（46）だいこん
対象地域：砂丘地区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
（注１）
前作の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
溶解性の高い硝安系肥料等を株間に施肥する。
（注２）
２ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に化学合成緩効性肥料等を施用する。
３ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注３）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
本葉６～７枚展開期等に、うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注４）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
萎黄病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
７ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注６）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） は種直後のかん水は、肥料の溶解促進を図ることを目的とし、晴天が続いた場合の間断日数を２日とし、１回当たりのかん水量を２０ｍｍ程度とする。
発芽後は１回当たりのかん水量を５ｍｍ程度とする。
（注３） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注４） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注６） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。

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（47）だいこん
対象地域：砂丘地以外
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料施用技術
基肥に化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
本葉６～７枚展開期等に、うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガ等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
萎黄病等の抵抗性品種を利用する。
４ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
５ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
６ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注４）
７ フェロモン剤利用技術
農薬登録を受けたフェロモン剤を設置し、コナガ等の密度低下を図る。
（注５）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。
（注５） 使用面積が広い程効果が安定するので、できるだけ大面積で使用する。

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（48）にんじん
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作または前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
（注３）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
３ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注４）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
窒素過多や追肥時期の遅れは、茎葉過繁茂・着色不良・根部肥大の悪化を招くので、前作の作目や残肥などに基づいて施用量を補正し、適正な時期に施用する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注４） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温及び土壌水分に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等の材質及び穴の有無等を作付け時期に合わせて選択する。

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（49）かぶ
対象地域：県内全域
区分
持続性の高い農業生産方式の内容
土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術
土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作または前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
コナガや軟腐病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
（注３）
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のある葉だいこんやエン麦等を栽培し、根こぶ病等の密度低下を図る。
（注４）※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているとみなす。
４ 抵抗性品種栽培・台木利用技術
根こぶ病等の抵抗性品種を利用する。
５ 熱利用土壌消毒技術
熱水や蒸気等により土壌に熱を加えて、土壌中の有害動植物を防除する。
６ 光利用技術
黄色・青色粘着資材等を利用し、害虫の密度低減を図る。
７ 被覆栽培技術
パイプハウスやトンネル、防虫ネット等を利用した被覆栽培を行う。
（注５）
その他の留意事項 １ かぶは冷涼な気候を好み、高温下では根部の肥大が劣り、ウイルス病の発生も多くなるので７月以前の早播きは避ける。
２ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 アブラナ科以外の作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 発芽障害を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、は種前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） ＢＴ（バチルス・チューリンゲンシス菌）剤は、蚕に対する毒性が強いので、桑園の近くでは使用しない。
（注４） すき込んだ場合には、すき込み後３０日以上経過してからは種する。
（注５） 換気部分等からの害虫の侵入防止に努める。

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（50）ながいも
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１～２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料利用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）
その他の留意事項 １ 病害虫発生の把握に努め、発生の初期防除を徹底する。
２ 水田転作地ではかん水しやすいが、過失はいもの品質に悪い影響を与えるため排水対策をとり、土壌水分を適湿に保つことが重要である。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（51）さといも対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 肥効調節型肥料利用技術
被覆肥料や化学合成緩効性肥料等を施用する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 病害虫発生の把握に努め、発生の初期防除を徹底する。
２ 水田転作地ではかん水しやすいが、過湿はいもの品質に悪い影響を与えるため排水対策をとり、土壌水分を適湿に保つことが重要である。
３ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他の作物を組み合わせた輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（52）ばれいしょ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥の施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり２ｔを目安とする。
（注１）
前作または前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 局所施肥技術
基肥を植溝に沿ってすじ状に施肥する。
２ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草技術
うね間等を管理機等で数回中耕除草する。
２ マルチ栽培技術
病害及び雑草発生を抑制するため、マルチを使用する。
（注３）

その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 ナス科以外の作物を組み合わせた輪作を行う。

（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率を７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 雑草対策としてのマルチは有色マルチを基本とするが、地温に留意しグリーンマルチ、赤外線吸収マルチ、シルバーマルチ等を使用する。

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（53）かんしょ
対象地域：県内全域
区分

持続性の高い農業生産方式の内容

土づくりに関する １ たい肥等有機質資材施用技術
技術

土壌診断に基づいた適切なたい肥施用を基本とする。
施用量は１０ａ当たり１ｔを目安とする。
（注１）
前年秋の施用とする。
※化学肥料低減の効果を有する場合は、「有機質肥料施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
２ 緑肥作物利用技術
作付け前に緑肥作物を栽培し、農地にすき込む。
※選択した緑肥作物が対抗植物としての効果を有する場合は、「対抗植物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。

化学肥料低減技術 １ 有機質肥料施用技術
有機質肥料や有機入り化成肥料（窒素成分の２割以上が有機質由来のもの）等を施用する。
（注２）※土づくりの効果を有する場合は、「たい肥等有機質資材の施用技術」を同時に導入しているものとみなす。
化学農薬低減技術 １ 機械除草
うね間等を管理機等で中耕除草する。
２ 生物農薬利用技術
つる割病等の防除に農薬登録を受けた拮抗細菌等を使用する。
３ 対抗植物利用技術
おとり効果のあるクロタラリアやエン麦等を栽培し、土壌センチュウ等の密度低下を図る。
※対抗植物をすき込む場合は、「緑肥作物利用技術」を同時に導入しているものとみなす。
４ マルチ栽培技術
雑草発生を抑制するため、有色マルチを使用する。
（注３）
その他の留意事項 １ 持続性の高い農業生産方式に係る技術（省令技術）には該当しないが、次に掲げる技
術により、化学肥料や化学合成農薬の使用を低減することができる。
（１）輪作 他作物との輪作を行う。
（注１） たい肥の施用量は、Ｃ／Ｎ比２０～２５のもみがら牛ふんたい肥（水分５０％）の場合の目安であり、施用するたい肥の窒素含有量やＣ／Ｎ比、窒素成分以外の成分含有量を考慮しながら加減する。
（注２） 活着不良を防止するため、成分のすべてが有機質由来肥料の施用は、定植前日数に留意する。
また、肥効率７０％程度として施肥量を加減する。
油かすや骨粉等の動植物質を原料とする普通肥料、又は米ぬかやたい肥等の普通肥料以外の有機質肥料（特殊肥料）のうち化学肥料代替効果の高い肥料を施用する。
（注３） 有色マルチは地温に留意し、グリーンマルチ、赤外線吸収マルチ等を使用する。

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