤沢 武史※ 教 授

国際ビジネス

国際マ－ケティング戦略の理論と実際

川端 基夫※ 教 授

マーケティング

流通研究、市場研究、企業立地研究

古沢 昌之※ 教 授

国際ビジネス

国際経営および国際人的資源管理に関する理論的・実践的研究

貴島 耕平

准教授経営経営学の学説に関する研究

松本 雄一※ 教 授

経営

組織における能力形成、キャリアデザイン

木山実※ 教 授

経営

明治期日本における総合商社生成の史的考察

水野 敬三※ 教 授

ビジネス情報市場経済における企業戦略と政府介入に関する研究

阪智香※ 教 授

会計

情報会計および環境会計の研究

森谷 周一

准教授

経営

経営戦略論および管理職に関する研究

地道 正行※ 教 授

ビジネス情報ビジネスデータに関する可視化と統計モデリング山口 隆之※ 教 授

経営

フランス中小企業・中小企業政策研究菅原会計

簿記・会計教育に関する研究

吉川 晃史※ 教 授

会計

事業創成・企業再生と管理会計に関する研究

高森 桃太郎 准教授

国際ビジネス

国際ビジネスコミュニケーションの理論と実践

若林 公美※ 教 授

会計

会計情報の有用性に関する研究

譚

会計

ビジネス会計と財務諸表分析に関する研究

教授

准教授

智※ 教 授

鵬准教授

准教授※印の付いている教員は、上記教員は博士課程前期課程の研究演習（ゼミナール）を担当します。
なお、
博士課程後期課程の研究指導（ゼミナール）も担当します。

入試制度
各入学試験の出願資格等については、入学試験要項で確認してください。

前期課程コース

入試種別
一般

研究職コース

募集人員

試験内容
英語

商学一般論文

専門論文

口頭試問 ※4

9月

10名

○

○

○※2○

2月

若干名

○

○

○※2

○
○

外国人留学生

9月・2月

若干名

○

○

○※2

※1
推薦（4年）

6月・9月・2月

若干名

－－－○

※1
特別推薦
（3年）

2月

若干名

－－－

○

9月

20名

○

○

○※3

○
○

一般
専門学識コース

入試時期

2月

若干名

○

○

○※3

外国人留学生

9月・2月

若干名

－

○

○※3

○

※1
推薦（4年）

6月・9月・2月

若干名

－－－○

※1
特別推薦
（3年）

2月

若干名

－－－○

※1 出願資格に学力（平均点、GPA）に関する条件あり。
※2 主分野（指導教員の属する分野）を選択。

※3 経営、会計、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスから1分野を選択。
※4 日本語による。

後期課程コース
研究職コース
※1

入試種別

入試時期

募集人員

試験内容 ※1
英語専門論文1※2

専門論文2※3 口頭試問 ※4

一般

2月

5名

○

○

○

○

外国人留学生

2月

若干名

○○

○

○

前期課程で研究職コースに入学し、一定の条件を満たせば、後期課程の入学試験が免除されます。
※2 主分野（指導教員の属する分野）を選択。

※3 経営、会計、マーケティング、ファイナンス、ビジネス情報、国際ビジネスから主分野以外の1分野を選択。
※4 日本語による。

学 費（前期）

教学補佐
研究を行いながら、教育支援事業、教務事務の補助により報酬が得られる制度です。
過去5年間、希望者は全員採用の実績があります。

＜入学金に関して＞▶本 学学部（商学部以外でも可）から商学研究科前期課程に入学する場合、入学金は半額を免除されます。
▶本 学研究科（商学研究科以外でも可）から商学研究科後期課程に進学もしくは入学する場合、入学金は全額免除されます。
▶本 学他研究科から商学研究科前期課程に入学する場合、入学金は半額を免除されます。

入学金200,000円

授業料

265,000円（530,000円）

教育充実費

79,500円（159,000円）

入学時納入額544,500円

初年度納入額889,000円

支 給 額② 試 験 監 督など教 務事務の補助業務（月額50,000円）合計＜授業料に関して＞▶入 学後、私費外国人留学生(在留資格「留学」を有する者)に対して、本学が授業料の一部を減免する制度があります。

①パソコン教室の運営などの 教 育 支 援 業 務（月額33,600円）※入学金は入学時のみ。
（ ）内は初年度納入額。
※2025年度入学生の学費は未定です。
上記は、2024年度入学生のものです。

支給期間1年間（契約期間による）支給人数

12名（2024年度採用）

奨学金
経済的負担を軽減し、教育に専念するため、奨学金制度をぜひ活用してください。在学生の多くは、奨学金（支給・貸与あわせて）を受給しています。
名称

金額
授業料、研究資料費及び教育充実費の合計額に相当する額（以下、支給ベーツ支給奨学金
関西学院大学
大学院

期間「学費相当額」）、学費相当額の3分の2、学費相当額の3分の1の額※
外国人留学生奨学金（入学前予約採用）

授業料、研究資料費及び教育充実費の合計額の1/2に相当する額※
外国人留学生奨学金（入学後採用）

授業料、研究資料費及び教育充実費の合計額の35％に相当する額

原則として2年間1年間■毎年出願可月額 50,000円、88,000円から選択（前期課程）

貸与

第一種奨学金（無利子）

月額 80,000円、122,000円から選択（後期課程）

日本 学 生支援機構

月額 50,000円・80,000円・100,000円・130,000円・150,000円から選択（前期課程・後期課程）

第二種奨学金（有利子）

標準（最短）
修業年限の終期まで■継続手続き必要※外国人留学生には奨学金とは別に授業料減免制度があります（減免額は、毎年見直されます）。
※上記以外にも、家計急変に対応した奨学金（支給・貸与）もあります。

修了生の主な就職 先
製造業（株）IHIフォイトペーパー（株）大阪真空機器製作所
（株）金星
（株）
キーエンス
高周波熱錬（株）
ＪＦＥスチール（株）
スターライト工業（株）
住友電気工業（株）
（株）
ダイセル
（株）
テクノロジー
東亜電機工業（株）
東洋ゴム工業（株）
日工（株）

日東電工（株）日本電気（株）白鶴酒造（株）
フジテック（株）（株）MTG
横浜マテリアル（株）

情報通信業
トランス・コスモス（株）
みずほ情報総研（株）
ヤフー（株）
楽天（株）（株）ワークスアプリケーションズ

卸売業、小売業

金融業、保険業

その他

（株）
アイランド
（株）
アルカ大熊物産（株）
イオンリテール（株）（株）カーチスホールディングス
シアノグループ
島村楽器（株）大金空調技術有限公司（株）大丸松坂屋百貨店（株）
テーラーマーベル
日本サムスン
（株）
ピアス
（株）
（株）
ヨドバシカメララオックス（株）（株）東京スター銀行

一般社団法人内部監査協会
国税専門官
国家公務員
（株）進研アド有限責任（監法）
トーマツ
トレンダーズ（株）
日本公認会計士協会
ベンチャーサポート税理士法人
（社福）
ほのぼの荘
レイスグループ

不動産業、リース業
大和リビング（株）

教育、学習支援業（学）関西外国語大学（学）関西学院（学）四国高松学園
公立大学法人広島市立大学（学）報徳学園

〒662-8501 兵庫県西宮市上ケ原一番町 1-155
TEL 0798 - 54 - 6205
FAX 0798 - 51 - 0903
URL

https://www.kwansei.ac.jp/s_ba/※本冊子の内容は2 0 2 4 年4月現在のものになります。