一神教学際研究 11「文明の衝突」論のどこが問題か？
―「シャルリー・エブド」襲撃事件を考える―菊池 恵介

今年 1 月 7 日にパリで週刊誌がイスラム過激派に襲撃され、編集部の 10 人と警察官 2 人が死亡する惨事が起きました。アルジェリア独立戦争後（1954〜1962）、過去半世紀にフランスで起きた最大級のテロ事件です。同日夜の追悼デモには多くの市民が参集し、「風刺表現はフランスの伝統だ。〈シャルリー〉への攻撃は、フランス文化への攻撃だ」と訴えました。また政府は世論の後押しを受けて治安対策を強化する一方、空母シャルル・ドゴールをペルシャ湾に派遣し、アルカイダやイスラム国の討伐に乗り出しました。
襲撃された「シャルリー・エブド」は、フランスを代表する風刺新聞の一つだったため、事件はただちに「表現の自由に対する攻撃」として受け止められました。
また「表現の自由」が西洋の政治文化の根幹をなしていることから、事件は「ヨーロッパ文明とイスラムの衝突」として拡大解釈されました。だが果たして、このような事件の受け止め方は妥当でしょうか。
「 表現の自由を絶対視するヨーロッパ」
対「宗教の冒涜を許さないイスラム」といった二項対立は、単なる誤謬にとどまらず、事件の背景にあるイスラムフォビア（反イスラム感情）を隠蔽する役割を果たしていないでしょうか。以下では、近年の「シャルリー・エブド」の論調を振り返った上で、「リベラルなヨーロッパ対イスラム」といった認識の問題点やヨーロッパにおける反イスラム感情の高揚の背景などを検討してみたいと思います。

「シャルリー・エブド」の変節「シャルリー・エブド」は、もともと 1968 年の 5 月革命を背景に誕生した風刺新聞です。パリ 5 月革命といえば、マルクーゼの『エロスと文明』などの本がベストセラーとなったことに示されるように、いっけん異なる二つの面を併せ持っていました。一つは、資本主義的な秩序やライフスタイルに対するラディカルな異議申し立て。もう一つは、ヨーロッパのキリスト教的な家族規範に対する性革命という側面です。こうした時代背景のもとで 1970 年に創刊した「シャルリー・エブド」は、タブーを恐れない過激な風刺新聞として、フランスの 68 年世代に支11一神教学際研究 11

持されてきました。とりわけ、同紙の得意なレパートリーとなってきたのが、歴代のフランス大統領、ローマ法王、ルペンなどの人物です。とくに 1970 年代には、中絶禁止の立場をとるカトリック教会との対決姿勢を鮮明にし、たびたびローマ法王をカリカチュアしました。また、1972 年に「国民戦線」が誕生し、移民排斥を唱えてキャンペーンを展開するようになると、党首のジャン＝マリー・ルペンをグロテスクに描写するなど、極右の台頭に警鐘を鳴らす論陣を張りました。このように「シャルリー・エブド」は、60 年代末のカウンター・カルチャーを背景に誕生した新聞であり、必ずしも右派メディアではなかったという点を押さえておきましょう。
ところが、2001 年の 9・11 事件をきっかけに「シャルリー・エブド」の論調に異変が見られるようになりました。その一つは、従来のパレスチナ支持の立場から親米・親イスラエルの立場に転換したこと。もう一つは、イスラム過激派、預言者ムハンマド、そしてヴェールの女性などをやり玉に挙げるようになったことです。その傾向は、編集長のフィリップ・ヴァルが編集部で幅を利かせ、イスラムフォビアの急先鋒として知られるカロリーヌ・フレストらを迎え入れたことで顕著になったと言われています 1。
それが露呈する大きなきっかけとなったのが、「ムハンマドの風刺画事件」でした。2005 年 9 月、デンマーク最大の日刊紙である「ユランス・ポステン」が、イスラムの預言者を題材とする 12 枚の風刺画を掲載。その中にムハンマドをテロリストとして表象する絵が含まれていたことから、国内外で物議をかもしました。
とりわけ、中東ではデンマーク大使館に抗議が殺到し、過激派の扇動で暴動に発展するところもありました。
当初ヨーロッパの主要メディアは、問題の風刺画を掲載しないという方針を打ち出しましたが、この自粛ムードに反発し、いち早く転載に踏み切った新聞の一つが、フランスの「シャルリー・エブド」でした。こうして 2006 年 2 月の特集号の表紙には、「原理主義者に圧倒されるムハンマド」という見出し付きで、「馬鹿どもに愛されるのは、辛いよ」とむせび泣く預言者の絵を掲載。これを侮蔑的だとするムスリム団体の反発を招きました。また翌月には、シャルリー編集部のフィリップ・ヴァルとカロリーヌ・フレストのほか、サルマン・ラシュディ、タスリマ・ナスリン、ベルナール＝アンリ・レヴィらの著名人による「12 人の宣言」を刊行。イスラム主義は新たな全体主義であり、ナチズムやスターリニズムに匹敵する民主主義への脅威だと訴えました。
また「アラブの春」の到来で、チュニジアのベン・アリ体制が崩壊し、穏健派のイスラム政党が選挙で躍進すると、2011 年 11 月に「シャリーア・エブド」と題する特集号を刊行。表紙の絵では「笑い死にしなければ、百回のむち打ち刑だ」

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菊池恵介：「文明の衝突」論のどこが問題か？とムハンマドに語らせました。
「イスラム法＝野蛮」というステレオタイプに基づくブラック・ジョークです。この特集号の刊行後、深夜に何者かが本社ビルに火炎瓶を投げ込み、編集室が全焼するという事件が起こります。しかし編集部は「イスラム主義者の脅迫には屈しない」と宣言し、翌週号の一面にはディープ・キスをするムスリム男性と「シャルリー」の記者の絵を掲載。「愛は憎しみより強し」と反撃して見せました。
ムハンマドをネタとする「シャルリー」の風刺画は、ほかにもたくさんあります。たとえば、預言者ムハンマドを色魔の児童性愛者として描いたアメリカのＢ級映画が反発を呼んだ際には「イスラム世界を炎上させる映画」という見出し付きで、ベッドに裸で横たわるムハンマドの絵を掲載。カメラに向かってお尻を突き出した預言者に「私のお尻、好き？」と言わせてみました。これはゴダールの「軽蔑」に登場するシーンのパロディーで、当時フランスのセックス・シンボルだったブリジット・バルドーの有名な台詞です。「ムスリムはユーモアを解さず、預言者が冒涜されるとすぐに激昂する」と言わんばかりに、性的描写を含む際どいジョークを連発することが「シャルリー・エブド」のトレードマークとなっていきました。

「風刺の精神」とは何か？
このような挑発的な紙面に対して、たびたび抗議の声が上がりましたが、編集部は一貫して次のように反論してきました。
「フランスには、市民革命以来、政治風刺の伝統があり、本紙はその伝統を受け継いでいるにすぎない。しかも、イスラムだけでなく、キリスト教やユダヤ教など、あらゆる宗教や権威を風刺しているのだから、本紙は断じてレイシストではありえない」。しかし問題は「誰が、何を、いかなるコンテクスト」で表現するかです。なぜなら、一見ただユーモラスに見える絵でも、書き手のポジションや刊行されるコンテクストしだいでは、まったく異なる意味を持ちうるからです。たとえば、キリスト教の家族規範が強く、中絶や同性婚などが禁じられている文脈でローマ法王を風刺すれば、その絵はリベラルな意味を持ちうるかもしれません。だが逆に、マイノリティが迫害されている状況下で当事者をグロテスクに描いたり、嘲笑したりすれば、おのずと差別的なニュアンスを帯びてくるでしょう。ナチス占領下で刊行された反ユダヤ主義のカリカチュアなどは、まさにその典型です。要するに、強者を嗤うことにこそ、風刺画の正当性があるのであって、社会的弱者を嘲笑すれば、容易に差別表現ともなりうるのです。
「9・11」以降、「ムハンマドの風刺画問題」が大きな反発を呼んできた理由も、ここにあります。
2001 年のニューヨーク同時多発テロ後、アフガニスタンやイラクなどは軍事介

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一神教学際研究 11入の舞台となり、無数の人々が巻き添えとなりました。また欧米諸国では、ムスリム系住民の多くは、潜在的なテロリストとして白い眼で見られ、日常的に差別や暴力にさらされてきました。そんな状況のもとで「ムスリム＝原理主義者」というステレオタイプが流布されれば、彼らに対する排斥感情が増幅されかねません。まして問題の絵の作者が、反イスラムを唱える北欧の極右政党であるデンマー
ク人民党のお抱えの風刺画家だとすれば、なおさらです。
2006 年 2 月に「シャルリー・エブド」がデンマークの風刺画の転載に踏み切ったとき、発売の差し止めを求める訴訟がフランスのムスリム団体によって起こされました。問題の風刺画のうちの少なくとも 2 枚は「ムスリム＝テロリスト」という差別的なイメージを含む内容だったからです。だがこのとき、フランスの主要メディアは一斉に「表現の自由」を擁護するキャンペーンを展開し、サルコジ内務大臣をはじめ、多くの政治家が「シャルリー・エブド」への支持を公に表明しました。こうして原告のムスリム団体は四面楚歌に陥り、訴えを取り下げざるをえませんでした。これ以降、「シャルリー」の風刺画家たちは、ますます健筆をふるい、その挑発はエスカレートしていきました。
たとえば、昨年 4 月にナイジェリアで、ボコ・ハラムによる女子生徒の拉致事件が発生した際には、「ボコ・ハラムの性奴隷たちの怒り」という見出しの風刺画が一面を飾りました。そこでは、武装組織に誘拐され、妊娠させられたヴェールの女子生徒たちが「家族手当には手を出さないで！」と叫んでいる。つまり、ボコ・ハラムの性暴力の被害者を、フランスの社会保障制度に寄生する「ウェルフェア・シスター」として表象したものです。1 月のテロ事件後、このような「シャルリー・エブド」の論調に対して疑問の声が上がると、これに対する弁明がなされるようになりました。「フランスの風刺の伝統になじみがない読者にはわかりにくいかもしれないが、シャルリー・エブドはイスラム原理主義を批判しているのであり、一般のムスリムへの嫌悪を煽っているわけではない」といった発言です。しかし「ボコ・ハラムの性奴隷たちの怒り」などの例を見れば、「シャルリー」の矛先が「原理主義者」にとどまらないことは明らかでしょう。
以上の経緯を踏まえると、近年の「シャルリー・エブド」が本当に「反権力」という風刺の精神を継承してきたかどうかは、疑問だと言わざるをえません。むしろ「9・11」以降、ヨーロッパに蔓延する反イスラム感情に便乗し、「弱い者いじめ」に興じることで売り上げを支えてきたのが実情ではないでしょうか。近年のフランスでもインターネットの普及で活字離れが進み、数多くの新聞社が倒産するなど、活字媒体は厳しい経営環境に置かれています 2。
「シャルリー・エブド」
も、その例外ではなく、近年の発行部数は低下の一途をたどっていたといいます。
ところが、デンマークの曰くつきの風刺画を転載した 2006 年 2 月の特集号は、40

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万部という売り上げを記録しました。
「拉致事件」後、北朝鮮ネタを売り物にしてきた日本の週刊誌と同様、9・11 後のフランスでもイスラムの脅威は「売れるネタ」となっているのです。これを「風刺表現」という形で面白おかしく表現することによって、近年の「シャルリー・エブド」は低迷する発行部数を支えてきたとも言えるでしょう。

「表現の自由」をめぐるダブル・スタンダード
以上、近年の「シャルリー・エブド」の変節を簡単に振り返ってきました。以
下では、これまでの議論を踏まえた上で、今年 1 月のテロ事件の受容の問題を検討したいと思います。この講演の冒頭で申しましたとおり、今回襲撃されたのがフランスを代表する風刺新聞だったことから、事件はただちに「表現の自由」に対する攻撃として受け止められました。また「表現の自由」こそ、西洋の政治文化の礎であることから、事件は「ヨーロッパとイスラムの衝突」として受け止められました。ヨーロッパで表現の自由は絶対であるのに対し、イスラム世界では宗教の冒涜は許されない。したがって、今回のテロ事件の根底にあるのは、ヨーロッパのリベラルな政治文化とイスラムの間の「文明の衝突」だという受け止め方です。
だがこのような理解は果たして妥当でしょうか。というのも、「表現の自由」はヨーロッパにおいても決して絶対ではないからです。もし仮にヨーロッパにおいて「表現の自由」が絶対的なものだとすれば、反ユダヤ主義の発言から歴史修正主義まで、あらゆる言説が容認されるべきでしょう。その内容に読者が賛同しようとしまいと「表現の自由」は不可侵の権利だからです。しかし、これらの発言を「表現の自由」の名において容認している国は、事実上、どこにも存在しません。むしろ、そうした発言を、人種憎悪を煽る言説として厳しく規制してきたのが、ホロコーストの経験を経たヨーロッパの現実です。
たとえば、フランスでは 1972 年に「プレベン法」が成立し、人種差別発言が自由な意見ではなく、「犯罪行為」として訴追可能となりました。また、1990 年には「ゲソー法」が制定され、アウシュヴィッツにおけるガス室の存在を否認したりすることは「ネガショニズム（歴史否定論）」として罰せられるようになりました。これらの二つの法律は、戦後の反差別運動や 1970 年代以降の歴史修正主義論争を背景に成立した法律です。
しかし、これとは逆に、もっぱら国家のイニシアチブで制定された法律もあります。たとえば、2003 年に制定された「国旗・国歌冒涜罪」などは、その代表的な例です。国旗・国歌を公の場所で冒涜すると、7,500 ユーロの罰金および 6 カ月未満の禁固刑を科せられるという法律です。これは、サッカーの親善試合にお15一神教学際研究 11けるブーイング事件をきっかけに制定された法律です。2001 年 11 月、アルジェ
リア独立戦争後、はじめてフランスとアルジェリアの間でサッカーの国際親善試合がパリで開催されたのですが、試合前の国歌斉唱の際に、スタジアムに詰めかけたアラブ系の少年たちが一斉にブーイングし、「マルセイエーズ」を掻き消しました。これに対する事実上の報復措置として、サルコジ内務大臣（当時）の肝いりで制定されたのが、この法律です。
また 2014 年には、治安維持の観点から「テロ賛美罪」という法案も可決されました。テロ行為を賛美したり、肯定するような発言をすると、7 万 5 千ユーロの罰金と 5 年未満の禁固刑。その内容をネット上で流布すると、10 万ユーロの罰金と 7 年未満の禁固刑を科すという厳しい法律です。今年 1 月の事件以来、この「テロ賛美罪」が乱発され、学校でテロの実行犯を賛美する挑発発言をした中高生が大勢起訴されるなど、大きな問題となっています（逮捕者の数は、テロ事件後、2週間で 400 件、起訴にいたったのは 180 件以上）。
ここから導きだされる第一の結論は、今回のテロ事件を「ヨーロッパ対イスラム」といった文明論の土俵で議論するべきではないということです。ヨーロッパにおいても「表現の自由」は絶対ではなく、容認される発言とされない発言の線引きは存在します。むしろ問題は、一般には許されない発言が、特定の集団に関しては容認される「ダブル・スタンダード（二重基準）」が存在することです。ア
ラブ系の少年たちのブーイングが国旗・国歌に対する冒涜として厳しく取り締まられてきたのに対し、「シャルリー・エブド」のイスラム・バッシングが「表現の自由」として正当化されてきたのは、その極みでしょう。この意味でも、私たちは風刺画事件を文化摩擦の問題として受け止めることはできない。そのような理解は、ヨーロッパの現実に対する誤解に基づくだけではなく、事件の背景にあるイスラムフォビアを隠蔽することにもなりかねません。

イスラムフォビア高揚の背景
次に考えてみたい論点は、近年のヨーロッパにおけるイスラムフォビア高揚の背景です。2001 年 9 月のニューヨーク同時多発テロ以降、アメリカだけではなく、ヨーロッパにおいても反イスラム感情が高まってきました。2003 年のフランスのスカーフ論争も、2005 年のデンマークの風刺画事件も、この一連の流れのなかで起きた出来事であって、事態はエスカレートの一途をたどっています。昨年 5 月の欧州議会選挙では、移民排斥を唱えるポピュリズム政党が EU 各地で躍進し、フランス、イギリス、デンマークの三国では第一党に上り詰めました。また昨年
12 月からは、ドイツで「ペギーダ」（PEGIDA）という団体が登場し、「ヨーロッパのイスラム化に反対する」大集会を毎週ドレスデンなどの主要都市で行ってい16菊池恵介：「文明の衝突」論のどこが問題か？

ます。戦後のドイツでは、ホロコーストの過去ゆえに、人種主義はタブー中のタブーだったわけですが、そのドイツにおいて、これほど大規模な移民排斥運動が登場したのは実に衝撃的でした。反イスラム感情がかくも広く浸透し、ネオナチではない、ごく普通の市民に受け入れられている理由はどこにあるのでしょうか。
これに対する一つの回答は、十字軍以来のヨーロッパとイスラムの反目感情に答えを求める立場です。そのような認識をまったくナンセンスだとは思いません。
ただ、この種の文明論的な言説は「ヨーロッパ文明」や「イスラム」なるものを本質化し、階級、ジェンダー、エスニシティなどのミクロな権力関係を「文化」や「宗教」の名で覆い隠してしまう危険を孕んでいるので、多少注意してかかる必要があると思います。
その代表的な例の一つが、ハンチントンの「文明の衝突」論でしょう。ハーバードの国際関係論の教授だったサミュエル・ハンチントンは、保守派のシンクタンクに重用された冷戦期のアメリカを代表する知識人の一人でした。彼は 1993 年に「文明の衝突」というエッセーを刊行し、ソ連崩壊後の国際紛争は異なる文明間の衝突の形をとるであろうと主張しました。ハンチントンは「西洋」の本質を、個人主義、リベラリズム、民主主義、人権、法の支配、政教分離などの概念によって特徴づけた上で、これらの価値の対極に「イスラム」を位置づけました。だが問題はこれらの概念によって「西洋」を規定するのであれば、実は「西洋」なるものは、19 世紀後半、あるいは 20 世紀になるまで存在しなかったことになるという点です。人類学者のデヴィッド・グレーバーが指摘しているように、19 世紀以前の「圧倒的大部分の〈西洋人〉は、これらの概念を仮に想像できたとしても、まったく受け入れることができなかった」と考えられるからです 3。
とりわけハンチントンにとって重要だったのは、「民主主義」を西洋固有の理念であり、他の文明に拡大不可能なものとして描き出すことでした。しかし「デモクラシー」なるものを統治エリートが支持するようになったのは、西洋の歴史においても、ごく最近のことです。むしろ、「大衆（デモス）による支配（クラシア）」
なるものは、「 衆愚政治」の同義語としてエリートに嫌悪されてきたのが現実です。
このような階級支配の構造が崩れるには、19 世紀の社会主義運動や 20 世紀の総力戦を待つ必要がありました。それらの歴史をすべて捨象し、西洋文明の本質をリベラル・デモクラシーにおくハンチントンの議論は、現在を過去に投影するアナクロニズム（時代錯誤）を冒すと同時に、「西洋の他者」としてイスラムを措定するオリエンタリズムの言説となっているのです。
しかし、ハンチントン流の「文明の衝突」論に対して、私たちが文化の価値の相対性を擁護し、「文明間の対話」を説いたところで、「文化」や「文明」なるものを本質化する限り、ハンチントンと同じ誤謬を冒す危険があるでしょう。その17

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ような議論は、あわよくば、善良な文化相対主義にとどまるかもしれませんが、一つ間違えば、西洋中心主義に対して宗教原理主義を対置したり、文化ナショナリズムを称揚する結果にもなりかねません。かつての京都学派による「近代の超克」論や「アジア主義」の類は、その典型です。
したがって私自身としては、今回のテロ事件を文明論の土俵で語るよりも、もう少しオーソドックスな社会科学の観点から分析する方が適切であると考えています。とりわけ、現在のヨーロッパにおけるイスラムフォビア高揚の背景を理解する上では、以下の三つの点を強調したいと思います。一つは、グローバリゼーションにともなう階層格差の拡大。二つ目は、雇用不安などを背景とする移民排斥運動の高揚。三つ目は、極右の台頭を背景とする「移民問題の政治争点化」です。

政治とメディアによるスケープゴート作り
戦後のヨーロッパ諸国は、1945 年から 1975 年にかけて「栄光の三十年」と呼ばれる高度成長期を経験しました。ところが、70 年代のオイルショックを契機に低成長時代に突入し、慢性的な不況と財政難に直面すると、イギリスのサッチャー政権などのニューライトのもとで福祉国家の見直しが叫ばれるようになりました。
具体的には、公共サービスの民営化と規制緩和、法人税や所得税などの減税、そして社会保障費の削減などです。その結果、資本の利潤率は回復し、株主への配当は増大する一方、賃金や社会保障は低下傾向をたどるようになりました。しかも、EU の市場統合と通貨統合によって自由競争が強化されることで、雇用環境は急速に悪化していきました。
こうして 1980 年代以降、雇用不安が常態化するなか、ヨーロッパ各地で極右政党が台頭するようになりました。それが最も早くから現れてきたのが、フランスです。第二次大戦後、フランスの極右勢力はいったん政治の表舞台から姿を消しましたが、アルジェリア戦争の敗北とオイルショック後の不況を背景に復活しました。「失業者が増えているのは、移民がわれわれの職を奪っているからだ。300万のアラブ人労働者を本国に送還し、失業問題を解決しよう」といったことが声高に叫ばれるようになったのです。
ジャン＝マリー・ルペンの率いる「国民戦線」は、1972 年に結成されて以来、長らく得票率 1％未満のマージナルな政党でしたが、1980 年代の半ば以降、にわかに高い得票率を記録するようになり、フランスの第 3 党の地位を占めるようになりました。その分水嶺となったのが、社会党政権が新自由主義に転換した 1983年です。社会党のミッテラン候補は、1981 年の大統領選挙で福祉国家の再建を訴えて勝利しましたが、大統領就任 3 年目に入ると、基幹産業の国有化やケインズ

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菊池恵介：「文明の衝突」論のどこが問題か？

主義政策を断念し、「ほかに選択肢はない」（サッチャー）として「緊縮への転換」を果たしました。以来、ブルーカラー層をはじめ、主要政党に失望した人々の声を糾合する形で、国民戦線が躍進するようになったのです。とりわけ、国民戦線が 11 議席を獲得した 1984 年の欧州議会選挙は、フランスの政治地図の転換を記す象徴的な出来事でした。
こうして 1980 年代の半ば以降、保守、革新、極右の三つ巴構造が定着すると、しだいに激しい票争いが政党間で繰り広げられるようになりました。すなわち、保守と革新のどちらも、経済政策の面では新自由主義を推進する一方、選挙対策の面では「移民問題」を争点化することで、極右に奪われた票の奪還を図るようになったのです。「選挙キャンペーンのエスニック化」と呼ばれる現象です 4。以後、フランスで選挙が行われるたびに、不法移民の取り締まり、治安対策の強化、ナショナル・アイデンティティの危機といったテーマがテレビの討論番組などで取り上げられるようになりました。1989 年の第一次スカーフ論争、1993 年の国籍法改正、2004 年のスカーフ禁止法の制定、2007 年の「移民・統合・国民アイデンティティ省」の創設、2009 年のナショナル・アイデンティティ論争、2011 年のブルカ禁止法をめぐる論争など、その例は枚挙にいとまがありません。
近年のヨーロッパにおけるイスラムフォビア高揚の背景には、このような政治とメディアの動きがあることを理解しておく必要があるでしょう。昨年の欧州議会選挙におけるポピュリズム政党の大躍進やドイツの「ペギーダ」などの草の根の排外主義の台頭の主要な原因は、十字軍以来のヨーロッパとイスラムの宗教対立よりも、1）リーマン・ショック後の欧州債務危機と、2）それに続く厳しい緊縮政策、3）そして政治とメディアによるスケープゴート作りにあるというのが、私の基本的な見解です 5。

新しいレイシズム
こうしてみると、ヨーロッパにおけるイスラムフォビアの高揚は、現在日本で起きていることと、それほどかけ離れていないことが、ご理解いただけるのではないかと思います。日本においても小泉政権以降、構造改革が実施され、労働市場の規制緩和などが推進されてきました。その結果、非正規雇用の割合が急速に増大し、階層格差が拡大するなど、大きな不安が広がっています。しかし、その現実から国民の目を反らせるかのように、政治とメディアは北朝鮮の脅威や尖閣問題や竹島問題などをクローズアップし、ナショナリズムを煽りたててきました。
また、それと呼応するかのように、草の根レベルでは「在日朝鮮人の特権を許さない会」（通称「在特会」）などの団体が誕生し、在日マイノリティの排斥を訴えて街宣活動を展開するようになりました。日本研究者のテッサ・モーリスさんが19一神教学際研究 11「グローバル化するレイシズム」という論文を書いていますが、1980 年代以降のヨーロッパで見られたのと同じような現象が日本でも現れているわけです 6。
ただし、両者の間で若干の違いがあるとすれば、現在のヨーロッパの場合、排外主義の言説は必ずしもヘイトスピーチの形をとらない点です。すでに指摘したように、ヨーロッパでは第二次大戦後、人種憎悪を煽るような言説を規制するさまざまな法が整備されてきました。したがって、「アラブ人は劣っている」といった露骨な差別発言をすることは、法的処罰のリスクなしにはできなくなった。そこで発達してきたのが、ヨーロッパとイスラムの間の「文化的な差異」を強調する新しいタイプの言説です。たとえば、フランスの公立学校におけるイスラム教のヒジャーブの着用が問題となったスカーフ論争の際には、「世俗主義」や「男女平等」などの理念の名においてムスリムの生徒の排斥が正当化されました。またデンマークの風刺画事件に際しては、「表現の自由」の名においてイスラム・バッシングが正当化されました。こうして、「人種の優劣」といった時代遅れのイデオロギーではなく、「政教分離」や「表現の自由」といったリベラルな価値の名においてマイノリティに対する差別を正当化するところに、現代の新しいレイシズムの特徴があるのです 7。
今回のテロ事件後、最初の日曜日にあたる 1 月 11 日に開催された追悼デモには、パリで 150 万人、全国で 370 万人もの大群衆が集まりました。その光景を眺めながら当惑させられたのは、参加者の多くが「私はシャルリー」というプラカードを掲げていたことです。テロに反対するのは、いかにも正当な行為です。しかし、被害者に同一化するかどうかは別問題です。
「シャルリー・エブド」が 9・11 以降、イスラムフォビアを煽ってきた中心的なメディアの一つであれば、なおさらでしょう。仮に今回の事件の被害者が国民戦線のルペンだったら、どうだったでしょうか。彼ら／彼女らは「私はルペン」というプラカードを掲げたでしょうか。おそらくはそうではないでしょう。しかし、イスラム問題となると、かくも多くの人々が屈託なく「私はシャルリー」と言えてしまう。そこに今日の「人種なきレイシズム」の恐ろしさがあるように思います。繰り返しになりますが、今日のレイシズムは「人種」の語彙ではなく、むしろ「政教分離」や「表現の自由」などの普遍主義的な理念の名において行使されるようになっています。この点を理解せず、ヨーロッパとイスラムの比較文明論を真に受けてしまうと、いまのヨーロッパにおける人種主義の現状はつかめないと思います。

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菊池恵介：「文明の衝突」論のどこが問題か？

注
1「シャルリー・エブド」の変節の内部告発としては、1992 年から 2001 年まで同紙のジャーナリストだったオリヴィエ・シランが 2013 年に発表した次のエッセーがある。
オリヴィエ・シラン「シャルリー・エブドはレイシストではない？

君たちがそういうのなら……」（笠木丈、樫田祐一郎、須納瀬淳訳）、『現代思想』2015 年 3 月臨時増刊号、総特集「シャルリー・エブド襲撃／イスラム国人質事件の衝撃」所収、148～171頁。
2

インターネットの普及にともなうフランスの活字メディアの状況に関しては、元「ルモンド」編集長であり、現在「メディアパート」代表のエドウィー・プレネル氏に対する次のインタビューを参照。
「批判的メディアをいかに再生するか〜フランスのネッ
ト新聞〈メディアパート〉の編集長に聞く」（「レイバーネット」、2014 年 11 月 14 日、345

聞き手：菊池恵介、後藤由耶）（http://www.labornetjp.org/news/2014/1114kikuti）
David Graber, La démocratie aux marges, Editions Le bord de l'eau, 2014, p.26.
Alec G. Hargreaves, « De la victoire de la gauche à la percée de l'extrême droite:l'ethnicisation du jeu électoral francais », Histoire @ Politique, no.16 (2012), 154-165.
拙論「岐路に立つヨーロッパ―EU 議会選挙における極右躍進の背景」『同志社グローバル・スタディーズ』第 5 号、2015 年 3 月発行、所収、99〜118 頁。

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テッサ・モーリス＝スズキ「グローバル化するレイシズム」、鵜飼哲、李孝徳ほか編『レイシズム研究序説』（以文社、2012 年）所収。

7

フランスのスカーフ論争に関しては、以下の拙論を参照。「スカーフ問題とは何か」、
内藤正典・岡野八代編『グローバル・ジャスティス』（ミネルヴァ書房、2013 年）所収、168～178 頁。

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